電通やサントリーも…過去に話題になった大手企業パワハラ事例5選

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最終更新日:2023年11月20日

電通やサントリーも…過去に話題になった大手企業パワハラ事例5選

最近話題になっているカネカの炎上騒動を知っていますか?

カネカの男性社員が育児休暇を取得したところ、復帰後2日で関西への転勤辞令を出されました。

SNS上では「ハラスメントだ」「有給消化させないのは明らかな法律違反」「退職日を会社が指示するのも違反」という声があがっています。

最近では、女性に対する「マタニティハラスメント」だけでなく、育児休暇を取る男性に嫌がらせをする「パタ二ティ(父性)ハラスメント」という言葉が注目されています。このような背景が今回のカネカの騒動がSNSで大炎上した要因ではないのでしょうか。

大手であっても、今回のカネカのような理不尽な話は珍しくありません。

そこで今回は過去に話題になった大手企業の理不尽なパワハラ事例を紹介します。

本選考とインターンの締め切り情報

電通「強制的に脱がされ…」

過去に過労による自殺で話題になった電通。当時の残業時間は月に100時間をザラに超えていたそうです。また、部署内で70~80時間以上の残業申告はNGという暗黙のルールもあったそうです。

電通の労働時間に関しては有名な話ですが、実はそれ以外にも数多くのパワハラが存在していました。

新入社員の時、部署内の人との飲み会で「脱げ!」と言われて強制的に服を脱がされ、何度も素っ裸になるというパワハラを受けた人もいるそうです。また翌年の新入社員も同じことをやらされました。

他にも、飲み会の席で上司に思いっきり平手で殴られたり、会議で発言すると「新人のくせに黙ってろ」と言われることもよくあったそうです。

サントリー「上司のパワハラによりうつ病に」

サントリーで勤務していた男性が「上司のパワハラにより、うつ病になり休職せざるを得なくなった」という事例がありました。

その男性は上司から「新入社員以下だ。もう任せられない」「何で分からない。お前はばか」というような暴言を吐かれており、会社側に約2400万円の損害賠償を求め、「上司の言動は指導として許される限度を超えていた」ということで、約290万円の支払いを命じました。

JR西日本「トイレ掃除や草むしり」

JR西日本にはミスを起こした乗務員に再教育の目的で課している「日勤教育」というものがあります。

事故原因の分析や自覚、職務の重要性などを理解させ2度とミスを起こさないようにするための教育システムと言ってはいますが、実際はトイレ掃除や草むしり、就業規則の丸写しをさせられ、他の乗務員の見える場所で晒し者のようにされていたそうです。

またJR西日本は運行ダイヤに関して異常に厳しく、少しでも運行が遅れてしまうと運転士は平常心を失ってしまうほど、追い詰められていたそうです。その結果、2005年4月25日に死者107人、重軽傷者562人という大きな事故が起きてしまいました。

 東急ハンズ「サービス残業による心臓性突然死…」

「残業予算」の範囲内で残業するように毎日のように指導されていましたが、予算内では終わらないような過剰な仕事量を課さられ、サービス残業を強いられていました。マネージャーから怒鳴り散らされ、0時頃に帰宅する日々が続いた結果、心身に不調をきたし心臓性突然死で死亡しました。

ヤマト運送 「俺の気に障るようなことが起きたら、その場でたたき殺すぞ…」

2015年1月28日、長野県内の営業所で宅配ドライバーをしていた男性が、自殺しました。男性が自殺した背景には、営業所をまとめる「センター長」からのパワハラが起きていました。

パワハラ内容については「引きずり殺してやろうかと思った」「俺の気に障るようなことが起きたら、その場でたたき殺すぞ」と言ったような叱責を12日間も2時間以上受けていたそうです。

センター長の上にあたる支店長も「まあ逃げ道はねえっすからと思って、やるしかないと思うんですよね」と話し、叱責を制止しようとした形跡は確認できなかったそうです。

まとめ

今回は大手企業の理不尽な事例を紹介しました。あくまで1つの事象を紹介しただけなので、全ての社員が上述したようなパワハラを行っているわけではないと思います。

大手企業は体制的に上司からのパワハラに逆らえず受け入れるしかないため、このような事例が起きてしまっているのだと思います。

そのため、大手企業を志望している学生は、今は改善されているとはいえ、そういった風潮があったということを理解しておく必要があります。

反対にそういった上司に逆らえないような企業で働きたくないという人は、成果主義の企業で成果を残し自由に働くという働き方もあります。

今一度自分にとってどちらが合っているのかよく考えてみましょう。

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自動車の未来、4つの論点。三井物産が欧州EV事業に参入【unistyle業界ニュース】 自動車の未来、4つの論点。三井物産が欧州EV事業に参入【unistyle業界ニュース】 2017年10月26日。三井物産はダイムラー(DaimlerAG)と提携のうえ、ヨーロッパでEV(電気自動車)向け充電・電力事業を展開するベンチャー企業、TheMobilityHouseAG社への出資参画をアナウンスしました。参考:三井物産、ドイツのEV関連VBに出資(日本経済新聞)参考:電気自動車(EV)を利用した電力サービスの事業化に向け、独・TheMobilityHouse社に出資参画(三井物産・プレスリリース)TheMobilityHouseAGはドイツに本拠をおき、ヨーロッパ市場向けにEV向けスマート充電ソリューションを提供するベンチャー企業です。環境問題への懸念から世界的にEV移行が期待されていることを受けて、EV充電システムの開発・供給を手がける同社への出資を決めたものと考えられます。また、三井物産はこの出資参画を通じて「同社の成長を支援すると共に、三井物産が自動車・電力インフラ・エネルギー事業で培ってきた総合力の発揮により、再生可能エネルギーとEV導入が加速している欧州の先進的ビジネスモデルの事業化に取り組み、米国や日本等の他地域における事業拡大」を目指すとのことです。トヨタや日産、ホンダなどの完成車メーカーはもちろん、ブリヂストンやデンソーなどの部品メーカーも含め、長きにわたって日本の主力産業として発展し続けてきた自動車業界。就活マーケットにおいても学生からの人気が高く、各社とも多数のエントリーが殺到する状況が続いています。しかし、三井物産が出資を決定したEV事業に見られるように、テクノロジーの発展や生活スタイルの変化にともない、自動車業界も変革を迫られています。本記事では、自動車メーカーや総合商社をはじめとする企業の実際の動きを例に取りながら、自動車業界の未来について考えてみましょう。21世紀型の自動車ビジネス、4つの論点まず、自動車業界に訪れつつある変化の波を確認しておきましょう。ここでは自動車ビジネスの新しい動きとして、特に注目すべき論点を4つ解説します。論点①「EV」EV(ElectircVehicle:電気自動車)は、その名の通り、電動モーターによって走行する自動車のことを指します。従来のガソリンエンジンを搭載せずに電力で駆動するため、騒音の少ない快適な走行が可能になるとともに、大気汚染をはじめとする環境問題への対応策としても注目されています(ただし、「火力発電などに下支えされる以上、トータルなCO2排出量は減少しない」という議論も存在するようです)。既存の大手自動車メーカーがこぞって研究開発を進めていることはもちろん、シリコンバレーに拠点をおくTesla(テスラ・モーターズ)のように、EVに特化した新興企業も幅をきかせているマーケットです。世界の自動車全体におけるEVのシェアは0.2%(2016年)に過ぎないものの、同年のEVの世界販売台数は200万台に達するなど、今後も急成長が見込まれています。EVの生産・販売そのものの拡大が見込まれることはもちろん、EV向けのバッテリーや充電システムの開発など、周辺でも数多くの新規ビジネスが生まれています。そして、EVの普及は既存の自動車産業をおびやかす存在にもなり得ます。とりわけ、すぐれた技術力を武器にガソリン車市場を席巻してきた日本の完成車メーカー・部品メーカーにとっては、EVの普及は死活問題となるでしょう。参考:EV、世界で200万台販売中国がシェアトップに(日本経済新聞)参考:なぜトヨタは"EV参入"を決断できたのか(PRESIDENTOnline)論点②「自動運転」人間の操作を部分的に、あるいは完全に必要とせずに走行できる「自動運転」の技術も、高い注目を集めている領域です。自動運転は、搭載される機能によって0〜5のレベルが設定されています。レベル2までは走行コースの補正など「運転サポート」であり、すでに各社の製品で導入・実用化されています。レベル3からがいわゆる「自動運転」の領域となり、現在はこの実現のため、各企業によって開発競争が行われている段階にあります。トヨタやフォルクスワーゲンのような大手自動車メーカーはもちろん、海外ではGoogleやApple、Microsoft、Baidu、日本国内でもDeNAやソフトバンクなどの大手IT企業が次々と参入しており、各社とも莫大な予算を注ぎ込んで実用化を目指しています。参考:グーグル自動運転車、デトロイト3お膝元でも公道実験(日本経済新聞)参考:自動運転の基礎知識(Volkswagen・ホームページ)論点③「カーシェアリング」「カーシェアリング」は、個人・法人が所有するクルマを一定期間だけ他者に貸し出すことを指します。不動産の分野で「Airbnb(エアビーアンドビー)」が普及したように、自動車市場にも「シェアリングエコノミー」の波が到来しつつあります。例えば、DeNAが展開するカーシェアリング・サービス「Anyca(エニカ)」。スマホ上のアプリを通じ、個人間で自家用車を貸し借りできるC2C(CustomertoCustomer)仲介サービスです。レンタカーにくらべて価格が割安であること、車種が豊富(高級スポーツカーやいわゆる「痛車」もラインナップされている)であることなどから、2015年のリリース以来、都内を中心に利用者が増加しているようです。参考:Anyca(エニカ)”乗ってみたい”に出会えるカーシェアリングアプリ戦後の日本において「マイカー購入」は、一般的なサラリーマン世帯にとって大きなマイルストーンのひとつでした。しかし、レンタカーだけでなくカーシェアリングまでもが成長を遂げたとき、クルマを「購入」することは首都圏の消費者にとって一般的でなくなるのかもしれません。この消費スタイルの変化は、既存の自動車ビジネスの構造を根底から覆してしまう可能性を秘めています。首都圏の消費者が「所有」から「利用」へと移行しつつあるなか、従来の「自動車を作って売る」ビジネスはどれほど影響を受けるでしょうか。参考:広がるカーシェア長時間の遠出での利用も増加(日本経済新聞)論点④「大手メーカーに相次ぐ不祥事」長年のあいだ日本の主力産業として外貨を稼いできた自動車産業。しかし、ここ最近になって大手メーカーの不祥事が相次いで発覚し、国内メーカーのガバナンス、ひいては日本車の信頼が問われる事態に陥っています。2016年、三菱自動車が燃費データを恣意的に改ざんしていたことが発覚。また2017年10月には、神戸製鋼所が品質データを改ざんしていたこと(該当の部材がホンダなどに供給されていたことも判明)、日産自動車とスバルが無資格の従業員を製品検査にあたらせていたことが立て続けに判明しました。”MadeinJapan”ブランドへの信頼が大きく損なわれかねない不祥事。自動運転やEVの分野で遅れをとる国内メーカーにとって、ガバナンスの問題も大きな懸念事項になってしまいました。参考:三菱自動車が燃費データ不正遠のく信頼回復(日本経済新聞)参考:神鋼改ざん部材、ホンダ・三菱自も使用(日本経済新聞)参考:日産、3万8650台追加リコール無資格検査継続で(日本経済新聞)参考:日本車の信頼揺らぐスバル無資格検査メーカー任せ見直しも(日本経済新聞)総合商社の自動車ビジネス上記のように、自動車業界は決して安定しているとは言いがたい環境に置かれています。この業界の変革に対応すべく、各企業とも新たな商機をうかがって活動しています。冒頭の三井物産のEV事業をふまえ、ここでは総合商社にフォーカス。総合商社の自動車ビジネスの実例を3つ紹介します。三菱商事:日産と提携、欧州EV電力供給事業三井物産同様、三菱商事もヨーロッパのEV市場に目を光らせています。2017年10月、三菱商事は日産自動車と提携し、オランダなどでEV向け電力ステーション整備に乗り出すことを発表しました。参考:三菱商事や日産、EVで電力安定供給(日本経済新聞)伊藤忠商事:輸入車販売のヤナセをTOB、子会社化2017年5月、伊藤忠商事は輸入車販売・国内最大手のヤナセに対してTOB(株式公開買い付け)を実施し、同社を子会社化することを発表しました。近年、輸入車市場は絶好調。ヤナセなどのディーラーを通じ、海外メーカーのクルマが日本市場に多数流入しています。これも国内の自動車市場を左右する要因のひとつになるかもしれません。参考:伊藤忠、ヤナセを子会社化TOBで7月にも(日本経済新聞)三井物産:シンガポールのカーシェア大手に出資三井物産は冒頭のEV事業だけでなく、自動車領域で複数の新規事業を推進しています。全社的な重点注力分野のひとつに「モビリティ」を掲げ、シンガポールでは2010年より現地カーシェアリング大手に出資するなど、新しいビジネス領域の開拓にも積極的に乗り出しているといえます。参考:三井物産クルマどっぷり「CASE」に商機脱・資源商社へ(日本経済新聞)最後に日本の主力産業のひとつ、自動車産業。その未来は決して安泰ではなく、テクノロジーの発展による物質的変化、消費スタイルの変容による文化的変化によって、業界全体が大きな変革期を迎えようとしています。自動車メーカーや総合商社の自動車部門は、既存のビジネスモデルでは収益を維持できなくなる恐れがある一方、EVや自動運転、カーシェアリングなどの領域での新規事業開発に関わることができるフィールドにもなるでしょう。自動車業界全体の現状をきちんと把握し、説得力のある志望動機を述べられるよう準備を重ねましょう。参考:参考:自動車・機械の業界研究photobymariordo59 11,144 views
HPを制するものは就活を制す!志望動機・業界研究における企業HP活用のススメ HPを制するものは就活を制す!志望動機・業界研究における企業HP活用のススメ こんにちは、16卒の慶應生です。私自身は広告、メーカー、総合商社、人材、ゼネコン、テレビ局など幅広く就職活動を行っていました。そこで一番大変だったのが「業界研究」「志望動機」の作成です。恐らくどの就活生も「正直会社ごとの違いなんて分からないし…」と思っているのではないでしょうか。もちろんOB訪問を受ける会社全てこなして、違いを完璧に理解した上で面接に行く、という状態が理想であることは間違いありませんが、現実的にはツテもそこまでなければ、時間も限られています。私自身も第一志望の会社には25人ほどOB訪問をしましたがそれ以外の会社はしても2〜3人程度しかしていません、というより出来ませんでした。そこで本記事では、家でも学校でも電車の中でも見ることができるHPを使ってできる業界・会社研究並びに志望動機の作り方について考えてみたいと思います。そもそも志望動機とは【参考】志望動機というものを理解する上で、まず上の3つの記事を参考にするといいでしょう。そもそも業界研究とはなんのためにするのか、それは評価される志望動機を書くためだと思います。評価される志望動機は、「自分自身の経験に根ざした軸が企業にマッチしているか」ということだと思います。ただ口では綺麗事をいうことは非常に簡単です。しかしながらその背景に自分自身の経験があればオリジナリティが出て高い評価を得られるでしょう。こう言った視点で見ると、ただHPに書いてある基本情報、理念等をさらって、取ってつけたようにエントリーシートに書くということはあまり意味がありません。また、社員の方のインタビュー等をみて、「働いてる社員の方に共感を持ちました」とただ口で伝えることも意味がないでしょう。調べていることをアピールすることはできるかもしれませんが、他の受験者と比べていい評価を得ることはできないと考えています。上記から考えるHPの使い方【参照】「志望動機=自分自身の経験に根ざした軸が企業の働き方、向かっている方向性にマッチしているか」という風に考えた上で、上記エントリーを参考にすると、軸というのは(1)どんな価値を提供したいのか(2)その価値をどのように提供したいか(3)提供した価値の対価に何を得たいのかという方向性で考えるといいでしょう。私自身はこのような軸をHPにある事業内容、社員インタビューを見て一つ一つ検証していました。例えばゼネコンの営業職にフォーカスして上の3つの方向性に照らし合わせると(1)人々の生活を支える土台となる建物を(2)どのようなビジョンを持って建物を作りたいか顧客にヒアリングし、社外社内問わず様々なステークホルダーをまとめることで実現し(3)自分自身が0から何億円にもなるものを形にするやりがいを得られる。という風にHPを読んだ上で定義していました。そして1つ1つの軸を自分自身の経験から裏付けしていました。具体的には(1)震災に弱い地域出身かつ途上国への留学経験(2)(3)予備校で生徒、保護者、スタッフなど異なるステークホルダーをまとめて売り上げアップを図った経験というように話していました。多くの受験者は「HPの〜〜さんの仕事へのやりがいに感銘を受けました。」等、ただ上辺をさらっただけのような視点でしか見られていません。実際よく読んでみると、1日の仕事の流れやプロジェクト内での関わり方、そしてその果てにあるやりがいなどが多くの社員の方にパターンで書いてあります。そこにあるいくつかのパターンから上記の3つの軸を自分なりに定義し、経験に基づいて論証する、そしてその上でわからないことはOB訪問や面接等で質問しながら解消していくことで効率良く志望動機を作成することができると思います。最後にいかがでしたでしょうか。一般的な就活のパターンだと「自己分析→やりたいことを見つける→業界を絞って志望動機を作成する」という風なパターンが多いかと思います。しかしながら、「興味のある仕事を分解する→それを論証するための経験を自分なりに考える」という方法の方が多くの会社にエントリーできますし、結果としてフラットに業界の比較をすることができるため強固な志望動機を作ることができるように思っています。是非とも、「自分は絶対にこの会社なんだ!」であるとか「OB訪問してないから志望動機もかけない…」と思うのではなく、肩に力を入れず幅広い業界に触れてもらえればいいかと思います。 23,824 views
グループディスカッションを突破する上でまず最初に鍛えるべきたった一つの力 グループディスカッションを突破する上でまず最初に鍛えるべきたった一つの力 グループディスカッション対策というと、「相手の意見を否定しない」、「人に発言を促す」など対人マナー対策やいいタイムキーパーとはなどの役割別対策がメインになりがちですが、はっきり言ってグループディスカッションの評価基準を考えるとこのような対策は本質からズレていると考えられます。今回は、グループディスカッションで必ず評価されるために最も大事な能力とその鍛え方についてご紹介したいと思います。グループディスカッションの試験の仕組みさて大事な能力を考える前に、グループディスカッションの目的が何かを考えてみましょう。もちろん就活生の目線から考えれば、「選考に通過する」ことですが、議論そのものの目的は「全員でいい結論を導く」ことです。いい結論を導いたチームは全員が通過する可能性が高まり、逆にいい結論を導くことができなかったチームは全員が落ちる可能性が高まります。決して一つのチームから2人を絶対に通過させるという選考にはなっていないことに注意して下さい。その上で、個人として「議論にどれだけ貢献したか」によってチーム内の優劣がつく試験だと考えて下さい。自分一人で論理的に結論まで導く力が大事上記前提のもと、グループディスカッションで評価される上で、最も重要な能力は「一人でも論理的に結論まで導く力」です。「愛とは何か」といったような漠然なお題に対して、一人でも自分なりに論理的なアプローチを考え、結論まで導くことのできる力が最も重要な能力だと言えます。前述の通り、グループディスカッションでは、「議論にどれだけ貢献したか」が個人の評価基準となります。議論への貢献方法は、①議論の枠組みを作る⇒②人に発言を促すなど議論を進行させる⇒③的確な意見を述べ、議論を前に進める⇒④議論の流れを理解して脇道にそれた議論を修正する⇒⑤拡散した議論を集約し一つの結論に導く⇒⑥結論を発表するといった形があります。それぞれのフェーズで貢献していくためには、答えを導くために自分なりに道筋を考えられるかどうかが重要になります。グループディスカッションの具体例それではわかりやすく、具体例で説明しましょう。今、5人で「愛とは何か」というテーマでグループディスカッションをしているとします。5人全員が一人で結論までどうやっていいのかわからない状態では、どのように議論を組み立てていいのかわからず、全員が右往左往したまま時間制限を迎えてしまうでしょう。この5人の中に一人だけ、一人で結論まで論理的に考えられる人がいるとどうでしょうか?この一人(A君)は「愛とは何か」といった漠然としたテーマにおいては、「定義を明確にすること⇒定義に合う具体的事例を挙げること⇒複数の具体的事例から愛とは何かを説明する一般的な物事に落とし込むこと」というステップで考えればいいことを知っています。A君は議論が始まった段階で①議論の枠組みを提案して、まず最初に「愛」の定義を全体で考えることを提案します。その上で②それぞれの人に定義を何にすべきか意見を求めます。③中々、結論まで出そうにない時は、自ら結論に近い意見を述べることで議論を前に進めることができます。また④議論が結論を出す方向ではなく、脇道にそれているように感じた場合はそれを修正することもできます。⑤結論についても、自分が考えた意見よりよいものがあればそれを採用すればよく、自分が考えたものよりもいい意見がなければ、謙虚に自分の意見でどうかと提案すればいいでしょう。このように一人だけでも、議論の進め方がわかっており、一人でも結論まで導けるとそのチームはスムーズに議論を進めることが可能です。一方で、そもそもあなたが自分一人で結論まで導ける人でなく、さらに誰も議論をリードできる人がいない場合は残念ながらチーム全員が落ちる可能性が高まるでしょう。マナーは一人で結論を出せるようになってから重要になるさてそれでは上記のようなケースで、5人全員が一人で結論まで導ける人材だったらどうでしょうか?全員がそれぞれの思った通りに進めようとすると議論がまとまらずに空中分解してしまいます。この時に初めて、相手の意見にも耳を傾ける、全員が納得する方向で議論を進めていくなどマナーと言われる部分が重要になります。譲る時は譲り、譲れない時は譲らずにうまいバランスで議論を進めることが重要になります。譲るケースと譲れないケースの状況判断が難しいところですが、議論の枠組みなど、より根本的な部分については譲らずに、結論に近いような具体的な部分は譲るといった形で整理するとうまくいきやすいかもしれません。グループディスカッションにおいては結論以上に、その結論に至るまでのプロセスが評価されているというのがその理由です。一人でも結論まで導く力を鍛える唯一の方法ここまでで、一人で結論まで導く力の重要性を語ってきましたが、それではどのようにすればこの力が鍛えられるでしょうか。一つの答えとしては、ひたすら自分でグループディスカッションのお題を解いて、模範解答に触れるということがあります。例えば外資系コンサルの面接で出題されるケース問題を解いている人は漠然としたお題に対しても、一人で結論まで導く力が鍛えられます。下記の本は外資系志望者でなくてもグループディスカッションの参考にもなるので、是非読んでみて下さい。unistyleのケースにおいても下記の通りグループディスカッションのケースを解説しています。まずは自分の頭で考えてから、解答を読んでいただければ幸いです。ケース:「充実した大学生活を送るための高校生へのアドバイス【かんぽ生命GD】」「憧れの社員が持っている要素を一つ挙げよ【三井物産GD】」最後に一人で結論まで導くという基礎的な能力があって、初めて1+1が2にも3にもなります。多くの就活生がマナーや議論の際の役割などの本質的ではない対策ばかりになり、一人で論理的な結論まで導くという最も重要な力を見逃しがちです。今回のようにどんな試験も「何が最も重要なのか」を考える癖をつけると、仕事においても成果をあげれる人になるでしょう。是非、就活のための対策ではなく、人生を豊かにするための方法を学んでいるという意識で、実生活に応用して欲しいと思います。こちらの動画ではグループディスカッションについてわかりやすく解説しています。ぜひご覧ください。 56,852 views

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