ベンチャーとは何か?就活生が知りたい基本情報を一挙に解説

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最終更新日:2023年10月27日

ベンチャーとは何か?就活生が知りたい基本情報を一挙に解説

近年、就活生の間で存在感を増しているベンチャー企業。もともとベンチャー志向の方から、早期に始まる選考で成長したい方まで、選考を受ける予定の学生は多いと思います。

とはいえ、一口に「ベンチャー企業」と言っても、ベンチャー企業は星の数ほど存在しており、展開する事業内容も様々です。「興味はあるけれども、いまいちイメージが掴めない」「結局、どの企業の選考を受ければ良いのか知りたい」といった学生も多いのではないでしょうか?

そのような学生に向けて、この記事では自分にあったベンチャー企業を見つけるための切り口を紹介します。また、ベンチャー企業の選考やインターンに参加するメリットの紹介もしているのでご参照ください。

※本記事は2018年9月に公開された記事になっており、掲載している内容は記事公開時点での情報を参考にしています。

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ベンチャー企業とは何か?

まず初めに、ベンチャー企業の定義を確認してみましょう。

実はベンチャー企業の定義は曖昧で、統一された明確な定義は存在しません。事業の規模感・従業員の数・提供するサービスの内容など、ベンチャー企業の判断基準も人によって異なります。

実際に調べてみても、以下のように様々な定義が掲載されています。

産業構造の転換期には、産業の主役が交代し、最先端の分野でそれまでなかった新しいビジネスが生まれ、そして新しい市場が作り出される。そんな時代のニーズを背景に、独自の技術や製品で急成長していく企業を「ベンチャー企業」と呼んでいる。

参考:株式公開用語辞典
新技術や高度な知識を軸に,大企業では実施しにくい創造的・革新的な経営を展開する小企業。

参考:三省堂 大辞林

そもそも「ベンチャー」という言葉は、「投機的事業」「リスクを伴う試み」といった意味合いを持つ英語の ” venture ” という単語に由来しています。そのため、この記事ではベンチャー企業とは、「革新的な技術や創意工夫を武器に、大企業の隙間を埋める新しいビジネスを展開する企業」であると考えます。

一般的なベンチャー企業の特徴としては、「裁量の大きさ」「意思決定の速さ」などが挙げられることが多いです。

また、ベンチャーの中には、複数の企業が共同出資により新規事業を立ち上げたジョイントベンチャー、大企業の下で新規事業の創出に独立して取り組む社内ベンチャー、といったような形態も存在していますが、今回の記事では扱いませんのでご了承下さい。

ベンチャー企業の分類方法①:成長ステージ

ここからは、自分に合ったベンチャー企業を見つける際に役立つ、2つの分類方法を紹介していきます。

1つ目の分類方法は、企業の成長ステージです。

ベンチャー企業には、「シード」「アーリー」「ミドル」「レイター」の4つの成長のステージが存在しています。それぞれの成長ステージに応じて、社内での働き方や身につくスキルが大きく変化します。

「どのような経験をしたいのか」「どのようなスキルを身に着けたいのか」について考えながら、自分に合ったステージを見つけていただければ幸いです。

なお、企業によっては事業内容ごとに成長ステージが異なるケースもあります。

必ずしも「会社の大きさ」が「事業のフェーズ」に直結している訳ではないのでご注意ください。

以下の説明文は、あくまでも目安としてご活用ください。

シードステージ:新しい事業を立ち上げる準備期間

シードステージとは、事業を立ち上げる準備を行うステージです。まだ事業の仕組みが完成しておらず、「どこで」「誰に対して」「どのような」サービスを提供するのかについて検討や、必要な資金の調達をしている段階です。

まだ事業計画の段階であり、企業としての収益がないので、新卒採用を実施しているケースはほとんどありません。

シードステージのベンチャーでは、会社の事業を立ち上げる経験を通じて「新しいビジネスを0から創り出す能力」を身につけることが出来ます。

また、即戦力となる社員が求められるため、他の成長フェーズに比べて責任や裁量の大きな仕事を任されやすいとされていますが、人材育成の仕組みがまだ出来上がっていないため、研修を通じて体系的なビジネススキルを身につけることが難しいです。

また、業務内容が「人」に依存しているため、成長スピードが個人の素質や企業との相性に大きく左右されてしまうというデメリットもあります。

加えて、資金調達が上手く進まずに、計画が頓挫してしまうというリスクも存在しています。

アーリーステージ:事業を軌道に乗せるまでの正念場

アーリーステージとは、実際に立ち上げた事業を収益化させ、軌道に乗せるまでのステージです。

「スタートアップ」とも呼ばれており、こちらの言葉の方が馴染みのある方も多いかもしれません。

アーリーステージのベンチャーでは、従業員の数が少なく、会社としての規模もまだ小さいので、経営者に近い立場から「事業を収益化する経験」を積むことができます。

また、専門性を持った人材よりも幅広い業務をこなすことができる人材が好まれる傾向があるため、本人の意識次第で幅広い職能を身につける機会が多いですが、シードステージと同様に、業務内容が非常に属人的であるため、体系的なビジネススキルを身につけることが難しいです。そして、資金を十分に調達することが出来ずに倒産してしまう企業が多いことも事実です。

アメリカ合衆国労働統計局のデータによると、アメリカのスタートアップ企業の生存率は、創業から1年で約8割、2年で約7割、3年で約6割まで低下しています。

【企業例】
・RPAホールディングス
・リアライブ
・ワンスター
・ECマーケティング

ミドルステージ:ベンチャーの成長・拡大期

ミドルステージとは、安定的に収益を得ることが可能になったことで、これから事業を拡大させていくステージです。

急速な事業の成長による人材不足が引き起こされ、従業員の採用人数を増やすことが多く、事業が軌道に乗ったことで、倒産のリスクも少なくなり、社会的信用も得やすくなります。

ミドルステージのベンチャーでは、会社の成長にあわせて「事業を拡大させる経験」を積むことができます。事業の拡大につれて新しいポジションが増え続けているため、本人の実力次第で会社の中核的なポジションを任され、若くして「マネジメント能力」を身につけられる可能性もあります。

また、人材育成制度が徐々に確立されつつあり、研修制度が充実している企業も出てきますが、会社として収益を確保する仕組みが出来上がっているため、徐々に一人一人社員の役割が固定化されつつあります。

部署異動を経験しなければ、シードステージ・アーリーステージのように幅広い職能を身につけることが困難になり、新しい事業を0から創り出す経験をする機会が減少していきます。

【企業例】
・メルカリ
・Leverages
・Speee
・ネオキャリア
・LINE
・GREEE

レイターステージ:メガベンチャーへの飛躍

レイターステージとは、会社としての基盤を固めるために管理部門の強化や事業の多角化に取り組み始めるステージです。

この段階に入ると株式市場へ上場し、メガベンチャーとなる企業も出てきます。社会的にも広く認知されるようになり、企業としての社風やブランドか確立されるようになります。

レイターステージの企業では、業務内容や人材育成の制度が整ってきており、若手社員にとっても比較的活躍しやすい環境であると言えます。

ここでは主に、「プロジェクトを運用する能力」「現在の業務を効率化させる能力」を身につけることができます。

また、社内では幅広い事業を展開しており、多種多様な社員が存在するため、社内の豊富な人材・情報リソースを活用することができるというメリットもありますが、企業としての体質が大手企業に近づきつつあります。そのため、新しい事業を0から創り出す経験をする機会は他のステージのベンチャー企業に比べて少ないです。

また、上位のポジションが次第に詰まりつつあるため、若手のうちから「マネジメント能力」を身につける機会が減少しつつあります。

【企業例】
・楽天
・DeNA
・GREE
・サイバーエージェント
・Softbank
・Yahoo

ベンチャー企業の分類方法②:業界

2つ目の分類方法は、業界です。

先ほど確認した通り、ベンチャー企業とは「革新的な技術や創意工夫を武器に、大企業の隙間を埋める新しいビジネスを展開する企業」という意味であり、特定の業界の企業を指す言葉ではありません。

ベンチャー企業というとIT業界をイメージする方が多いと思いますが、それ以外にも様々なビジネスを展開する企業が存在しています。同じベンチャー企業と言えども、業界に応じて、展開する事業や身につく知識が変化します。

IT・Web業界

ベンチャー企業の中で最も企業数の多い業界がIT・Web業界です。近年では、”IT×金融” ”IT×不動産"など、ITと既存の産業を掛け合わせた様々なサービスを提供するベンチャー企業が現れています。

また、現在では、社会のあらゆるモノをインターネットにつなげて情報を収集する「IoT(Internet of Things)」、大量のデータを収集・分析し、新たな価値として利用する「ビッグデータ」、人間の知的作業をコンピュータで模倣した「人工知能(AI)」などのキーワードがトレンドになっています。

【企業例】
・楽天
・Softbank
・Yahoo
・LINE
・メルカリ
・Speee
・RPAホールディングス

広告・マーケティング業界

近年ではデジタルマーケティングが一般的なものとなり、広告・マーケティングの仕組みが大きく変化しました。

デジタルマーケティングとは、「デジタル」と「マーケティング」を組み合わせた用語で、スマートフォンなどのデジタルデバイスやデジタルテクノロジーを活用したマーケティングを意味しています。

デジタルマーケティングでは、Webページの閲覧数、商品購買履歴などのデータを収集、分析することにより、1人1人の顧客のニーズに寄り添ったマーケティングを実施することを可能にしています。

【企業例】
・サイバーエージェント
・デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム
・電通デジタル
・マクロミル
・インテージ
・ワンスター
・ECマーケティング

コンサルティング業界

コンサルティング業界のベンチャーには、大手コンサルティング企業出身者が立ち上げた企業が多いです。

例えば、ドリームインキュベータはボストン・コンサルティング・グループ(BCG)の日本代表であった堀紘一氏によって設立されています。

コンサルティング会社だけでなくベンチャーキャピタルとしての側面を持つ企業や、成果報酬型のコンサルティング業務を提供する企業など、それぞれの企業がユニークな特徴を持っています。

【企業例】
・ドリーム・インキュベータ
・経営共創基盤
・シグマクシス
・ベイカレント・コンサルティング
・エル・ティー・エス
・リブ・コンサルティング

人材・教育業界

人材業界では、人材紹介・派遣、求人メディア、採用コンサルティングなどの様々な領域で、新しいサービスを提供するベンチャー企業が生まれています。

現在、労働人口の減少により、日本の人材業界の市場規模は縮小傾向にあります。しかし、この事実を逆に考えると、多くの企業にとっての人材採用の重要性が高まっていることを意味しています。

人材ベンチャーでは、新卒採用の段階から優秀な学生を企業に紹介するエージェントサービス、オンライン上で企業が個人に仕事を直接発注することができるクラウドソーシングサービスなど、これまでになかった人材紹介サービスを提供しています。

【企業例】
・リクルート
・パーソル
・ネオキャリア
・ビズリーチ
・Leverages
・エン・ジャパン
・クラウドワークス
・LITALICO
・Schoo
・リアライブ

※創業から50年以上が経過しているリクルートをベンチャー企業と見なすか否かについては個人差があると思いますが、「革新的な技術や創意工夫を武器に、新しいビジネスを展開する企業」という今回の定義には当てはまっているものとして扱います。

金融業界

現在の金融業界では”Fintech”が台頭しつつあります。”Fintech”とは、金融を意味する”Finance”と技術を意味する”Technology”を組み合わせた造語であり、IT技術を活用した新たな金融サービスを意味しています。

Fintechを活用した代表的なサービスとして、スマートフォンを活用したオンライン決済サービスや、自動で家計簿をつけることができるクラウド家計簿アプリなどが挙げられます。

【企業例】
・ライフネット生命
・マネーフォワード
・freee
・Coiney
・ネットプロテクションズ
・キャンプファイア

ゲーム・エンターテイメント業界

スマートフォン向けソーシャルゲーム、音楽のストリーミングサービス、定額制の動画配信サービスなど、常に新たなサービスが発生しつつあるゲーム・エンターテイメント業界のことを指します。

国内大手ゲーム企業である任天堂と提携したDeNA・Cygames、サイバーエージェントとエイベックス・デジタルの共同出資によって設立されたAWAなど、独自のコンテンツを持つ既存プレーヤーとの協業を柔軟を行う企業が多いのも特徴です。

【企業例】
・DeNA
・GREE
・U-NEXT
・ドリコム
・コロプラ
・Cygames
・AWA
・アカツキ

医療・ヘルスケア業界

日本国内の高齢化の進展に合わせて、医療・ヘルスケア業界に対する成長分野としての注目が高まっています。現在でも、ベンチャー企業を中心に、新しいサービスや事業が次々に誕生しています。

具体的な例としては、医療関係者が情報を交換するプラットフォームや、個人の健康状態をに合わせて生活習慣の改善に向けたアドバイスを行うサービスなどが挙げられます。

【企業例】
・RIZAP
・エス・エム・エス
・エムスリー
・メドレー
・MTG

この記事で例として挙げた企業を成長ステージ・業界ごとに整理すると、以下の表のようになります。

ベンチャー一覧表

今回は各社の主要事業で業界の分類を決めさせていただきましたが、ゲーム以外にもスポーツ・ヘルスケアなどの事業を展開しているDeNAのように、多角的な事業を展開している企業も多数含まれているのでご注意ください。

また、このマップに掲載した企業以外にも業界を代表する企業は存在している上に、各企業の当てはめはunistyleの見解に過ぎません。あくまでも参考程度にご活用ください。

ベンチャー企業の選考&インターンに参加するべき理由

就職活動中の学生にとっても、ベンチャー企業の選考・インターンに参加することには多くのメリットがあります。

ベンチャー企業の選考に参加するべき理由

【1】選考過程に慣れることができる

面接やグループディスカッションでは、「これまでの経験」が選考結果を大きく左右します。そのため、本命企業の選考を受ける前に、できるだけ多くの場数を踏んで、選考過程に慣れておくことをお勧めします。

一般的にベンチャー企業は本選考の開始時期が早く、スピード感のある選考を実施する企業が多いため、時間的・労力的な負担が少ない状態で選考の場数を踏むことができます。また、採用に直結したインターンシップを開催する企業も多いため、こちらの選考も受けておくと良いでしょう。

【2】ビジネスの基礎知識を身につけることができる

ベンチャー企業の選考では、学生に自社の事業を理解してもらうために、企業説明会が開催されることが多いです。説明会では、日本の経済や市場の動向・業界のビジネスモデルの変遷など、就職活動を進める上での「基礎知識」を身につけることができます。

【3】自分の視野を広げることができる

OB訪問をしたことのある方は分かると思いますが、業界や職種によって社会人のキャラクターや価値観は大きく異なります。そのため就職活動の序盤には、幅広い業界を見ておくことをおすすめしています。

現段階でベンチャー企業に興味のない学生であっても、実際に働いている社員の方と交流する中で、自身のキャリアに関する考えが深まると思います。

どこで自分に合った企業に出会えるかは案外分からないものです。とにかく一つ一つの企業との出会いを大切にしましょう。

参考:日系大手志望者がベンチャー企業を受けるべき3つの理由

こちらの記事では、大手志望の学生がベンチャー企業の選考を受けることのメリット、その際に志望動機を作成するポイントを紹介しています。参考にしてみてください。

ベンチャー企業のインターンに参加するべき理由

【1】企業のサポートが手厚い

ベンチャー企業のインターンは、採用活動に直結している場合がほとんどです。そのため、会社の未来を担う優秀な人材を発掘しようと、エース級の若手社員がメンターについて学生を指導してくれることが多いです。

中には、役員や事業部長をインターンに登場させる企業もあります。企業のエースによる手厚いの指導を受けることで、今後の就職活動に役立つビジネススキルを高めることができます。

また、ベンチャー企業のインターンには報酬が出るものが多いです。就職活動によりアルバイトの時間が削られ、交通費などの出費がかさむ時期に、お金を稼ぐことができます。

【2】優秀な学生と切磋琢磨することができる

ベンチャー企業のインターンには、就職活動に早期から動き出した様々な優秀な学生が参加します。インターン参加者の進路も、ベンチャーから外資コンサル・外資金融・日系大手までバラエティに富んでおります。

インターンを通じて、就職活動に対する目線の高い友人を作ることができることはもちろん、幅広い業界の選考に関する生の情報を交換する機会を作ることができます。

最後に

いかがでしたでしょうか。この記事が、皆さんのベンチャー企業に対する理解を深め、自分に合った企業を見つける参考となれば幸いです。

先述した通り、どこで自分に合った企業に出会えるかは案外分かりません。

就活生の皆さんには、とにかく一つ一つの企業との出会いを大切にしていただきたいです。少しでも興味のあった業界・企業があれば、ご自身で調べてみてください。

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【第1回】23卒就活生が選ぶ人気業界・企業とは?全28業界をランキングで紹介 【第1回】23卒就活生が選ぶ人気業界・企業とは?全28業界をランキングで紹介 22卒の先輩が就活を終えていく姿や、23卒サマーインターンの募集が始まっているのを見て、いよいよ自分たちの番だ!と思っている23卒就活生も多いと思います。業界業種の多さや、将来やりたいことが決まっていないという理由から志望業界・企業を決められず、立ち止まっている就活生もいるのではないでしょうか?そこで、unistyleはオープンチャットを利用している23卒就活生を対象に「人気業界(第一志望)」と「業界別の人気企業(第一志望)」を調査しました(2021/6/30〜7/2に実施)。※本アンケート調査は今後も継続的に行っていきますので随時チェックお願いします。果たして23卒就活生はどのような業界・企業に注目しているのか?ぜひ参考にしてみてください。「そもそもオープンチャットって何?」という方は、下記の記事をご確認ください。本記事の構成23卒志望業界ランキング業界別志望企業ランキング|コンサル業界業界別志望企業ランキング|総合商社業界業界別志望企業ランキング|広告・マスコミ業界業界別志望企業ランキング|不動産・デベロッパー・建設業界業界別志望企業ランキング|銀行業界業界別志望企業ランキング|証券業界業界別志望企業ランキング|保険業界(生保・損保)業界別志望企業ランキング|リース業界業界別志望企業ランキング|カード業界業界別志望企業ランキング|IT・通信業界業界別志望企業ランキング|運輸業界業界別志望企業ランキング|食品・飲料業界業界別志望企業ランキング|消費財・化粧品・日用品業界業界別志望企業ランキング|製薬業界業界別志望企業ランキング|化学・素材・繊維業界志望業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介23卒志望業界ランキング志望業界に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【アンケート調査の選択肢】総合商社/専門商社/戦略コンサル/総合コンサル/ITコンサル/シンクタンク/外資系金融機関/銀行/証券/保険/カード/リース/その他金融/広告/テレビ/出版社/新聞社/芸能・映画・音楽/印刷/不動産(デベロッパー)/インターネット・Web情報処理サービス(SI)/情報通信/自動車/重工業・プラントエンジニアリング/電機・精密機器/化学・素材・繊維/鉄鋼・金属/食品・飲料/製薬/化粧品/日用品・消費財/玩具・文具/アパレル・スポーツ用品/住宅・インテリア/海運/鉄道/陸運・倉庫/石油/電力/ガス/建設(ゼネコン)/人材・教育/ホテル・旅行/百貨店・流通・小売/ブライダル・美容/医療・福祉/政府系・系統機関/その他志望業界ランキング※上の表は、オープンチャット「就活対策用グループ(日系大手/外資/ベンチャー)」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。調査対象が多いため、3票以上獲得している業界のみを掲載しています。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:111人)上の表より、サマーインターン直前の6・7月時点では不動産(デベロッパー)、ITコンサル、食品・飲料、情報処理サービス(SI)の志望学生が多いことが分かります。ランキング上位の業界を見ると、全体的にコロナ禍でも業績を確保していたり、影響が少ない企業を志望先として選ぶ傾向が強まっていると思われます。業界別志望企業ランキング|コンサル業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【アンケート調査の選択肢】マッキンゼー・アンド・カンパニー/ボストンコンサルティンググループ(BCG)/ローランド・ベルガー/ベイン・アンド・カンパニー/Strategy&/A.T.カーニー/アーサー・D・リトル/アクセンチュア/デロイトトーマツコンサルティング/PwCコンサルティング/EYストラテジー・アンド・コンサルティング/KPMGコンサルティング/コーポレイト・ディレクション(CDI)/アビームコンサルティング/ドリームインキュベータ(DI)/野村総合研究所(NRI)/日本総研/三菱総合研究所(MRI)/経営共創基盤(IGPI)/その他コンサル業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「コンサル業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。調査対象が多いため、1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:49人)戦略コンサル業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「コンサル業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:25人)BIG4(PwC・デロイト・KPMG・EY)の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「コンサル業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:47人)業界別志望企業ランキング|総合商社業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【アンケート調査の選択肢】三菱商事/伊藤忠商事/三井物産/住友商事/丸紅/豊田通商/双日総合商社業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「総合商社業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:35人)業界別志望企業ランキング|広告・マスコミ業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【広告業界・アンケート調査の選択肢】電通/博報堂/サイバーエージェント/ADK/東急エージェンシー/JR東日本企画(jeki)/大広/デジタルホールディングス(オプト)/セプテーニ/DAC/その他【テレビ業界・アンケート調査の選択肢】フジテレビジョン/日本テレビ/TBS/テレビ朝日/テレビ東京/NHK/その他【出版業界・アンケート調査の選択肢】講談社/集英社/文藝春秋/新潮社/小学館/KADOKAWA/その他【新聞社、通信社・アンケート調査の選択肢】読売新聞社/日本経済新聞社/朝日新聞社/毎日新聞社/産業経済新聞社/共同通信社/時事通信社/その他広告業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「広告・マスコミ業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:93人)テレビ業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「広告・マスコミ業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:82人)出版業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「広告・マスコミ業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:64人)新聞社・通信社の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「広告・マスコミ業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:35人)業界別志望企業ランキング|不動産・デベロッパー・建設業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【デベロッパー業界・アンケート調査の選択肢】三井不動産/三菱地所/住友不動産/野村不動産/森ビル/東急不動産/東京建物/NTT都市開発/ヒューリック/その他【建設業界・アンケート調査の選択肢】清水建設/大成建設/大林組/竹中工務店/鹿島建設/その他デベロッパー業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「不動産・デベロッパー・建設業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:119人)建設業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「不動産・デベロッパー・建設業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:29人)業界別志望企業ランキング|銀行業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【銀行業界・アンケート調査の選択肢】三菱UFJ銀行/三井住友銀行/みずほ銀行/三菱UFJ信託銀行/三井住友信託銀行/SMBC信託銀行/みずほ信託銀行/りそな銀行/ゆうちょ銀行/地方銀行/その他【信託銀行業界・アンケート調査の選択肢】三菱UFJ信託銀行/三井住友信託銀行/SMBC信託銀行/みずほ信託銀行/その他【メガバンク・アンケート調査の選択肢】三菱UFJ銀行/三井住友銀行/みずほフィナンシャルグループ銀行業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「銀行業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:40人)メガバンク3社の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「銀行業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:56人)信託銀行業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「銀行業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:35人)業界別志望企業ランキング|証券業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【証券業界・アンケート調査の選択肢】野村證券/大和証券/SMBC日興証券/みずほ証券/三菱UFJモルガン・スタンレー証券/その他証券業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「証券業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:16人)業界別志望企業ランキング|保険業界(生保・損保)志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【生保業界・アンケート調査の選択肢】日本生命/第一生命/明治安田生命/住友生命/かんぽ生命/その他【損保業界・アンケート調査の選択肢】東京海上日動火災保険/三井住友海上火災保険/損害保険ジャパン/あいおいニッセイ同和損害保険/その他生保業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「保険業界(生保・損保)志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:36人)損保業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「保険業界(生保・損保)志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:54人)業界別志望企業ランキング|リース業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【リース業界・アンケート調査の選択肢】オリックス/三井住友ファイナンス&リース(SMFL)/三菱HCキャピタル/東京センチュリー/芙蓉総合リース/NTTファイナンス/その他リース業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「リース業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:48人)業界別志望企業ランキング|カード業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【カード業界・アンケート調査の選択肢】三井住友カード(SMCC)/三菱UFJニコス/JCB/クレディセゾン/イオンカード/楽天カード/その他カード業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「カード業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:34人)業界別志望企業ランキング|IT・通信業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【IT業界・アンケート調査の選択肢】楽天/ヤフー(Yahoo)/DeNA/LINE/NTTデータ/NTTコミュニケーションズ/富士通/IBM/日本オラクル/Google/アマゾン(Amazon)/マイクロソフト/セールスフォース(Salesforce)/その他【通信業界・アンケート調査の選択肢】NTTドコモ/ソフトバンク/KDDI/NTT東日本/NTT西日本/その他IT業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「IT・通信業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:78人)通信業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「IT・通信業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:30人)業界別志望企業ランキング|運輸業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【鉄道業界・アンケート調査の選択肢】JR東日本/JR東海/JR西日本/東急/東武鉄道/小田急電鉄/東京メトロ/近鉄グループホールディングス/阪急阪神ホールディングス/名古屋鉄道/西武鉄道/京王電鉄/JR九州/その他【海運業界・アンケート調査の選択肢】日本郵船/商船三井/川崎汽船/その他鉄道業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「運輸業界(鉄道・航空・海運・陸運)志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:47人)海運業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「運輸業界(鉄道・航空・海運・陸運)志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:27人)業界別志望企業ランキング|食品・飲料業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【食品業界・アンケート調査の選択肢】日清食品/味の素/キッコーマン/森永製菓/江崎グリコ/明治/日本ハム/ハウス食品/ネスレ日本/ロッテ/JT(日本たばこ産業)/その他【飲料業界・アンケート調査の選択肢】キリンHD/アサヒビール/サントリーHD/コカ・コーラ/サッポロビール/アサヒ飲料/その他食品業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「食品・飲料業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:73人)飲料業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「食品・飲料業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:73人)業界別志望企業ランキング|消費財・化粧品・日用品業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【化粧品業界・アンケート調査の選択肢】資生堂/花王/コーセー(KOSE)/ポーラ(POLA)/日本ロレアル/その他【消費財メーカー業界・アンケート調査の選択肢】P&G/ユニリーバ/ユニ・チャーム/花王/ライオン/その他化粧品業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「消費財・化粧品・日用品業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:99人)消費財メーカー業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「消費財・化粧品・日用品業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:87人)業界別志望企業ランキング|製薬業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【製薬業界・アンケート調査の選択肢】武田薬品工業/大塚製薬/アステラス製薬/第一三共/エーザイ/中外製薬/大日本住友製薬/ジョンソン・エンド・ジョンソン(J&J)/ファイザー/アストラゼネカ/その他製薬業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「製薬・CRO・医療業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:131人)業界別志望企業ランキング|化学・素材・繊維業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【化学・素材・繊維業界・アンケート調査の選択肢】富士フイルム/三菱ケミカル/旭化成/東レ/AGC/帝人/住友化学/三井化学/積水化学工業/その他化学・素材・繊維業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「化学・素材・繊維業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。(集計期間:2021/6/30~7/2、有効回答数:112人)志望業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介いかがだったでしょうか?本記事のランキング結果からサマーインターン直前(6・7月時点)の23卒就活生の動向が少し見えたと思います。今回のアンケート調査のようにunistyleが運営する就活用LINEオープンチャットでは、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に各業界のグループでは選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 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就職支援サービスは使える?早慶生が「就職エージェント」を実際に利用して感じた3つのコト 就職支援サービスは使える?早慶生が「就職エージェント」を実際に利用して感じた3つのコト 16卒早慶の就活生です。日系企業の採用情報解禁から数ヶ月が経つと、みなさんそれぞれ自身の将来について深く考え、就活を進めている頃と思いますが、どんなにエントリーシートが通過しても、どんなに面接が進んでも、内定を得るまでは就活に対する「漠然とした不安」を抱えて迷走している方、実は多いのではないでしょうか。迫り来るエントリーシート締切メールに焦り、内定が欲しいあまりに本当は興味のない企業にまでエントリーをしていませんか?自己分析や企業研究の足りなかった部分が、今になってエントリーシートや面接で詰めの甘さとして現れていませんか?本コラムではそんな困った状況にある就活生のみなさんに「就職エージェント」という1つの解決策を提案したいと思います。本コラムをお読みの上位校学生のみなさんにとっても、非常に得るものの多いサービスだと思っています。本記事のコンテンツ・就職エージェントとは?・早慶就活生が体験して感じた就職エージェントを利用する3つの大きな利点・実際の面談でいただいたアドバイス:「企業選びの軸」について・まとめ就職エージェントとは?「就職エージェント」とは、学生一人ひとりにあった企業(主にベンチャー・中小企業)を紹介し、学生がその企業から内定を得るまでの過程を一貫してサポートするサービスです。自身に合った業界・企業選びからES添削や模擬面接指導、さらには選考スケジュールの調整までのサービスが、全て無料で提供されます。新卒採用市場での浸透度はまだまだ低いように感じますが、こうしたエージェントのサービスは、転職市場においてはかなり一般的に利用されているようです。「就職エージェント」の詳細な紹介をしている関連記事はこちら◆企業紹介からES・面接対策、内定まで一貫してサポートしてくれる就職支援サービスを使わないのはもったいない自分の就活のやり方にイマイチ自信のない方、必死でがんばっているつもりなのに就活がなんだかうまくいっていない方、はたまた大手企業を受ける前に内定を1つ持っておきたいという方にとって、就職エージェントの利用は非常におすすめできるものと考えることができるでしょう。早慶就活生が体験して感じた就職エージェントを利用する3つの大きな利点それでは、16卒の就活生である筆者が実際にこの就職エージェントを体験的に利用して感じた、大きな利点3つをご紹介したいと思います。(筆者はグローバル志向の強いメーカー志望で、今回はそのような内容を中心にご相談させていただきました)①「適社内定」が「早く」できるサービスのおおまかな流れは「キャリアカウンセラーとの面談→カウンセラーが学生の適性を踏まえた上で企業紹介→(学生がその企業に関心を持った場合は)紹介企業の選考を受ける」というものです。私自身キャリアカウンセラーの方との面談を通じて、自身の過去から現在にかけてやってきたことや考えてきたことを深く掘り下げてもらうことができ、本当に自分の性格や資質に適した企業だけを紹介してもらえていると感じました。例えば、筆者の場合は「留学先での経験」や「国際機関での長期インターンシップで新たな提案をしてきた経験」などをお話ししました。その結果「海外シェアの大きい企業の海外営業」や「若手にも裁量権のある企業」などの条件をもった日系3社を紹介していただきました。さらに学生側が紹介された企業の選考を受けると決めた場合、ES・面接対策はエージェント側が引き受けてくれるうえ、内定を得られるまでの選考期間は長くて1.5ヶ月というかなりの早さです。これで不安ゆえに闇雲にエントリーする就活をしなくて済むようになるうえ、「無内定」という状況に焦ることもなくなるだろうと思いました。②就職活動の選択肢を広げられる今回の面談では私が現在興味のある業界「メーカー」以外にも、私の適性を考慮した上で「総合商社・専門商社」という全く別の業界を提案されました。私自身、商社業界は「興味はあるけれど、雰囲気が合わないかも…」と食わず嫌いをして真剣に考えていなかったため、自分一人で就活を進めていたら選考を受けることはなかったと思います。しかし実際にキャリアカウンセラーの方に指摘されて、確かに自分の適性や実現したいことによく合っている業界だと改めて気付かされました。また面談後の企業紹介でも、3社のうち1社は専門商社を提案いただきました。これまで、自分なりに「メーカー」に対する志望理由や思いをもっていたつもりでしたが、裏を返せば最初から「メーカー」にこだわりすぎて少し視野が狭くなっていたかもしれないと反省しました。客観的な視点で新たな業界を提示されることで、無内定のリスク回避につながるだけでなく、広い視野で本当に納得のいく就職活動ができると感じました。③トップ企業の選考で活きる「自分なりの就職活動の指針」を固められるエージェントサービスのひとつの弱点として、大手企業の紹介はあまり期待できないというものが挙げられます。なぜなら、そういった大手企業は自社の力だけで優秀な学生を集めることができるためです。紹介先は主に「事業は伸びている優良企業であるにもかかわらず、知名度の低さゆえに優秀な学生を集めることのできないベンチャー・中小企業」と考えておくと良いでしょう。一方で、大手志望の学生であってもこのサービスを利用するアドバンテージがあると思います。それは、このエージェントサービスを利用し、実際に企業の選考を受けることで「自分なりの就職活動のやり方」を固められるためです。私自身も企業研究や志望動機にまだ甘い部分があると感じていましたが、面談の際には論理的な回答を組み立てるヒントをいくつもいただきました。また、キャリアアドバイザーの方々は、現職の前に複数の職務経験を持っているケースも多く、いろいろな業界・業種について実体験を交えたお話が伺えます。例えば私も面談の際にエージェントの方の前職の話になりましたが、私を担当してくださった方は三井住友海上出身とのことでした。その他にもNTTデータや明治安田生命など、学生からの人気の高い大手企業出身のアドバイザーも多数在籍しているとのことで、大手志向の学生の気持ちも踏まえて話をしてもらえるのではないでしょうか。こうした、ある意味OB(社員)訪問のような機会を通じて、自身の就職に関する知見もより深められると感じました。ESや面接を突破する力は一朝一夕につくものではありません。こうしたサービスを積極的に利用し、プロからのサポートを受けることで、自分自身でも納得のいく就職活動のやり方が見つけられると思います。実際の面談でいただいたアドバイス:「企業選びの軸」についてエージェントの方から具体的にどのようなアドバイスをいただけるのかの参考に、私とエージェントの方とのやり取りの一部を下記します。私:就職活動をしていると自分自身の企業選びの軸がよくぶれてしまい、本当にこれで正しいのかどうか、ときどきわからなくなってしまうんですよね…志望している業界も就活を始めた当初とは全くちがうものになっているんです。エージェント(以下エ):そうですか。でも、就職活動を進めていく上で志望業界・企業が変わることはよくあることですよ。ただ、ひとつ企業選びをする上でかならず念頭に置いておきたいのは「自分の強みがその会社で生かせるかどうか」ということです。私:「自分の強みが生かせるかどうか」ですか。エ:はい。自分の強みに基づいて会社を選ぶことができれば、自然と志望する理由も強いものになってきますし、何よりも入社した後に得意なことを活かして活躍することができますよね。そうした軸を常に意識していれば、必ず自分に合った会社選びができるはずです。私:なるほど、その通りですね。エ:一方で、自分の「やりたいこと」と「やれること」をしっかりと分けて考えることも必要だと思います。就活生はよく「やりたいこと」と「やれること」を履き違えてしまう人が多いんです。会社に入った後は自分のやりたいことだけをできるわけではありませんので、やりたいことだけを追いかけて会社を選んでしまうと、入社後にギャップを感じてしまう場合があると思います。私:確かに、私自身もあまり「やりたいこと」と「やれること」はあまりきちんと区別できていないかもしれません。少し考え直してみたいと思います。エ:ただ「やれること」が「やりたいこと」につながっていくことも忘れないでほしいと思います。私自身、これまでのキャリアでは最初からやりたいことをやってきたわけではありません。その時の自分に「やれること」から始めて、努力していく中で「やりたいこと」ができるようになっていったんです。私:そうなんですね。そういった長期的な視点で将来の仕事選びをしてくことも大切ですね。私自身、特に就職活動を始めて間もない頃は、企業への憧れに基づいて夢見がちな志望理由を結構書いていたように思います。多くの就活生を支援してきたプロとして、また、一人の社会人の先輩としてのエージェントの方の言葉はとても参考になりましたし、もう少し早くこのサービスを使っていてもよかったなと感じました。まとめいかがでしたでしょうか。私自身もこれまでは「敷居が高い…」と感じていた就職エージェントのサービスでしたが、実際に利用してみると自身の就職活動をもう一度見つめ直す本当に良い機会となりました。自分の就活にまだ漠然とした不安のある方、まだまだ視野を広げたい方、本当に自分にあった会社を見つけたい方は、ぜひ利用を考えられてはいかがでしょうか。このサービスで得るものは、あなたが今後も就職活動をしていく上でプラスになること間違いないと思います。▼就職エージェントサービスを受けてみたいという方はこちらからphotobyVictor 23,939 views
伊藤忠商事のテレビCMを作るとしたらどんな内容にするか【14卒伊藤忠商事GD過去問】 伊藤忠商事のテレビCMを作るとしたらどんな内容にするか【14卒伊藤忠商事GD過去問】 近年、トップ企業における採用選考において、グループディスカッションの選考の重要性が高まってきているように感じています。外資系コンサルティング会社、外資系メーカーにおいては以前から重要視されていましたが、近年では総合商社においても、3次面接の後など、選考の後半においてグループディスカッションが課されるケースが増えてきたようです。グループディスカッションを通して、各個人の論理的思考力、思考の幅と深さ、対人コミュニケーション能力など面接だけでは図ることのできない部分についても評価できるというのが、重要視されてきている理由の一つだと考えられます。今回の解説は15卒の伊藤忠商事の採用選考で課された「伊藤忠商事のテレビCMを作るとしたらどんな内容にするか」というものです。是非、読み進める前に自分であれば、このように考えるという流れを考えてから読み進めて見て下さい。グループディスカッションで必要な能力や基本的な評価基準については下記コラム、テクニックも同時にご参照下さい。参考:グループディスカッションを突破する上でまず最初に鍛えるべきたった一つの能力【テクニック】グループディスカッション通過1.議論の流れと時間配分の確認GDは、大体30分〜1時間の時間制限があるもので、ダラダラと話をしているとあっという間に制限時間となってしまいます。与えられた時間内に結論まで導くためにも、最初に議論の流れと時間配分の確認をしておくべきでしょう。今回のテーマであれば、「前提条件となるテレビCMの目的の明確化⇒目的に沿ったターゲットの選定⇒ターゲットにあったCM内容」といった議論の流れで話を進めていくとスムーズに結論まで導けそうです。時間配分については、30分であれば、まずは均等に10分ずつ分けて、議論がすぐに決まるようなら次の段階へ、議論が停滞したとしても10分以内に決めるという形で進めれば、時間が足りずに結論までたどり着かないということはなさそうです。2.前提条件となる「テレビCMの目的」の明確化議論を進める上では、前提条件を明確にすることが重要になります。今回のケースで言えば、前提条件を確認しないまま、Aさんは海外での知名度向上のためのCM内容について話を進めて、Bさんが国内での学生向けのCM内容について話を進めようとしていたのでは収集がつかなくなります。そのためまずはじめに前提条件となる「テレビCMの目的」について、グループメンバー全員で共有する必要があります。さてそれでは総合商社である伊藤忠商事がテレビCMを行う目的は何か考えていきましょう。一般的なテレビCMであれば、一般消費者に向けて、製品やサービスの知名度・ブランドイメージ向上とそれに伴う売上の増加を目的として行われています。それでは一般消費者を対象とした特定のサービスや製品を直接扱うことのない総合商社は、一体何の目的で誰に向けてテレビCMを行えばいいのでしょうか?先ほど述べた通り、一般的にテレビCMとは知名度・ブランドイメージ向上のために行われます。それでは売上増加以外に、知名度・ブランドイメージが向上することでどのような効果が見込めるでしょうか。一つは採用人気アップの効果が考えられます。総合商社においては、ヒトが資産と言われる、ヒトが他社との競争源となるビジネスを展開しているので、テレビCMを行うことにより、採用人気がアップするのは好ましいことだと言えます。グループディスカッションにおいては、今回のように売上アップのためのCMを作るか、採用人気アップのためのCMを作るかという分岐点において、どちらを選択すれば正解というものはありません。どちらの選択肢を選んだのかしっかりと示せることが大事です。今回のケースでは、やはりテレビCMを行う一番の目的である、売上アップのためのテレビCMの内容について解説したいと思います。3.目的に沿ったターゲットの選定それでは総合商社である伊藤忠商事の売上を上げるためのテレビCMは誰をターゲットとすればよいでしょうか。そもそも総合商社の売上をアップさせるために必要なこととしては、①既存取引の拡大or②新規取引の開拓の二つが考えられます。いずれのケースの場合においても、ターゲットとなるのは商社との取引に対して、重要な決断ができる責任を持っている人となるでしょう。そういった意味ではターゲットとなるのは、下記三タイプの人たちなのではないかと考えられます。①:企業の社長・役員クラス②:取引決定に関わる部長・課長クラス③:①・②の奥さん①については言わずもがな、企業の重大な決定を下すことのできる人々であり、②についてはボトムアップ型の日本組織においては、現場の決定を握る部長・課長の判断は大きく影響すると言えます。また③の奥さんクラスというのも無視できない存在でしょう。今回のケースでは、ボトムアップの企業が多い日本の会社組織において、大きな影響力を握る②をメインのターゲットとしたいと思います。もちろんターゲットの考え方についても正解があるわけではなく、別の考え方もできると思いますので、是非自分ならどのように考えるかというのも訓練として行って欲しいと思います。※日本組織がボトムアップ型とは日本の会社においては多くの場合、部下から提案を行い、上司の承認を得るというプロセスが多いため、一般的にボトムアップ型と呼ばれている。一方で欧米企業の多くは、社長や役員が現場の隅々まで把握し、上から提案を行い、部下が上司の意向のもとに働くという形式のものが多いためトップダウン型の組織と呼ばれている。4.ターゲットにあったCM内容前提条件の確認が終わり、ターゲットも確定したのであれば、後はCMの内容を考えていくだけです。3において売上拡大の方法については、既存取引の拡大と新規取引の開拓のどちらのパターンもあると話をしましたが、既存取引の拡大についてはテレビCMのような短い時間のコミュニケーションではなく、実際の取引に伴うコミュニケーションの中ですべきものだと考え、今回のケースにおいては、まだ伊藤忠商事と取引のない企業の部長・課長級の人々をターゲットにCM内容を考えていきたいと思います。商社と取引のない企業においては具体的にどのようなメリットがあるのか、商社が何をしているのかわからない、商社が間に入ることで実際にどのようなメリットが会社にもたらされるのかわからないというのが正直なところなのではないでしょうか。そういった商社のわかりにくい機能について、わかりやすく説明する上では、実際の事例に基づき、商社が何を担っているのか映像として残すのが最もわかりやすいのではないかと個人的には思います。そこで総合商社の実際のプロジェクトにおいて、働く人に焦点を当てて、実際にファミリーマートやその他伊藤忠商事と取引のある企業に対して、どのようなバリューを提供しているのかを示す内容にしてみては如何でしょうか。複数のパターンを作成して、様々な商社機能について、できるだけわかりやすく伝えるCMを作りたいと思います。CMを放送する先はやっぱり、ビジネス系の番組が充実しているテレビ東京、放送時間も朝型の時間もしくは、夜〜深夜にかけて放送されるようにCM枠を購入できるとよいでしょう。5.最後に如何でしたか。もちろん上記はグループディスカッションの流れの一つに過ぎず、上記以外の内容になったとしてもまったく問題はありません。重要なことは、議論の流れをしっかりと組み立てること、複数の選択肢をできるだけ広く明らかにすること、ある選択肢を選ぶ上ではその理由を明らかにすることです。グループディスカッションのメンバー一人一人が上記のように、議論の流れを把握した上で、議論することができるともっともっと良い内容のテレビCMを考えることができるでしょう。まずは、一人でもグループディスカッションのお題に対して、しっかりと結論まで導くことのできる力を養って欲しいと思います。ちなみに双日なども近年テレビCMを提供していましたので参考までに下記しておきます。このCMが何を意図しているのかについても考えていきましょう。参考:【双日テレビCM】こちらの動画ではグループディスカッションについてわかりやすく紹介しています。ぜひご覧ください。 24,416 views
「ベンチャーで学歴は関係ない」はホント?スタートアップ役員の学歴を調査! 「ベンチャーで学歴は関係ない」はホント?スタートアップ役員の学歴を調査! Unistyle創業者・樋口(Twitter@happytarou0228)のtweetです。参考:KotaroHiguchiTwitter(@happytarou0228)リンク先のTechCrunchのポスト「大学別スタートアップ数&調達額ランキング」では、アメリカ国内の大学別に「卒業生が立ち上げたスタートアップの数」とその「資金調達*額」の調査結果がまとめられています。このランキングの上位は、スタンフォードやマサチューセッツ工科大(MIT)、ハーバードなど、グローバルに名の知れた名門大学ばかりで占められており、【スタートアップ・ベンチャーのフィールドでも、学歴と資金調達額のあいだには相関がある】というメッセージを読み取ることができます。*資金調達:企業が事業を行うために必要な資金を外部から獲得すること。この場合は特に、「スタートアップ企業がベンチャーキャピタル(VC)から出資を受けること」を指します。「VCの投資審査をパスした」すなわち「専門家から一定の水準以上の成長性を見込まれた」という解釈ができるため、調達金額はスタートアップの企業価値を知るうえで参考になる指標の1つにもなります。参考:日本でも急成長中?ベンチャーキャピタルの仕事内容と就職のための道しるべなんとなくでVCから資金調達は絶対にしちゃダメ!(外部記事)本記事では、この「学歴と資金調達額のあいだの相関」が日本国内のスタートアップでも観測できるかどうか、実際のデータを用いて検証したいと思います。仮説検証のためのアプローチunistyleでは、トップキャリアを歩む全1,333名のビジネスパーソンの経歴を調査し、独自のデータベースとして保有しています。ここでは上記データベースのなかから、【直近5年間に総額1億円以上の規模で資金調達を行った未上場スタートアップに勤務しており、そこで役員クラス以上の職位にある人物】という条件で絞り込みを行い、該当するスタートアップ役員310名をピックアップ。公開されているプロフィール情報などを通じて彼らの学歴を調査し、それらを統計的にまとめ直すことで日本のスタートアップ・ベンチャー役員の学歴の傾向に迫りました。日本のスタートアップ・ベンチャーの役員は高学歴か上記の母集団の学歴調査から、各大学の出身者数をランキング形式にまとめ直してみると、その傾向がくっきりと見えてきました。トップは、40名のスタートアップ役員を輩出している東京大学。慶應・早稲田が僅差で続き、その次は14名の京都大学です。学生の絶対数が少ない東京工業大学・一橋大学もそれぞれ5位・6位とするなど、冒頭で取り上げたアメリカ国内のケースと同様、一般的に高学歴とされる大学が上位を独占するかたちになっています。また、今回の母集団全体の構成比率をみても、高学歴層がマジョリティを占めていることがわかります。いわゆる東京一工(東大、京大、一橋、東工)と早稲田・慶應だけで半数近くを占めており、その他の旧帝大・上位国立大とMARCHまでを合算すると、一般的に高学歴とされる層が全体のちょうど60%を占める結果となりました。また、大学院卒業者の多さも興味深いポイントのひとつです。※文部科学省学校基本調査(平成29年度)対象母集団としている未上場スタートアップ役員のうち、実に30.1%にあたる96名が大学院修士以上(博士卒も含む)の学歴を保有していました。文科省「学校基本調査」によれば、2017年春に大学(学部)を卒業したすべての大学生のうち、大学院へ進学するのは11.0%。スタートアップ役員は全国平均のおよそ3倍の水準ということになります。結論として、やはり日本国内においても【スタートアップ・ベンチャーのフィールドにおいても、職務上の成果・ポジションと学歴とのあいだには相関がある】という傾向は指摘できそうです。(なお、ベンチャー企業への就職を検討している方にとっては、以下のunistyle記事もヒントになるはずです。)参考:三井物産からの内定を辞退してベンチャー企業へ、京大卒20代取締役が考えるキャリア観「ベンチャー企業なら大手より成長できる」は本当か?最後に本記事では、実際のデータを用いながら「スタートアップ・ベンチャーのフィールドにおいて、学歴と成果のあいだに相関が認められるか」という点を検証しました。結果はアメリカの場合と同様で、スタートアップ役員の大半が東京一工や早慶などいわゆる「高学歴」によって占められていること、さらにそのうち約30%は大学院修士まで卒業していることが判明しました。近年盛り上がっている「大企業orベンチャー」という二項対立の議論。「ベンチャーで学歴は関係ない」というイメージが語られることも多いように思いますが、果たしてこれは本当でしょうか。そのような採用戦略をとっている企業があるのも事実でしょうが、これまで見てきたように【スタートアップ界隈で成果をあげた人材のうち、大半が高学歴であること】ことを考慮すれば、そこには再考の余地がありそうです。次回の記事では、コンサルやPEファンド、ベンチャー・キャピタルなど各業界在籍者の学歴を調査することで、新卒での就職活動にあたって自分の学歴とどう向き合っていくべきか、より深く検討を重ねたいと思います。【unistyle転職シリーズ】#1「転職」で総合商社を比較する#2「転職」でみる電通/博報堂#3銀行員の「転職」にみる、日系大企業の栄枯盛衰#4外資系戦略コンサルの「転職」を切る!#5PEファンドへの「転職」をねらえ#6ベンチャー役員を目指すなら、最適解はリクルートだ#7WhatisanMBA?MBA留学でキャリアを磨こうphotobySebastiaanterBurg 19,019 views

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