ベンチャーとは何か?就活生が知りたい基本情報を一挙に解説

19,841 views

最終更新日:2023年10月27日

ベンチャーとは何か?就活生が知りたい基本情報を一挙に解説

近年、就活生の間で存在感を増しているベンチャー企業。もともとベンチャー志向の方から、早期に始まる選考で成長したい方まで、選考を受ける予定の学生は多いと思います。

とはいえ、一口に「ベンチャー企業」と言っても、ベンチャー企業は星の数ほど存在しており、展開する事業内容も様々です。「興味はあるけれども、いまいちイメージが掴めない」「結局、どの企業の選考を受ければ良いのか知りたい」といった学生も多いのではないでしょうか?

そのような学生に向けて、この記事では自分にあったベンチャー企業を見つけるための切り口を紹介します。また、ベンチャー企業の選考やインターンに参加するメリットの紹介もしているのでご参照ください。

※本記事は2018年9月に公開された記事になっており、掲載している内容は記事公開時点での情報を参考にしています。

企業研究

本選考とインターンの締め切り情報

ベンチャー企業とは何か?

まず初めに、ベンチャー企業の定義を確認してみましょう。

実はベンチャー企業の定義は曖昧で、統一された明確な定義は存在しません。事業の規模感・従業員の数・提供するサービスの内容など、ベンチャー企業の判断基準も人によって異なります。

実際に調べてみても、以下のように様々な定義が掲載されています。

産業構造の転換期には、産業の主役が交代し、最先端の分野でそれまでなかった新しいビジネスが生まれ、そして新しい市場が作り出される。そんな時代のニーズを背景に、独自の技術や製品で急成長していく企業を「ベンチャー企業」と呼んでいる。

参考:株式公開用語辞典
新技術や高度な知識を軸に,大企業では実施しにくい創造的・革新的な経営を展開する小企業。

参考:三省堂 大辞林

そもそも「ベンチャー」という言葉は、「投機的事業」「リスクを伴う試み」といった意味合いを持つ英語の ” venture ” という単語に由来しています。そのため、この記事ではベンチャー企業とは、「革新的な技術や創意工夫を武器に、大企業の隙間を埋める新しいビジネスを展開する企業」であると考えます。

一般的なベンチャー企業の特徴としては、「裁量の大きさ」「意思決定の速さ」などが挙げられることが多いです。

また、ベンチャーの中には、複数の企業が共同出資により新規事業を立ち上げたジョイントベンチャー、大企業の下で新規事業の創出に独立して取り組む社内ベンチャー、といったような形態も存在していますが、今回の記事では扱いませんのでご了承下さい。

ベンチャー企業の分類方法①:成長ステージ

ここからは、自分に合ったベンチャー企業を見つける際に役立つ、2つの分類方法を紹介していきます。

1つ目の分類方法は、企業の成長ステージです。

ベンチャー企業には、「シード」「アーリー」「ミドル」「レイター」の4つの成長のステージが存在しています。それぞれの成長ステージに応じて、社内での働き方や身につくスキルが大きく変化します。

「どのような経験をしたいのか」「どのようなスキルを身に着けたいのか」について考えながら、自分に合ったステージを見つけていただければ幸いです。

なお、企業によっては事業内容ごとに成長ステージが異なるケースもあります。

必ずしも「会社の大きさ」が「事業のフェーズ」に直結している訳ではないのでご注意ください。

以下の説明文は、あくまでも目安としてご活用ください。

シードステージ:新しい事業を立ち上げる準備期間

シードステージとは、事業を立ち上げる準備を行うステージです。まだ事業の仕組みが完成しておらず、「どこで」「誰に対して」「どのような」サービスを提供するのかについて検討や、必要な資金の調達をしている段階です。

まだ事業計画の段階であり、企業としての収益がないので、新卒採用を実施しているケースはほとんどありません。

シードステージのベンチャーでは、会社の事業を立ち上げる経験を通じて「新しいビジネスを0から創り出す能力」を身につけることが出来ます。

また、即戦力となる社員が求められるため、他の成長フェーズに比べて責任や裁量の大きな仕事を任されやすいとされていますが、人材育成の仕組みがまだ出来上がっていないため、研修を通じて体系的なビジネススキルを身につけることが難しいです。

また、業務内容が「人」に依存しているため、成長スピードが個人の素質や企業との相性に大きく左右されてしまうというデメリットもあります。

加えて、資金調達が上手く進まずに、計画が頓挫してしまうというリスクも存在しています。

アーリーステージ:事業を軌道に乗せるまでの正念場

アーリーステージとは、実際に立ち上げた事業を収益化させ、軌道に乗せるまでのステージです。

「スタートアップ」とも呼ばれており、こちらの言葉の方が馴染みのある方も多いかもしれません。

アーリーステージのベンチャーでは、従業員の数が少なく、会社としての規模もまだ小さいので、経営者に近い立場から「事業を収益化する経験」を積むことができます。

また、専門性を持った人材よりも幅広い業務をこなすことができる人材が好まれる傾向があるため、本人の意識次第で幅広い職能を身につける機会が多いですが、シードステージと同様に、業務内容が非常に属人的であるため、体系的なビジネススキルを身につけることが難しいです。そして、資金を十分に調達することが出来ずに倒産してしまう企業が多いことも事実です。

アメリカ合衆国労働統計局のデータによると、アメリカのスタートアップ企業の生存率は、創業から1年で約8割、2年で約7割、3年で約6割まで低下しています。

【企業例】
・RPAホールディングス
・リアライブ
・ワンスター
・ECマーケティング

ミドルステージ:ベンチャーの成長・拡大期

ミドルステージとは、安定的に収益を得ることが可能になったことで、これから事業を拡大させていくステージです。

急速な事業の成長による人材不足が引き起こされ、従業員の採用人数を増やすことが多く、事業が軌道に乗ったことで、倒産のリスクも少なくなり、社会的信用も得やすくなります。

ミドルステージのベンチャーでは、会社の成長にあわせて「事業を拡大させる経験」を積むことができます。事業の拡大につれて新しいポジションが増え続けているため、本人の実力次第で会社の中核的なポジションを任され、若くして「マネジメント能力」を身につけられる可能性もあります。

また、人材育成制度が徐々に確立されつつあり、研修制度が充実している企業も出てきますが、会社として収益を確保する仕組みが出来上がっているため、徐々に一人一人社員の役割が固定化されつつあります。

部署異動を経験しなければ、シードステージ・アーリーステージのように幅広い職能を身につけることが困難になり、新しい事業を0から創り出す経験をする機会が減少していきます。

【企業例】
・メルカリ
・Leverages
・Speee
・ネオキャリア
・LINE
・GREEE

レイターステージ:メガベンチャーへの飛躍

レイターステージとは、会社としての基盤を固めるために管理部門の強化や事業の多角化に取り組み始めるステージです。

この段階に入ると株式市場へ上場し、メガベンチャーとなる企業も出てきます。社会的にも広く認知されるようになり、企業としての社風やブランドか確立されるようになります。

レイターステージの企業では、業務内容や人材育成の制度が整ってきており、若手社員にとっても比較的活躍しやすい環境であると言えます。

ここでは主に、「プロジェクトを運用する能力」「現在の業務を効率化させる能力」を身につけることができます。

また、社内では幅広い事業を展開しており、多種多様な社員が存在するため、社内の豊富な人材・情報リソースを活用することができるというメリットもありますが、企業としての体質が大手企業に近づきつつあります。そのため、新しい事業を0から創り出す経験をする機会は他のステージのベンチャー企業に比べて少ないです。

また、上位のポジションが次第に詰まりつつあるため、若手のうちから「マネジメント能力」を身につける機会が減少しつつあります。

【企業例】
・楽天
・DeNA
・GREE
・サイバーエージェント
・Softbank
・Yahoo

ベンチャー企業の分類方法②:業界

2つ目の分類方法は、業界です。

先ほど確認した通り、ベンチャー企業とは「革新的な技術や創意工夫を武器に、大企業の隙間を埋める新しいビジネスを展開する企業」という意味であり、特定の業界の企業を指す言葉ではありません。

ベンチャー企業というとIT業界をイメージする方が多いと思いますが、それ以外にも様々なビジネスを展開する企業が存在しています。同じベンチャー企業と言えども、業界に応じて、展開する事業や身につく知識が変化します。

IT・Web業界

ベンチャー企業の中で最も企業数の多い業界がIT・Web業界です。近年では、”IT×金融” ”IT×不動産"など、ITと既存の産業を掛け合わせた様々なサービスを提供するベンチャー企業が現れています。

また、現在では、社会のあらゆるモノをインターネットにつなげて情報を収集する「IoT(Internet of Things)」、大量のデータを収集・分析し、新たな価値として利用する「ビッグデータ」、人間の知的作業をコンピュータで模倣した「人工知能(AI)」などのキーワードがトレンドになっています。

【企業例】
・楽天
・Softbank
・Yahoo
・LINE
・メルカリ
・Speee
・RPAホールディングス

広告・マーケティング業界

近年ではデジタルマーケティングが一般的なものとなり、広告・マーケティングの仕組みが大きく変化しました。

デジタルマーケティングとは、「デジタル」と「マーケティング」を組み合わせた用語で、スマートフォンなどのデジタルデバイスやデジタルテクノロジーを活用したマーケティングを意味しています。

デジタルマーケティングでは、Webページの閲覧数、商品購買履歴などのデータを収集、分析することにより、1人1人の顧客のニーズに寄り添ったマーケティングを実施することを可能にしています。

【企業例】
・サイバーエージェント
・デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム
・電通デジタル
・マクロミル
・インテージ
・ワンスター
・ECマーケティング

コンサルティング業界

コンサルティング業界のベンチャーには、大手コンサルティング企業出身者が立ち上げた企業が多いです。

例えば、ドリームインキュベータはボストン・コンサルティング・グループ(BCG)の日本代表であった堀紘一氏によって設立されています。

コンサルティング会社だけでなくベンチャーキャピタルとしての側面を持つ企業や、成果報酬型のコンサルティング業務を提供する企業など、それぞれの企業がユニークな特徴を持っています。

【企業例】
・ドリーム・インキュベータ
・経営共創基盤
・シグマクシス
・ベイカレント・コンサルティング
・エル・ティー・エス
・リブ・コンサルティング

人材・教育業界

人材業界では、人材紹介・派遣、求人メディア、採用コンサルティングなどの様々な領域で、新しいサービスを提供するベンチャー企業が生まれています。

現在、労働人口の減少により、日本の人材業界の市場規模は縮小傾向にあります。しかし、この事実を逆に考えると、多くの企業にとっての人材採用の重要性が高まっていることを意味しています。

人材ベンチャーでは、新卒採用の段階から優秀な学生を企業に紹介するエージェントサービス、オンライン上で企業が個人に仕事を直接発注することができるクラウドソーシングサービスなど、これまでになかった人材紹介サービスを提供しています。

【企業例】
・リクルート
・パーソル
・ネオキャリア
・ビズリーチ
・Leverages
・エン・ジャパン
・クラウドワークス
・LITALICO
・Schoo
・リアライブ

※創業から50年以上が経過しているリクルートをベンチャー企業と見なすか否かについては個人差があると思いますが、「革新的な技術や創意工夫を武器に、新しいビジネスを展開する企業」という今回の定義には当てはまっているものとして扱います。

金融業界

現在の金融業界では”Fintech”が台頭しつつあります。”Fintech”とは、金融を意味する”Finance”と技術を意味する”Technology”を組み合わせた造語であり、IT技術を活用した新たな金融サービスを意味しています。

Fintechを活用した代表的なサービスとして、スマートフォンを活用したオンライン決済サービスや、自動で家計簿をつけることができるクラウド家計簿アプリなどが挙げられます。

【企業例】
・ライフネット生命
・マネーフォワード
・freee
・Coiney
・ネットプロテクションズ
・キャンプファイア

ゲーム・エンターテイメント業界

スマートフォン向けソーシャルゲーム、音楽のストリーミングサービス、定額制の動画配信サービスなど、常に新たなサービスが発生しつつあるゲーム・エンターテイメント業界のことを指します。

国内大手ゲーム企業である任天堂と提携したDeNA・Cygames、サイバーエージェントとエイベックス・デジタルの共同出資によって設立されたAWAなど、独自のコンテンツを持つ既存プレーヤーとの協業を柔軟を行う企業が多いのも特徴です。

【企業例】
・DeNA
・GREE
・U-NEXT
・ドリコム
・コロプラ
・Cygames
・AWA
・アカツキ

医療・ヘルスケア業界

日本国内の高齢化の進展に合わせて、医療・ヘルスケア業界に対する成長分野としての注目が高まっています。現在でも、ベンチャー企業を中心に、新しいサービスや事業が次々に誕生しています。

具体的な例としては、医療関係者が情報を交換するプラットフォームや、個人の健康状態をに合わせて生活習慣の改善に向けたアドバイスを行うサービスなどが挙げられます。

【企業例】
・RIZAP
・エス・エム・エス
・エムスリー
・メドレー
・MTG

この記事で例として挙げた企業を成長ステージ・業界ごとに整理すると、以下の表のようになります。

ベンチャー一覧表

今回は各社の主要事業で業界の分類を決めさせていただきましたが、ゲーム以外にもスポーツ・ヘルスケアなどの事業を展開しているDeNAのように、多角的な事業を展開している企業も多数含まれているのでご注意ください。

また、このマップに掲載した企業以外にも業界を代表する企業は存在している上に、各企業の当てはめはunistyleの見解に過ぎません。あくまでも参考程度にご活用ください。

ベンチャー企業の選考&インターンに参加するべき理由

就職活動中の学生にとっても、ベンチャー企業の選考・インターンに参加することには多くのメリットがあります。

ベンチャー企業の選考に参加するべき理由

【1】選考過程に慣れることができる

面接やグループディスカッションでは、「これまでの経験」が選考結果を大きく左右します。そのため、本命企業の選考を受ける前に、できるだけ多くの場数を踏んで、選考過程に慣れておくことをお勧めします。

一般的にベンチャー企業は本選考の開始時期が早く、スピード感のある選考を実施する企業が多いため、時間的・労力的な負担が少ない状態で選考の場数を踏むことができます。また、採用に直結したインターンシップを開催する企業も多いため、こちらの選考も受けておくと良いでしょう。

【2】ビジネスの基礎知識を身につけることができる

ベンチャー企業の選考では、学生に自社の事業を理解してもらうために、企業説明会が開催されることが多いです。説明会では、日本の経済や市場の動向・業界のビジネスモデルの変遷など、就職活動を進める上での「基礎知識」を身につけることができます。

【3】自分の視野を広げることができる

OB訪問をしたことのある方は分かると思いますが、業界や職種によって社会人のキャラクターや価値観は大きく異なります。そのため就職活動の序盤には、幅広い業界を見ておくことをおすすめしています。

現段階でベンチャー企業に興味のない学生であっても、実際に働いている社員の方と交流する中で、自身のキャリアに関する考えが深まると思います。

どこで自分に合った企業に出会えるかは案外分からないものです。とにかく一つ一つの企業との出会いを大切にしましょう。

参考:日系大手志望者がベンチャー企業を受けるべき3つの理由

こちらの記事では、大手志望の学生がベンチャー企業の選考を受けることのメリット、その際に志望動機を作成するポイントを紹介しています。参考にしてみてください。

ベンチャー企業のインターンに参加するべき理由

【1】企業のサポートが手厚い

ベンチャー企業のインターンは、採用活動に直結している場合がほとんどです。そのため、会社の未来を担う優秀な人材を発掘しようと、エース級の若手社員がメンターについて学生を指導してくれることが多いです。

中には、役員や事業部長をインターンに登場させる企業もあります。企業のエースによる手厚いの指導を受けることで、今後の就職活動に役立つビジネススキルを高めることができます。

また、ベンチャー企業のインターンには報酬が出るものが多いです。就職活動によりアルバイトの時間が削られ、交通費などの出費がかさむ時期に、お金を稼ぐことができます。

【2】優秀な学生と切磋琢磨することができる

ベンチャー企業のインターンには、就職活動に早期から動き出した様々な優秀な学生が参加します。インターン参加者の進路も、ベンチャーから外資コンサル・外資金融・日系大手までバラエティに富んでおります。

インターンを通じて、就職活動に対する目線の高い友人を作ることができることはもちろん、幅広い業界の選考に関する生の情報を交換する機会を作ることができます。

最後に

いかがでしたでしょうか。この記事が、皆さんのベンチャー企業に対する理解を深め、自分に合った企業を見つける参考となれば幸いです。

先述した通り、どこで自分に合った企業に出会えるかは案外分かりません。

就活生の皆さんには、とにかく一つ一つの企業との出会いを大切にしていただきたいです。少しでも興味のあった業界・企業があれば、ご自身で調べてみてください。

ベンチャー業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介

ベンチャー志望学生向けオープンチャットの紹介

unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。

実際にベンチャー業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。

下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。

ベンチャー オープンチャット

おすすめコラム 4 件

【最速公開!】3月上旬・中旬(3/1~3/20)にエントリー締切を迎える大手企業の本選考まとめ 【最速公開!】3月上旬・中旬(3/1~3/20)にエントリー締切を迎える大手企業の本選考まとめ 21卒向け本選考エントリー締切情報【第1弾】3月上旬・中旬(3/1~3/20)【第2弾】3月下旬(3/21~3/31)2020年も3月に入り、21卒就活生の就職活動が解禁されるとともに、多くの企業が21卒向け本選考のエントリー情報を開示しています。そこでこれから忙しさが増していく21卒就活生に向け、unistyle編集部が総力を挙げ「各社の本選考エントリー締切情報」を収集して本記事にまとめました。第1弾の本記事は"3月上旬・中旬(3/1~3/20)にエントリー締切を迎える本選考情報"になります。情報の精度には最大限注意していますが、本記事の記載情報には誤りがある可能性があります。コロナウィルスの影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の記載情報だけでなく、必ず「各社から発表されている一次情報」を確認していただくようお願い致します。3月上旬・中旬(3/1~3/20)にエントリー締切を迎える本選考情報(締切日順)3/2(月)締切三井不動産日本ロレアル3/3(火)締切朝日新聞社3/4(水)締切ドリームインキュベータ住友不動産3/5(木)締切野村総合研究所(NRI)任天堂読売新聞社ユニリーバ3/6(金)締切朝日新聞社野村不動産日本生命3/8(日)締切KDDI3/9(月)締切ソニー(SONY)みずほ証券みずほフィナンシャルグループ三井住友銀行東急エージェンシー川崎重工業三井住友海上3/11(水)締切ジョンソン・エンド・ジョンソン味の素3/12(木)締切SMBC信託銀行富士フイルムAGC3/15(日)三菱電機三菱ケミカル農林中央金庫江崎グリコ住友不動産3/16(月)締切キリンホールディングスLINE丸紅NTTデータ3/17(火)締切アビームコンサルティングJR東海(東海旅客鉄道)花王武田薬品工業3/18(水)締切Googleサッポロビールロッテ3/19(木)締切IBM味の素三菱UFJ銀行日清製粉グループ東レ東京海上日動火災保険3/20(金)締切PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社3月上旬・中旬(3/1~3/20)に本選考のエントリー締切を迎える大手企業一覧以降の会員限定コンテンツでは、各社のエントリー締切日・募集職種に加え、「本記事からのマイページ登録・各社の企業研究ページへの遷移」が可能となっています。まだ会員登録をされていない方は会員登録をしていただき、本記事をより効果的に活用してみて下さい。三井不動産◆エントリー締切第1回締切:3月2日(月)18:00第2回締切:3月23日(月)18:00第3回締切:4月20日(月)18:00◆募集職種総合職本選考へのエントリーはこちら三井不動産の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら日本ロレアル◆エントリー締切3月2日(月)◆募集職種セールス職2ndwaveサプライチェーン職ヒューマンリソース職本選考へのエントリーはこちら日本ロレアルの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら朝日新聞社◆エントリー締切3月3日(火)正午◆募集職種記者部門◆備考ビジネス部門、技術部門、デザイナーとの併願可能本選考へのエントリーはこちら◆エントリー締切3月6日(金)正午◆募集職種ビジネス部門◆備考記者部門、技術部門、デザイナーとの併願可能本選考へのエントリーはこちら朝日新聞社の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらドリームインキュベータ◆エントリー締切3月4日(水)13:00◆開催テーマDISpringJob2020本選考へのエントリーはこちらドリームインキュベータの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら住友不動産◆エントリー締切【第一次受付期間】エントリーシート:3/1(日)~3/4(水)【第二次受付期間】エントリーシート:3/5(木)~3/15(日)【第三次受付期間】エントリーシート:3/16(月)~3/31(火)◆募集職種・総合職・リースコーディネーター・一般職本選考へのエントリーはこちら住友不動産の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら野村総合研究所(NRI)◆エントリー締切3月5日(木)正午※第1次エントリー(正式応募)締切◆募集職種【総合職】1.経営コンサルタント2.アプリケーションエンジニア3.テクニカルエンジニア4.セキュリティスペシャリスト(NRIセキュアテクノロジーズ)5.経理スペシャリスト【エリア総合職】1.エリア職システムエンジニア(札幌・福岡)本選考へのエントリーはこちら野村総合研究所(NRI)の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら任天堂◆エントリー締切3月5日午前12時(正午)◆募集職種・事務系・理工系(ソフトウェア)・理工系(ハードウェア)◆備考・事務系のプレエントリー締切は3月3日(火)17:00まで・理工系のプレエントリー締切は3月4日(水)17:00まで【事務系】本選考へのエントリーはこちら【理工系(ソフトウェア)】本選考へのエントリーはこちら【理工系(ハードウェア)】本選考へのエントリーはこちら◆エントリー締切3月26日午前12時(正午)◆募集職種制作企画系デザイン系◆備考プレエントリー締切は3月25日(水)17:00まで【制作企画系】本選考へのエントリーはこちら【デザイン系】本選考へのエントリーはこちら◆エントリー締切3月27日午前12時(正午)◆募集職種サウンド系◆備考・エントリーシートに加えて課題作品提出をもって応募完了・プレエントリー締切は3月26日(木)17:00まで本選考へのエントリーはこちら任天堂の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら読売新聞社◆エントリー締切3月5日(木)23:59◆募集職種業務職:販売戦略・経営管理本選考へのエントリーはこちら読売新聞社の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらユニリーバ◆エントリー締切3月5日(木)◆募集コースユニリーバフューチャーリーダーズプログラム365(UFLP365)春選考本選考へのエントリーはこちらユニリーバの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら野村不動産◆エントリー締切【第一次締切】3月6日(金)23:59【第二次締切】3月23日(月)23:59◆募集職種総合職(全国勤務)/総合職(首都圏勤務)本選考へのエントリーはこちら野村不動産の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら日本生命◆エントリー締切3/6(金)12:00◆募集職種総合職総合職(アクチュアリーコース)総合職(資産運用コース)総合職(IT戦略コース)【総合職】本選考へのエントリーはこちら【総合職(アクチュアリーコース)】本選考へのエントリーはこちら【総合職(資産運用コース)】本選考へのエントリーはこちら【総合職(IT戦略コース)】本選考へのエントリーはこちら日本生命の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらKDDI◆エントリー締切3月8日(日)※2次期間◆募集職種【OPENコース】技術系総合職業務系総合職【WILLコース】ネットワーク:インフラエンジニアネットワーク:システムエンジニアクラウド・アプリケーションUI・UXデザインセキュリティデータサイエンスファシリティ営業ビジネスインキュベーションアカウンティング&ファイナンスリーガル&ライセンス本選考へのエントリーはこちらKDDIの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらソニー(SONY)◆エントリー締切3/9(月)10:00◆募集コースWILLジョブマッチング(事務系コース)早期エントリー者向けイベントジョブマッチング(技術系コース/事務系コース)◆備考通常の本選考の応募締切は4/20(月)10:00となります【WILLジョブマッチング(事務系コース)】本選考へのエントリーはこちら【早期エントリー者向けイベントジョブマッチング(技術系コース/事務系コース)】本選考へのエントリーはこちらソニー(SONY)の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらみずほ証券◆エントリー締切【総合コース、エリア総合コース】第一回締切:3月23日(月)正午【グローバルインベストメントバンキングコース、グローバルマーケッツコース、リサーチコース、IT・リスクマネジメントコース】第一回締切:3月9日(月)正午第二回締切:3月23日(月)正午◆募集コース総合コースエリア総合コースグローバルインベストメントバンキングコースグローバルマーケッツコースリサーチコースIT・リスクマネジメントコース本選考へのエントリーはこちらみずほ証券の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらみずほフィナンシャルグループ◆エントリー締切3月9日(月)14時00分◆募集職種基幹職(総合/専門)本選考へのエントリーはこちらみずほフィナンシャルグループの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら三井住友銀行◆エントリー締切第1回締切3月9日(月)12:00第2回締切3月23日(月)12:00◆応募職種総合職総合職リテールコース本選考へのエントリーはこちら三井住友銀行の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら東急エージェンシー◆エントリー締切第1期応募締切:3月9日23:59第2期応募締切:4月1日23:59◆募集職種(1)営業・メディア職コース(2)プランニング職コース(3)クリエイティブ職コース(4)総合職コース本選考へのエントリーはこちら東急エージェンシーの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら川崎重工業◆エントリー締切3月9日(月)23:59◆募集職種事務系総合職本選考へのエントリーはこちら川崎重工業の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら三井住友海上◆エントリー締切1次:3月9日(月)17:002次:3月25日(水)17:003次:4月22日(水)17:004次:5月18日(月)17:00◆募集コース総合コース本選考へのエントリーはこちら三井住友海上の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらジョンソン・エンド・ジョンソン◆エントリー締切3月11日(水)11:00◆募集職種営業職RegulatoryAffairs職QualityAssurance職(品質保証部)Manufacture職サプライチェーン職MR職ManufactureManagement職臨床開発職サプライチェーン職◆備考採用予定会社は「エイエムオー・ジャパン株式会社/ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社/ヤンセンファーマ株式会社」の3社であるが、選考プロセスは「ジョンソン・エンド・ジョンソン⽇本法⼈グループ」としてグループ採⽤を⾏う。本選考へのエントリーはこちらジョンソン・エンド・ジョンソンの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら味の素◆エントリー締切Corporate(DX)3月11日(水)正午Sales&Marketing3月19日(木)正午◆募集職種Corporate(DX)Sales&Marketing【Corporate(DX)】本選考へのエントリーはこちら【Sales&Marketing】本選考へのエントリーはこちら味の素の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらSMBC信託銀行◆エントリー締切3月12日(木)10:00◆募集職種正社員正社員(地域特定)本選考へのエントリーはこちらSMBC信託銀行の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら富士フイルム◆エントリー締切第1次締め切り:3月12日(木)12:00◆募集職種事務系総合職本選考へのエントリーはこちら富士フイルムの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらAGC◆エントリー締切<1回目受付締め切り>3月12日(木)23:59<2回目受付締め切り>3月23日(月)23:59◆募集職種事務系総合職本選考へのエントリーはこちらAGCの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら三菱電機◆エントリー締切【第一回締切】3/15(日)【第二回締切】3/29(日)◆募集職種技術系総合職(自由応募)本選考へのエントリーはこちら※外部サイトへ遷移します◆エントリー締切3/27(金)◆募集職種事務系総合職※第一回募集期間本選考へのエントリーはこちら※外部サイトへ遷移します三菱電機の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら三菱ケミカル◆エントリー締切【1次締切】3月15日(日)23:59【2次締切】4月12日(日)23:59◆募集職種事務系総合職本選考へのエントリーはこちら三菱ケミカルの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら農林中央金庫◆エントリー締切3月15日(日)23:59◆募集職種全国転勤型:総合職(キャリアB)本店勤務型:特定職(キャリアD)本選考へのエントリーはこちら農林中央金庫の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら江崎グリコ◆エントリー締切【総合コース締切日】3月15日(日):一次締切3月22日(日):二次締切【研究コース締切日】3月22日(日)【技術コース締切日】3月22日(日)◆募集職種総合コース(セールス、各種コーポレートスタッフ)本選考へのエントリーはこちら江崎グリコの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらキリンホールディングス◆エントリー締切3月16日(月)13:00◆募集職種事務・営業コース本選考へのエントリーはこちらキリンホールディングスの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらLINE◆エントリー締切3月16日(月)AM10:00◆募集職種サービス企画職・企画営業職マーケティング職【サービス企画職・企画営業職】本選考へのエントリーはこちら【マーケティング職】本選考へのエントリーはこちらLINEの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら丸紅◆エントリー締切【No.1採用(総合職)】3月16日(月)23:59【CareerVision採用(総合職・前期)】3月23日(月)23:59◆募集コースNo.1採用(総合職)CareerVision採用(総合職・前期)本選考のエントリーはこちら丸紅の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらNTTデータ◆エントリー締切3月16日(月)12:00◆募集職種SE(システムエンジニア)コンサル営業R&D(研究開発職)ファシリティマネジメント(建築系、電力系)スタッフ(法務・財務・人事等)本選考へのエントリーはこちらNTTデータの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらアビームコンサルティング◆エントリー締切3月17日(火)13:00※5次締切◆募集職種コンサルタント職本選考へのエントリーはこちらアビームコンサルティングの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらJR東海(東海旅客鉄道)◆エントリー締切【総合職:運輸】3月17日(火)※1次締切【総合職:車両・機械】3月28日(土)【総合職:事務、施設、電気・システム】3月31日(火)◆募集職種事務、施設、電気・システム運輸車両・機械本選考へのエントリーはこちらJR東海(東海旅客鉄道)の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら花王◆エントリー締切【事務系】ビジネスプロセスエンジニア・職種こだわりコース・職種マッチングコース3月17日(火)午前10:00【事務系】クリエイティブ職(商品デザイナー)3月31日(火)午前10:00◆募集職種事務系本選考へのエントリーはこちら花王の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら武田薬品工業◆エントリー締切3月17日(火)12:00◆募集職種総合職本選考へのエントリーはこちら武田薬品工業の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらGoogle◆エントリー締切3月18日◆募集職種GlobalBusinessOrganization(ビジネス職)本選考へのエントリーはこちらGoogleの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらサッポロビール◆エントリー締切3月18日(水)23時59分◆募集職種技術系総合職(生物・化学系)技術系総合職(機械・電気系)本選考へのエントリーはこちらサッポロビールの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらロッテ◆エントリー締切【第一回】研究系、生産系、エンジニアリング系:3月18日(水)正午営業系、管理系:3月26日(木)正午【第二回】※若干名募集全職種:5月21日(木)正午【第三回】※若干名募集全職種:8月20日(木)正午◆応募職種研究系生産系エンジニアリング系営業系管理系研究系、生産系、エンジニアリング系本選考へのエントリーはこちら営業系、管理系本選考へのエントリーはこちらロッテの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらIBM◆エントリー締切3月19日(木)11:59AM◆募集職種【4月選考】・コンサルタント(デジタルビジネス)・ITスペシャリスト・データサイエンティスト・営業◆備考募集人数に達した場合は締切日を早める可能性があるため、早めに応募ください。本選考へのエントリーはこちらIBMの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら三菱UFJ銀行◆エントリー締切<一次締切>3月19日(木)午前9:00<二次締切>4月17日(金)午前9:00◆募集職種【総合職】オープングローバルオープンファイナンシャル・テクノロジー戦略財務会計システム・デジタル本選考へのエントリーはこちら三菱UFJ銀行の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら日清製粉グループ◆エントリー締切第一回提出締切:3月19日(木)10:00まで第二回提出締切:3月24日(火)10:00まで◆募集職種事務系総合職本選考へのエントリーはこちら日清製粉グループの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら東レ◆エントリー締切3月19日(木)13:00◆募集職種事務系総合職本選考へのエントリーはこちら東レの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら東京海上日動火災保険◆エントリー締切【グローバルコース】<アクチュアリー・金融工学>エントリーシート3月19日(木)12:00<資産運用・IT戦略>エントリーシート3月27日(金)12:00<イノベーション>エントリーシート3月27日(木)12:00◆募集職種アクチュアリー・金融工学資産運用・IT戦略イノベーション本選考へのエントリーはこちら東京海上日動火災保険の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらPwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社◆エントリー締切3月20日(金)23:59◆募集職種テクノロジーコンサルタント職◆備考今回の募集がテクノロジーコンサルタント職の本選考募集の最後となる本選考へのエントリーはこちらPwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社の企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらまとめ本記事では、"3月上旬・中旬(3/1~3/20)にエントリー締切を迎える本選考情報"を締切順にまとめました。3/1に就職活動が解禁されたばかりですが、多くの大手企業が3月中に本選考のエントリー締切を迎えます。21卒向け本選考エントリー締切情報【第1弾】3月上旬・中旬(3/1~3/20)【第2弾】3月下旬(3/21~3/31)本記事を参考に、自身の志望企業の本選考のエントリー締切を管理し、「効率的なエントリー・自身の就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。【インターン・本選考対策に関する記事】エントリーシート作成に関する記事はこちらWebテスト・筆記試験に関する記事はこちらグループディスカッション(GD)に関する記事はこちら面接に関する記事はこちらまた、unistyleでは、今後も各月ごとに「本選考エントリー締切情報」を公開していく予定です。まだ会員登録を済ませていないという就活生の方は、以下から早めに会員登録をしていただき、本サイトを有効的に役立てていただければと思います。 36,944 views
将来何をしたいか分からない就活生必読!『ドラゴン桜』の作者が描く内定請負漫画『銀のアンカー』 将来何をしたいか分からない就活生必読!『ドラゴン桜』の作者が描く内定請負漫画『銀のアンカー』 はじめまして、19卒就活生です。就職活動が本格化したものの、自分がどんな会社に入りたいのか・自分が何をしたいのかわからず就職活動に本腰を入れることができない学生も少なくないのではないでしょうか?今回は、そんな就活生にむけて『銀のアンカー』という漫画を紹介したいと思います。私自身、なかなか就活の第一歩を踏み出せない就活生の1人でした。そんな時、総合商社に内定した先輩から「就職活動の本質を考えることが出来る漫画」と言われ、この『銀のアンカー』をすすめられました。その結果、就職活動をする主人公たちに啓発され、OB訪問や説明会に多く足を運び、業界研究や企業研究に積極的に取り組むきっかけになりました。間違いなく、就職活動のモチベーションを高めることができる漫画となっています。『銀のアンカー』あらすじかつてアメリカ経済界で「草刈機」と呼ばれた元カリスマヘッドハンター・白川義彦。日本に帰ってきた彼は、突然就職セミナーに現れ、講師が語る"キャリアアップ"という言葉の怪しさを論破する!白川の論調に感銘を受け、彼を訪ねた大学3年生の田中雄一郎と北沢千夏。軽い気持ちで就活を考えていることを見抜いた白川が、2人に授けた就活指南とは!?前代未聞の内定請負漫画、ここに開幕!『銀のアンカー』『ドラゴン桜』の作者が描くこの『銀のアンカー』はいわば就活版『ドラゴン桜』とも言えます。就職活動とは、企業という港に​​​錨(アンカー)を​下ろす​​​​ことだとしているこの漫画では、成功する就活生を以下の2パターンに定義しています。◆金のアンカー人生に明確な目標を持った人、小さい頃から将来の職業をはっきりと決め、そこに向かって努力をし、成し遂げることに何の迷いもなく突き進んでいる人を指します。いわゆる、「ごくごく一部のすごい学生」です。◆銀のアンカー将来の明確な目標がなく自分が何をしたいのかわからないものの、就職活動を通して自分で努力し納得した職業に就くことが出来る人を指します。ほとんど全ての就活生は「銀のアンカー」候補幼少期から自分のなりたい姿を思い描いている金のアンカーの学生はほんの一握りだと思っています。多くの就活生が現状ではどんな自分になりたいかわからないものの、就職活動を通して自分なりに納得したキャリアを選ぶ「銀のアンカー」を目指しているのではないのでしょうか?『銀のアンカー』作中においても、どこにでもいる就活生である主人公2人に、有名ヘッドハンターである白川が、「社会に出る第一歩がいかに大切か」「なぜ就職活動をするのか」を説いています。内定請負漫画と銘打ってるだけあって、・業界の選び方・企業から求められる人材・ESの注意点・面接の対処法・OB訪問で聞くべき質問事項など、就職活動の全体像が物語を通して網羅されています。『銀のアンカー』名言抜粋ここで、本書の中で登場する印象的な言葉をいくつか紹介します。多くの就活生にとっては厳しい表現かもしれませんが、就職活動や社会の本質を突いた言葉のように感じました。白川の言葉は、就活生たちが耳を傾けるべき就職活動の極意と、人生の本質に迫る内容であふれています。「受けもしないで受からないと嘆いている。これはバカ以外の何者でもない。」(『銀のアンカー』第5巻より)この言葉は、三流大学に通う就活生が「自分は学歴が足りないから大手企業には入れない」と嘆いていた時に白川が放った言葉です。行動もしないで嘆くだけの就活生にグサッときそうな発言ですね。自分は大手企業に入るには不十分な学歴だから、特に目立った経験をしていないからという理由で逃げ腰になり、結局何もしないという学生が多くいます。人生における重要な分岐点と言っても過言ではない就職活動で、行動もしないで嘆くだけのやつはバカだという一言を浴びせるのです。就活では学歴や経験が多少選考に関係するとはいえ、行動次第でいくらでも人気企業に入社するチャンスへ結びつけることができます。過去の自分なんて関係なく、行動と熱意次第でいくらでもエリートの仲間入りを果たすことができるなら行動しない手はないと思います。「本気にさえなれば世の中のことは大体実現可能だ」(『銀のアンカー』第7巻より)就職活動をしているのに、なかなか成果を出すことが出来ないと嘆いている人は(自分含め)多いと思っていますが、そういった人達は本当に本気で就活をしているのでしょうか?言葉では真剣とか一生懸命とか必死とか簡単に言いますが、それを行動と態度で表わせと迫られると途端に腰が引けてしまう。実際は、「辛いのはイヤ」「面倒臭い努力したくない」「頑張りたくない」、そういった口だけの人ばかりかもしれません。本気になるためには、本気である姿勢・行動・態度で表わすしか無いのです。何かにがむしゃらに取り組んで自分の本気を引き出せた人だけが、人事に理解をしてもらえるのだと思います。実際に『銀のアンカー』では、「面接とは相手に自分の本気を伝えること」だと述べられています。最後にこの漫画では、最初は怖気づき、足を踏み入れることが出来なかった主人公たちが勇気を振り絞っていろんな舞台に挑戦する様が描かれています。実際、就職活動で上手くいっていない人の大半はそもそも一歩目すら踏み出してないかもしれません。就職活動に疲れている方・及び弱腰な方がこの記事で『銀のアンカー』を知って読み、モチベーションを高めていただけると嬉しいですphotobyManuelFERRANTE 18,772 views
【20卒体験談】なぜ外交官志望の私がIT企業を志すようになったのか 【20卒体験談】なぜ外交官志望の私がIT企業を志すようになったのか こんにちは、20卒の慶應生です。早いもので就職活動を始めてから1年が経とうとしています。私自身、”売り手市場”の追い風もあり、3業界5社(日系IT・コンサル・自動車メーカー)から内々定をいただくことでき、来年度からは日系大手IT企業に勤める予定です。実は私、もともとは「外務省専門職」と呼ばれる外交官(公務員)になりたいという夢を持って就職活動をスタートしました。就活を始めたばかりのみなさんの中には「民間企業か公務員かどっちを受けるか」で迷っている方がいるかと思います。また、既に内定を貰っている人の場合、民間・公務員問わず、「複数内定を獲得した際にどのように進路を決めるのか」悩んでいる方もいるかと思います。私も例外ではなく、「民間企業か公務員か」「複数内定からどのように選択をするのか」の2つの大きな課題で悩みました。今回は、多くの就活生がぶつかるであろう「民間か公務員か」「複数内定からどのように選択をするのか」の2つの問題に対し、一例を示すことでみなさんの意思決定の参考になればと思い、この記事を執筆しました。【本記事の構成】▶︎民間企業と公務員▶︎なぜ民間企業に進路を決めたのか▶︎複数内定のうち、どのように進路を決めたのか▶さいごに民間企業と公務員unistyleでは過去にも公務員から民間企業へ進路を変えた方の体験談を紹介してきました。参考:就職活動を始めた当初は、民間企業と公務員の違いがよくわからない方もいるかと思います。そのため、民間企業と公務員の内定までのプロセスを図式化してみました。民間企業と公務員試験との大きな違いは”筆記試験”だと思われます。筆記試験と言っても公務員試験は、SPIやWebテストなどの民間企業で実施されるものとは大きく異なります。例えば国家公務員総合職の場合は面接である官庁訪問にたどり着くために以下のテストを突破しなければなりません。【国家公務員総合職試験(大卒程度)】▶︎第一次試験・基礎能力試験・専門試験▶︎第二次試験・専門記述・政策論文試験・人物試験参考:2019年度人事院国家公務員採用総合職試験受験案内公務員試験の中には、マーク形式のテストから専門の論述試験など多岐に渡る場合もあります。大学受験で例えるならば、公務員試験は国立大学を受験する資格を得る前段階であるセンター試験のようなものだと言えるでしょう。なぜ民間企業と公務員を併願することが難しいのか中には民間企業と公務員を同時に受験すればいいのではないか?と考える方もいると思います。もちろん私の知り合いの中にも総合商社を始めとした一流企業と某省庁の内定を同時に貰っているような猛者もいました。ですが、一般的に公務員試験と民間企業との並行受験は難しいとされています。主な理由は以下の3点にあると考えられます。①:公務員試験の勉強が負担②:そもそも民間と公務員とで仕事の内容が大きく違う③:民間企業との受験の時期が被ってしまう①:公務員試験の勉強が負担民間企業がES・Webテストなど一回限りのテストを突破することで面接に辿り着けますが、公務員試験では面接に辿り着くまでに基礎能力試験から論述試験など複数回にわけて実施される試験を突破しなければなりません。Webテストは数理・国語・英語と科目数はそれほど多くはなく、対策も容易です。一方で、公務員試験は経済学・国際法・物理・化学…etcと幅広く勉強しなければなりません。加えて、国家総合職や一般職では席次(合格者の点数順位)が官庁訪問などの面接で重要になると言われています。昔ほど席次は重要ではなく、人物重視の試験に変わってきていると説明会でも聞くようになりましたが、それでも省庁によっては未だ重要視しているとも言われています。そのため、突破すればいいWebテスト対策とは違いなるべく高い席次を獲得することが望ましい公務員試験では、必然的により勉強時間を確保する必要があります。ずばり、民間と公務員の併願は可能なのでしょうか。結論から言うと「可能」です。ただし、併願するには相当な覚悟が必要となります。参考:この記事では公務員試験と民間企業受験との併願のリスクについてより深く述べています。②:そもそも民間企業と公務員とで仕事の内容が大きく違うそもそも民間企業と公務員とで仕事の内容が異なります。民間企業はあくまで企業ですので、利益を生み出していかなければなりません。公務員は反面、国民に対し営利を目的とせず日本社会のために働くべき存在とされています。そもそもの形態が異なるために、ESや面接の場において一貫した”企業選びの軸”および”志望理由”を語ることが難しいと思われます。特に公務員試験の面接では「それ民間でもできない?」「それを民間ではなく公務員でする理由は?」とほぼ聞かれるので、中途半端な併願の場合、どっちつかずになってしまう危険性もあります。公務員の「なぜ民間ではないの?」といった質問は、民間企業での「競合他社ではなくなぜウチなの?」の質問と同じ意味を持っていると思われます。併願をするのであれば、民間企業と公務員の両方を納得させることができる「志望理由」を準備していく必要があるでしょう。③:民間企業との受験の時期が被ってしまう2018年9月に経団連中西会長による”就活ルール廃止”に対する言及が話題になりました。就活の流れが大きく変わらなかった場合、日系企業の多くが3月あたりから面接を始め、6月に正式に内定を出します。一方で、公務員試験のスタートである筆記試験の多くは4月から6月にかけて行われます。そのため、民間企業の面接のピークである時期に公務員試験も同時並行で行う必要があります。また、無事民間企業の内定を貰えたとしても内定承諾期限は長くても6月末までだったりします。公務員は早いものでも6月末から内々定が出るので、最悪の場合内定辞退を巡りトラブルになってしまう可能性もあります。ここまでで民間企業と公務員との併願の大変さを理解していただけたと思います。とはいえ、そうは言っても、民間企業と公務員どちらにするか決めきれず、両方受けていくなかで決めていきたい学生も一定数いるかと思います。私もその学生の1人でした。なぜ民間企業に進路を決めたのか先述したように、私はもともと「外務省専門職」と呼ばれる外交官になるのが夢でした。とはいえ、キャリア官僚や都庁などの公務員の王道にはあまり興味がなく、ただただ外交官だけに憧れていました。このように「外務省専門職」になりたいと思い就職活動を始めた私は、1年後には日系大手IT企業に進路を進めることになります。なぜ私が「外交官(公務員)」から、民間企業に進路を決めたのか。大きく理由をまとめると次の3点が決定打となり、民間企業を志望するようになりました。①:他の公務員には興味がなかったこと②:自己分析をしてわかったこと③:新卒カードは一度きり他の公務員には興味がなかったことどうしても〇〇業界以外行きたくないという就活生の友達を見てきましたが、私も例に倣って外務省専門職以外の公務員には興味が持てませんでした。実際に各省庁が開催する説明会や県庁の話などを聞いたりしましたが、どれも自分が働いているイメージがあまりピンときませんでした。それよりも、説明会やインターンシップで参加したSIerやコンサルなどの方が他の公務員より興味が持てました。先ほどの公務員と民間企業の併願する難しさの①にあたりますが、どうしても行きたい外務省専門職のために時間をかけて民間企業も併願した場合、器用ではない自分は共倒れする未来が見えていました。外務省専門職以外の公務員を受験しないのに、公務員試験の勉強のために勉強をするのは非常にリスクが高く感じられました。結果、公務員と民間企業の説明会を一通りこなし、自分が外務省専門職以外に興味が持てないのを再確認した9月の月末ごろに、完全に民間企業にシフトすることを決めました。たらればになりますが、もし、都庁や県庁、国家一般職などが民間企業よりも興味が持てていたならば、公務員試験を受けていたと思います。自己分析をしてわかったこと自分がどういった人間か知るのも・強みや弱みを把握するというのも、あくまでそれは内定獲得のための手段であって、多くの就活生が自己分析の目的と手段を混同してしまっている印象があります。参考:民間企業であろうと公務員であろうと”志望動機”は必ずあります。自分が何に向いているのか・どのような企業を受けたいのか等々は自己分析を通して見えてくるものです。先ほどのリスクテイクの考えから民間企業に志望を変えたものの、心の底では納得しきれていませんでした。そこで、「なぜ自分の選択に納得できていないのか」その答えを探すために、それまでおざなりにしていた自己分析を徹底して行うようになりました。A4サイズのノートの3冊目が埋まる頃には次の点に気がつくようになっていました。①:本当の志望動機(やりたいこと)は、外交官でも民間企業でも変わらない②:外交官へのミーハー的憧れ①:本当の志望動機(やりたいこと)は、外交官でも民間企業でも変わらない自己分析の結果、自分が仕事を通して成し遂げたいこと・どのような社会人になっていきたいかが見えてくるようになりました。国や企業を代表して、大きな壁を超えていきたい。その上で誰かの「きっかけ」になれるような人間になっていきたい。外交官として国単位の問題を解決するのか、IT企業やコンサルタント職でクライアントの課題を解決するのか、はたまた国を代表するメーカーとして国際課題に取り組んでいくのか。どこを選択するのかは些細な違いであり、民間企業と外交官のどちらを選択したとしても、根底にある思いは変わらないことに気がつきました。民間企業も公務員もそれぞれしっかりとした準備が必要なのは変わりません。そのため、同じ準備でも多くのチャンスがあるのは民間企業の方ではないかと考え、納得する理由の1つになりました。②:外交官へのミーハー的憧れ友人の中には、業界トップだけを総ナメするように受けるミーハー就活生もいました。もちろん業界トップだけを受験するのも一つの就活の軸だと思います。それでも、そのような学生は業界ごとに志望動機を変えたり、面接で企業選びの軸について聞かれた際に苦労していた印象を持ちます。自分自身も例外ではなく、ただ「かっこいいから」という憧れの側面が強調され、外交官を志望していることに気が付きました。もちろんかっこいい以外にも仕事内容や、やりがいにも惹かれていましたが、「かっこいいから」「他者からの評価が高そうだから」といった他者評価ベースでの考えの側面が強かったです。参考:上記の記事の派生になりますが、すべての企業の年収・評価などが一緒のとき、自分はそれでも心から外務省専門職になりたいかと問いかけたところ、すぐに「なりたい」と答えられなかったのが、最終的に民間企業に完全に移行するきっかけになりました。新卒カードは一度きり新卒一括採用という言葉があるように、日本の就職活動において「新卒」という言葉は重みを持っています。新卒であるだけで「新卒=ポテンシャル採用」となり、極端な話をすると、特にキャリア選択に制限もなく何にでもなれるチャンスが広がっています。その反面、新卒採用は「〇〇年3月までに大学を卒業する者、大学を卒業して3年以内の者」などのように年齢条件は厳しく、ほとんどの学生は「新卒カード」は一度しか使わないでしょう。一方で、民間企業の新卒採用の年齢条件と比較すると、外務省専門職を始め他の公務員試験で設定されている年齢の上限は高く設定されています。【公務員の年齢制限(上限)】▶国家公務員総合職(30歳)▶国税専門官(30歳)▶航空管制官(30歳)参考:公務員試験総合ガイド上の例を見てみると、経験者採用とは別に公務員試験での年齢の上限は30歳までと比較的緩く設定されています。ここから、社会に出てどうしても外交官への道が諦めきれないのであるならば、改めて社会人になってからも受け直せばいいのではないかという考えに至るようになりました。以上の理由①〜③より、「新卒カード」を使うことで民間企業に就職することを決意しました。複数内定のうちどのように進路を決めたのか民間企業にシフトチェンジしてからは、自己分析の結果や自分の興味関心などをもとに、「IT・自動車・コンサル」を中心に見ていました。自己分析で仮設を立て、その上で実際に説明会やインターンシップに足を運ぶことで業界を絞っていきました。冒頭でも申し上げました通り、最終的には上記3業界5社から内々定をいただくことができました。贅沢な悩みではありますが、内々定を頂いてから承諾を決意するまでの期間が就職活動で一番大変でした。福利厚生や働き方などのポイントも含め絞り込みをしていきましたが、最終的な決め手は次のポイントでした。・社会に出てどのような人物になりたいか=どのようなキャリアを歩んでいきたいのかどのようなキャリアを歩んでいきたいのか「給与」「労働時間」「福利厚生」など企業選びの軸は多伎に渡ります。その中でも私自身最も頭を悩ませた企業選びの軸が、「企業でどのようなキャリアを描いていくか」でした。これは何も私に限った話ではなく、複数内定を獲得した学生なら誰もが一度は頭を抱えた内容ではないかと思われます。キャリア形成を考える上で悩んだポイント・解決策を1つの記事としてまとめたのでそちらも確認していただけたらなと思います。特に気をつけていたのが、自分の描きたいキャリアが自己完結で終わらせないようにすることでした。就活生とはいえ、社会に出て働いたことがあるのはせいぜい長期インターンやアルバイトのみの経験にとどまります。そのため、いくら企業研究や自己分析をやろうとしても、実際に企業で働いている人の姿をみたり話を聞かない限り、考えているキャリアは絵に描いた餅になってしまう可能性もあります。私は内々定を頂いてから、改めて自己分析とそれぞれの企業に進んだらどのようなキャリアを描きたいのか、5社それぞれ5年スパンで定年までの流れを考えました。その上でOB訪問や座談会で、自分の考えたキャリアを社員に伝えることで客観的な評価・アドバイスをいただき、自分自身の考えを補完していきました。これらを繰り返すことで自分の進みたい道を明確にしていくことができました。このようにOB訪問や自己分析を通して最終的に2社まで絞りましたが、それでもなかなか決めきることができませんでした。最後は「楽しそう」だからunistyleではこれまでにも複数内定の中からどのように選択していくのか、その方法を紹介してきました。【参考】・もちろん私自身もこれらの記事を参考にし、スコア化するなどして優劣をつけようと試みました。それでも「これだ!」と自信をもって選択することができずにいました。私もこのような記事を書いていますが、「理屈」と「感性」が違うのは内定先を決定するときに痛いほど痛感しました。「A社がB社よりも5点高いからといって割り切ってA社に行く決断はできない」「就職難易度的にはB社だけど、難易度で決めていいのか」。何度も何度も自問自答を繰り返しました。それでもどうしても内定先を決められず、昨年就活を体験した1つ上の先輩に相談したところ、次の点を指摘されました。・内定先を決めきれないのではなく、不安であるために「これでいい!」という誰かの一押しを待っているということ・内定先に100点を期待していたこと自分の期待が100%叶う企業はないとう大前提を見落としていたこと、「決めきれない」のではなく、決めるための決定打を受動的に待っていることを指摘され、恥ずかしながら自分の考えを改めることとなりました。最終的には、「理性」の部分で悩みに悩みぬいたので、最後の最後は自分の直感を信じ、「一番楽しそうだな」と思えるIT企業を選択し、私の就職活動は一区切りを迎えました。さいごに選択したIT企業が果たして正解だったのかと言われると、私自身答えはわかりません。・・過去のunistyleインターン生には、業界大手の内々定を獲得しながらもあえて同じ業界でその企業よりも難易度の低い企業を選択した者もいます。unistyle創業者の樋口もかつては「広告業界」を志望していましたが、ファーストキャリアとして「総合商社」を選択したことが今のunistyle創設に繋がっています。「民間なのか公務員なのか」「A社なのかB社なのか」就職活動では何度も選択を迫られる瞬間があります。どの選択が正しいかは、実際に働いてみて振り返ってみたときにはじめてわかるものです。更に難しいことに、わからないからといって、何も選ばないという選択肢もありません。大切なのは、「何が正しいのかで選ぶのではなく、選んだ先が正しかったと言えるように選んだ先で全力を尽くす」ことではないでしょうか。【参考】・・・・ 20,143 views
企業が奨学金を免除!?背景と注意点、導入企業を解説 企業が奨学金を免除!?背景と注意点、導入企業を解説 本記事では奨学金を利用して大学に通う学生が社会に出てから困ることがないよう、耳寄りな情報をお伝えします。本記事の構成奨学金について奨学金返済の支援が注目されている背景(学生側視点)奨学金返済の支援が注目されている背景(企業側視点)「奨学金返済支援制度」利用の際の注意点「奨学金返済支援制度」導入企業一覧(一部抜粋)さいごに奨学金について自分自身、もしくは周りの友達で奨学金を利用している学生はいませんか?独立行政法人日本学生支援機構(JASSO)による調査では、大学(昼間部)に通う学生のうち、49.6%が奨学金を利用しています。しかし、それに伴い奨学金の返済に苦しんでいる人が多く出てくるようになりました。こうした中で、奨学金を肩代わりする企業が増えてきていることを知っていましたか?例えば、誰もが知っているトヨタグループでは、奨学金を実質無利息で支援する制度もあります。奨学金とは、国や地域、民間の団体が金銭面からサポートしてくれる仕組みです。奨学金には、大きく分けて2つの種類があります。返済義務のない給付型と、返済が必要となる貸与型です。本来、奨学金とは返済の必要のない給付型の援助のことです。しかし、現在は国の政策により、多くの奨学金の制度は貸与型となっています。現在、給付型は一部に限られ、9割が返済が必要な貸与型となっています。貸与型の場合、就職後の返済が条件となっており、学生は就職後、数年あるいは数十年かけて返済していかなければなりません。奨学金返済の支援が注目されている背景(学生側視点)最近、奨学金の返済への支援が学生と企業双方に注目されています。この支援が注目されている背景には様々な要素があります。その背景を学生側からお伝えします。学生側視点においては3つの要素があります。奨学金利用者の増加9割が返済必要な貸与型返済困難な実情奨学金利用者の増加奨学金返済支援が注目されている背景の一つに、年々、奨学金利用者が増えていることが挙げられます。奨学金利用者推移1996年5%↓2014年20%↓2016年50%1996年の奨学金利用者は大学生の5%でしたが、2016年には約50%にまで増加しています。つまり、大学生の2人に1人は奨学金を利用しているということになります。奨学金利用者が増えている理由として、中間層の所得が減少し、家計基準などの奨学金を利用する際の制限が緩やかになっているため、奨学金が身近なものになっていることが考えられます。9割が返済必要な貸与型奨学金利用者が増えていますが、一方で、返済が必須となる奨学金が増えているという現状があります。奨学金にはそもそも、大きく分けて2つの種類があります。返済義務のない給付型と、返済が必要となる貸与型です。本来、奨学金とは返済の必要のない給付型の援助のことです。しかし、現在は国の政策により、多くの奨学金の制度は貸与型となっています。現在、給付型は一部に限られ、9割が返済が必要な貸与型となっています。貸与型の場合、就職後の返済が条件となっており、学生は就職後、数年あるいは数十年かけて返済していかなければなりません。返済例Aさんの場合・貸与総額:384万円(月8万円で貸与)・貸与期間:2018年4月~2022年3月(48カ月)・貸与利率:0.23%→総額:393万円・返済期間:2022年10月~2042年9月(20年間)・返済額(月払いの場合):1万6千円/月計240回上記のような返済のイメージができていましたか?例えば初任給20万円で、手取りが17万円だった場合、家賃や光熱費で9万円、食費、通信費、日用消耗品費で約6万円、つまり月に使える自由なお金は2万円となります。2万円のうち、1万6千円が奨学金返済に使うとなると、恐ろしいですよね。参考:【初任給20万円の一人暮らしガイド】目安にすべき家賃の平均・必要経費・自由に使えるお金を徹底紹介もし、返済が滞ると滞納金の5%が遅延金として上乗せされ、3カ月滞納が続くとブラックリストに登録されてしまいます。ブラックリストに登録されると、返済後5年間はリストに名前が残り、ローンが組めない、クレジットカードが作れないなど、社会生活に支障をきたすため注意が必要です。返済困難な実情奨学金利用者が増え、返済必須の貸与型奨学金が増えていることと同時に、奨学金の返済に苦しむ若者が増えています。奨学金を借りている大学生は今や2人に1人。しかし、奨学金を借りても返せない人が増加、自己破産にまで追い込まれるケースが累計1万件以上にのぼっている。引用:“奨学金破産”の連鎖で一家破産!?上記の記事のように、奨学金返済に苦しみ、自己破産にまで陥っているケースも出てきています。返済が困難な若者が増えている理由として、学費の高騰と、無利子奨学金から有利子奨学金の激増の2つ挙げられます。まず、学費の高騰です。私立大学の授業料(平均)は1990年57万円から2016年81万円と約7割の上昇となっています。また、国立大学の授業料(平均)は、1990年の34万円から2016年54万円へと約6割上昇しています。国立大学でさえも、このように大きく学費が上がっており、安い学費で進学するのは不可能となってきています。参考:国立大学と私立大学の授業料等の推移文部科学省2つ目に、有利子奨学金の激増です。先ほど述べたように、貸与型の奨学金が9割を占めるようになっています。そして貸与型奨学金の中でも、無利子奨学金と有利子奨学金があります。以前は無利子奨学金が当たり前でしたが、国の政策によって有利子奨学金が激増し、2003年には有利子奨学金を借りる学生の人数が無利子奨学金を逆転しました。では、無利子奨学金と有利子奨学金の返済額の違いはどのくらいあるのでしょうか。例えば、貸与総額144万円の場合、有利子奨学金の返還総額は176万円(利子3%)となり、30万円以上返済額の差が生まれます。有利子奨学金は、年間約2万5千円多く払うこととなります。このように学費の高騰や、有利子奨学金の激増により、返済に対する負担が大きくなっていることで、返済が困難になっている若者が多くなっています。参考奨学金返済を肩代わりします…企業が人材確保へアピール奨学金を受けている学生の割合はどれくらい?第17回税制調査会奨学金が地獄と化しているのは昔の奨学金とは違うから大学・返還例ーJASSO奨学金返済の支援が注目されている背景(企業側視点)奨学金返済への支援が学生側で注目されている背景は多くありましたが、企業側もこの支援に関して注目しています。その背景として、大きく2つの要素があります。売り手市場による学生の集客難奨学金返済の支援に企業が注目する背景の1つ目に売り手市場が挙げられます。そのため、多くの企業は学生を集めることが困難となっています。そういった状況の中で、奨学金を肩代わりする制度によって学生を集められるようになっている企業が出てきています。例えば、株式会社クロスキャットが「奨学金返済支援制度」を今年発表しました。その結果、会社説明会の様子が一変したようです。「去年は回によっては10人も来ない日があり、しかも無連絡欠席もそれなりにありましたし。しかし、今年は満席表示が続いていますし、無連絡欠席は数人程度しか出ていません」引用:「奨学金返済」肩代わりする企業残高100万円まで出すところも今まで売り手市場により学生の集客が難しかった企業が、奨学金を肩代わりする制度によって、大きく変化することが分かります。転職率増加に伴う離職率増加への懸念売り手市場とともに奨学金返済の支援が注目されている背景に、転職率増加があります。転職率増加に伴い、企業が懸念していることは離職率です。しかし、奨学金を肩代わりする制度により、離職率を低下させることが可能となっています。仮に、奨学金の返済で苦慮する若手職員がいるとするなら、一定期間、奨学金の返済をサポートすることで、生活の質を向上させられます。そして、若手職員は月々の奨学金の返済を考えず日常業務に専念できるようになり、モチベーションや帰属意識が高まります。例えば、株式会社ノバレーゼでは、奨学金の返済支援制度を導入すると、支援対象者から支援制度がモチベーションになっているという声があがっています。「会社がこれだけ自分たちの事を思って、この制度を作ってくれたのであれば、会社に対しても貢献していきたいなっていうのは思いましたし、とても自分自身のモチベーションにはなりました」引用:増える企業の奨学金返済支援そのメリット・デメリットとは?このように、奨学金を肩代わりする制度は社員のモチベーション向上につながり、転職率増加という時代の中で、離職率低下に貢献しているのです。「奨学金返済支援制度」利用の際の注意点奨学金返済の支援が注目されていることもあり、奨学金を利用している学生にとって、企業が奨学金を肩代わりする制度は、目が向く制度だと思います。しかし、注意してほしいことが2点あります。在籍の縛り企業が奨学金を肩代わりしてくれる分、数年間の在籍を求めてくる場合があります。在籍への記載や説明がない場合は、人事に確認を取りましょう。給料からの天引きもしかしたら、支援制度と言いつつ、給料から天引きされる場合もあるかもしれません。給料から天引きされないか、確認しましょう。上記の2点について注意しながら、各企業の制度について、ぜひ調べてみてください。参考:奨学金を肩代わりしてくれる企業『奨学金返済支援制度』を導入している会社一覧「奨学金返済支援制度」導入企業一覧(一部抜粋)ここまで、奨学金返済の支援が注目されている背景や、奨学金返済の制度における注意点をお伝えしました。そもそも、奨学金支援制度とは、奨学金返済の経済的・心理的負担を軽くし、安心して仕事に専念してもらうための制度です。ここでは、導入している企業についてお伝えします。以下は、奨学金を肩代わりしてくれる企業「奨学金返済支援制度」を導入している企業一覧です。※一部抜粋大和証券グループ(証券)UTテクノロジー(IT)クロスキャット(IT)トヨタグループ(製造)ニフコ(エンジニアリングプラスチック製品)オンデーズ(眼鏡、製造販売)イズミ(衣料品、住居関連品、食料品等販売)ゆで太郎システム(飲食)ノバレーゼ(ブライダル)遠鉄グループ(鉄道)コヤマドライビングスクール(自動車教習所運営)サザビーリーグ(衣食住ブランド運営)現在、上記の企業が奨学金返済の支援制度を導入しています。では、上記の企業はどのような支援制度をおこなっているのでしょうか。いくつか制度の詳細をお伝えします。大和証券グループ大和証券グループは奨学金の返済義務がある社員を対象に、返済資金を無利子で貸し付けする制度を導入しています。返済の開始は、入社6年目からとなり、中田誠司社長は、制度を通じて若手社員の負担を和らげることで、「集中して業務に取り組んでもらいたい」と述べています。参考:若手社員の奨学金、立て替え払い大和証券が新制度トヨタグループトヨタグループは、理系女子学生対象の奨学金制度として「トヨタ女性技術者育成基金」を創設しました。トヨタ自動車ほかグループ企業10社のいずれかに入社すると全額、他の製造業なら半額を同基金が肩代わりして返済しています。参考:奨学給付プログラム|トヨタ女性技術者育成基金ノバレーゼウエディングプロデュースやレストラン運営などのブライダル関連の事業を手がける、東証一部上場企業のノバレーゼ。奨学金返済制度は、奨学金残高のある勤続5年と10年の社員を対象に、それぞれの節目に最大100万円、計200万円を支給しています。参考:福利厚生|ノバレーゼ新卒採用情報このように、企業によって奨学金返済の支援制度の内容は様々です。企業選びの一つの指標として、ぜひ調べて比較してみてください。参考奨学金を肩代わりしてくれる企業『奨学金返済支援制度』を導入している会社一覧奨学金返済を肩代わりします…企業が人材確保へアピール「奨学金」肩代わりが増加中企業、自治体が人手不足解消に導入さいごに奨学金を利用している学生のみなさん。卒業後、奨学金の返済はすぐに迫ってきます。就職活動の時期から、返済を視野に入れていく必要もあるかもしれません。今後も奨学金を肩代わりする制度を導入する企業が増えることが予想されています。このような視点も含めて、ぜひ就職活動してみてください。なお、就職活動に不安があるという方には就職エージェントneoがおすすめです。アドバイザーからは、自分の就活の軸に合った企業選びを手伝ってもらえるだけでなく、その企業のエントリーシート・面接といった選考対策のサポートを受けることができます。少しでも興味のあるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。参考記事 78,469 views

現在ES掲載数

77,622

すべて見れる

上に戻る

会員登録・ログインして全てのコンテンツを見る

無料会員登録