「相手の立場に立って考える」だけで終わらない塾講師の受かる自己PR

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最終更新日:2024年05月02日

「相手の立場に立って考える」だけで終わらない塾講師の受かる自己PR

こんにちは、某大手金融業内定者です。予備校でのチューター経験を元にした自己PRをし、複数社から内定をいただいた私とともに、「塾講師・予備校のアルバイト」において、「ES・面接で人気企業内定者が企業に伝えていた5つの強みとは?」をどのように伝えていけばいいのか、確認してみましょう。

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塾講師・予備校のよくある自己PR

塾講師・予備校のアルバイトは、序文でも述べたように多くの方がやっています。生徒に教える立場であることや課題の解決をするという性質のために、自己PRで使われることも多いです。

しかしながら、就職活動をしていると、その自己PRも人によって洗練されているかどうかは異なっているように感じました。

よくある自己PRとして多いのが、

「私は予備校の売り上げ低迷をリーダーとして立て直しました。生徒の在籍が減っていた原因を、生徒の立場に立てていないことだと感じ、生徒一人一人とコミュニケーションをとることで解決しました。結果として校舎の売り上げを伸ばしました。」

というようなイメージです。特に就職活動を始めたばかりの方だと、このような自己PRになっている方が多いのではないでしょうか?

この自己PRだと

・生徒の在籍が減少することに対して、生徒の立場に立てていないという見通しの甘さ
・生徒の立場に立てていないとしても、生徒一人一人とのコミュニケーションだけでその解決はできるのかという疑問。
・そもそもこの自己PRを通して自分の強みの何を推したいのかわからない。

などなど、突っ込みどころが満載となります。社会人にもなっていない私からしても突っ込みどころ満載なので、面接官からしたら聞くに堪えない自己PRになっていると思います。

とは言っても、塾講師・予備校経験から自分自身の強みを的確に表現し、仕事と結びつけ内定を得ている学生も多くいました。

参考:自己PRで相手の立場に立って考える力をアピールする方法【大手企業選考通過者ES例文10選】
「相手の立場で考える」という言葉は自己PRとして使えるのでしょうか。この記事では実体験をもとに解説しています。

1.個人として努力し、成果を挙げることができる

個人として努力し成果を挙げることができることは、ある意味大前提としての力であると思います。

この力は塾講師・予備校経験から説明することはそこまで難しくはないでしょう。多くの場合は「生徒の成績を伸ばすために努力した」という話をするように思います。

生徒の成績アップのために、教材の予習復習はもちろん、自分でプリントを作る人もいるでしょう。また、授業の質をあげるために、プレゼンテーションの練習をする学生もいるでしょう。

私自身も面談でより効果的に生徒のニーズを引き出すために、本やスキルアップセミナーに行ったり、時には夜遅くまでロールプレイングをしていたこともあったように覚えています。

また、これは私自身の見解ですが、こういった類の「成績をあげる」というアピールは割とありきたりなため、大層な工夫をしていない限りは差別化が難しいような気もしています。

2.関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができる

これに関してもアピールしやすいように思っています。

例えばですが、塾講師・予備校勤務者がよく経験するのは「生徒のモチベーション管理」であると思います。生徒と信頼関係を築き、学習していない原因を追求し、その原因に対して解決策を提示していく、ということが多くの場合の予備校勤務者の仕事だと思います。

また一歩踏み込むと、保護者の方のニーズを組みとって提案していく、という場合もあるかと思います。

結局、生徒が主役と言ってもお金を出しているのは保護者です。保護者がお金を出して気持ち良く生徒を通わせてくれるには何が重要なのかを考えることが大切です。例として「勉強する姿勢」や、「実際の成績が伸びていること」などが挙げられます。

そういったことを汲み取り、課題提案していくことを伝えられると、さらにレベルの高い自己PRができると思います。

3.リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる

上記2つに関しては一般的な就職活動生でも行っている自己PRであるかと思いますが、これ以降は自分なりに考える必要があると思います。

塾講師・予備校スタッフの多くの方は、校舎の営業成績や生徒の学習量低下について、全員で問題解決をした人も多くいると思います。また一人の生徒の成績を伸ばすために、様々な講師の方と協力して成績を伸ばすという経験をした人もいると思います。

そういった中で重要なのは「コミュニケーションを重視した」というような浅い自己PRに終始してしまってはいけないということです。私自身の体験で考えても、コミュニケーションを重視しただけでは上記の問題は解決できません。

実際に自分自身がどのようなリーダーシップ体験をしてきたのかということを言及すると良いかと思います。自分は周りを引っ張っていくタイプのリーダーなのか、支えるタイプのリーダーなのか、アイデアマンなのか、実行役として活躍したのか、様々なタイプがいると思います。

リーダーシップというと一番最初の引っ張っていくタイプになろうとしている方が多いように感じていますが、実際の自分自身のキャラクターを明確にし、PRすることが差別化になると思います。

以下は NTTコミュニケーションズ内定者の回答となっています。ぜひ参考にしてください。

5年間の個別指導塾での、中学受験の講師のアルバイトを通じた経験だ。
私は算数を担当していたが、講師が各生徒の他教科の授業や状況が分からない事を課題に感じた。授業の合間に「この生徒の授業、最近どう?」と聞くこと、聞かれることがあったからだ。他教科を指導している講師と、生徒の各教科の状況を共有する必要があると考えた。
そこで私は担当した生徒に連絡帳を毎回持参させ、他教科の講師に、各授業の際に講評を書いてもらい、生徒の各教科の状況を共有した。当初、面倒だと他の講師に敬遠されたが、自分は毎回怠らずに実施した。またアルバイトのシフトが被っておらず、面識の薄い国語と社会の講師を巻き込む為、彼らと深い関わりのある理科の講師に協力を頼んだ。その際に「他の講師の手間が軽くなるように、文章ではなく、各項目に〇☓△で講評を書いてもらう事」「協力すれば効率的に授業が出来る事」を伝えてもらった。
この取り組みにより「生徒の各教科毎の目標点が明確になった」「時間配分が下手、問題文の読み間違えが多いなどの、生徒の長所と短所を共有できた」という理由で、生徒の成績が向上し、結果、日本一難しいと言われる筑駒中に合格した。
相手にとってのメリットを明確にすること、煩わしい事に対してまず自分が実行すること、そして自分一人ではアプローチ出来ない相手に対しては他人を利用する事で、周囲を巻き込むことが出来た。

参考:NTTコミュニケーションズ内定者エントリーシート

4.価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる

「2.関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができる」の部分でも言及しましたが、基本的にはスタッフ、保護者、生徒の3人のステークホルダーがいると思っています。

この3者の価値観については

スタッフ:生徒の成績を上げることで保護者の満足度を満たし、売上を最大化したい。また生徒に大量に合格させることで合格実績を挙げたい。
保護者:自分自身の子供の成績を、必要最低限の費用で上げることで志望校を合格させたい。
生徒:必要最低限の学習で終えたい。楽に成績を伸ばしたい。

となるかと思います。

私自身は、3者は「第一志望合格」という共通の認識を持っていることは確かである、という前提条件を明確にした上で自己PRを作り上げていました。

これも先にも言った通り、「コミュニケーションをとる」という浅いPRに終始しないようにしていただければと思います。

5.今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができる

これも塾講師・予備校業務で行った人はいるような気がしています。例えば生徒同士を競わせるシステムや、特別授業など、スタッフ主体で行ったイベントが多くあると思います。

基本的には

①生徒・保護者・スタッフの問題点の洗い出し
②その問題点の原因
③解決策となる施策
④その中で発揮した人間性

というような流れで話していくのではないかと思います。

これはただし、非常に伝えにくい自己PRになるとも思っています。自分自身の体験の整理が追いついていないと、ただただイベントを行った事実のみが残り、その中でどんな工夫をしたのか、つまり受験者が仕事でどんな人間性を発揮してくれるのかが見えなくなってしまうのです。

下記のエントリーシートを参考に書いていただけるといいと思います。

予備校での受験アドバイザーとして「年間営業成績で全国1位」を目指し取り組んだ。非常に困難な状況だと感じたが、この状況をポジティブに捉え取り組んだ。当初、口頭で生徒を説得するアドバイザーが大半だったが、それより自然とテストや授業を受ける量を増やせる「仕組み」が必要だと考え、生徒のニーズが勉強環境の改善であることを活かし、後述の仕組みを提案した。授業やテストを受けた回数に応じて生徒にポイントを付与し、そのポイントにより予備校の座席を指定席として利用できる、授業を優先的に予約できるようにし、授業やテストを利用する事で生徒の不満点を改善できる仕組みである。自分の思いつきだけで一方的に物事を進めないようメンバーの意見を多く反映させることや、自分のアイデアを共有・改善することを意識して会議を行い実行した。その結果、校舎の営業成績は年間ではないが開校以来初の全校1位を獲得することができた。

参考:三井住友信託銀行内定者エントリーシート

最後に

いかがでしたでしょうか。

今回は1つ1つについて説明していきましたが、実際に合格するためには「1.個人として努力し、成果を挙げることができる」ということを前提として、複数の強みをアピールすることになると思います。

ここで重要なのが、何度も書いていますが「上っ面の自己PR」にならないようにすることが最も重要でしょう。

「生徒の立場に立って密なコミュニケーションを取る。」

このようなワードを私自身も耳が痛くなるほど聞いてきました。そういった自己PRをされている方とは、その次の面接でお会いすることはなかったと思います。

内定者のESやunistyleの記事を参考に、自分自身の経験やそこで培った力をしっかりとした言語化するよう努めていただければと思います。

参考:【塾講師・家庭教師の経験に基づく自己PRの書き方】内定者ES例文10選付
こちらの記事で内定者の回答を読み、ご自身の自己PRの参考にしてみてください。

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大手企業がリストラの嵐~その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた~ 大手企業がリストラの嵐~その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた~ ここ最近、大企業による大規模なリストラや早期退職のニュースをよく目にします。実際に「大企業による直近2年間のリストラ・早期退職」を調べてみると、以下のような企業が確認できました。日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2,500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護人材に回すことを発表。※ここでは3社しか取り上げていませんが、後述でその他の企業も取り上げています。上記に挙げた企業はあくまでも一例にはなりますが、3社ともに「各業界を代表する大手企業」であり、"大手企業=安定している・リストラなどはめったにない"という認識を持っていた就活生は驚いたのではないでしょうか。各社でそれぞれ事情は異なるにしても、最近のリストラの嵐はここ数年間では見られなかった兆候ですし、上記3社の事例も氷山の一角に過ぎず、他の大手企業でも大規模なリストラ・早期退職が実施されています。今や「大手企業=安定している・リストラなどはめったにない」という神話はないに等しく、就活生の方もこういった事実をしっかりと認識しなければならないと言えるでしょう。そこで本記事では「直近の大規模リストラ・早期退職の実情」を解説していきたいと思います。"そもそもリストラや早期退職とは何か?"といった基本的な内容から、"各社や日本全体の実情・この実情を受けて就活生はどうすればよいのか"まで解説していきますので、ぜひ最後までご覧ください。本記事の構成そもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?まとめそもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?「国内におけるリストラ・早期退職」の実情を解説する前に、まずはそもそもの概念・意味を紹介します。違いが分からずによく混合されてしまう「リストラ・早期退職・希望退職」ですが、簡単に説明すると以下のように定義づけることができます。リストラとは英語の「Restructuring」の略語であり、本来の意味は「再構築」です。ビジネス上の意味(本記事での意味)としては、「企業都合により、人員削減の手段として行う解雇のこと」を指します。早期退職とは「定年を迎える前に退職となること」を指します。早期退職はリストラと混合される場合が多いのですが、その違いは"強制力の有無"に集約されます。リストラは「企業都合による解雇であり、従業員の意思は考慮されない」という特徴があり、早期退職は「定年を迎える前に退職となることであり、従業員の意思で行う場合がほとんど」という違いがあります。希望退職とは「企業が従業員の主体的な退職を募る仕組みのこと」を指します。希望退職は早期退職の内の一つではありますが、早期退職と希望退職は"退職の目的・利用時期"に違いがあります。具体的に説明すると、希望退職は「企業の業績が悪くなり、従業員の人件費削減などを目的として行われるもの」であり、一方で「企業の業績とは関係なく、人件費削減や従業員の若返りを促すために行われるもの」を一般的には早期退職と呼びます。(「選択定年」と呼ばれることもあります)また、希望退職は「企業都合で一時的に募集する制度であるため、希望者の年齢などに特に制限はない」という特徴があり、一方で希望退職を除く早期退職(選択定年)は「一定の年齢以上であることが条件とされていることが多く、その決められた年齢に達していなければそもそも応募することができない」という違いがあります。直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景「リストラ・早期退職・希望退職」の意味や違いを理解したところで、"実際にどのような大手企業が大規模なリストラ・早期退職を実施したのか"を見ていきます。筆者の調べた範囲内にはなりますが、以下のような企業が実施・発表をしたようです。(本記事では、直近2年間を2017年末~2019年末という定義で記載しています)日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。東芝→2018年11月、東芝・東芝エネルギーシステムズ(ESS)・東芝デジタルソリューションズ(TDSL)の3社で1,060人の早期退職を募集し、結果的に823人の従業員が早期退職に応募。また、2019年5月に東芝デバイス&ストレージ(TDSC)でリストラが発表され、350人の早期退職枠に対して414人もの従業員が応募。NEC(日本電気)→2018年11月、45歳以上で勤続年数5年以上の従業員を対象に実施した希望退職に2,170人が応募したと発表。富士ゼロックス→2018年上半期、全世界で1万名もの大規模なリストラを敢行。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護子会社に回すことを発表。みずほフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で1万9000人の従業員をリストラすると発表。三菱UFJフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で9,500人分の業務量を削減すると発表。三井住友フィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で4,000人分の業務量を削減すると発表。その後の2019年5月、当初の計画から5,000人弱分に増える見通しであると再度発表。キリンホールディングス→2019年10月~11月にかけ、傘下であるキリンビール・キリンビバレッジ・メルシャンで5,000人規模の人員再配置を実施。日本ハム→2018年10月、45歳以上の従業員を対象に全従業員(子会社への出向を含む)の約1割にあたる200人を上限に早期退職者を募ると発表。結果的に当初の募集人員を超える213人が応募。アステラス製薬→2018年度に日本国内で実施した早期退職優遇制度に約700人が応募し、その結果国内のMRの人数は2,000人前後になったと発表。上記で取り上げた企業はいずれも日本を代表する大企業ばかりであり、それゆえにリストラ・早期退職の人数も何千・何万というかなり大きな数字となっています。例年、就活生からの人気が高い企業も多く該当しており、「こんなにリストラしてるの!?」と改めて驚いた方も多いのではないでしょうか。数字(リストラや早期退職の規模)だけを見てもイメージはつきにくいかと思いますので、各社の背景をそれぞれ紹介していきます。各社のリストラ・早期退職の背景【日産自動車】カルロス・ゴーン(元CEO)に関する問題や世界各地で収益が悪化した結果、近年の業績不振を立て直すための生産体制の見直し・人員整理をするため、リストラを敢行。【富士通】成長領域のITサービスなどを強化し、間接部門の効率化を目指す「成長に向けたリソースシフト」の一環として希望・早期退職の募集を実施。【東芝】収益力強化に向けた構造改革計画の一環で希望退職・早期退職の募集を実施。【NEC(日本電気)】固定費削減による収益構造改革の一環として人員整理をするため、希望退職という名のリストラを実施。【富士ゼロックス】業績が悪化しているというわけではなく、比較的安定して推移しているが、今後雲行きが怪しくなっていくと予想した結果の大規模なリストラだと言われている。おおまかな目的は経費の削減。【損保ジャパン日本興亜】IT活用による事業の効率化の影響で、国内従業員を4,000人削減する施策を実施し、買収したワタミの介護子会社に配置転換を実施。この報道が出た際は賛否両論の意見が飛び交い、「いわば新たなリストラ手法」とも言われた。【みずほフィナンシャルグループ】【三菱UFJフィナンシャルグループ】【三井住友フィナンシャルグループ】RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)導入による業務の効率化、店舗網の大幅な縮小の影響による人員削減のため、大規模なリストラを敢行。※RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション):デスクワークなどの一連の事務作業を、PC内のソフトウェア型のロボットが代行・自動化すること。【キリンホールディングス】2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず、早期退職を実施。他社のリストラの要因(業績悪化による人員削減など)とは少し異なり、業績が好調なうちに従業員の整理を行い、さらなる成長や事業展開を図ることが狙い。【日本ハム】今後、既存事業の効率化による収益性の強化を進めていくにあたり、従業員構成を適正化させるために早期退職の応募を実施。選択定年制度を限定的に拡充する形を取った。【アステラス製薬】薬価の引き下げや後発医薬品(ジェネリック医薬品)の普及などの影響で国内の事業環境が厳しくなり、従業員(MR)の人数を削減するために早期退職を実施。上記に記載した通り、各社でそれぞれリストラ・早期退職を実施した要因は異なりますが、同業界の中ではある程度共通点があるように感じます。そしてその要因は以下の2種類に大別されると考えられます。業績の悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。業績悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。こちらの要因に関しては、「富士通・東芝・NEC(日本電気)・富士ゼロックスといったハードウェアメーカー業界」の事例が挙げられます。ハードウェアメーカー業界の大規模なリストラ・早期退職は、"主力事業であるハードウェア製品の不調"が主な要因とされています。上記の企業でもソフトウェア領域は特に不調というわけではなく、ハードウェア領域の業績不振による人員削減という側面が大きかったと言われています。また、「みずほフィナンシャルグループ・三菱UFJフィナンシャルグループ・三井住友フィナンシャルグループの3大メガバンク(銀行業界)」の事例もこちらのパターンに該当されるでしょう。上記でも記載したように、銀行業界のリストラは"RPA導入による業務の効率化"が主な要因とされています。新卒採用人数も年々減らしている3社ですが、メガバンク以外でも地方銀行が続々と統合を進めており、銀行業界全体として苦戦していることは間違いないでしょう。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。こちらの要因に関しては、2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず早期退職を実施した「キリンホールディングス」の事例が該当します。上記で取り上げた12社の大半は前者の要因に該当するのですが、いまや「リストラ実施企業の3社に1社が業績好調な企業」であり、今回のキリンホールディングスの事例もそこまで珍しいものではないようです。そして今回のキリンホールディングスの事例であれば、"①バブル世代の退出を促す②若手への投資を進めて新陳代謝を図る③従来の人事・評価制度の改革を進める"などが早期退職の要因とされています。こういった要因による早期退職のことを「先行実施型の早期退職」とも呼び、「業績が好調な企業が財務的な余裕のあるうちに人員整理を進めるケース」は増えているようです。【参考】【BUSSINESSINSIDER】リストラ数は6年ぶりに1万人超え。業績好調でも早期退職者を募集する理由【ダイヤモンド・オンライン】キリンが早期退職を実施、過去最高益なのにリストラ着手の裏事情【スクープ】本記事で取り上げた12社の情報は下記の記事の内容をもとに作成しました。【参考記事】【産経ニュース】日産、世界で1万人超削減へ(2019.7.24)【日本経済新聞】富士通、2850人が早期退職営業・エンジニアに配転も(2019/2/19)【東芝プレスリリース】構造改革に伴う早期退職優遇制度の実験結果及び東芝デバイス&ストレージ株式会社における早期退職優遇制度の実施について(2019年5月13日)【NECプレスリリース】特別転進支援施策の実施に関するお知らせ(2018年6月29日)【SankeiBiz】富士ゼロックス1万人削減米社と経営統合(2018.1.31)【日本経済新聞】損保ジャパン、国内4000人削減IT活用で効率化(2019.6.24)【日本経済新聞】みずほ、店舗2割削減へ12%減益で1.9万人削減発表(2017/11/13)【Businessjournal】三菱UFJ銀行、1万人削減へ…業務を人からシステムに置き換え、従来型モデルが限界(2017.11.01)【時事ドットコム】業務量削減、5000人分に拡大=IT活用で自動化加速-三井住友FG(2019年5月22日)【時事ドットコム】キリン、希望退職募集=枠設けず、組織若返り狙い(2019年9月27日)【日本経済新聞】日ハム、45歳以上の早期退職募集(2018/10/31)【アステラス製薬プレスリリース】国内事業再編に関するお知らせ-アステラス製薬および国内グループ会社再編と早期退職優遇制度の導入-(2018年5月22日)なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?これまで、「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した企業とその背景」を紹介してきました。各社ともかなり大規模なリストラ・早期退職を実施したことが読み取れたと思いますが、早期退職と希望退職に関し、以下のような疑問を持った就活生の方もいたのではないでしょうか。普通に考えて定年まで勤め続けた方が良くない?多額の退職金をもらえるとしても会社に居続けたほうがメリットはあるでしょ?なぜわざわざ早期退職・希望退職に応募するのかが分からない。そこで続いては、上記のような疑問に対するアンサーとして、「早期退職や希望退職の背景」を具体例を挙げながらもう少し紐解いていこうと思います。早期退職・希望退職のカラクリと実情本記事の冒頭で「早期退職と希望退職は強制力がなく、従業員の意思に基づいて実施される」という紹介をしましたが、これには裏事情がある場合があります。結論から述べると、"早期退職や希望退職は100%従業員の意思に基づいて実施されるものと言えど、「早期退職(希望退職)or出向や降格」などの二者択一を迫られている場合がある"ということです。つまり、"downorout"を迫られていると言うこともできます。また、企業側は対象とする社員をあらかじめ選別している場合も往々にしてあり、リストラとほぼ同義であるとも読み取ることができるでしょう。実際に具体例を挙げるのであれば、以下のような実例が確認できました。早期退職を断ったら出向にするといわれたある製薬会社に勤めています。50歳の正社員です。私の働く部門が外注になり業者が入ってきました。私は上司から呼び出されあなたのやっている仕事を業者に教えてもらえないかと頼まれました。私は上司の頼みを引き受け、業者に自分の仕事を教え始めました。そのとき、会社は早期退職の募集を募り始めていました。ある日私は直属の部長に呼ばれました。あなたのやっている仕事はこれから業者にやらせます。したがってあなたのやる仕事はこれからありません。と言われました。そしてパッケージなるものを示されました。そのパッケージには次のことが書かれていました。1会社都合による退職。2特別退職金の支給。3再就職支援会社の無料利用です。面談が始まり何回もパッケージに応ずるよう圧力がかけられました。けして会社をやめなさいとは言わないのですが、あなたのスキルを活かす場所はこの会社にはもうありません。と何度も繰り返し言われました。今日は三回目の面談でした。早期退職に応じるつもりはないといいましたら、もしあなたが早期退職に応じなければ会社はあなたを今度入った業者に出向にします。と言われました。出向は会社命令であなたには断ることは出きない。と部長はいいました。出向とはどのようなものでしょうか。そして私は出向を断ることは出来ないのでしょうかどうかよろしくお願いいたします弁護士ドットコム:労働上記の実例は「とある製薬会社に勤めている50歳の正社員が早期退職を促す圧力をかけられ、早期退職をしなければ出向させると脅された」というものになります。これはあくまでも一つの例にはなりますが、上記のような事例は決して珍しくなく、早期退職のカラクリとして存在している事象なのです。※本記事の冒頭で「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社」を取り上げましたが、これらの企業が上記のような事例に当てはまるという意味ではありません。「早期退職・希望退職を実施している企業は全てこのような実情に基づいている」という訳ではありませんが、このような実情・カラクリが存在することも認識していただければと思います。大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後ここまで、「企業ごと・業界ごと」という観点から実情・背景を紹介してきましたが、続いてはもう少しマクロな視点から考察していきたいと思います。先ほど紹介したリストラ・早期退職の背景を受け、「現在の日本社会の実情・今後起こり得るであろう変化」は以下の2つに集約されると考えられます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性がある日本特有の終身雇用制度が崩壊する上記2点に関しては巷でもよく言われている内容だとは思いますが、結論「この2点に集約される」と言えます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性があるIT社会化が急速に進行していることで、これまで人間の手で請け負ってきたいくつかの業務がロボット・IoTに代替される可能性があります。その中でも、いわゆる「定型業務・事務系業務」と言われる業務が主に代替されると言われています。実際にそのような予測もいくつか発表されており、人材会社「エン・ジャパン株式会社」が2017年に発表した「AIに代替される仕事/されない仕事」についてという資料には以下のような調査結果が示されていました。Q.現在ミドル世代が就業している職種の中で、AIに代替されて、なくなると予想される職種を教えてください。【1位】経理・財務・会計系:42%【2位】秘書・アシスタント・一般事務系:41%【3位】コールセンター:37%【4位】人事・総務系:32%【5位】会計士・税理士:28%Q.AIに代替され、なくなるであろう職業が多いであろう「業種」を教えてください。【1位】IT・インターネット:41%【2位】コールセンター:41%【3位】金融:34%【4位】メーカー(コンピューター・通信系):30%【5位】メーカー(機械・自動車・メカトロ):27%【引用】ミドルの転職:「AIに代替される仕事/されない仕事」について(2017年版)※アンケート実施期間:2017年11月22日~2017年11月28日/有効回答数:181名上記の調査結果は一部を抜粋したものにはなりますが、このデータを見れば「メガバンクなどの金融業界の企業が、リストラや早期退職の実施で人員を削減・整理している実情」が理解できるのではないでしょうか。また、「IT・インターネットやメーカーといった業種」もAIに代替されやすい業種と予想されています。IT業界やメーカーといえば今でも就活生からの人気が高い業界ではありますが、競争が激しい業界であるがゆえに変化が激しく、今後のAIやIoTの導入にも積極的であるため、上位にランクインしたのだと考えられます。IT・インターネット業界は競争が激しいと言われているため、大手・中小・ベンチャー問わず"10年~20年先の姿は誰も正確には予測できない"と言っても過言ではないでしょう。日本特有の終身雇用制度が崩壊する「終身雇用を守るのが難しい」2019年5月にトヨタ自動車社長の豊田社長が発したこの言葉を、ご存知の方も多いのではないでしょうか。また同時期に、経団連の中西宏明会長も「終身雇用を続けるのは難しい/終身雇用は制度疲労」などという発言をしました。日本のトップとも言える企業の社長と経団連のトップがこういった趣旨の発言をしたということは、"日本特有の終身雇用制度の崩壊はすぐそこまで近づいている"といっても過言ではないでしょう。この両者の発言の趣旨・真意を考察することは本記事の趣旨と少し異なるため、ここでは割愛させていただきますが、もはや"新卒一括採用やメンバーシップ型雇用が当たり前"という状況はなくなるでしょう。(実際にベンチャー企業やIT企業などでは、こういった状況は見られなくなっています)本記事で取り上げた企業のリストラに関しても、「終身雇用前提で入社したのにまさか自分が!?」と思った従業員の方も多いでしょうし、この雇用制度の変化に関しては、大企業・中小企業問わず例外ではない事象でしょう。【関連記事】実際に10~20年前であれば、メガバンクやハードウェアメーカーは業績も好調であり、就活生の人気企業ランキングでも上位に名を連ねていました。しかし現在(2019年)では、「大規模なリストラ・早期退職を実施しなければいけない」という状況に陥っており、就活生からの人気も年々下降傾向にあります。ただ、本記事では別に「こういった業界・企業は今後も大規模なリストラを継続する可能性が高く将来性がないため、就職を考え直したほうが良い」ということをお伝えしたいわけではありません。ここでお伝えしたいことは、"こういった変化はもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る事象である"ということです。実際に10~20年前に「メガバンクやハードウェアメーカーが現在のような状況に陥る」と予想していた方はごく少数だったと思いますし、こういった事象は「外的要因×内定要因」で起こり得るものであるため、いくら頑張って予想したところで100%当たることはまずありえません。ただ、"そういった事象に遭遇するリスクを減らすことは可能"だと考えています。そこでここまでの内容を踏まえ、「こういった実情を就活生はどう受け止めるべきなのか?そのリスクを減らすにはどうすればよいのか?」という観点の話を最後にお伝えしたいと思います。この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?結論からいうと、"自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になる"という内容に集約されます。人材市場価値(じんざいしじょうかち)とは、ビジネスパーソンをベースとした人材の市場における価値である。今日のようなネットワーク社会において、「井の中の蛙、大海を知らず」ではもはや勝ち残れない。社内だけでなく、社外(市場)で通用するかどうかを確認する指標(データ)として、組織人材分析や企業内研修等で活用されることが多い。また、就職・転職する際に、転職候補者の推定年収を算定する際にこの言葉を用いることが多い。【引用】ウィキペディア(Wikipedia)自分自身の市場価値が魅力的なものであれば、例え働いている企業が不景気になったところでより良い条件で転職できる可能性は高まりますし、そもそもリストラや早期退職(マイナスな側面での)に該当する人材になることもないでしょう。その一方で、この市場価値という言葉は"ある種のマジックワード"のように感じます。就活生の中でも「市場価値を高めたい!」ということをESや面接で述べる方は一定数いるかと思いますが、ほとんどの就活生は「自分の中での市場価値の定義」を理解しないまま、この文言を使っているのではないでしょうか。そこで、上記のような就活生や、「そもそも市場価値を高めるには?」という部分に疑問を持っている就活生に向け、"市場価値"というものを分解してみようと思います。「市場価値」を考察していくにあたり、ベストセラー書籍である『転職の思考法(著:北野唯我)』の内容を参考にさせていただくと、市場価値(マーケットバリュー)は以下の3つの要素の掛け算で決定されます。技術資産人的資産業界の生産性技術資産技術資産は「他の会社でも通用する技術的蓄積」と定義づけられます。その中でも、職種に紐付く「専門性」と職種に紐付かない「経験」の2つに分けられると書籍で述べられています。具体例を挙げるのであれば、専門性の技術資産は「営業やマーケティング」、経験の技術資産は「マネジメント経験や業界経験」が該当されるでしょう。人的資産人的資産は、言い換えるならば「人脈」と定義づけられます。業界の生産性業界の生産性は、言い換えるならば「その業界にいる人間が、平均一人当たりどれほどの価値を生み出しているか。」、より簡潔に言うと「一人当たりの粗利」と定義づけられます。そしてこの3つの要素の内、この業界の生産性が「市場価値に最も大きな影響を与える」と述べられています。業界の生産性は産業別(業界別)で大きく異なるため、より市場価値を高めたいのであれば「生産性の高い業界を選択する」というのは非常に理にかなっていると言えるでしょう。市場価値を高めたいのであれば、この3つの要素に「業界の成長性」を加味する上述した「(1)技術資産(2)人的資産(3)業界の生産性」は市場価値を構成する要素になりますが、この市場価値をより高めたいのであれあば、"成長している業界に身を置けるか、つまり「業界の成長性」"も考慮するべきだと述べています。【成長している業界とは】業界全体として「市場規模」が拡大している業界。というのも、成長している業界で働いたか否かによって「経験の技術資産の価値」が大きく変わるためです。成長している業界(成長の見込みがある業界)は、「今後同業界に参入してくる企業が多く、その上で各社は経験を積んだ社員を雇いたい」というニーズがあります。経験の技術資産に「業界経験」が該当すると上述しましたが、このことから「成長している業界で経験を積むことは、それだけで自身の市場価値に大きな影響を与える」ことが理解できるでしょう。【参考】転職の思考法(著:北野唯我)上述した内容を踏まえれば、「自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になるためのイメージ」が少しは湧いたのではないでしょうか。「ファーストキャリアはとにかく成長している業界に行きなさい!」ということを伝えたい訳ではありませんが、市場価値を高めたいと考えている就活生にとっては、「業界の生産性・成長性」を考慮することは必須かもしれません。「リストラはもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る」という現代において、それに遭遇するリスクを減らすのであれば、"どういった業界に身を置き、どのように自身のスキル・魅力を高めていくか"を就活生の内から考えておくべきでしょう。【関連記事】まとめ本記事では、直近で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業とその背景の紹介に始まり、そこから読み解く日本社会の実情と市場価値とはという内容までを紹介しました。本記事を一通りご覧いただいた方はこういった実情を知り、どのような感想を持ったでしょうか。今や、日本を代表する大手企業でも「大規模なリストラ・早期退職」はそこまで珍しいものではなく、就活生の方もこういった実情を「他人事のように捉えてはいけない」ことが理解できたのではないでしょうか。ただ、改めてにはなりますが、「上記で取り上げたような大規模なリストラを実施している業界・企業は避けるべきだ!成長している業界(成長の見込みのある業界)に絶対行くべきだ!」などといったことを本記事を通して伝えたかった訳ではありません。"現在の日本社会(大手企業)の実情をどのように捉え、その上でどのように自身の行動に落とし込んでいけばよいか"ということを見つめ直す機会を提供することで、"納得のいく企業選び・自らの理想とするキャリアステップ"に近づいてもらえればと思い本記事を執筆しました。本記事を通じ、何か一つでも得るものがあったのであれば幸いです。【関連記事】 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おい、そこの文系コミュ障就活生。安心しろ。君に合った仕事はある。 おい、そこの文系コミュ障就活生。安心しろ。君に合った仕事はある。 「文系だけど、人と話すことが苦手で、なるべくコミュ力が求められない仕事をしたい」と考えたことはありませんか?「就活はコミュ力でなんとかなるよ」なんてことを耳にしたことがある人もいるのではないでしょうか。コミュニケーション能力、通称「コミュ力」は、日常生活だけでなく、就職活動においても耳にする言葉です。確かにコミュ力が必要な仕事は多いです。しかし、文系コミュ障の皆さん。ご安心ください。コミュ障でも活躍ができる仕事が世の中にはあります。本稿は、「コミュニケーションが苦手な方が、向いている仕事は何なのか?」を説明いたします。なお、自分に向いている職業が何か分からず悩んでいる就活生には就職エージェントneoの利用がオススメです。アドバイザーと就活面談をすることで、自分の強みに沿った企業の紹介や選考対策に関するアドバイスなどが受けられます。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。”コミュ障”に向いている仕事とその理由基本的に仕事というのは、個人事業主でもない限り、企業(組織)に属して、行います。unistyleの読者も、企業に就職しようと考え、就活をしていると思います。当たり前ですが、企業は人で成り立っているので、”コミュニケーション”という行為は、仕事をする上で必要不可欠なことがほとんどです。そのため、”コミュニケーション能力”は基本的には、どの企業にも求められる要素といっても過言ではないでしょう。下記のデータをご覧ください。採用時に重視する能力①コミュニケーション能力(85.7%)②基礎学力(70.8%)③責任感(64.3%)④積極性・外向性(59.5%)⑤資格取得(56.3%)参考:厚生労働省「若年者の就職能力に関する実態調査」の結果概要調査実施団体によって求める能力の順位に若干のバラツキが生じますが、一貫して「コミュニケーション能力」は高く重視されていることが上述のデータでもわかります。この結果だけを見る限り、「就活はコミュ力があればなんとでもなる」は案外的を得ているようにも思われます。なかなかコミュ障にとっては辛い現実ですね。しかし、ご安心ください。世の中には、コミュ障でも活躍できる仕事があるんです。参考:【コミュ力≠伝える力?】実はあなたも就活コミュ障?”コミュ障”におすすめしたい職種は「プログラマー」コミュ障にとって、仕事選びで最も気になるのは、「コミュニケーションの量」だと思います。コミュニケーションが苦手(好きではない)な人は、なるべく話す必要がない仕事のほうがいいというわけです。そこで、今回その条件に当てはまるのが「プログラマー」という職業です。「プログラマー」とは、コンピューターを動かす「プログラム言語」を用いて、さまざまなシステムやソフトウェアを作る仕事です。プログラマーが作成するシステムやソフトウェアは、さまざまな場所で使われています。例えば、物流システムや金融システムといったような企業が使用するもののほか、テレビやスマートフォン、電子レンジなど、身の回りのあらゆるところにプログラムが活用されています。一般的には、システムエンジニアがシステムの仕様書を作成し、それに基づいてプログラマーがプログラミングを行います。引用:プログラマーとは?皆さんの生活に欠かせないITサービスってたくさんありますよね。検索する時にはGoogleを使い、ネットで買い物をする時にはAmazonを利用する等々。これらITサービスを作っているのが、「プログラマー」の仕事なんです。そしてテクノロジーの発展に伴い、プログラマーを含むITエンジニアは慢性的な人材不足です。文理問わず、未経験でも新卒・中途問わず採用をしている企業もあるほどです。実際に、下記の職種別の転職求人倍率のデータをご覧ください。プログラマーやエンジニアを含む「技術系(IT・通信)」が最も求人倍率が高く、年々右肩上がりになっている傾向がわかると思います。引用:転職求人倍率レポート(2018年11月)技術力を向上させることができれば、転職は容易であり、年収1000万円も夢ではありません。プログラマーにとってコミュ力はあまり重要ではないなぜ、コミュ障にはプログラマーが向いているのでしょうか?結論から述べると、コミュ力を必要とする仕事内容ではないためです。プログラミングで求められる力は、下記の4つだと言われています。【プログラミングで必要な4つの力】・記憶力・学習能力・問題解決力・論理的思考力つまり、プログラマーは喋る内容ではなく、書いたコードで評価をされる職業のため、コミュ力は重要ではありません。コミュ力は他人と関わってこそ向上するスキルです。しかし、プログラミングスキルに関しては、極端な話、誰とも関わらなくても、自分で勉強すれば向上させることができます。まさに、コミュ障に打ってつけの仕事内容です。文系プログラマーは年々増えているプログラマーは理系の職業というイメージを持っている方も多いのではないでしょうか?文系で未経験でも、果たしてなれるのでしょうか?答えはYESです。第四次産業であるIT企業が台頭している中、プログラマーの需要は年々高まっており、知識さえ身につければ活躍することができます。下記データをご覧ください。プログラマーやエンジニアといったIT技術者として働いている人がどこの学部出身者であるかを表しているデータです。引用:IT人材白書少しわかりづらいかもですが、文系出身のIT技術者が約30%いることがわかります。上述していますが、今後も慢性的な人材不足の影響で、文系で未経験だとしても採用をしたい企業は今後増えていくことが推測されます。プログラミングスキルは勉強すれば着実に力をつけることができるため、企業としても未経験を採用しても、育てることが可能なことも影響しているでしょう。文系プログラマーのキャリアまず、気になるのは年収だと思いますので、転職支援サービス「doda」の平均年収ランキングを見てみましょう。参考:平均年収ランキング2017年9月~2018年8月の1年間に、dodaエージェントサービスに登録した人のうち、正社員として就業している20~65歳までの約36万人のビジネスパーソン(サラリーマン)を対象数ある職種の中でも、プログラマーを含む技術系(IT/通信)は全体の中で4番目に高い年収となっているので、かなり年収が良い部類に入ります。また、先ほども述べましたが、転職求人倍率レポート(2018年11月)からわかるとおり、プログラマーは技術力さえあれば、転職がしやすい職業でもあるため、キャリアにも色んな選択肢があります。一つの企業で、キャリアアップも可能ですし、自分が身に着けたいスキルに合わせて職場を変えていくのもありでしょう。それこそ、フリーランスで働いている人も珍しくありません。IT系の技術者は、ITが好きなのもあって、自身のキャリアについて情報発信をしている人が多いので、ぜひ参考にしてみてください。参考:文系でも大丈夫!文系からエンジニアになった人のブログまとめ文系出身エンジニアが2年のキャリアでフリーランスに転身した話プログラミングを学ぶためには?今の時代、未経験からプログラミングを学ぶ方法はたくさんあります。無料で学べるサイトやスクールがありますので、自分にあった勉強方法を見つけてみてください。【プログラミングを無料で学べるサイトの一例】・ドットインストール・Progate・Schoo・paiza動画ラーニング・コードモンキー引用:プログラミングを無料で勉強!初心者におすすめの学習サイトTop5最後に運動が得意な人と苦手な人がいるように、人には誰しも、得意・不得意があります。確かに、コミュ力はほとんどの仕事で求められる能力ではありますが、それが全てではありません。どんな職業や仕事にも、向いている・向いているは必ず存在します。「コミュ障」だからと諦めず、自分にあった仕事を探す努力を欠かさなければきっと見つかります。関連記事:戦略的自己分析のやり方|内定に近づく効果的な自己分析の方法 64,423 views
「就活に正解はない」は正しい。だからこそやり続ける必要がある 「就活に正解はない」は正しい。だからこそやり続ける必要がある ※本記事は2015年10月に公開された記事になります。「就活に正解はない」就活を始めるとよく聞く言葉ですが、これは本当に間違いないと思います。私は、80社以上にエントリーし、60社以上のエントリーシートを書きましたが、受かったのはたった一つだけ。それが、結局私の正解だったのだと思います。6月後半に第一志望の広告業界から内定をもらいましたが、他の選択肢を抱えたままで就活は終えられないと思い大手の選考が始まる8月まで就活を続けていました。総合商社、大手飲料メーカーなど最終に残ったものの、落ちてしまいました。その時は落ち込みましたがきっとその内定先が私の応えだと感じ、納得して就活を終えました。正解かどうかは自分でしか決められないのです。やろうと思えばいくらでも続けられるのが就活ですから。質を得るため、量をこなす面接の数を受けることをおすすめします。特にグループ面接は他の就活生を知る絶好のチャンスです。私は広告という業界を志望していたこともあり、他の学生が自らの強みとして使う言葉、エピソードは二度と自分は使わないようにしていました。しかし私は量を受けすぎたかもしれなとも思います。他の学生の情報収集という点ではよかったですし、質問のテンプレなど自分で作成することはできましたが企業研究にまで手がでなかったのが正直な感想です。ある程度数をこなした後には、志望企業に集中するシフトチェンジが必要だったと思います。要は、自分でいかにバランスを見極めるかということです。ノイズに惑わされない16卒として内定を得て就職先を決めた後、17卒対象と知らずある会社のインターンシップの選考会に参加したことがありました。人事の方が「グループディスカッションのポイント」ということを説明し出したのですが、自分がディスカッションのタブーとして聞いていた「問題の矮小化」を正当化して語りだしました。(「社会人にとって大切な三要素は何か」という議論であるのに、「営業マンにとって大切な三要素は」とすりかえてしまうことなど)その人にとっては「問題の矮小化」が正解だったのかもしれませんが、私にとってはノイズでしかありませんでした。そして、そんなノイズに惑わされていると内定までの道は遠のいてしまうと痛感しました。自分で、情報の取捨選択をすること、何を正解とするかということはしっかり考えなければなりません。OB訪問しなくちゃだめ?したければ、すればいいOB訪問をせずに大手広告代理店の内定を勝ち取った人も知っています。逆に、自分は第一志望の会社に10人以上訪問しましたが落ちました。全て、自分次第です。OBのアポをとるくらいなら、ホームページで企業研究するというのもアリかもしれません。ただ、OB訪問はモチベーションを維持する上で有効なのでおすすめです。またOBに面接の受け答えをみてもらったり、ESを見てもらったりすることが自信につながることは間違いありません。最後に、広告志望の人へ「狭き門」と言われている広告業界ですが、案外企業は多くあるものです。特に、「どこに入るか」より「何がしたいのか」が大切になる業界だと思いました。アイデアを売っていく仕事なので、自分自身の思いさえ言語化できすにどうする、といった雰囲気は感じます。そして、おもしろいライバルがいっぱいいます。広告業界に入るやつらは普通の自己PRなんてしません。社長に直筆のラブレターを書いた友達もいましたし、3カ国語で歌うやつ、書道を披露するやつがいます。アイデアに正解はないので、恐れることなく「アイデア溢れるおもしろい自分」を、工夫をこらしながら一生懸命にアピールできればいいのだと思います。はじめにも言ったように、就活に正解はありません。だから、自分にとっての正解が見つかるまでやり続けて下さい。正解は人それぞれなので、大手に決まった友達がいても、早期に内定をとった友達がいても、それはあなたにとっての正解ではないのです。常に、マイペースで、惑わされずに自分を持ち続けて下さい。 33,963 views
紀元前500年の文献から習う企業分析のやり方|大手外資系企業ver. 紀元前500年の文献から習う企業分析のやり方|大手外資系企業ver. 「孫子」という人物をご存知でしょうか。三国志やその解説本を読んでるとしばしば「孫子」という人物、あるいは書物の名前が出てきますよね。孫子は古代中国における伝説的な軍略家で、有名な兵法書『孫子』の著者でもあります。孫子は、できるかぎり戦わず勝つこと、また、戦うなら最も楽に勝つことを良しとしました。孫子は「戦においては、勝つ将軍はまず勝利を得て、それから戦を求める」と述べています。また、自軍の兵士に、「予期せぬルートを行軍し、敵の無防備なるところを攻めよ」と助言しています。さらに、「兵法とは水のようなものである。水は、自然の法則に従い、高いところを避け、低いところへ流れてゆく。戦においても、敵の強いところを避け、弱いところを攻めるようにする」と説うています。孫子の教えは、具体的な目標を達成するための最も楽なやり方にフォーカスしていて、それは戦場をはるかに超えて生かすことができます。事業の拡大から、習慣づくりに至るまで、孫子のアプローチはさまざまな場面に活用することができます。今回は、世界の中でもトップクラスのeコマースサイト「アマゾン」が成長し続ける理由を孫子の「五事」を基にした5ファクターメソットから解説します。勝手ながら学生時代著者がアマゾンで長期インターンをしていたため同社を例に挙げさせて頂きました。孫子の掲げる「五事」とは【原文】これを経るに五事をもってし、これを校ぶるに計をもってして、その情を索む。一に曰く道、二に曰く天、三に曰く地、四に曰く将、五に曰く法なり。道とは、民をして上と意を同じくし、これと死すべくこれと生くべくして、危きを畏れざるなり。天とは、陰陽・寒暑・時制なり。地とは遠近・険易・広狭・死生なり。将とは、智・信・仁・勇・厳なり。法とは、曲制・官道・主用なり。【現代文訳】死生の地や存亡の道を考えるために五つの基本事項(=五事)を用い、さらにどこが死生の地でどれが存亡の道かを明らかにするため、比較・検討する基準を使って彼我の優劣を探る。五つの基本事項(五事)とは、道・天・地・将・法である。「道」とは、民の心を上に立つ君主と一つにさせ、民と君主が生死を共にすることに対して疑いを持たないようにすることである。「天」とは、陰陽、気温の寒暖、四季の推移の定めのことである。「地」とは、距離の遠近、地形の険しさと平坦さ、地形が有利か不利かである。「将」とは、智力、誠実さ、思いやり、勇気、厳格さといった将軍の能力である。「法」とは、軍隊の編成、各人の職権、将軍の指揮権についてのルールである。負けることが許されない戦いでは、相手と自分の戦力の状況分析をすることが重要であると孫子は説いていますが、戦力を検討する5つの基本原則が「五事」です。次に本題である「アマゾン」が成長し続ける理由の見解を提示します。「アマゾン」が成長し続ける理由米Amazon(アマゾン)が2月1日に発表した2017年決算によると、売上高は前期比30.8%増の1778億6600万ドル。純利益は同27.9%増の30億3300万ドル。2017年の為替レートを1ドル=112円で換算した場合、日本円ベースの売上高は19兆9209億9200万円、純利益は3396億9600万円となり、もともとの売上規模に対しての成長度は類をみません。そんなアマゾンの成長を「五事」で考えてみます。参考:米アマゾンが発表した2017年決算資料五事をビジネスで考える【道】戦略の中核であり、企業としてどのようにあるべきか、という目標を具体化したミッション、ビジョン、バリューに当たるものです。【天】外部環境の変化を予測した「タイミング戦略」のことです。どれだけ時流に即しているか、あるいはスピードを持って変化できるか、ということです。【地】有利な環境を活かし、不利な環境をカバーする戦略です。企業でいえば、業界構造、競争優位性、立地戦略などを見極め、それに応じて戦い方を変えていく、ということです。【将】リーダーシップ。リーダーシップはコミュニケーションによってモチベーションを上げて人や組織を動かすもの【法】マネジメント。マネジメントはツールや仕組みを使って人や組織を動かすものです。Kindleが世間を席捲した理由「道」において、アマゾンはミッション・ビジョンとして「地球上で最も顧客第一主義の会社」を掲げています。アマゾンの創業者でありCEOのジェフ・ベゾスは、「顧客第一主義」「超長期思考」「イノベーションへの情熱」をバリューとして常々口にしてきました。経営者が自分の事業に対してどれだけの哲学、想い、こだわりをもっているかというのは極めて重要です。この哲学は社員一人ひとりにも浸透し、商品やサービス、ビジネスモデルにも浸透しています。その中で、アマゾンの競争優位性は、「顧客第一主義の徹底」に宿っています。顧客第一主義と表裏一体の関係にあるのが、顧客の経験価値(以下UX)です。アマゾンのUXに対するこだわりでよく知られているのが電子書籍リーダーである「Kindle」です。多くの企業がトライしては失敗する中、アマゾンはデバイスの完成度はもちろん、コンテンツの量と十分なUXを提供できるようになった段階でサービスを開始することで、電子書籍市場を席巻しました。「天」において、アマゾンはまさに時間価値を事業化してきた会社といえるでしょう。クラウド、AI、ビッグデータ、IoTなど、新たなテクノロジーが商業化し始めたタイミングで事業化しています。こうした迅速な事業化によって、さまざまな機会が創出されると同時に機会損失を削減でき、先行者利益も獲得できます。1日を見直す為に必要な100年一方、アマゾンは「超長期思考」をバリューの一つに挙げています。ジェフ・ベゾスは2000年に航空宇宙企業ブルー・オリジンを設立し、宇宙旅行を格安で提供することを目指してきました。当時は、民間企業が宇宙事業を手がけるなど想像もできないことでしたが、その目標も2018年には実現する見込みです。このような超長期思考とスピードの掛け合わせも、イノベーションの源泉となっていると言えます。「地」においては、土地と資源を表します。現代のビジネスにおける土地は、リアル空間からサイバー空間、そして宇宙空間まで広がっています。これまで、アマゾンのビジネスはサイバー空間から始まり、次にリアル空間、そして宇宙空間も視野に入れるなど、「空間価値」を広げています。アマゾンが重視するのは、「規模の経済」「範囲の経済」「速度の経済」の三位一体です。規模が大きくなるほど、より安くサービスを提供できます。事業の範囲を広げるほど、利用者を増やせます。速度を速めるほど、利便性や効率を高めます。この3つがアマゾンのビジネスサイクルを回し続けるための強力なエンジンとなり、オンライン書店から家電もファッションも生活用品も扱うエブリシング・ストア、そしてクラウドも物流も動画配信も行うエブリシング・カンパニーへと進化してきたのです。「将」においては、ジェフ・ベゾスの「ビジョナリー・リーダーシップ」です。ベゾスは、ビジョンの創造と実現を第一の要件とし、人がワクワクし、自分もそこに参画してみたくなるような将来像を描きます。それをメンバーに提示することで、人を惹きつけ、ビジョンの実現に向けて人を動かすことができます。こうしたリーダーシップのもと、同社には新しいものを生み出す人材が多く集まっています。また、組織全体で重視されているのが「セルフ・リーダーシップ」です。アマゾンには「リーダーシップの14カ条」という信条があり、一部の管理職のみがリーダーシップを発揮するのではなく、現場の社員一人ひとりがリーダーであり、自分自身にリーダーシップを発揮することが推奨されています。「法」において外せないものが超長期思考からビジネスをデザインし、そこから逆算して、いまやるべきことを明確化し、超高速度のPDCAを回すことです。「100年単位で1日を見直す」ような「超長期×超短期」の組み合わせを実現しています。DAY1経営ベゾスが創業以来こだわり続けているのは「DAY1」の経営です。DAY1とは、創業してまだ1日目、という意味です。対照的に「DAY2」には、創業時の精神を忘れ衰退していく大企業(病気)を非難する意味があります。17年のアニュアルレポートを基に、アマゾンが大企業病を回避するための4つの法則を整理しました。・本物の顧客志向…顧客への執着こそがDAY1のバイタリティを保つ最も効果的な方法である。・「手続き化」への抵抗…組織が大きく複雑になるほど仕事はルール化、手続き化する。それは危険を危険ととらえがたく、まさにDAY2である。・最新トレンドへの迅速な対応…トレンドを迅速に取り入れようとしなければ、すぐにDAY2へ押しやられる。・高速の意思決定システム…DAY1のエネルギーとダイナミズムを維持するには、質のよい迅速な意思決定が不可欠である。このように、五事全てにおいて、アマゾンはイノベーションを常に起こせるような戦略を取っているのです。最後に孫氏の兵法は現代ビジネスにおいても活用されることが多々あります。今回はアマゾンを一例にしましたが、具体的な目標を達成するためには自身と目標とのギャップを埋めなければいけません。そのためにすべき事は何でしょうか?それは、自身の絶対能力の把握と目標の要素分解です。これは、就職活動においても付随できます。就職活動において、企業研究や自己分析は必須です。社会(マーケット)を知り、業界を知り、他社を知り、そして企業を知る。時間はかかりますが、ここでしっかり時間をかけるかどうかが成果の差がつく分岐点になると思います。また、現代でもマイクロソフトのビル・ゲイツ氏やソフトバンクの孫正義氏などが孫子の兵法を活用して大きな成果を上げています。就職活動は、戦争ではありませんが、一種の戦いです。エントリーシートや面接など、就職活動のすべてに応用できます。企業研究の参考方法はこちらを御覧ください。参考: 12,557 views

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