どの業界・企業でも使える説明会・本選考で困った時に使える逆質問3選

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最終更新日:2023年10月27日

どの業界・企業でも使える説明会・本選考で困った時に使える逆質問3選

こんにちは、16卒の早稲田院生です。
今回は、質問会や座談会、面接の最後などで度々行われる「逆質問」について、今回は取り上げていきます。聞きたいことが多すぎて、何を聞けばいいかわからないと感じている方も多いでしょう。一方で、ネタ切れで無言になってしまった経験がある方もいるでしょう。そこで今回は、実用的な逆質問3選を紹介します!

本選考とインターンの締め切り情報

まず本題に入る前に、逆質問の場がなぜあるのか、について解説していきます。
逆質問の目的は、大きく分けると以下の2点があります。

【1】(学生視点)その企業に対する理解を、更に深めるため。

逆質問の場は、説明会や配布資料などでは載っていないような情報についても直接聞くことのできる貴重な機会です。特に、
●業務のやりがい
●その社員が入社した決め手
●福利厚生に対する満足度
などについて質問する方が多いようです。確かに説明会でも説明してくれることはありませんし、企業資料にも載っていない情報ばかりです。

【2】(面接官視点)逆質問の内容や質から、学生を評価するため。

逆質問の場も、もちろん学生の評価の対象になっています。逆質問の内容によって、評価は上がりも下がりもします。
●評価が上がる質問の例:社員が簡単に答えられない質問や、その業界・企業に関心がないとできない、鋭い質問。
●評価が下がる質問の例:資料に載っていること、説明会で話すような内容、知ったところで使い道のない情報など。
ですので、なるべく評価の上がる質問を何個も聞いていく方が良いでしょう。

また、ありきたりな質問(入社の決め手など)については、聞かれることが多すぎてウンザリしている社員も多いようです。場合によっては、評価が下がることもあるかもしれません。

 

【1】と【2】から、「更に企業の理解を深めることができ、鋭く、ありきたりでない質問」が良い質問と言えるでしょう。

※逆質問で何を質問すべきなのか、という点について更に詳しく解説している記事がありますので、ぜひ読んでみてください。
参考:面接における逆質問で何を質問すべきか
 


さて、そこで今回は
●よくある質問ではない
●簡単に回答できるような易しい質問でない
●企業の魅力を更に知ることができる
という質問を3つご紹介します。
 
つまり、困ったときの為の単なるネタ切れ対策でなく、社員に「鋭い質問」と思わせた上で、今後の選考に活かせる回答を引き出すことのできる質問になっています。そして、実際に僕がそれらの回答を選考に活かした経験も載せていきます!
 

逆質問例1:会社の一番の魅力は何ですか?

社員の語る「会社の一番の魅力」は、他社にはない魅力である場合がほとんどです。つまり、他社と差別化できている点です。ですので、志望先企業の選定に関して、非常に参考になります。以後はその会社の志望理由として用いていくことができます。
 
一方で、この質問に対して「休みが多いところ」や「ワークライフバランス」等と回答する社員もいます。こういう回答をしてきた社員は、業務に魅力をほとんど感じていないということです。ですので、その会社は気を付けた方が良いでしょう。

《実例》
某証券会社にて、
「”お客様との信頼関係の構築能力”を育てる環境や研修制度が整っているところ。ウチの社員の、信頼を得る力は他社に絶対に負けない。はっきり言って業界内で圧倒的最強。金融業界はカタチがないものを扱うので、信頼を得るということが最重要で、そのまま業績に繋がる。だからこそ、これを育てる環境が整っていることが一番の魅力ですね。」
という回答をいただきました。証券会社を比較する際、扱っている商品などに全く差がありません。ですので、学生視点では「業界内順位」と「社風・社員の雰囲気」ぐらいでしか判断することができません。ですが、それ以外に多大なる魅力があるということを、前述の回答を通じて知ることができました。これによりこの企業の志望度は上がりました。また、志望理由にこれを盛り込んで話すことで、面接官の方から「よく当社のことを理解できているね。まさに、そこがウチの魅力なんだ。だからこそ新卒で入るならウチを本当にオススメするよ。」というフィードバックを受けました。

 逆質問例2:入社して最も驚いたことは何ですか?

「ギャップはありましたか?」という質問をしている学生が非常に多く見受けられますが、ギャップについて尋ねると「あら探しをしている」ように見えてしまいます。また、対する回答も「悪い内容」になりがちです。それでは、今後の選考に使うことができません。
 
そこで、ギャップではなく「最も驚いたことは何ですか?」と聞くようにしましょう。この質問に対しては、ほとんどの社員は「良かった点・想像以上に凄かった点」を回答してくださいます。この回答から、学生視点で気づかないような新たな魅力を知ることもできますし、志望理由にしていくこともできます。


《実例》某信託銀行にて、
「最初の配属で、希望部署があったのに、全く興味がない部署に入れられてしまって絶望した。だけど、数週間たったときにはその業務がとても大好きになっていて、ハマっていた。ウチの人事部は本当に社員のことをよく見ているよ。しっかりと社員ひとりひとりの適性や性格を見抜いた上で、配属を決めている。最初の希望部署に行かず、人事部に決められた部署に入ったことを本当に今では良かったと思っている。」
という回答をいただきました。希望部署へ行けない配属リスクを危惧している学生は多いですが、この会社の場合は入社後の配属にも不安を抱かなさそうだと考えました。これを通じて、この企業へのかなり志望度は上がりました。

  逆質問例3:同業界で会社を比較するときは、どういった点で比較するべきですか?

この質問に対する回答は、「その企業が最も秀でていると考えている点」である場合が多いです。なぜなら、その社員は、その点を重視し、その企業を選んだはずだからです。
(例)成長率が著しい企業=「企業の成長性で比較すべき」という回答が多い。
(例)業界順位も高くなく、特に特徴もない企業=「人が良い」という回答が多い。
この質問を通じて「その企業が最も秀でていると考えている点」を知ることができます。またその回答は、社員が実際の志望理由としてアピールし入社した可能性が高いです。ですので、業界下位の企業などの特徴の少ない企業に対する志望理由を考える上で、非常に参考になるかと思います。

《実例》
知名度の低いが、利益率が異常に高い某ベンチャー企業にて、
「利益率の良さは重視したほうがいいよ。利益率がいいっていうことは給料もよくなる可能性が高いということだし、利益率が良くないと新しい事業にもチャレンジできないと思う。当社は営業利益率を常に気をつけていて、最低何%は維持するという目標を掲げているんです。だからこそ当社は、新しい事業にも手を出すことに成功していて、今後も何か新しいことがやりたいと思えば始められる、非常に良い環境だと思うよ。」
という回答をいただきました。学生視点では「業界内順位」「売上高」「社風」などで企業を判断しがちですが、「利益率」という視点で企業を見ることの重要性を学びました。また志望理由として、この話を挙げることで「なぜ似たような他企業ではダメなのか」という点を説明できるようになりました。


最後に

逆質問の場において、多くの学生は、ありきたりな質問や調べれば分かることばかりを聞いてしまっています。そうではなく、有意義な質問を多く投げかけていくことで、【1】企業の理解を深めた上で【2】面接官からの評価を上げられるよう、努めてみてください!

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広告代理店化するコンサル業界はマスコミ志望者を取り込むか 広告代理店化するコンサル業界はマスコミ志望者を取り込むか マーケティングや広告のプランニングを行う会社といえば広告代理店であり、マスコミを志望する就活生を中心に人気の高い業界です。一方で、近年、世界では広告領域におけるコンサルティング会社の存在感が増しており、経営コンサルから広告代理店の業務を担う会社が増えてきているようです。設立4年で売上15億ドル規模に成長したデロイトデジタル、多数のデザイナーを抱えるIBMこちらの記事では、デロイトコンサルティングの子会社でデジタル分野の代理店業務を行うデロイトデジタルが「設立4年で売上15億ドルの規模に成長した」と紹介しています。参考:「経営コンサル」から「デジタルエージェンシー」へ転身した、デロイトデジタルの内幕またこちらの記事ではIBMやマッキンゼーのような企業がデザイン分野に進出し、電通をはじめとする広告代理店の領域に進出していることを紹介しています。参考:「IBMvs電通」経営コンサルと広告代理店がなぜ同じ分野で争っているのかアクセンチュアもアクセンチュア・デジタルを創設し、アクセンチュア本体においても従来のビジネスコンサルタント・ソリューションエンジニアに加えて、デジタルコンサルタントの採用を始めています。マッキンゼーのデザイン会社買収についても下記の通り記事になっています。参考:アクセンチュア採用職種紹介マッキンゼーがデザイン会社LUNARを買収コンサル×デザインで新たなステップへコンサルティング会社だからこそ包括的なマーケティングプランの提供が可能コンサルティング会社はこれまで企業の経営に関わる様々な案件に関わってきました。ITも手掛ける総合コンサルティング会社であればIT立案も含めた戦略が可能であり、財務コンサルティング会社であれば税務や財務などの面も含めた戦略が可能になります。上記で紹介した記事の中で、デロイトデジタルが大手靴ブランドのプロジェクトで、その例が記されています。大手靴ブランド「トムス」とのプロジェクトでは、新しい電子商取引のプラットフォームの構築を手伝うだけでなく、今後の事業成長の戦略構築のために、サプライ・チェーンやロジスティックスに関するサービスを提供できる親会社の協力を仰いだ。「我々は税務の専門家を引き入れた。電子商取引のプロジェクトに必要になると思ったからだ」と、ブリンカー氏は話した。引用:「経営コンサル」から「デジタルエージェンシー」へ転身した、デロイトデジタルの内幕上記の事例では、プラットフォームの立ち上げだけでなく、戦略コンサルティング会社として担ってきたIT戦略の立案、商品の流れを組み立てるサプライチェーンやロジスティクスに関するサービスを一貫して提供しています。結局、商品やサービスをマーケティングを行い幅広く提供する上では、ITのシステム、商取引に伴う税務・財務、商品の輸送・貯蔵に関わるサプライチェーンなど広範囲に関わることになるため、それらを一貫して提供できることをウリにコンサルティング業界が広告分野にも進出してきているものと思われます。背景にあるのはインターネット広告の堅実な伸び近年ではインターネット広告が毎年堅調に広告売上高を伸ばしている一方で、マスコミ4媒体の伸びが鈍化しており、広告費に占める割合においてもインターネット広告の存在感が増しています。参考:日本の広告費|媒体別広告費電通調べインターネット広告と一口に言っても、その中身はインターネットの発達とともに日々変化しています。黎明期はそれこそバナーを貼っていくらという新聞や雑誌と同じような広告モデルでしたが、近年ではアドテクノロジーも進み、リアルタイムビッティングと呼ばれるような広告入札の仕組みや、動画広告なども最近では盛り上がってきています。このような変化の隙間ができたため、これまで広告を提供していなかったようなプレーヤーが参入する余地が生まれたと考えられます。採用拡大を急ぐコンサルティング業界このようなデジタル分野の進出に加えて、ITシステムの構築に関しても、ハンズオン型のコンサルティングが求められており、従来の戦略立案だけでなく、戦略から実行まで担うファームが増えてきているようです。新卒採用分野においても、コンサルティング業界は活発に採用しており、特に「デロイト、PwC、EYアドバイザリー」などの企業の採用拡大傾向が続いています。参考:思わぬ競合の参入に広告代理店は変われるかマス4媒体が広告のメインだった時代の広告代理店は良くも悪くもクライアントおよび媒体との強いコネクションを競争源に仕事をしていました。そのため就職活動生には話題になるように、広告業界では激しい接待と飲み会が繰り広げられています。ちなみに広告代理店の社員の生活については、こちらの漫画が若干誇張もありながら描かれているので、広告代理店志望者の方は少し高いですが手にとって見てください。気まぐれコンセプト完全版これまでは、コネクションで仕事が取れていましたが、インターネットの登場により業界が変化する中で、広告代理店も同じ仕事の仕方では生き残りは厳しくなっていくかもしれません。上記で紹介した記事でも、広告代理店が経営コンサルティングに進出している様子が書かれています。これまでも広告代理店にはマーケティング機能は備わっていたが、それはあくまでもコミュニケーションやセールスプロモーションの分野に限られたものだった。だがデジタルメディアの台頭などによって、従来型の広告ビジネスモデルは転換を迫られている。マスメディアの扱いや広告クリエイティブだけでは成長の余地は大きくない。特に広告最大手の電通の危機感は半端ではなく、広告だけに留まらず、経営戦略、事業戦略、商品開発、製造・生産、チャネル開発、アフターマーケティングなど、クライアントのバリューチェーンの川上から川下までを一貫して手掛けることで利益を確保しようとしている。そのためには経営に関する知識、スキル、ノウハウを習得した人材を現場の第一線に配置しておく必要があり、幹部研修と組織の体制を整えている。引用:「IBMvs電通」経営コンサルと広告代理店がなぜ同じ分野で争っているのか広告業界志望者がコンサルも併願するようになるか新卒採用の領域において、広告代理店志望者が併願先としてコンサルティング業界を強く志望するような動きはいまのところそこまで出ていません。しかしながら経営コンサルと広告領域が融合していきそうな流れの中で、近い将来には広告を受けるならコンサルも受ける流れが来ると考えられます。unistyleを利用している人は、ぜひこのような流れも考えながら、広告を受けている人はコンサルも、コンサルを受けている人は広告も併願するようにしていただければと思います。モノを持たずにアイディアで顧客の課題をチームで解決するという点では、広告もコンサルも共通しています。共通点のある業界のため志望動機も共通して話ができるので、気軽にエントリーしてみてはどうでしょうか。最後にインターネット広告の伸びは鈍化しておらず、今後も多くの広告予算がインターネットに振り分けられるようになるでしょう。また人材の流れとしても、広告業界からコンサル業界、コンサル業界から広告業界と境界線が曖昧になっていくことも考えられます。新卒で広告代理店に入れなかったら夢破れておとなしく金融業界や全然別の業界に就職するというもったいない選択をしてしまう人も多いですが、自分が何に惹かれているのか、その要素はコンサルティング業界にはないのかという視点で業界を見てみると新たな発見があるでしょう。【関連記事】 33,055 views
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