【中途で商社に入るには?】コンサル出身だらけの総合商社の中途採用

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最終更新日:2023年10月17日

【中途で商社に入るには?】コンサル出身だらけの総合商社の中途採用

就活生の間で人気が高い総合商社ですが、中途で入社したという話はあまり耳にしません。

今回は総合商社に中途で入社するのはどんな経歴の人か、各社の採用HPから調べてみました。タイトルの通り、かなりコンサル出身の人が多いという結果になっています。

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総合商社への転職者の経歴

三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠商事、丸紅の中途採用HPから各社どんな人が転職しているか調べてみました。

住友商事、丸紅はキャリア採用社員が掲載されていなかったため、掲載のあった3社からそれぞれどのような経歴か抜粋しました。

本選考とインターンの締め切り情報

三菱商事

プラント・エンジニアリング
国内大手エネルギー会社
公認会計士⇒コンサルティング・ファーム(財務・会計)
投資銀行
コンサルティング・ファーム(IT)
証券会社⇒MBA⇒コンサルティング・ファーム(M&A)
コンサルティング・ファーム(財務)
文具メーカー⇒自動車メーカー
総合商社⇒コンサルティング・ファーム
ゼネコン
総合商社
政府系金融機関
Sier
総合商社⇒コンサルティング・ファーム
メガバンク
政府系金融機関⇒コンサルティング・ファーム(経営)
大手広告代理店⇒投資銀行

 

引用:キャリアインタビュー

三井物産

コンサルティング・ファーム(戦略・経営)
コンサルティング・ファーム(経営・戦略)
米国系ベンチャー⇒外資系投資銀行
Sier
税理士法人
法律事務所

 

引用:キャリア採用者インタビュー

伊藤忠商事

国家公務員
損害保険会社
ゼネコン

 

引用:社員インタビュー

まとめ

コンサル        :9名
投資銀行        :3名
資格・官庁     :3名
日系金融        :3名
ゼネコン        :2名
Sier              :2名
メーカー        :1名
エネルギー     :1名
プラント        :1名
総合商社        :1名
合計              :26名

コンサルティングファームが圧倒的に多い結果となっています。

実際に総合商社の仕事も事業会社の経営状況の把握のために、財務・会計の知識が求められ、また企業の買収に関してはM&Aのアドバイザーと仕事をすることも多いです。そのため、それらのコンサルティング・ファーム出身の人はその専門性および入社難易度の高さから総合商社に流れやすいものと思われます。

その他の会社はバラけていますが、やはり企業買収に関わり、新卒での入社難易度が高い投資銀行出身の人も3名と多くなっています。一方でコンサルに比べると転職する人が少ないのは、投資銀行は総合商社に比べても圧倒的に高給であることが関係しているかもしれません。

また官公庁や法律事務所、会計事務所・税理士法人など、新卒で資格試験を取得してある程度の実務を積んでから転職している方も見受けられます。

最近は社内で弁護士を採用して経験を積ませるなど、資格取得者の採用にも積極的です。司法制度改革が行われ、弁護士の数が増えた結果、なかなか弁護士事務所でも経営が苦しいという話もきくため、総合商社のような企業に社内弁護士として就職するのはニーズが高まっているのかもしれません。

その他様々な業界から幅広く採用をしていますが、基本的には総合商社の業務と結びついたメーカーやゼネコン、エネルギー、プラント関係の企業が目立ちます。

一方でシステム設計を行うSierの出身の人が2名いるのは意外かもしれません。総合商社もシステム部門は存在していますが、システム部分には強みがなく、自社でレベルの高いIT人材を育成するのが難しいから、中途での採用をしているのかもしれません。

商社は意外かもしれませんが、システム系の子会社をかなり保有しており、そうしたこともSier出身の方を採用する理由となっているのかもしれません。

【商社系システム会社の例】
SCSK(住商系)
伊藤忠テクノソリューションズ
丸紅情報システムズ

中途で総合商社に入社できるのはどんな人か

新卒で第一志望の総合商社に入社できなかったから中途で入りたいという相談をたまに受けますが、現実としては上記の中途採用者のインタビューの通り、なかなか険しい道ではあります。

それでもどんな人が総合商社の中途で採用されているかを考えると下記のようになるかと思います。

◆前職の経歴

身も蓋もない言い方をすれば、新卒でボスコンやマッキンゼー、ゴールドマン・サックスに入社して数年働いた人は優秀だろうというものです。コンサルからの採用が多いのもこの部分が大きいのではないでしょうか。これは総合商社に限らず、ベンチャーでもよくあることで、前職の経歴がピカピカで優秀な人材を集めたいというのはどの会社も思っていることでしょう。

◆専門性

もちろん前職の経歴だけでなく専門性についても評価されています。総合商社はその仕事上、メーカーや調達先の社員の人に比べると専門性が高いとはいえません。そのため、業界の知識が深い専門性の高い人材を採用することがあります。転職例でいうところの大手エネルギー会社、プラント・エンジニアリング、メーカーの人などは専門性の部分を評価され、関係のある部門に配属されているといえます。

転職を前提に入社するなら専門性を身につける覚悟が必要

新卒で不本意な結果に終わってしまったから転職を前提に入社するという人がたまにいますが、かなりの覚悟で仕事をする必要があるかもしれません。上記の通り、マッキンゼーやボスコンなどピカピカのキャリアでないのであれば、評価されるほどの専門性を身につける必要があります。

若手ながらもその業界ではかなり詳しい部類になるといった気概で仕事を続けるにはかなり高いモチベーションが必要で、将来の転職というモチベーションで続くのかはなかなか難しいかもしれません。

就職を決めたのであれば、結果を出すことおよび誰よりも専門性を身につける意識を持つことで、将来の転職の選択肢が増えるだけでなく、会社内で評価され居心地がよくなり、結果憧れていた会社に転職する必要がなくなるということも考えられます。就職を決めたのであればぜひ、ちゃんと働くことで評価されることを意識してほしいと思います。

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最後に

やはり新卒でも人気のある総合商社ということで、中途採用も競争率が高く、結果としてピカピカのキャリアの優秀な人材が集まっているようです。

新卒で入れなかったから中途でなんとかという気概だとなかなか入社するのも難しいという現実を理解した上で、目の前の仕事に高い意識で取り組むことが結局、仕事人生を豊かにするといえるのかもしれません。

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いた仕事内容が多岐にわたるため、接客以外の能力を身につけることができたこれでは人事に印象を残すことは出来ません。なぜなら具体性がない、且つありきたりな文章だからです。上記の場合、笑顔で対応することは、カラオケだけでなくどのアルバイト、どの仕事に置いても心がけるべきことです。また、お客様と接することでコミュニケーション能力が身についたと述べてありますが、社会人になって話す機会が増えるのはビジネスパートナーであるためアピールするには適切ではありません。そのため、カラオケでのアルバイトについて書く際には、企業が求める人材であることをアピールするために、より具体的に再現性をもたせて書く必要があります。カラオケでのアルバイトから学んだこと、身についたことはあるはずです。ガクチカをアルバイトから述べることは「仕事」という切り口で話すことができるため、将来の職場での働き方に繋げやすいといった利点があります。伝え方次第で、どんなエピソードからも仕事に対する価値観や姿勢、自身の人柄などを十分に伝えることは可能です。以下でカラオケのアルバイトでの経験をもとに、ガクチカに活かせるポイントを紹介します。カラオケアルバイトからでもガクチカは作れるカラオケでのアルバイトは時給の高さやシフトの自由度、アルバイトをしていると割引が利くなどカラオケ好きにはたまらないアルバイトの一つです。カラオケでのアルバイトから身につく、ガクチカに活かせる内容は次のようになります。課題発見・課題解決力企画・実行力これらを書くときのエピソードとしては下記を参考にしてみてください。売上アップに貢献した経験【課題解決力・企画力・実行力】売上アップに貢献した経験がある人は、「課題解決力・企画力・実行力」があることを述べることが出来ます。この考え方はどの職種でも必要とされます。特に企画やクリエイティブ系の職種を志望する際にはこの経験をアピールできると良いでしょう。そこで書きたいのが、どんなことをして売上アップという目標を達成したのかです。実際に書く時は下記のポイントをしっかり踏まえて書くことが重要です。現状の課題分析分析した課題に即する解決策その結果課題がどの様に解決したか一番良くないのは、課題と解決策が矛盾していることです。例えば、「昼間のお客様が少ない」という課題に対して「フードメニューを提案した」という解決策を提示するのは矛盾していると考えられます。なぜならその解決策は根本的な改善になっていないからです。この場合、「昼間のお客様が少ない」という課題に対しての解決策としては、「日中時間に余裕がある高齢者をターゲットにしたフードメニューを提案した」と書く方が良いでしょう。売上アップに貢献した経験からは、課題解決力や企画力があることを述べることが出来ます。どの職種でもその考え方は必要とされるので、アピールできると良いでしょう。リーダーをしていた経験【リーダーシップ力】リーダーをした経験がある人であれば、「自分がリーダーに選ばれた理由・リーダーとしてどう仕事にあたったのか」を具体的にまとめましょう。人をまとめたり指導する力は就職後も求められる能力の1つです。特に出世したい、自分のプロジェクトを動かすような働き方がしたい人にとっては必須と言えます。アルバイトリーダーとして、他のアルバイトのやる気を高め、よりよい職場づくりに貢献したエピソードを書くことができるのではないでしょうか。例えばカラオケでのアルバイトでリーダーをしていた場合、新しく入るアルバイトの育成やシフト管理、また売上の管理を任せられることがあります。これらからエピソードを書くことも可能でしょう。長く続けた経験【継続力・努力し続ける力】カラオケでのアルバイトを長く続けていた経験がある人は、「継続力・コツコツと努力し続ける力」を書くことが出来ます。やめなかった正直な理由が”アルバイトを変えるのがめんどくさかったから”かも知れません。しかし仕事内容や働く条件に少しでも不満があれば続けられなかったはずです。続けられたのには何かしらの理由があると考えられます。その理由が就活ではとても大切になります。なぜならそれが、自身が働いていく上で仕事に求めるモノだからです。企業としてはすぐに辞められては困ります。この会社で長く働いてくれる意思がある人かどうかというのは就活生を判断する基準の1つになります。大手企業の場合は特にこの傾向があると考えられます。アルバイト経験を通して、長年働いたからこそ見える問題点・それを解決したエピソードなどを書けるととても良いでしょう。長く働き続けることができた理由の例・働いている店舗の売上向上のために、企画・実行することにやりがいを感じたから・風通しの良い環境でのびのびと仕事ができる環境だったから・様々な業務に携わることができる環境で、新しいことにチャレンジしながら働くことができたから上記をしっかりと具体性や根拠をつけて書くことができれば、自分の価値観や働き方を伝えられるESを作成することができるでしょう。まとめガクチカはESでも面接でもよく聞かれる質問です。普通の大学生活しかしてこなかった、誇れることがないなどと悲観的にならず、これまでの自分の経験を信じて、どんなことを学んだのか探してみてください。どんなにすごいエピソードでも、学んだことがなければ人事の印象に残るガクチカを書くことはできません。重要なのはどんなエピソードかではなく、何を学んだかです。本記事を参考に、自分なりのガクチカを作成してみてください。ガクチカ完全攻略記事一覧1.そもそもガクチカって何?2.ガクチカがない人の対処法3.ガクチカの書き方を徹底解説4.ガクチカの例文を紹介(1)ガクチカでゼミ活動をアピールするには(2)ガクチカでサークル活動をアピールするには(3)ガクチカで留学経験をアピールするには(4)ガクチカで長期インターンシップをアピールするには(5)ガクチカでボランティアをアピールするには(6)ガクチカで研究(研究室)をアピールするには【理系学生向け】(7)ガクチカで体育会系部活動をアピールするには(8)ガクチカで資格・TOEICをアピールするには(9)ガクチカで趣味をアピールするには(10)ガクチカでアルバイトをアピールするには→ガクチカでカフェアルバイトをアピールするには→ガクチカで塾講師アルバイトをアピールするには→ガクチカで飲食店アルバイト(居酒屋・焼き肉・レストラン)をアピールするには→ガクチカでカラオケアルバイトをアピールするには5.面接でのガクチカ対策と頻出質問10選 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なんとなく”銀行は危ない”と思ってる学生は要注意!就活慣れした学生ほど”情報”への向き合い方を再考するべき理由 なんとなく”銀行は危ない”と思ってる学生は要注意!就活慣れした学生ほど”情報”への向き合い方を再考するべき理由 『就活は情報戦』という言葉があります。この言葉が示すように、就職活動を始めた段階では無限ともいえる情報を前に立ち往生してしまった経験があるかもしれません。とはいえ、就職活動にも慣れてくると「直近採用人数を減らしている銀行は危ない」「商社は体育会じゃないと入れない」「コンサルはマックよりも時給が低い」など、どこから仕入れたかもわからない情報を、あたかも常識のように受け入れてしまっている就活生が一定数いるようにも思われます。就活に慣れてきた今だからこそ、改めて情報に対する自身の向き合い方について、本記事を通して再考していただきたいと思います。『絶対値・相対値』『長所は短所の裏返し』という2つのキーワードを軸に話を進めていきます。本記事の構成絶対値と相対値の手法を就職活動で応用する衰退する「銀行」を180°反対の視点から見るまとめ絶対値と相対値の手法を就職活動で応用する約100年前、米国に1,500万頭いたとされる馬は、現在では1,500万台の自動車に置き変わりました。(中略)まさに、自動車業界は「100年に一度の大変革の時代」に入っていると、日々実感しています。引用:トヨタ自動車アニュアルレポート2018こちらはトヨタ自動車の2018年のアニュアルレポートより抜粋したものです。MaaS(MobilityasaServices)という言葉も近頃では耳にすることが多くなりました。100年前に、人々の移動手段が馬車から自動車に変化したように今度は単なる自動車からコネクティッドカーやモビリティサービスなどその形を大きく変えようとしています。このような変化は何も自動車業界に限った話ではなく、その影響は金融や商社、航空、メーカーなど全ての業界でも起きています。しかしながら、全ての企業が変化に対応できている訳ではなく、2017年のゴールドマンサックスの大規模レイオフの様に、中には変化に対応するために大幅なリストラを行ったり、事業を畳んだりする企業もあります(参考:MONEYVOICEAIに仕事を奪われた元ゴールドマンの株トレーダー、いま何をしている?)。次に苦境に立たされる業界はどこかと見渡したとき、『銀行』という言葉を思い浮かべる就活生が多いでしょう。AI・フィンテックの台頭による銀行衰退の噂はテレビや雑誌などでよく目にします。一方で就活生も銀行を始めとした金融業界に対して、『縮小産業だから〜』『これから給料も減って伸びないだろうから〜』と答える一方で、その構造や理由を明確に答えることができる学生は少なく、また、どこから得た情報なのか噂で聞いた程度なのか曖昧な返答が多い印象を持ちます。絶対値と相対値情報に対する正しい向き合い方として『絶対値』と『相対値』の考えを用いる方法があります。・相対値…何かと何かを比較して考える数値・絶対値…元からの基準で考える数値「絶対値」「相対値」の話は、中学校の1年生の1番最初に習う範囲であり、unistyleユーザーの皆さんから見ると何をふざけた話をとなるかもしれませんが、日常生活では、絶対値と相対値の考えを忘れてしまっていることがよくあります。例えば大学入学直後によくネタになるセンター試験の点数トークを例に考えてみます。とある東大生のセンター試験の点数が800点だとします(センター試験は900点満点です)。東大生のセンター試験の平均点は810点のため、相対的には、東大生の平均以下となり暫く悔しい思いをするかもしれません(あくまで例えです)。東大生の中だけで見ると、800点という点数は低いかもしれませんが、全国平均の570点は大きく上回っています。東大の中(相対値)だけで見るとマイナスかもしれませんが、そもそもの全国基準(絶対値)で考えると非常に優秀な成績であることが伺えます。このように、絶対値と相対値では結果の見方に大きな違いがあることがわかります。これを踏まえて次の図を参照してください。次の図は2020年新卒の志望業界をランキング形式で表示しています。※表中の%はアンケート回答者の内、該当する業界を志望していると回答した学生の割合を示します。参考:ITmeidaビジネスオンライン2019年度の就職人気業界ランキング1位は銀行でした。それが2020年度の結果では8位まで転落しています。相対値で着目すると1位から8位まで転落しているので一見人気が急激に落ちたようにも見ることができますが、依然トップ10にランクインしている点から、人気が高いことが伺えます。また、ポイントに着目しても1位の医薬品とそれほど大きな開きがないことも同様に伺えます。そのため、巷で聞くような「銀行の人気が落ちている」は一概には言えないようにも思われます。ここから、”何”を基準にしている情報なのかが重要になることがわかります。とはいえ、この調査結果が複数回答が可能であること、どの層の学生へのアンケートなのか不明なため、この結果自体大きなバイアスがかかっていることも否定できません。銀行の人気は変わらなくても銀行の構造は確かに変革期を迎えているGoogleで「銀行|これから」「銀行|なくなる」で検索するとIT企業の台頭による銀行業界の構造改革に関する記事が数多くヒットします。これまで銀行は、決済機能ならその機能だけを担っていれば、ユーザーは喜んで利用してくれた。それが今、アマゾンやアリババのように、決済機能+サービスを提供する企業が次々出現している。(中略)フィンテックの台頭によって、銀行の魅力がどんどんそがれている。その結果、銀行の競合相手は銀行ではなく、他業種へと変わりつつあるのだ。引用:PRESIDENTONLINEビル・ゲイツ「銀行は将来なくなる」銀行が今後なくなっていくか否かに関する議論は恐らく論文などで語るレベルのテーマであり、本記事の趣旨ともズレるので深追いはしませんが、銀行が今後構造変革を求められていくことに関しては間違いない事実だと思われます。ビジネスモデルの変革もそうなのですが、冒頭のゴールドマンサックスの例のように今後「〇〇銀行が300人リストラを決行」のようなニュースを目にすることが増えるかもしれません。ここまでの情報だけを整理すると、先が見えない業界を何故就活生が未だ志望するのか?と疑問を持ってしまいます。ですが、視点を変えることで見方も変わってきます。衰退する「銀行」を180°反対の視点から見る視点を変えて銀行を見る前に、抑えておきたいキーワードがあります。『長所は短所の裏返し』という言葉を聞いたことはあるのではないでしょうか?長所は短所の裏返し『長所は短所の裏返し』という言葉は何故だか就職活動では多く耳にします。よくある短所の答え方としては「長所の裏返しとしての短所」を答えると一貫性のある人物であることも示せるうえ、マイナスイメージを伝えることもないため、使いやすいというメリットがあります。参考:unistyleでもESや面接で短所を聞かれた際の対策として短所の裏返しを伝えることを推奨しています。例えば「あなたの長所/短所を教えてください」のような質問があった場合、・臆病→慎重に物事を決めることができる・頑固→責任感が強いのように考えることが一般的でしょう。表裏関係にあるため矛盾もなく説得力があります。この考えを踏まえた上で次に進みます。銀行員の仕事が激変している。これまで人の手によって行われてきた仕事が、コンピュータに取って代わられていく。(中略)三井住友銀行は今後3年間で、全店舗をペーパーレス化し、相談業務を中心とする次世代型の店舗に移行する。事務作業は事務センターに集約し、AIなどを使って作業の効率化を図ることで、約4000人を新たな事業部門に移すという。引用:週刊現代ついにメガバンクに「大失職時代」がやってきた!IT(この場合AI)が仕事を奪ってしまって行員の行き場がなくなっていってしまうというどちらかというとマイナスな内容の記事になっています。この記事の内容を反対の視点から見てみます。AIには人件費が必要になりません。AIが仕事を代替することによって削られた人件費は今いる人材の給与の上昇に充てることが可能になりますし、手が空いた人材は新規事業開発などに配置転換されるかもしれません。こうして無駄を省略し、新規事業開発に取り組むようになった結果、銀行は業界で新しいポジションを形成していくことができるとも考えることができます。長所は短所の裏返し、もう少し噛み砕くならば、”逆の視点から情報を見る”ことが大切になってきます。ただなんとなく銀行はこれから失くなるといった情報だけを頼りに志望しなくなるのではなく、実際に自分で業界がどのように変化していくのか調べておくべきでしょう。事実、銀行の給与は上昇している国内銀行81行の2019年3月期の平均給与は609万5,000円で、前年同期の607万7,000円より1万8,000円(0.2%)増加。中央値は613万5,000円で、前年同期(611万5,000円)より2万円上昇。引用:東京商工リサーチ上記の引用は、東京商工リサーチが実施した2019年3月期決算の国内81行の平均給与の調査結果です。国内の銀行は変わらず高い給与水準を維持するどころか上昇傾向にあることが伺えます。この結果を見る限り、とても銀行がなくなっていってしまうようには思われません。銀行の給与が高いのは利益率が高いという業界そもそもの構造が原因となっている部分もありますが、報告書によると、前の節で予想した通り、AIやフィンテックといった技術の導入による人件費削減が大きく影響していると結論付けています。ウィンザー効果最後に、補足になりますが、第三者の意見を無条件あるいは信憑性のあるものとして受け入れてしまうウィンザー効果と呼ばれるものを紹介します。語源はアーリーン・ロマノネスのミステリー小説『伯爵夫人はスパイ』に登場するウィンザー伯爵夫人のセリフ「第三者のお褒め言葉は、どんなときでも一番効き目があるのよ」に由来する。参考:ブランディング会社SINCEウィンザー効果わかりやすいのが「食べログ」などの口コミサイトでしょう。「味音痴のAさんがおすすめしたお店」と「食べログの評価が★4以上のお店」が同じだとしても行ってみたくなるのは後者でしょう。もちろん食べログで評価した人のことなど知る由もありません。リクナビやマイナビ、unistyleといった就活生から見ると第3者の立場にいるメディアの情報は無条件に受け入れてしまいがちです。しかし、ある程度信頼のあるメディアだからといって無条件に受け入れていたら、見方や考え方までが先に示した銀行の例の様に左右されてしまう危険性もあります。当たり前のことですが、与えられた情報に対し、その背景や条件など多角的な視野から接することが大切です。まとめ『絶対値・相対値』『長所は短所の裏返し』をキーワードに本記事を進めてまいりました。重要なポイントをまとめると以下のようになります。ポイント・”何”を基準にしている情報なのか・”逆”の視点から情報を見る今回引き合いに出した銀行はあくまで一例に過ぎません。現在就活をしている皆さんが当たり前だと思っている情報も、視点を変えると違う結論を導き出すことができるかもしれません。本選考が始まる前の今だからこそ、今まで得た知識を捨てて、0の”視点”から就活を始めてみるのもいいかもしれません。【参考記事】▶銀行・・・・▶業界研究・・ 10,491 views
「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある? 「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある? 日産自動車のゴーン会長の逮捕や日系平均株価の急落。昨年と比較するとそこまで大きなトピックは少なかった印象もありますが、日本企業を取り巻く不祥事や暗いニュースは2018年も一定の話題を集めました。昨年、日産自動車の無資格検査とほぼ同時期に問題が発覚したのが、神戸製鋼の品質データ改ざん問題です。そんな神戸製鋼は昨年まで以下のような新卒採用メッセージを掲げていました。バラバラの集まりこそが強いんだ一見「まとまりがない」といった意味で悪い言葉に見える「バラバラ」。しかし、神戸製鋼は多様な価値観・考え・バックグラウンドを持った集団。すなわち、ダイバーシティーに富んだ集団という意味で「バラバラ」という言葉を表現していました。(その後あのような不祥事が発覚したというのもある意味皮肉な気もしていますが...)今やダイバーシティーという言葉は一企業に限らず日本社会のトレンドのように語られており、全く言葉として聞いたことがないという方はほとんどいないでしょう。今回は、そんなダイバーシティーという言葉と就職活動の関係性について、具体的な事例や頻出の論点を網羅していきたいと思います。ダイバーシティーの語義と背景ご存知かとは思いますが、ダイバーシティーという言葉は英単語"diversity"に起因しており、最も一般的な日本語訳が"多様性"になっています。元々、一億総中流という言葉にあるような、「皆が同じように高校・大学を卒業し、同じように企業に就職し、同じように家庭を築き・一戸建てに住み、同じように定年まで勤め上げる」というような、皆が皆同じ方向を向き努力し続けていれば自然と経済は成長していくといったような考えの時代は過ぎ去りました。時を経て現在のキーワードは、一億総活躍社会。すなわち、20歳~60歳程の男性だけが社会に出て働く時代ではなく、女性・外国人・高齢者・障がい者など、様々な属性の人があらゆる環境で活躍する社会を目指すべきだと政府は方針として示しています。(実際には、一億総活躍社会という言葉には職場に限らず地域社会や家庭などもう少し広い環境を含みます)以上より、「皆がこうあるべき」という画一的なモデルケースは薄れ、「皆が皆自由度高く違う方向を向く社会を許容すべき」というのが、社会的な風潮をもとにしたダイバーシティーであると言えるでしょう。特に近年では、先述した女性・外国人・高齢者・障がい者やLGBTといった属性の方の雇用を中心として、働き方改革と紐づいた議論が多く交わされている印象があります。学生と企業のダイバーシティーの認識の相違さて、言葉自体は誰もが知るものであるダイバーシティーではありますが、その具体的な意味となると、雇用や働き方の分野に絞って考えても様々な回答が出てくることかと思います。採用HPや企業説明会などでもダイバーシティーを推進している旨をアピールする企業は増えてきている印象がありますが、その中でも学生がイメージするダイバーシティと企業で実際に推進されているダイバーシティーの間には乖離があると思っています。学生の認識:「誰が」「どのように」働くかがダイバーシティーもちろん個々人によって考え方は異なることにはなるでしょうが、多くの学生は職場で「どういった人が働くか」と「どういった働き方をするか」という点でダイバーシティーを認識している印象があります。もう少し具体化すると、「どういった人が働くか」・女性の役員登用や採用割合の増加・外国人労働者の積極的雇用・LGBTに寛容な環境の整備「どういった働き方をするか」・残業時間の削減・フレックス勤務・リモートワーク上記のような認識の方が多いのではないでしょうか。実際、企業が採用HPや企業説明会で示すダイバーシティーもこれに近しい意味で触れられることが多く、厚生労働省が発表している「くるみんマーク」・経済産業省が発表している「ダイバーシティ経営企業100選」辺りも近しい観点で選定されています。参考:厚生労働省くるみんマーク・プラチナくるみんマークについて経済産業省ダイバーシティ経営企業100選ホームページこのように、国策や企業の広報活動でイメージ付けがなされていることも現状の学生の認識を生み出している一因なのだと考えられます。以下のような企業の取り組みを、どの企業でも少なからずやっているものだと考えている方もいるかもしれません。参考:企業の実態:学生が思うほどドラスティックなものではない一方、実際に企業の現場で推進されているダイバーシティは学生の認識と異なっている点が多い印象です。例えば近年認知度が向上しつつある"LGBT"について、先ほどは「寛容な環境の整備」という旨を述べましたが、実際は社内研修の座学で「LGBTの重要性」といったものを学んだり、「ダイバーシティ推進室」といったよう半名ばかり部署をとりあえず設置してみるぐらいで終わっている企業が存在しているケースもあります。ある日系有名企業に勤めている社員からは、研修で「『彼女と』クリスマスどこか行かれたんですか?」という言い方は(LGBT尊重の観点から)不適切な場合があるため、性別に影響しない『パートナー』という言葉を使えという内容のWeb研修を社員全員が受講したものの、実際はほぼ誰もそれを守っていないといった話も耳にしたことがあります。中でも直近で話題になったのは以下の記事でしょう。参考:本当にお前らダイバーシティが分かってないんだな。この方が指摘するように、多くの学生がイメージするような女性の管理職を増加・新卒採用の段階から外国人留学生の枠を広げるといったものは現実のダイバーシティーにはそれほど当てはまらないというのが実情です。それよりも、社会に出て働くのは男性が多い・多くの社会人はオフィスに出向いて9時5時近辺で働く、という社会の大多数の動きは残したうえで、その一部に(リモートワーク・フレックス勤務といった)働き方の変化を加えるというのが企業側が現実として取り組んでいるダイバーシティーだったりもします。この時点で、双方の認識の相違が何となくでもイメージできたかと思います。ダイバーシティーの取り組み事例ここまでの内容ですと、企業はダイバーシティーについて大した取り組みをしていないような印象を持たれた方もいらっしゃるかもしれませんが、当然中には学生のイメージに合った/もしくはそれを超えたダイバーシティの推進の仕方をしている企業も存在しています。ここではその事例を2つピックアップしてご紹介します。事例1:日産自動車|ルノーとの提携を軸に女性の活躍を推進冒頭でも取り上げた渦中の日産自動車。同業界の中でも英語力やグローバルのイメージを持っている方も多いと思います。そんな日産自動車は1999年にフランスのルノーと業務提携したことで知られています。(ゴーン前会長は記事執筆現在ではルノーの会長を継続されています)その影響もあってか、日産自動車では特に「女性の活躍」をテーマに、技術職や管理職といったこれまで男性の割合が高いものとみなされてきた立場について、女性の割合を増加させることを目標に掲げているようです。具体的には、就活生に留まらず受験勉強を控えた高校生へ向けて技術職の女性社員が講演を開くことで、より早い段階からのキャリア意識の醸成(技術職として働くということを選択肢の一つとして意識させる)などといった取り組みが挙げられます。「女性の活躍」と言われると大体多くの企業が重要性自体は説いていたりするものですが、日産自動車では以下の記事にもあるように十数年連続で女性管理職率を増加させるなど名ばかりではなく実際に企業体制に変革を加えていることが読み取れます。参考:日産の取り組み事例2:カルビー|松本社長主導のドラスティックな働き方改革有名食品メーカーのカルビーですが、こちらは社長の松本晃氏の取り組みが有名になっています。「」でも述べたように、多くの日系企業に当てはまる特徴として意思決定の遅さや業務遂行上の非効率性が挙げられます。例えば何か問題が発生すると事あるごとに「とりあえず打ち合わせを行いましょう」という流れになり、肝心の打ち合わせの場ではだらだらと議論が発散していき、長時間かけた結果「決定事項なし」という何のために複数人の稼働をかけて行ったのかよくわからないもので終わってしまうなんてこともあったりします。一方松本氏は、以下の記事にあるように「会議なんか辞めてしまえ」という大方針まで掲げ、「定時が来るまでダラダラと働く」という時間ベースで働く日系企業でありがちな働き方に対し、成果ベースで働き方や待遇を決定するという旨を述べています。参考:会議なし、資料なし、会社に来る必要なし!/カルビー松本会長「ダイバーシティーが嫌いな会社に未来はない」松本氏は前職で外資系医療メーカーのジョンソン・エンド・ジョンソンの社長を務めた経験もあることから、先ほどの日産自動車と同様、外資系企業出身のトップ就任がきっかけとなるケースというのはそれなりに多いのかもしれません。日系企業で社長の方針がここまでトップダウン的に現場まで行き届いている企業というのもそうそうないように思われます。(もちろん細かい部署単位で見ればこういった方針が実際に反映されているかどうかはわからないものですが)なぜ、今の時代にダイバーシティーが求められているのかさて、これら企業の取り組みのように、日本社会にも少しずつではありますがダイバーシティーの考え方が浸透していっている印象があります。冒頭でも少し触れましたが、「世のお父様方は汗水垂らしてモーレツに働くべき」「とにかく努力すれば必ずいい方向へ向かう」といった時代は去り、画一的な行動をしているばかりでは企業も個人も生き残れない時代へと移行していくことが指摘されています。「」でも述べた通り、これからの時代に市場価値を高めるための方法の一つに「ポジションを取る」ことが挙げられます。世の中の常識や「こうあるべき」という既成概念にとらわれているようでは市場で埋もれてしまう一方であり、これまでとは異なったモノの見方や考えが必要になっていっています。すなわち、「同質の集団からは同質のアウトプットしか生み出されない可能性が高い」ことが問題であり、この状況を脱却するための手段の一つとしてダイバーシティーがあると言えるのではないでしょうか。有名な話ですと、キリンの人気商品である「午後の紅茶」は、「午後のゆったりとした時間に紅茶を嗜む」という(少なくとも今の日本社会の多くでは)女性にしか経験できない発想から生まれたというものがあります。女性社員の考え方を取り入れることで紅茶界のポジションを獲得した好例だと言えるでしょう。女性を多く登用するのも、時間ベースの画一的な働き方を脱却するのも、あくまでそれは企業価値や個人の幸福度といったものを高めるための手段に過ぎません。つまり、ダイバーシティーのためのダイバーシティーは本質的ではなく、こういった時代背景や市場動向に対応していくために推進されているのだという位置づけは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーに着目する際に注意すべきこと近年注目度を高めるダイバーシティーについては、事例のようなものが紹介されると何だかそれだけで良い企業と感じてしまうようなことも起きがちです。ここでは、そんなダイバーシティーについて情報を得る際の注意点について指摘します。注意点1:企業の広報活動の一環として提示する情報であることを認識すること採用HP・ナビサイト・企業説明会など様々ですが、基本的にそれはどれも「エントリーしてもらうため・企業のイメージを良くするために提供する情報」であることは考慮しておくべきだと思います。参考:こちらの記事でも近しい指摘をしていますが、就職活動では、学生は内定を獲得するために行動する一方、企業側は自社の利益に貢献できる人材を獲得するための行動を取ることになります。そのため、企業側が提示する情報というのは、嘘ではないにせよ自社をよりよく見せようとする意図を含んでいることは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーもこれと同様に、「ダイバーシティーを推奨している」と言われて悪いイメージを抱く学生はまずいない状況下で、全社的な方針でなくとも一部で実施している取り組みをやたらと強調してアピールしているということも往々にして考えられます。ダイバーシティーの取り組みは魅力的に映ったりもするのですが、それが実際の現場でどこまで適用されているかについては慎重に判断していくことがミスマッチを避けるためにも無難な選択でしょう。注意点2:"まやかしの"ダイバーシティーに騙されないこと注意点1にも関連する内容にはなりますが、皆さんは、以下の記事を読んでどのような感想を抱きますでしょうか。参考:サイバーやメルカリも!女性躍進の最前線|働く女性を支える社内制度10選理容半休・失恋休暇・オシャレ手当・コンサート休暇...そんなことで会社を休んでいいのかと魅力的に感じた方も多いかもしれません。確かにこういった休暇制度や各種手当はそうそうあるものではないためインパクトが強いものにはなりますが、基本的にどの企業でも与えられているはずの年次有給休暇は、理由を問わずに会社を休むことが出来る休暇です。労働者は労働基準法上有給休暇取得の理由を周知する義務はありません。逆に言えば、理容休暇は理容目的でのみ取得が許される休暇であり、失恋休暇は失恋しないと取得できない休暇(のはず)です。こういったごく一部限定的な事由にのみ適用される休暇であったら、むしろ事由を問わず取得可能な労働者の権利である年次有給休暇の増加、もしくは消化の完全義務化といった取り組みをした方が(インパクトには欠けるかもしれませんが)よっぽど有意義だといった見方もあってもいいかと思います。※これらの取り組みをしている企業=まやかしのダイバーシティーで学生を騙している企業だと述べているわけではありませんのでその点ご理解ください一部魅力的に見えるダイバーシティーに関する制度があったとしても、肝心の給与や福利厚生・休暇制度等が満足いくものでなかったらそれは問題でしょう。目先のダイバーシティー制度だけに目を向けるのではなく、実際にそこで働くとなったときに自分が幸福度高く働ける環境であるか総合的に見る姿勢を忘れないでいただきたいと思います。注意点3:ダイバーシティーの"おかげ"かどうかは慎重に判断すること事例2で取り上げたカルビーは有名なダイバーシティーを推進している企業の一つですが、10期連続で過去最高益を更新するなど、好調な業績とダイバーシティーの推進はしばしば紐づけて語られることが多い印象があります。(ちなみに今季は大幅な業績予想の下方修正をするなど苦戦している姿が見受けられます)しかし、これを「女性を増やしたから利益が伸びた」のように結論づけてよいかは実際のところ正確にはわからないでしょう。企業の業績は複合的な要因が絡み合って決定していくものであり、どこまでダイバーシティーが利益に貢献したかを定量的にはかることは難しいでしょう。見方を変えれば、たまたまそれが食品業界のビジネスモデルやカルビーの企業風土に合致したからうまくいったという可能性も十分考えられます。多くの企業が学生のイメージほどダイバーシティーを推進できていない現状下で、今後各企業がどのようにして変革を加えていくかについては、就活生の皆さんにとっても注目すべき観点の一つだと考えています。単純に個々人の個性を頭ごなしに許容するようでは、結果的に組織のまとまりが欠き効率性も失われるという可能性も考えられるでしょう。くれぐれも、ダイバーシティーはやればやるほど良いものだといった単純な考え方は持ってほしくないと思っています。最後にダイバーシティーについてはこれまで述べたように学生のイメージ先行で動いていってしまっている面も多く、学生と企業の認識には隔たりがあるというのが現実です。とは言え、何もこれは学生の情報収集不足だけが問題なのではなく、企業側も発信する情報と現場での取り組みに大きく乖離がある場合など、認識の相違を生み出すきっかけを一部作っているものだと考えています。結局、どちらがいい/悪いといった話ではなく、まずはお互いが少しずつでも歩み寄っていく姿勢を見せることが肝心なのではないでしょうか。本記事が就活生の皆さんにとってダイバーシティーの意味を見返すきっかけとなれば幸いです。関連記事: 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なりたくない自分を考えることは就活のスタートにちょうどいいかも なりたくない自分を考えることは就活のスタートにちょうどいいかも 「将来やりたい」や、「5年後・10年後のなりたい姿を考えましょう」というのは就職活動していると多くの人にアドバイスをもらうと思います。unistyleでも基本的には将来やりたいことを考えながら、就職活動してみるとよいかもとアドバイスしています。参考:複数内定で迷った場合に何を基準に就職先を選ぶべきか一方で将来やりたいことも5年後のなりたい姿もイメージできないという人は多いかもしれません。そういう人は「なりたくない自分」というものを考えるのは最初のきっかけとしてよいかもしれません。なりたくない自分を列挙する5年後、10年後にどんな大人にはなりたくないですか?人それぞれ様々ななりたくない像があると思います。「電車の中で疲れきっている大人にはなりたくない」、「二言目には仕事の愚痴が出るような大人は嫌だ」、「仕事を楽しんでいない大人になりたくない」といった仕事に対してポジティブな人もいれば、「プライベートや家庭を顧みない仕事人間は嫌だ」といった仕事と距離を置いた大人になりたい人もいるでしょう。「常に夢を抱いていない大人になりたくない」という人もいれば、「大きなことを語るばかりで実績が伴わない大人は嫌だ」と思う人もいるでしょう。「会社に縛られるような人生は嫌だ」と思う人もいれば、「組織に所属せずフリーでプラプラするような大人は嫌だ」と考える人もいるでしょう。仕事面において素直になりたくない自分を考えることは、自分が人生や仕事において何を大事にしているか考えることに繋がります。なりたい大人を話し合うのは恥ずかしくてもこんな大人は嫌だというのは友人同士でも話しやすいと思うので、就活のスタートに考えてみてほしいと思います。実際に働く人や内定者からなりたくない像を探る参考:拝金主義?40代で墓がたつ?!キーエンス内定者が内定者懇親会に行って感じたこと上記で紹介した記事では、キーエンスで働く人は「お金が大きなモチベーション」で「目の前の仕事で成果をあげて成長していくこと」が大事だと考えている人のようです。一方で就活生の中には「お金以上に面白い仕事をしたい、お金が仕事のやりがいと言い放つような大人はイマイチ」だと考える人もいるでしょう。リクルートとキーエンスを併願してどちらにも内定をもらう人は多いようですが、リクルートの人は「将来成し遂げたいことがある、そのための必要スキルを得たい」といった給与以上に志を取る人が多いようです。また発展途上国に貢献したいと考えて、総合商社やJICAなどの国際機関を受ける人も多くいますが、JICAに内定するような人の多くは「総合商社の人は一言目には採算やビジネスとしての儲けを協調するのでそういう人になりたいと思わない」と考えて志望度を下げるケースが多く見られます。参考:「途上国の発展に貢献したい」という軸の学生が絶対に受けるべき四つの業界参考:JICA内定者インタビューOB訪問や内定者の話を聞く目的の一つは、上記のように様々な人の話を聞いてなりたい自分を模索するだけでなく、なりたくない自分も一緒に考えることで合っている業界や企業を考えるということにあるともいえます。内定者や社会人の話を鵜呑みにしすぎてしまう人も多いので、このようになりたくない自分を探りながら話を聞くと鵜呑みにせず自分なりに考えながら聞いてみるとより有意義なOB訪問になるかもしれません。最後に就活をしていると、会社の都合のいい部分や先輩のかっこいい話ばかりを聞くことになりますが、そうした話に浮き足だつことなくしっかりと自分の考えを持つ上では、なりたくない自分・かっこわるい大人というものを考えておくことが大事かもしれません。自分の身近な大人はかっこいい人ばかりではないでしょう。なりたくない自分というものを考えることは、地に足のついたキャリアを考える上では非常に役立つかもしれません。ぜひ就職活動のスタートに仲のいい友人とともに考えてみてください。photobyMartinThomas 21,277 views

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