合同企業説明会で志望企業の方から名刺を貰えるか挑戦してみた

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最終更新日:2023年10月25日

合同企業説明会で志望企業の方から名刺を貰えるか挑戦してみた

本記事は16卒の就活生の方による寄稿です。
unistyleでも合同企業説明会に関するコラムをいくつか掲載していますが、実際にそのアドバイスに基づいて行動した様子をレポートしていただきました。是非、参考にしていただければ幸いです。


本選考とインターンの締め切り情報

こんにちは。16卒就活生のAと申します。私のスペックについて簡単に紹介すると、国立大学院文系の修士1年生で、企業でのインターン経験などはあるものの、海外経験や体育会出身ということはありません。そこも踏まえてお読みいただければと思います。

3月から就職活動が解禁し、関東や関西を問わず既に数多くの合同企業説明会が開催されています。この時期になると、就活生の間では「合同企業説明会なんか参加するだけ無駄」、「合同企業説明会に参加しても人事に顔を覚えてもらうことなんか不可能」という話も出ていることでしょう。

この手の話は本当なのでしょうか。unistyleの「合同企業説明会で説明ブースに座ってはいけない3つの理由」「合同企業説明会を無駄な時間にしないための3つの方法」を参考にして、実際に検証してみました。
上記コラムの通り、企業から説明を聞くことを主目的にするのではなく、「志望度の高い企業の方から名刺を獲得し、OBOG訪問に繋げること」にチャレンジしてみました。

それでは体験記に入りましょう。

筆者の体験記

(参加説明会:レクミーLIVE in 京都)

挑戦①:大手消費財メーカー

まずはブースに座って話を聞くことに。unistyleのコラムには「説明ブースに参加すると抜けづらい&ブースで話すことはパンフレットとHPで理解できる」とありましたが、いきなり説明も聞かずに名刺を貰うのは難しいと考え、最初は座ってみることにしました。
説明内容はパンフレットに書いてあるようなことばかり。確かにこれだけ聞くと合同企業説明会に参加する意味なんてほとんどないなと思ってしまいます。

そこで説明が終わった後、「○○大学大学院の○○と申します。現在御社を第一志望に考えておりまして、OBOG訪問をさせていただきたいです。よろしければご紹介していただけませんか?」と人事の方に質問。
返答は「多くの方からOBOG訪問の希望がありまして、人事から紹介することはできません。キャリアセンターを通してOBOG訪問してください」というものでした。

これでは名刺を貰う事はできないと判断し、人事に顔を覚えてもらう作戦に変更。「御社に興味を持ったのは、自身の尊敬している○○さんという先輩が御社に入社したからなんです」という話を振ってみました。

すると、「あぁ○○ね!○○は私が採用面接したんだよ!それだったら○○に連絡して社員紹介してもらうといいよ!」という答えが。その後も話が盛り上がり、最終的には私の名前覚えとくねーと人事に言っていただけました。名刺獲得はできませんでしたが、人事に名前を覚えてもらう事と、知り合いからOBOG訪問につなげるきっかけ作りができました。

挑戦②:大手電機メーカー

挑戦①から、ブースに座って説明を聞くのは時間の無駄だと考えたため、説明を聞かずに名刺を貰える方法を考えて実行してみました。
私「○○大学大学院の○○と申します。御社に大変興味があるんですが、時間が無くブースに座って説明を聞くことができないんです。質問させていただきたいことがあるので、よろしければお名刺を頂戴できますか?」→人事「○○大学の子か。いいですよ。こちらに連絡をください。○○大学ならOBも紹介できますので」と名刺を頂戴することができました。

人事の反応を見ている感じでは、大学名で興味を惹けた感じが強かったので、自身の学歴に自信がある方はこういう戦略もありかもしれません。頂戴した名刺から連絡を取り、後日OBOG訪問をさせていただくつもりです。

挑戦③:大手ディベロッパー

挑戦②の経験から「人事からでも名刺獲得とOBOG訪問を狙えるんじゃないか?」と考え、上記の作戦でいきましたが、撃沈。キャリアセンターを通してくれと言われました。以前に参加した説明会でも同じことを何度も言われたため、人事から名刺を頂戴することは難しいみたいです。狙うべきは人事ではなく説明会に来ている社員なのかもしれません。

挑戦④:大手繊維メーカー

今までの経験から、「人事から名刺を貰うよりも、人事じゃない社員から名刺を頂戴する」方が簡単と判断。説明会ブースの後ろにいる社員の方に話かけてみることにしました。すると、暇をしていたのか「興味持ってくれているなら今から個別で話をしてあげるよー。15分くらい時間あればいい?」と言っていただけました。そこで個別に話を聞かせていただいた後に、「自身の興味のある部署にいる方にOBOG訪問させていただきたい」といったところ、紹介していただけることに。名刺を頂戴し、後日紹介していただく約束を取り付けました。


私の挑戦は以上です。4回名刺獲得チャレンジをして、2枚名刺を頂戴することができました。

学歴よりも行動力

ここまで読んだ方の中でこう思う方もいるでしょう。
「挑戦した人は学歴があるからうまく名刺貰えたんじゃないの?」

もちろん学歴があるからうまくいった部分もあると思いますが、MARCHや関関同立未満の方でも名刺を頂戴し、名前を覚えてもらう事は可能です。

筆者の友人(日東駒専レベル以下の私立文系3年生)は、合同企業説明会で自身の履歴書を持っていき、それを配って企業の方に名前を憶えてもらうようにしていました。そして、その履歴書から選考が進み、先月人気企業から内定を獲得しました。

「説明会で周りから意識の高い学生と思われたくない」「変に目立ちたくない」このような考えは誰にもあるでしょう。しかし、上記のような創意工夫を凝らすことで企業から名前を覚えてもらい、最終的に内定に繋げることもできます。

自分の頭で考え、勇気を出して行動すること。それが、合同企業説明会を実りあるものにするために必要なのではないでしょうか。

最後に

本記事のまとめとして、今回の合同企業説明会で私が感じたポイントを以下に記載しておきます。

①人事よりもそれ以外の社員

人事に直接OBOG訪問させてくれといっても、キャリアセンターに名簿があるからと言われるため名刺獲得は難しいようです。名刺を狙いに行くなら、人事以外の社員の方に話を聞き、「○○さん(社員)の話をもっと聞かせてもらいたいので、よかったら名刺頂戴できませんか」というのが効果的だと感じました。

②盛り上げるための話題を事前に複数準備

「名刺をください」以外にも複数の話題を事前に準備しておくことをおすすめします。私の場合は消費財メーカーに挑戦した際に、名刺はいただけなかったものの、内定者の名前を出すことで話が盛り上がり、結果として社員の方をご紹介いただけることになりました。採用人数が少ない会社であれば、人事に内定者の話を振ってみると話が盛り上がる可能性が高いかもしれません。一例として参考にしてみてください。

③学歴などで尻込みせず、まずは行動してみることが大事

繰り返しになりますが、学歴に自信がない人でも名刺を獲得し、名前を覚えてもらう事は可能です。履歴書を配ったり、自身の名刺を用意したりと色々やれることはあると思います。また、筆者の友人の話によると、履歴書は手書きだと大変なので、厚紙にコピーするのがおすすめとのことでした。

私も就活中のため、時間の大切さは常々感じています。
企業説明会も限られた時間を使って参加する以上は、しっかり内定可能性を高めるよう活用したいところです。
このコラムが同じく就活中の皆さんにとって参考になれば嬉しいです。一緒に頑張っていきましょう。

合同企業説明会に限らず、周囲に流されて何となく行動すると無駄な時間を過ごしがちになります。自分がそこで何をするのか、目的を明確にした上で行動すればより少ない労力で大きな成果が得られるのではないでしょうか。

告知

なお、21卒対象で2月から合同説明会「レクミーLIVE」が全国で開催されます。以下のページからお申込みできるので、是非活用してみてください。

▼お申し込みはこちらから

【過去参画企業(抜粋)】
三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠商事、サントリー、三菱地所、野村総合研究所、アマゾンジャパン、トヨタ自動車、ベイン・アンド・カンパニー、ユニリーバ、P&Gジャパン、楽天など

credit: Unhindered by Talent via FindCC

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上場企業のメリットとは?時価総額ランキングや有名企業一覧など解説 上場企業のメリットとは?時価総額ランキングや有名企業一覧など解説 就活生の皆さんは「東証一部上場企業」や「東証プライム市場」といった言葉を聞いたことがあるのではないでしょうか。実際に「とりあえず東証一部上場企業、プライム市場の企業に行ければ安心でしょ」という考えで上場企業を軸に就職先の企業を選ぶ就活生も少なくないかと思います。しかし上場企業とは何なのかを完璧に理解している就活生は多くないと思われます。そこで本記事では、そもそも上場とは何なのか、上場するメリットやデメリットなどを解説します。記事の後半では上場企業の時価総額ランキングや非上場の有名企業一覧も紹介します。本記事の構成上場とは​​​​​​東証の上場区分と上場するための条件とは∟プライム市場∟スタンダード市場∟グロース市場企業が上場するメリットとは∟ネームバリュー・社会的信用が高まる∟資金調達・人材の確保が容易になる∟健全な経営体制になる企業が上場するデメリットとは∟上場するためのコストがかかる∟経営の自由度が低下する∟買収のリスクが高まる企業の評価に直結?上場企業の時価総額ランキングあの有名企業も!?非上場の大手企業一覧を紹介最後に上場とはまず上場とはどのようなものなのかを解説します。上場とは日本取引所グループの定める審査基準を通過し、証券取引所で自社の株式を売買できるようにすることです。株式とは株式会社が事業を興すための資金集めとして発行するものが株式です。株主は株式と引き換えに資金を提供することで、会社が利益を上げたときに利益の一部を配当金として受け取ることができます。こうした株式の売買を行っている場所を証券取引所といいます。企業が上場するためには、株式の取引をしても良い信頼のおける会社であると証券会社に認めてもらう必要があり、厳しい審査基準をクリアしなければなりません。日本には証券取引所がいくつかありますが、本記事では東京証券取引所(以下:東証)の上場区分や上場企業について解説します。東証の上場区分と上場する条件とは上記では上場とはどのようなものか解説しました。次に東証の上場区分と上場するための条件を解説します。以前まで東証の上場区分は「東証一部」「東証二部」「マザーズ」「ジャスダック(JASDAQ)」となっていましたが、2022年の4月に上場区分が再編され以下の3つの上場区分となりました。東証の上場区分(1)プライム市場東証の上場区分(2)スタンダード市場東証の上場区分(3)グロース市場ここからは上記の3つの市場について特徴や上場するための条件を解説します。プライム市場プライム市場は東証が運営する市場の中で最上位に位置しており、再編前の東証一部市場に相当します。プライム市場は信託銀行や信用金庫など機関投資家の投資対象となりうる規模の時価総額や流動性があり、公正な企業経営を行うための高水準な仕組みが整っている企業が多いです。また投資家との持続的なコミュニケーションを重視し、持続的な成長、中長期的な企業価値の向上に努める企業向けの市場となっています。プライム市場に上場する条件は以下のようになっています。※上記表は東京証券取引所『プライム市場の上場条件』を参照としてunistyleが独自に作成スタンダード市場次にスタンダード市場を解説します。スタンダード市場は再編前の東証一部、東証二部、更にはジャスダック(JASDAQ)を集約したものという位置づけに当たります。投資家が取引できるような一定の時価総額や一般的な流動性を持ち、上場企業として最低限の公開性、仕組みがある企業が多く上場しています。経営方針などの観点から自社に最適な市場区分であると判断し、プライム市場ではなくあえてスタンダード市場を選択するケースもあります。また反対に、再編時にプライム市場の要件を満たせずスタンダード市場となった企業もありました。スタンダード市場に上場する条件は以下のようになっています。※上記表は東京証券取引所『スタンダード市場の上場条件』を参照としてunistyleが独自に作成グロース市場上場区分の最後はグロース市場です。グロース市場は再編前の東証マザーズとジャスダック(JASDAQ)を集約した位置づけに当たります。グロース市場は高い成長可能性が期待される市場で、ベンチャー企業や創業から間もない企業が対象となることが多いです。プライム市場やスタンダード市場と事業実績を比較すると、リスクの高い企業が多いため上場後は事業計画と進捗の適時、適切な開示が求められます。グロース市場への上場の条件は以下のようになっています。※上記表は東京証券取引所『グロース市場の上場条件』を参照としてunistyleが独自に作成企業が上場するメリットとはここまでで上場とは何なのか、また上場の区分が理解できたかと思います。ここからは企業が上場するメリットを解説します。就職活動を進めるうえで漠然と上場企業に就職したいと考えている就活生も多いのではないでしょうか。納得のいく就職活動にできるよう、本記事を参考に上場企業のメリットを押さえてみてください。本記事では上場企業のメリットとして以下の3つを紹介します。上場企業のメリット(1)ネームバリュー・社会的信用が高まる上場企業のメリット(2)資金調達・人材の確保が容易になる上場企業のメリット(3)健全な経営体制になるネームバリュー・社会的信用が高まる企業が上場するメリット1つ目は「ネームバリュー・社会的信用が高まる」ことです。総務省によると2021年時点での日本の企業数は約367万4千社となっており、その中で上場している企業は3869社と限られていることが分かります。(2022年12月29日時点)そのため一定の基準を持たし上場企業となると知名度やネームバリューは向上すると考えられます。また各市場に上場することでそれだけの時価総額があることを証明でき社会的信用も高まるでしょう。【参照】日本取引所グループ『上場会社数・上場株式数』総務省統計局『調査の結果』資金調達・人材の確保が容易になる上場することで企業は市場から様々な形で資金調達ができるようになります。更に上場することで社会的な信頼も高まるため銀行や投資家からの融資も比較的受けやすくなると考えられるでしょう。また就活生にとって上場しているかどうかは就職先を決める重要なポイントになることも多いと考えられます。知名度が上がればそれだけ就職希望者が増える可能性も高まるため優秀な人材を確保しやすくなるのではないでしょうか。健全な経営体制になる企業が上場するメリット3つ目は「健全な経営体制になる」です企業は上場する過程で法令順守や内部統制、コーポレート・ガバナンスといったリスク面を考慮して不正を防ぐ仕組みなど、健全な経営体制を築くことが求められます。また上場後も情報開示をすることを前提に社内のコンプライアンスなどを統制しないといけないため健全な経営体制を継続する必要があります。企業が上場するデメリットとはここまでで上場企業のメリットは押さえられたと思います。しかし上場企業にはメリットばかりあるわけではなくデメリットも存在します。闇雲に上場企業を志望するのではなく、企業が上場する際のデメリットも押さえ納得できる就職先を見つけられるようにしましょう。本記事では上場企業のデメリットとして以下の3つを解説します。上場企業のデメリット(1)上場するためのコストがかかる上場企業のデメリット(2)経営の自由度が低下する上場企業のデメリット(3)買収のリスクが高まる上場するためのコストがかかる上場企業のデメリットとして上場するためのコストがかかることが挙げられます。資金が必要となるのはもちろんですが、人的コストや時間的なコストもかかります。具体的には監査法人などへの監査報酬や上場するための人員の確保、コンサルティングを雇う場合はコンサルティングへの報酬も必要となります。上記は必要となるコストの一部であり、上場後も年間上場料など上場を継続するためのコストや、そもそも上場するために3年ほどの期間を要するなど時間的コストもかかるためデメリットと考えられるでしょう。経営の自由度が低下する経営の自由度が低下することも上場企業のデメリットの一つです。上場することによって多数の株主と関わりを持つようになります。株主の多くは配当や株式売却の利益を重要視しているため、株主も納得がいく形で利益を維持しなければなりません。また株主総会などでは株主からの意見を受ける場合もあり、上場以前のように企業の経営者だけで経営方針などを判断することは難しくなります。買収のリスクが高まる上場企業のデメリット3つ目は「買収のリスクが高まる」ことです。上場すると不特定多数の投資家が自由に企業の株式を買うことができます。そのため個人投資家のみならず競合他社からの買占めに注意する必要があります。株式は過半数を買い占められると経営権が奪われてしまいます。そのため敵対的買収など唐突に買収を仕掛けられた際には、経営陣が既存株主の株式を買い取るなどして防衛策を講じる必要があり予期せぬコストがかかることもあります。企業の評価に直結?上場企業の時価総額ランキングここまでで上場とは何なのか、上場企業のメリットやデメリットを理解できたかと思います。ここでは上場企業の時価総額ランキングを紹介します。時価総額は企業の価値や規模を表す際の指標で、業績のみならず将来への期待も含まれた数値になっています。上場企業の中でもどのような企業が特に評価されているのかを押さえ就職先を決める際の参考にしてみてください。上場企業の時価総額ランキングTOP10は以下の通りです。上場企業の時価総額ランキング1位トヨタ約29兆7749億円2位日本電信電話(NTT)約13兆5499億円3位ソニーグループ約13兆4116億円4位キーエンス約12兆5276億円5位三菱UFJフィナンシャル・グループ約11兆6076億円6位ソフトバンクグループ約10兆207億円7位KDDI約9兆1832億円8位ファーストリテイリング約8兆4360億円9位第一三共約7兆9147億円10位リクルート約7兆3588億円※2023年1月時点での情報を掲載しています【参照】日本経済新聞『時価総額上位ランキング』トヨタ自動車(TOYOTA)の企業研究ページはこちら日本電信電話(NTT)の企業研究ページはこちらソニーグループの企業研究ページはこちらキーエンスの企業研究ページはこちら三菱UFJフィナンシャル・グループの企業研究ページはこちらソフトバンクの企業研究ページはこちらKDDIの企業研究ページはこちらファーストリテイリングの企業研究ページはこちら第一三共の企業研究ページはこちらリクルートの企業研究ページはこちらあの有名企業も!?非上場の大手企業一覧を紹介本記事では主に上場企業について解説してきました。企業は上場することで社会的信頼が高まるなどのメリットがあり、実際に就活生の皆さんが聞いたことのある企業の多くは上場していると考えられます。しかし上場企業にもいくつかのデメリットはあるため様々な理由からあえて上場していない企業も存在します。そこでここでは非上場の大手企業一覧を紹介します。非上場の大手企業一覧様々な理由から上場していない大手企業の一例として以下のような企業が挙げられます。上場していない大手企業一覧・サントリーホールディングス・読売新聞社・竹中工務店・NTTドコモ・ADK・森ビルサントリーホールディングスの企業研究ページはこちら読売新聞東京本社の企業研究ページはこちら竹中工務店の企業研究ページはこちらNTTドコモの企業研究ページはこちらADKの企業研究ページはこちら森ビルの企業研究ページはこちら上記の6社は上場していない大手企業の一例ですが、就活生の皆さんも聞いたことがある企業が多いのではないでしょうか。大手企業が上場できる規模がありながらも上場しない理由は様々です。以下では大手企業でも上場していない理由をいくつか紹介します。■サントリーホールディングス大手飲料メーカーのサントリーホールディングスは創業者である鳥居信治郎のモットーである「やってみなはれ」を企業理念に掲げ、株主の意見に左右されないチャレンジ精神を大切にしていると思われます。実際にサントリーホールディングスの副会長は「上場した場合、企業理念を追求する経営が崩れてしまうかもしれない」と話しており、チャレンジを尊重する柔軟な経営体制を守るために上場していないと考えられるのではないでしょうか。【参照】サントリーホールディングス『採用情報』日経ビジネス『サントリーが動いた』■読売新聞社日本の新聞社である読売新聞社も上場していない大手企業の一つです。読売新聞社に限らず日本の出版社の多くは非上場となっています。読売新聞社やその他の出版社が上場しない理由としては報道の正確性を守るためと考えられます。実際に読売新聞社の代表取締役社長は「厳格な事実確認に基づいた正確な情報、穏健で落ち着きのある表現、公正中立な言論が強く求められています。」と述べており情報の正確性を重要視していると考えられます。また日本では新聞における言論の自由や報道の正確性を保持するために「日刊新聞法」が定められており、この法律に基づいて上場しない出版社が多いと考えられます。【参照】読売新聞社『TOPMESSAGE』■竹中工務店竹中工務店は大手総合建設会社で上場していない大手企業の1社として挙げられます。竹中工務店は「特定の利害関係者だけでなく、社会を構成するあらゆる人にとっての最良となる作品を追求する姿勢を貫くため」非上場で経営を行っています。上場しないことで株主などに配慮した経営をする必要がなくなり、一人一人のお客様に合わせた最良の作品を提供できていると考えられます。【参照】竹中工務店『竹中工務店の特徴』最後に本記事では上場とはどのようなものなのか、上場企業のメリットやデメリット、時価総額ランキングなどを解説しました。上場は時価総額などの条件をクリアしている企業であるというステータスになっていますが、あくまで1つの指標にすぎません。就職活動においては上場企業だけを企業選びの軸にするのではなく、自分がやりたいこと、どういう環境で仕事をしたいのかを考えることが重要です。企業選びの際には「上場企業だから選んだ」ではなく「これがやりたいからこの企業を選んだ」と言えるようになりましょう。企業選びの軸の決め方を詳しく知りたい方は以下の関連記事をご覧ください。関連記事 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