【25卒/26卒向け】志望企業別LINEオープンチャット一覧-全248社(メーカー・広告・マスコミなど)-

51,318 views

最終更新日：2024年02月22日

【25卒/26卒向け】志望企業別LINEオープンチャット一覧-全248社(メーカー・広告・マスコミなど)-

もう一方の志望企業別グループはこちら

志望企業別のLINEオープンチャット一覧をご覧になりたい就活生はこちらから
┗コンサル・商社・金融・不動産・インフラなど

志望業界別グループはこちら

志望業界別のLINEオープンチャット一覧をご覧になりたい就活生はこちらから

【お知らせ】
2023年4月
unistyleがオープンチャット公認アンバサダーに就任致しました。
LINE株式会社さんに取材頂いた記事はこちら。

本記事ではunistyleが運営している"志望企業別のLINEオープンチャット一覧"を掲載しています。

自身の志望企業をクリックすることでグループに参加できますので、興味を持っていただいた就活生は奮ってご参加してみてください。

現時点(2023年4月)で529社分のグループを運営しています。今後も新たにグループを開設する予定ですので、定期的に本記事を確認していただければと思います。

【企業別】就活用(選考対策・企業研究)グループ一覧

LINEオープンチャットの概要をご説明しましたので、unistyleが運営しているグループを一覧でご紹介します。

各グループ名をクリックすると参加用のURLが表示されますので、まずは自身の興味のあるグループに参加し、就活情報の入手、そして自身の就活に役立てていただければと思います。

志望企業別のグループに関しては、現在下記のグループを運営しています。

志望企業別グループ(コンサル・商社・金融・不動産・インフラなど)

もう一方の志望企業別グループはこちら

志望企業別のLINEオープンチャット一覧をご覧になりたい就活生はこちらから
┗コンサル・商社・金融・不動産・インフラなど

志望業界別グループ

業界別グループはこちら

志望業界別のLINEオープンチャット一覧をご覧になりたい就活生はこちらから

25卒 LINE SNS オープンチャット就活 26卒

前へ次へ

unistyle編集部

unistyle編集部では、就活生に納得のいく就職活動をしてもらうための情報発信を行っています。

おすすめコラム 4 件

【ケース】地方私立大学の生き残り戦略を立案せよ【アクセンチュア過去問】外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究｜コンサルティング】コンサルティングとは？から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開！今回は過去アクセンチュアのグループディスカッションにて出題されたケース問題について説明したいと思います。今回はフェルミ推定ではなく、地方私立大学の生き残り戦略という戦略立案のケースになりますので、様々なアプローチが考えられます。今回の説明ではなるべく多くの可能性を網羅した上で、地方私立大学の生き残り戦略について説明したいと思います。１．前提条件の確認とアプローチ方法の選定【前提条件】地方私立大学の役員として、大学側の立場から改革案を立案するものとし、現行法の変更などは行わないものとします。大学の規模は1学年300人程度、ブランド力は低く、偏差値も低い地方にあるA大学を想定しています。「生き残る」とは長期的に収益を挙げ続けるものとします。こういった戦略立案を行うケース問題においてはどのような立場から考えるか、どのような状況に置かれているのかある程度、前提を固めておかないと戦略立案のベースがぶれることになります。例えば、「立場」で考えると、文部科学省の役人として、地方の生き残り戦略を考えるのと、大学の役員として戦略を考えるのではまったく別物になります。【アプローチ方法】まずは大学のビジネスモデル、ターゲット、現状など「戦略」を立案する上で重要な現状分析を行いたいと思います。その現状から地方私立大学が抱える課題を特定し、打ち手の立案を行いたいと思います。２．現状分析◆ビジネスモデルの確認前提条件で「生き残る」とは長期的に収益を挙げ続けると定義しましたが、大学のビジネスとはどのように成り立っているのかから考えましょう。大学の売上は主に、①授業料＋②入学金＋③受験料＋④その他収入で成り立っていると考えられます。地方私立大学の場合は、おおよそ①授業料：100万円②入学金：30万円③受験料：3万円となっております。受験料で授業料と同じ程度の収益をあげるとなると、定員の33倍超の受験者を確保せねばならず、現実的な施策とは言えません。ここは正攻法に入学者を増やし、長期的に定員以上の学生を確保し、授業料で成り立つ大学を目指すべきだと言えます。◆ターゲットの確認ビジネスモデルの確認を行ったところで、大学ビジネスのターゲットについて考えます。大学のメインターゲットである大学入学を目指す高校生も含めて大学ビジネスのターゲットは以下の4つが考えられます。①大学進学を目指す学生：メインとなるターゲット②留学生：海外から日本の大学進学を目指す学生も一定数いるはず③社会人：MBAや法科大学院だけでなく、社会人入学の制度を整えている大学も多い④シニア：定年退職後のシニア層が入学するというニュースもあり、通信制などの大学制度もあり②〜④の層については、まだまだ需要の掘り起こしの余地がありそうな分野ではあるものの、ノウハウも少なく、マーケットとしても①に比べるとどうしても小さくなりがちなため、まずは①のメインとなるターゲットのアプローチ方法を考えた上で、②〜④の可能性について検討することします。◆ターゲットの競合次はメインターゲットとなる高校生の大学進学における競合について考えたいと思います。そもそも日本の大学進学率は50%程度であり、残りの50%は専門学校へ進学するか、高校を卒業して就職します。大学進学：専門学校進学：就職のそれぞれの割合は、50%：25%：25%程度であると考えられます。多くの学生が進学先や就職先を選ぶ基準としているのは、「学費などの機会費用の損失と将来得られる利益」を天秤にかけて、4年分の学費と時間を払ってでも進学する方が利益になると考えれば大学に進学し、一方で進学したとしても就職に有利になる大学に進学できないと判断した場合は、専門的な知識の習得のために専門学校に進学したり、高校卒業時点で就職するという選択をするものと考えられます。不況期に突入し、今後も日本経済が明るく兆しが見えない中では、子供のためのモラトリアムとして大学生勝つを遅らせる余裕がどんどんなくなることが予想され、この傾向は年をおうごとに強くなることが考えられます。現在の地方私立大学は、ブランド力も低く、進学後の就職実績も低く、さらに地方にあるということから学生が中々集まらずに経営が苦しいというのが現状です。逆に考えれば、就職に有利になる教育内容、大学制度を整えることができれば、従来はターゲットではなかった専門学校や就職する層に対してもアプローチが可能になります。この層に対して施策を考えることも重要になります。◆ターゲットはなぜ大学に進学するのか次に、大学進学を考える学生がなぜ大学に進学するのか、その目的を明らかにした後に、大学間の競争について考えたいと思います。受験生の大学進学の目的は、①大学教育、学歴を得ることによるよりよい雇用機会の獲得（医学部、薬学部など卒業することで資格がもらえる大学も含めて考えます）、②将来研究者になるための研究機会の獲得、③将来を考えるためのモラトリアム・社会勉強の三つがメインとして考えられます。中でも②はほとんどの場合が理系であり、元々研究者を目指す学生はかなり少数であること、また③のモラトリアム・社会勉強としての進学は社会情勢も考えると今後どんどん減少していくことが考えられます。よって、①のよりよい雇用機会の獲得に集中して、顧客のニーズを満たすことが、大学進学を考えていない層も含めてアプローチする上で非常に重要なことになると考えられます。◆大学間競争どの大学に進学するかの要因は様々なものが考えられますが、メインとなるのは、①学費（国立・公立or私立）、②立地（地元or都市or地方）、③偏差値（高or低）の三つが考えられます。それぞれの大学がどのようなニーズを満たしているかを表にまとめてみたのが下記の表になります。各大学の特徴より、黄色く色づけした大学がメインの競合になると考えられます。上記の通り、メインの競合以上に、「よりよい雇用機会を提供し」、「かつ入学しやすい制度を整備」することで、大学間競争に勝てるものと考えられます。３．課題の特定最も大きな課題は、メインターゲットの「より良い雇用機会を得たい」というニーズを満たす教育を提供できていないことにあると考えられます。もしこのニーズを満たす大学教育及び制度を整えることができれば、従来は専門学校や就職を選択していた層に対してもアプローチをすることが可能になります。またニーズを満たした上で、受験・入学がしやすい制度を整えることも重要になるでしょう。地方という土地柄、全国何処でも受験できる制度や入学金・受験料、学費の減額は考慮すべき事項だと考えられます。４．打ち手の立案◆就職実績を上げる３で述べた課題を解決する上では、「就職実績を上げる」ということが考えられます。就職実績を上げるための施策も、①キャリア支援と②学生の質を高める教育の提供の二つが考えられます。①のキャリア支援では、キャリアセンターなどの充実以外にも、地元企業とのコネクションを作り、寄付口座の開講やインターンシップの充実、企業説明会の誘致などが考えられます。②の学生の質を高める教育という点では、語学やプログラミングなどビジネスで必要となる知識を提供するなどが考えられます。◆受験・入学しやすい制度の整備次に地方にあるということも考え、メインとなるターゲットが受験しやすい環境を整えることは重要になります。特に、メインの競合となるであろう地元の私立大学、地元以外の地方の私立大学、都市部の私立大学から、学生を獲得する上では上記の「就職実績」というニーズを満たすものと同時に、受験・入学のしやすさという制度を整えることが重要になります。入試制度を4Pで分析すると、下記のように考えられます。①Product：教育内容＝上記の通り、「ビジネスに役立つ知識の提供」をメインとする②Price：学費、受験料、入学金についてはトータルで増加するのであれば減額を考えてもよい③Promotion：多くの学生に認知してもらうためにも大規模なマーケティングキャンペーンが実施できるとよい④Place：センター利用入試など、全国各地で受験できる仕組みは必須といえる◆打ち手の確定「日本発のビジネス専門学部」を開設し、就職実績の高い地方私立大学としてのブランドを確立します。優秀な学生を集めるためにも、初期はプレスリリースを中心としたマーケティングを実施し、尚かつ受験しやすいように受験料、学費、入学金をできるだけ安くし、学生を集めます。教育内容としても、一年間の留学経験、プログラミング言語の必修化など、今後のビジネス社会において役に立つ知識を詰め込む教育に特化した学部として知名度を高める戦略を取ります。５．検証実際に特色ある地方大学として近年注目を集めているのが、秋田国際教養大学です。秋田国際教養大学では、一年間の留学が必須であり、授業も英語で行われるなど、国際化の流れを意識した教育プログラムとなっています。また過去には金沢工業大学がキャリア教育が充実している大学第一位として取り上げられ、就職の強い大学としてブランドを築きつつあります。一方で、最近でも取り上げられたように、地方私立大学が留学生をやたらと入学させて、不法就労の温床となってしまっているのではという指摘があります。地方大学としては入学してもらえれば、入学金も学費ももらえるため、実際に大学に来なくても問題がないと考えてしまい、留学生としても日本の大学から入学許可が出ればvisaも取得できるため、日本に居住しやすくなります。双方の思惑が一致した結果、大学生のほとんどが海外からの留学生で、その留学生もサテライトで授業をするなど、実際に登校している実態がないような大学も多数生まれてきてしまっています。また法科大学院については学生の質が問題視されています。入学水準に満たないような学生を入学させることで学費を稼いでいるのではないかという疑念がもたれています。いくつかの法科大学院においては合格者が極端に少なく、法科大学院としての体裁が保てていないのが現状のようです。少子高齢化、人口減少社会を迎えた日本が今後も発展し続けることができるかどうかの一つの鍵に、「教育」は間違いなく関わってきます。東京大学が秋入学を本格的に検討を始めるなど、今回考えた地方私立大学だけでなく、全ての大学において大学教育を見直す時期に来ています。是非皆さんも自分自身の問題として考えてみて下さい。【ケース問題を解く上で必読の3冊】東大生が書いた問題を解く力を鍛えるケース問題ノート５０の厳選フレームワークで、どんな難問もスッキリ「地図化」現役東大生が書いた地頭を鍛えるフェルミ推定ノート――「6パターン・5ステップ」でどんな難問もスラスラ解ける!過去問で鍛える地頭力外資系コンサルの面接試験問題【余裕があったら読んでおきたい+2冊】戦略コンサルティング・ファームの面接試験―難関突破のための傾向と対策ビル・ゲイツの面接試験―富士山をどう動かしますか?photobyKārlisDambrāns外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究｜コンサルティング】コンサルティングとは？から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開！ 43,873 views

「就活無敗伝説？」スタバでのアルバイト経験は本当に就活で有利なのか本記事では、スターバックスでのバイト経験が就活に有利なのかを現在自身もバリスタとして働いている目線で検証してみました。(参考)先輩スタバ就活生の就職先JAL(立教・女)電通(慶應・男)Panasonic・総合職(早稲田・女)リクルートホールディングス(明治・女)etc...スタバはなぜ有利とされているのかスタバを利用された方はわかると思いますが、店員さんからものすごい「おもてなし」精神を感じることはありませんか？世間には「スターバックス感動サービスの秘密」というような経営術を解説した本も多数あり、スタバのサービスは評価されています。それはなぜでしょうか。スタバのアルバイトでは「オーナーシップ」が求められる機会が格段に他のアルバイトより多いからです。以下、自主性が求められるチャンスを挙げていきます。【1】スタバのアルバイトには接客マニュアルがない。個々人が「接客とはなにか」を自分で考えて行動するので、利用者に心地よいサービスを提供できます。確かに人間は決められたことを従順にやるよりも、自分で主体的に思ったことを実践した方が、はるかに生き生きとして、心がこもるものだと感じます。【2】主体性を持って働く楽しさを実感できるプログラム働き続け、やる気さえあれば様々な役職に就くことができます。・バリスタトレーナー（新人教育）・ブラックエプロン（コーヒーの専門家）・シフトスーパーバイザー（店舗経営にも携わる責任者）店舗を良くするために、自身のスキルアップのためにはどう行動すればよいのか、考えて働く環境が整っています。【3】研修が充実の80時間ある基礎、実践、応用と段階的にスキルを磨けます。この研修で学んだことは、バイト以外にも活用できるので、様々なフィールドで活躍できる基礎ができます。実際にスタバでアルバイトをすることが有利なのか結論は「どちらともいえない」です。上記のように、ここでのアルバイトは「オーナーシップ」を養うチャンスは多くあります。人によっては正社員としての仕事と同様に成長できる環境にあります。ですから、スタバのアルバイトで成長できる人は就活にも有利なのかもしれません。しかし、このチャンスを活用できないまま万年働いている人もいますので、人それぞれです。大手企業に内定した先輩たちの共通点先輩たちがスタバに入社した動機は「憧れだったから」「人見知りを克服したかったから」「家に近かったから」と様々でした。しかし、皆さん共通してたのは「最終的にどういう姿で卒業していくか」という明確な目的を持って働いていました。「接客の神」「ドリンク作成のプロフェッショナル」「ブラックエプロンを取得し、店舗を引っ張る」各々のゴールから逆算して、「この時までにはトレーナーになって、ロールモデルになる。だから今日はドリンク作成のスキルを向上させよう。」という様に毎出勤、自らノルマを課して働いていました。このような行動は「常に問題意識を持って解決に努めること」なので、企業側からの評価も高く、内定に繋がったとのことです。まとめ上記のような仕事で使えるマインドが身に付くのは事実です。もちろん人によります。ですが、その部分が評価されて、いい企業に内定している人が多いと感じています。いわゆる大手企業に内定した先輩方も、スタバで活躍している人たちでした。就活に有利だという理由だけでスタバのバイトをやってもダメだと思っています。なぜなら、そういう人はオーナーシップを持って働けないのでは、と考えます。自身を成長させたい人にとって、スタバは最高の環境だと思いますので、興味のある人はチャレンジしてみてはいかがでしょうか。 103,859 views

コラムTOP

@unistyleinc からのツイート

【25卒/26卒向け】志望企業別LINEオープンチャット一覧-全248社(メーカー・広告・マスコミなど)-

【企業別】就活用(選考対策・企業研究)グループ一覧

広告・PR業界

印刷業界

出版社

新聞社・通信社

芸能・エンタメ・映画業界

テレビ・放送・映像業界

食品メーカー

酒類・飲料メーカー

消費財メーカー

化粧品メーカー

製薬業界

化学・素材業界

電機・精密機器メーカー

自動車業界

人材・教育業界

アパレル・スポーツ用品業界

住宅・住宅設備業界

ゲーム・玩具業界

小売・百貨店業界

テーマパーク・旅行業界

その他

志望企業別グループ(コンサル・商社・金融・不動産・インフラなど)

志望業界別グループ

おすすめコラム 4 件

就活対策

企業情報

その他