【和訳つき】三井物産・安永社長が「起業家精神」を語る【unistyle業界研究ニュース】

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最終更新日：2022年03月29日

【和訳つき】三井物産・安永社長が「起業家精神」を語る【unistyle業界研究ニュース】

10月29日、英Financial Times (FT) 誌にて三井物産・安永竜夫社長のインタビューが掲載されました (11月15日現在、和訳版はリリースされていません) 。

インタビューのタイトルは “Tatsuo Yasunaga, Mitsui CEO, on Japan’s new entrepreneurship (三井物産・安永竜夫CEOが、日本の新しいアントレプレナーシップを語る) ”。

三井物産や総合商社に入社したいと考えている学生はもちろん、事業を創出する仕事に興味がある学生にとって、非常に示唆の深い内容となっています。

本記事では和訳も付記しながら、安永社長のインタビュー内容から

① 三井が誇る「起業家のDNA」で “資源依存” 脱却

② 社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」

就活生にとっても興味深いであろう、以上2つのポイントについて紹介・考察します。

① 三井が誇る「起業家のDNA」で “資源依存” 脱却

「資源の三井」が直面した資源リスク

2016年3月度の決算発表にて、資源価格の下落の影響から史上初の連結最終赤字に転落した三井物産。
三井物産は、金属やエネルギーなど資源分野に大きな強みをもつ一方、保有資産が資源分野に偏りすぎているとして「資源一本足打法」などと揶揄されてきました。

FT誌のインタビュー記事によれば、

“For all the breadth of its portfolio, he had inherited a company whose profits (it disclosed at the time) fell ¥2.8bn ($23.7m) for every $1 per barrel drop in the price of crude and had been, just three years earlier, 90 per cent derived from resources and energy.
(安永社長が就任した当時の三井物産は、原油価格が1バレルあたり1ドル下落するごとに28億円の損失が出る状態にあった。そのわずか3年前には、利益全体の90%が金属資源とエネルギーによるものだった)”

というほど、資源分野に偏ったポートフォリオを保有していた三井物産。
資源には価格変動が付き物であり、そうした市況の影響から逃れることはできません。
資源ビジネスへの依存度が高いほど、必然的に価格変動によるリスクも大きくなります。

2016年に計上した巨額の赤字によって、三井物産は改めてその「資源偏重リスク」を強く認識したはずでしょう。
同年は伊藤忠商事が非資源ビジネスを武器に総合商社1位に躍進したこともあって、三井物産は ”資源依存” からの脱却＝非資源ビジネスの強化という新たな課題に向き合うことになりました。

「資源の三井」の非資源シフト

こうした経緯から、三井物産は「強い資源をより強く」の方針こそぶらさないものの、あくまで “accelerate the shift away from resources (資源からのシフトを加速させる)” ことに注力しています。

事実、2017年3月期には当期純利益3,061億円のうち約1,400億円を機械・インフラなどの非資源分野で稼ぎました。
また、現在の中期経営計画「Driving Value Creation」では、2020年には非資源セグメントで全体の約45%にあたる2,000億円の当期利益を達成するという目標を掲げています。

非資源強化のキーは、三井が誇る「起業家のDNA」

こうした非資源強化の方針について、FT誌が掲載した安永社長のインタビュー記事では

“He is pushing the venture capital and private equity themes, and hoping that Mitsui’s “DNA-rooted” entrepreneurialism will create new business lines to take its investments deeper into consumer markets and absorb new technologies.

(安永社長は、ベンチャー・キャピタルおよびプライベート・エクイティのビジネスを推し進めている。また、三井物産のDNAに根付く起業家精神が、消費者市場にさらに深く投資し、新たなテクノロジーを吸収する新規ビジネスを創造することを望んでいる)”

とあります。
三井物産は、その長い歴史のなかで培われてきた「起業家のDNA」を活かし、新たな非資源ビジネス領域にも積極的に投資して事業を創造していくことを目指しているようです。

さらに、

“The trading house model, he says, is well placed to make it happen. And unlike pure private equity groups such as Bain and KKR, he adds, Mitsui is used to taking a very long view.

(安永社長によれば、日本の総合商社のビジネスモデルは、そのような新規ビジネスを成功させるにあたって都合のよいポジションにある。また、ベイン・キャピタルやKKRのようなピュアなPEファンドとは違い、三井物産は長期的な視野に立って投資を行うことに慣れがある、とも述べた)”

として、新規ビジネスへ投資するうえでの総合商社の優位性が強調されています。

これまで資源偏重のポートフォリオで戦ってきた三井物産。
しかし、「企業家精神」を喚起する安永社長のもと、これまでさほど注力してこなかった非資源領域にも積極的に踏み込んでいく方針のようです。

なお、先日も欧州のEV (電気自動車) ベンチャーへの出資を決定するなど、上記の方針はすでに具体的な案件にも落とし込まれています。

② 社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」

冒頭にあげた記事にて、FT誌は

“Mr Yasunaga faces two challenges; both point to the difficulties of bringing cultural change to a company whose history dates back to 1876.

(安永社長は、2つの困難に挑む。これらは双方とも、その歴史は1876年にまでさかのぼる三井物産において、その社内カルチャーを変革することの難しさによるものだ)”

として、安永社長が取り組む2つの制度改革を紹介しています。

(1) 採用システムの変革：中途採用の増加

1点めは、これから就職活動を行う学生にもダイレクトな影響があるかもしれない論点です。

“the Japanese corporate recruitment model — whereby a company takes a large bloc of entrants once a year — is inflexible. Mr Yasunaga has already increased to about 60 a year the number of people it hires from outside.

(日本企業の採用システムでは、年に1度の新卒採用が採用枠の大半を占めており、融通が効きにくい。(これに対する打ち手として、) 安永社長はすでに中途採用の採用人数を年間およそ60名に増やしている)”

このように、三井物産は中途入社 (転職者) を積極的に迎え入れる方針に転換しつつあるようです。

現在、新卒の採用人数は例年通りの水準をキープしているようですが、こうした中途採用方針を今後も続けていくようであれば、将来的には新卒採用や社内構造にも大きな影響が出るかもしれません (新卒採用の人数枠が小さくなる、中途入社組が上位ポストに就くことで新卒入社組の出世が遅くなる等)。

なお、三井物産は今年8月に新卒の学生を対象に「合宿」形式の選考を開催したり、2年前には博士課程の学生に限定した採用活動をスタートしたりと、さまざまな切り口から採用活動を変革しています。

(2) 社内制度の変革：社内ベンチャー公募制度の導入

2点めは、各社員に社内ベンチャーの起業を促す公募システムの導入です。

“The innovation of which he is most proud is a support system that encourages staff to create business start-ups within the company. Twenty proposals have been received in the first year.

(社内改革として安永社長が最も誇っているのは、社員に対して社内スタートアップ起業を促す支援制度を導入したことである。(この実績として) 初年度には20件の提案が受理された)”

この制度は2017年4月にアナウンスされたもので、入社7年目以上の社員を対象に起業アイデアを募集し、社内選考を通過した案件については起案者本人と三井物産が出資するかたちで社内ベンチャー企業を設立するというものです。

三井物産が最大3億円を出資するものの、発案者にはあくまで当事者として経営の舵取りを行ってもらうため、発案者本人にも数百万円程度の出資を義務付けています。

また、安永社長自身が

“It encourages our young guys to . . . run the business themselves, utilising Mitsui’s business platform for legal, accounting, taxation and even marketing.

(この制度は、弊社の若手社員が自分の手でビジネスを経営するよう促すものです。彼らは、法務や会計、税制、そしてマーケティングにおいてさえも、三井物産のビジネス・プラットフォームを活用することができます)”

と述べているように、資金調達のみならず三井物産のノウハウやビジネス環境までもが社内スタートアップに提供されるようです。

個人での資金負担が必要になる (ストック・オプションを保持できるという意味ではメリットでもあります) とはいえ、三井物産に籍を置いたまま、それも三井物産から資金やノウハウの支援を受けながらスタートアップを起業できる、極めて魅力的な制度であると言えるでしょう。

なお、導入初年度にあたる今年は全20件のアイデアが集まっているようです。
今後、同制度からどんな社内ベンチャーが生まれるかにも注目したいところです。

最後に

本記事では、英FT誌に掲載された安永社長のインタビューから

① 三井が誇る「起業家のDNA」で “資源依存” 脱却
三井物産が誇る “DNA-rooted” entrepreneurialism によって非資源領域にも積極的に投資を行い、新規ビジネスを創造すること

② 社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」
中途採用の強化にみられる採用改革、社内ベンチャー公募制度の導入など、社内制度の刷新によってイノベーションの障壁となりうる社内文化を改革すること

以上2つのポイントを抜粋し、三井物産が見据える「改革」についてご紹介しました。

総合商社は学生から最も人気のある業界の一つですが、入社後のビジョンを明確にイメージできている学生は決して多くないように感じます。
本記事で取り上げた三井物産の例のように、各社がこれからどのような方針にもとづいて事業を展開していこうと考えているのか、きちんと理解しておくべきでしょう。

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【ケース】地方私立大学の生き残り戦略を立案せよ【アクセンチュア過去問】 【ケース】地方私立大学の生き残り戦略を立案せよ【アクセンチュア過去問】 外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究｜コンサルティング】コンサルティングとは？から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開！今回は過去アクセンチュアのグループディスカッションにて出題されたケース問題について説明したいと思います。今回はフェルミ推定ではなく、地方私立大学の生き残り戦略という戦略立案のケースになりますので、様々なアプローチが考えられます。今回の説明ではなるべく多くの可能性を網羅した上で、地方私立大学の生き残り戦略について説明したいと思います。１．前提条件の確認とアプローチ方法の選定【前提条件】地方私立大学の役員として、大学側の立場から改革案を立案するものとし、現行法の変更などは行わないものとします。大学の規模は1学年300人程度、ブランド力は低く、偏差値も低い地方にあるA大学を想定しています。「生き残る」とは長期的に収益を挙げ続けるものとします。こういった戦略立案を行うケース問題においてはどのような立場から考えるか、どのような状況に置かれているのかある程度、前提を固めておかないと戦略立案のベースがぶれることになります。例えば、「立場」で考えると、文部科学省の役人として、地方の生き残り戦略を考えるのと、大学の役員として戦略を考えるのではまったく別物になります。【アプローチ方法】まずは大学のビジネスモデル、ターゲット、現状など「戦略」を立案する上で重要な現状分析を行いたいと思います。その現状から地方私立大学が抱える課題を特定し、打ち手の立案を行いたいと思います。２．現状分析◆ビジネスモデルの確認前提条件で「生き残る」とは長期的に収益を挙げ続けると定義しましたが、大学のビジネスとはどのように成り立っているのかから考えましょう。大学の売上は主に、①授業料＋②入学金＋③受験料＋④その他収入で成り立っていると考えられます。地方私立大学の場合は、おおよそ①授業料：100万円②入学金：30万円③受験料：3万円となっております。受験料で授業料と同じ程度の収益をあげるとなると、定員の33倍超の受験者を確保せねばならず、現実的な施策とは言えません。ここは正攻法に入学者を増やし、長期的に定員以上の学生を確保し、授業料で成り立つ大学を目指すべきだと言えます。◆ターゲットの確認ビジネスモデルの確認を行ったところで、大学ビジネスのターゲットについて考えます。大学のメインターゲットである大学入学を目指す高校生も含めて大学ビジネスのターゲットは以下の4つが考えられます。①大学進学を目指す学生：メインとなるターゲット②留学生：海外から日本の大学進学を目指す学生も一定数いるはず③社会人：MBAや法科大学院だけでなく、社会人入学の制度を整えている大学も多い④シニア：定年退職後のシニア層が入学するというニュースもあり、通信制などの大学制度もあり②〜④の層については、まだまだ需要の掘り起こしの余地がありそうな分野ではあるものの、ノウハウも少なく、マーケットとしても①に比べるとどうしても小さくなりがちなため、まずは①のメインとなるターゲットのアプローチ方法を考えた上で、②〜④の可能性について検討することします。◆ターゲットの競合次はメインターゲットとなる高校生の大学進学における競合について考えたいと思います。そもそも日本の大学進学率は50%程度であり、残りの50%は専門学校へ進学するか、高校を卒業して就職します。大学進学：専門学校進学：就職のそれぞれの割合は、50%：25%：25%程度であると考えられます。多くの学生が進学先や就職先を選ぶ基準としているのは、「学費などの機会費用の損失と将来得られる利益」を天秤にかけて、4年分の学費と時間を払ってでも進学する方が利益になると考えれば大学に進学し、一方で進学したとしても就職に有利になる大学に進学できないと判断した場合は、専門的な知識の習得のために専門学校に進学したり、高校卒業時点で就職するという選択をするものと考えられます。不況期に突入し、今後も日本経済が明るく兆しが見えない中では、子供のためのモラトリアムとして大学生勝つを遅らせる余裕がどんどんなくなることが予想され、この傾向は年をおうごとに強くなることが考えられます。現在の地方私立大学は、ブランド力も低く、進学後の就職実績も低く、さらに地方にあるということから学生が中々集まらずに経営が苦しいというのが現状です。逆に考えれば、就職に有利になる教育内容、大学制度を整えることができれば、従来はターゲットではなかった専門学校や就職する層に対してもアプローチが可能になります。この層に対して施策を考えることも重要になります。◆ターゲットはなぜ大学に進学するのか次に、大学進学を考える学生がなぜ大学に進学するのか、その目的を明らかにした後に、大学間の競争について考えたいと思います。受験生の大学進学の目的は、①大学教育、学歴を得ることによるよりよい雇用機会の獲得（医学部、薬学部など卒業することで資格がもらえる大学も含めて考えます）、②将来研究者になるための研究機会の獲得、③将来を考えるためのモラトリアム・社会勉強の三つがメインとして考えられます。中でも②はほとんどの場合が理系であり、元々研究者を目指す学生はかなり少数であること、また③のモラトリアム・社会勉強としての進学は社会情勢も考えると今後どんどん減少していくことが考えられます。よって、①のよりよい雇用機会の獲得に集中して、顧客のニーズを満たすことが、大学進学を考えていない層も含めてアプローチする上で非常に重要なことになると考えられます。◆大学間競争どの大学に進学するかの要因は様々なものが考えられますが、メインとなるのは、①学費（国立・公立or私立）、②立地（地元or都市or地方）、③偏差値（高or低）の三つが考えられます。それぞれの大学がどのようなニーズを満たしているかを表にまとめてみたのが下記の表になります。各大学の特徴より、黄色く色づけした大学がメインの競合になると考えられます。上記の通り、メインの競合以上に、「よりよい雇用機会を提供し」、「かつ入学しやすい制度を整備」することで、大学間競争に勝てるものと考えられます。３．課題の特定最も大きな課題は、メインターゲットの「より良い雇用機会を得たい」というニーズを満たす教育を提供できていないことにあると考えられます。もしこのニーズを満たす大学教育及び制度を整えることができれば、従来は専門学校や就職を選択していた層に対してもアプローチをすることが可能になります。またニーズを満たした上で、受験・入学がしやすい制度を整えることも重要になるでしょう。地方という土地柄、全国何処でも受験できる制度や入学金・受験料、学費の減額は考慮すべき事項だと考えられます。４．打ち手の立案◆就職実績を上げる３で述べた課題を解決する上では、「就職実績を上げる」ということが考えられます。就職実績を上げるための施策も、①キャリア支援と②学生の質を高める教育の提供の二つが考えられます。①のキャリア支援では、キャリアセンターなどの充実以外にも、地元企業とのコネクションを作り、寄付口座の開講やインターンシップの充実、企業説明会の誘致などが考えられます。②の学生の質を高める教育という点では、語学やプログラミングなどビジネスで必要となる知識を提供するなどが考えられます。◆受験・入学しやすい制度の整備次に地方にあるということも考え、メインとなるターゲットが受験しやすい環境を整えることは重要になります。特に、メインの競合となるであろう地元の私立大学、地元以外の地方の私立大学、都市部の私立大学から、学生を獲得する上では上記の「就職実績」というニーズを満たすものと同時に、受験・入学のしやすさという制度を整えることが重要になります。入試制度を4Pで分析すると、下記のように考えられます。①Product：教育内容＝上記の通り、「ビジネスに役立つ知識の提供」をメインとする②Price：学費、受験料、入学金についてはトータルで増加するのであれば減額を考えてもよい③Promotion：多くの学生に認知してもらうためにも大規模なマーケティングキャンペーンが実施できるとよい④Place：センター利用入試など、全国各地で受験できる仕組みは必須といえる◆打ち手の確定「日本発のビジネス専門学部」を開設し、就職実績の高い地方私立大学としてのブランドを確立します。優秀な学生を集めるためにも、初期はプレスリリースを中心としたマーケティングを実施し、尚かつ受験しやすいように受験料、学費、入学金をできるだけ安くし、学生を集めます。教育内容としても、一年間の留学経験、プログラミング言語の必修化など、今後のビジネス社会において役に立つ知識を詰め込む教育に特化した学部として知名度を高める戦略を取ります。５．検証実際に特色ある地方大学として近年注目を集めているのが、秋田国際教養大学です。秋田国際教養大学では、一年間の留学が必須であり、授業も英語で行われるなど、国際化の流れを意識した教育プログラムとなっています。また過去には金沢工業大学がキャリア教育が充実している大学第一位として取り上げられ、就職の強い大学としてブランドを築きつつあります。一方で、最近でも取り上げられたように、地方私立大学が留学生をやたらと入学させて、不法就労の温床となってしまっているのではという指摘があります。地方大学としては入学してもらえれば、入学金も学費ももらえるため、実際に大学に来なくても問題がないと考えてしまい、留学生としても日本の大学から入学許可が出ればvisaも取得できるため、日本に居住しやすくなります。双方の思惑が一致した結果、大学生のほとんどが海外からの留学生で、その留学生もサテライトで授業をするなど、実際に登校している実態がないような大学も多数生まれてきてしまっています。また法科大学院については学生の質が問題視されています。入学水準に満たないような学生を入学させることで学費を稼いでいるのではないかという疑念がもたれています。いくつかの法科大学院においては合格者が極端に少なく、法科大学院としての体裁が保てていないのが現状のようです。少子高齢化、人口減少社会を迎えた日本が今後も発展し続けることができるかどうかの一つの鍵に、「教育」は間違いなく関わってきます。東京大学が秋入学を本格的に検討を始めるなど、今回考えた地方私立大学だけでなく、全ての大学において大学教育を見直す時期に来ています。是非皆さんも自分自身の問題として考えてみて下さい。【ケース問題を解く上で必読の3冊】東大生が書いた問題を解く力を鍛えるケース問題ノート５０の厳選フレームワークで、どんな難問もスッキリ「地図化」現役東大生が書いた地頭を鍛えるフェルミ推定ノート――「6パターン・5ステップ」でどんな難問もスラスラ解ける!過去問で鍛える地頭力外資系コンサルの面接試験問題【余裕があったら読んでおきたい+2冊】戦略コンサルティング・ファームの面接試験―難関突破のための傾向と対策ビル・ゲイツの面接試験―富士山をどう動かしますか?photobyKārlisDambrāns外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究｜コンサルティング】コンサルティングとは？から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開！ 43,845 views
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インターン選考を経験していく中で、「全然選考に通らないな」と悩んでいる人もいるのではないでしょうか。本記事ではインターン選考のどこで自分がつまずいているのかを明らかにし、今後の選考をスムーズに突破できるよう、各選考フロー別のチェックリストを作成してみました。自分はどのフローを苦手としているのかを見つけ、本選考で同じ結果にならないよう、本記事で自分の弱点を探し、改善してみてください。本記事の構成チェックリストの使い方ESのチェックリストグループディスカッションのチェックリスト面接のチェックリスト最後にチェックリストの使い方多くの企業がインターンの選考フローでES・グループディスカッション・面接のフローを踏んでいるため、本記事のチェックリストもES・グループディスカッション・面接の3つの選考フロー別でリストを作成しました。チェックを始める前に、まず自分がどのフローで一番落ちてしまっているのかを振り返ってみてください。そしてESで落ちることが多いのであれば、ESのチェックリストを、グループディスカッションであればグループディスカッションのチェックリスト、面接であれば面接のチェックリスト、全部であれば全てのチェックリストを行い、落ちてしまっている原因を探してみてください。Webテストに関して、今回チェックリストを設けていませんが、Webテストで落ちてしまった場合は勉強するしか方法が無いので、しっかりWebテスト対策を行ってください。Webテスト対策に関する記事・・・・チェックを行っていく際、自分ができていると思うものにはチェックを、そうでないなと思ったものにはチェックを入れないでください。（チェック項目を、Wordにコピペして印刷したり、この記事自体を印刷したりしてチェックしてみてください。）チェックリストを進め、チェックがつかなかった部分は改善が必要な部分になります。チェックリストの下に、なぜそれが良くないのか、改善するためにはどうすれば良いのかを解説しています。冒頭でも述べたように、自分ができているところ、できていないところを把握し、できていないところに関しては、本選考で同じ失敗を繰り返すことが無いよう改善しましょう。すでに自分がどのフローで落ちてしまっているか、明確にわかっている人は下記からチェックリストへ飛んで早速チェックしてみましょう。■ESで落ちることが多い人はこちら■グループディスカッションで落ちることが多い人はこちら■面接で落ちることが多い人はこちらESのチェックリストESチェックリスト【手書きの場合】□証明写真のサイズは合っている□文字を修正する際は修正液を使わず二重線と押印を使っている□文字は読みやすさを重視し丁寧に書いている□提出に際して、添え状が同封されている【書き方】□具体的に書くことができている□定量的に書くことができている□論理的に書くことができている□結論ファーストで書くことができている□一文は短く書くことができている【志望動機】□将来の夢やキャリアを通じて成し遂げたいことを伝えられている□企業選びの軸を伝えられている□なぜこの業界でなければならないのかを伝えられている□具体的に取り組みたい仕事を伝えられている□業界の中でもなぜこの会社なのかをしっかり伝えられている□自分の将来のビジョンと企業のビジョンが一致している【自己PR】□自分の強みをわかりやすく伝えられている□どのように自分の強みを活かしていきたいかを伝えられている□企業の求める人物像に沿った強みを提示できている【ガクチカ】□内容から自身の人柄・価値観・考え方を伝えられている□企業で活かせる学びを伝えられている□目標を掲げて取り組んだ経験を伝えられている□幼少期や昔からの価値観に根ざす動機を伝えられている【手書きの場合】所定のルールを守れていない上記チェックリストのうち次の4つにチェックがつかなかった方は所定のルールが守れておらず、ESを落とされてしまっている可能性があります。証明写真のサイズは合っている文字を修正する際は修正液を使わず二重線と押印を使っている文字は読みやすさを重視し丁寧に書いている提出に際して、添え状が同封されているESを紙媒体で提出する際、証明写真のサイズは合っているか、文字を修正する際に修正液を使わず二重線と押印を使えているか、提出に際して添え状を同封できているかといったポイントは基本的なマナーになります。企業により、「クリップでまとめて提出してください。」「枠はすべて埋めて提出してください。」と指定されている場合もあります。指定されているにも関わらず、クリップのところをホッチキスで止めていたり、記入漏れがあったりすると、どんなに内容が良くても落とされてしまう可能性があります。同じESを多くの人数が企業に提出するわけですから、きちんとした形式で提出している人のほうが面接官に良い印象を与えることは明確でしょう。こういった基本的なミスが起きてしまう原因としては、準備不足・確認不足・時間的余裕の不足が挙げられます。慣れないうちはESを書くのに時間がかかってしまったり、どんなことを書けば良いのか分からず後回しにしてしまうこともあるかもしれませんが、ギリギリになり焦ってしまうとどうしてもミスは起きやすくなってしまいます。提出が締切直前だと、企業によっては定員に達した時点でESを読まなくなってしまうところもあるので、余裕を持って早めの提出を意識し準備してミスのないようにしましょう。手書きの場合に気をつけるべきことや基本的なルールについて知りたい人は下記の記事を参考にしてみてください。手書きESに関する記事・・【書き方】内容が曖昧上記のチェックリストで下記の内容にチェックがつかなかった方は、内容が曖昧で落ちてしまっている可能性があります。具体的に書くことができている定量的に書くことができている論理的に書くことができている結論ファーストで書くことができている一文は短く書くことができているESの内容に関してですが、具体的・定量的・論理的に書くことは必須と言えるでしょう。これらが揃うことで説得力が増しますし、採用担当に具体的なイメージをもたせることが可能になります。自分の行動により得られた成果をエピソードとして盛り込めていても、その成果が具体的でなければアピールとしては不十分です。例えば、「大会に出場したが、負けて悔しいと感じた。そこで～～～」というESをよく見かけますがこれも不十分です。この悔しいと感じたのはなぜなのかを考えることが重要なポイントになります。「勝つことを目標として練習を積み重ねてきたのに負けてしまったことが悔しい」のか、「負ける相手ではなかったはずなのに自分の気の緩みの結果負けてしまったことが悔しい」のか、など悔しいと感じるプロセスにも人それぞれあります。企業はESから、こういった人それぞれの感じ方（考え方）の部分を知りたいと思っており、ESでは採用担当者にそう想像させることが最も重要なポイントになります。そういったプロセスを示すことで採用担当者は『この人はこういうときに悔しいと感じるのか、その後こんな対応を取るのか、それはうちの会社だったらどうかな』とあなたが会社で働いている姿をイメージしやすくなり、高評価につながる可能性もあります。そしてそれを実現させるために具体的・定量的・論理的に文章を作成します。ESがなかなか通らず悔しい思いをしている人は、ぜひこの一歩踏み込んだ内容を書けるように意識してみてください。また、エントリーシートは公式なビジネス文書であり、短い時間で自分を売り込むためのものです。一行目に結論が書かれていないと、そのまま読んですらもらえないこともあります。質問に対しては必ず一行目に結論から語るようにしましょう。また、一文を簡潔に書くことも重要です。文章をダラダラと書いても読み手には伝わりにくくなります。一文が100文字を超えてくるとかなり長い印象を与えてしまうので、適度な文字数で文章を区切り、できるだけ簡潔な文章を書くように心がけましょう。参考記事・・志望動機将来の夢やキャリアを通じて成し遂げたいことを伝えられている企業選びの軸を伝えられているなぜこの業界でなければならないのかを伝えられている具体的に取り組みたい仕事を伝えられている業界の中でもなぜこの会社なのかをしっかり伝えられている自分の将来のビジョンと企業のビジョンが一致している企業はESで志望動機を聞くことで「志望度の高さ・業務内容に関する適正」を知りたいと思っています。そしてこの2つの理由を伝えた上で人事に「だからこの人は弊社の選考を希望しているのか」と思ってもらう必要があります。どんなふうに書けばいいかわからない、上手く書けないという方は、下記に志望動機の書き方に関する記事を載せているので、そちらを参考に自分の志望動機を見直してみてください。志望動機に関する参考記事・・自己PR自分の強みをわかりやすく伝えられているどのように自分の強みを活かしていきたいかを伝えられている企業の求める人物像に沿った強みを提示できている自己PRで就活生が企業にPRをすべきことは、「自分が企業にとって採用しなかったら損をする存在である」ということです。正しい自己PRをするためには、その企業のビジネスモデルを理解した上で、その企業がどんな強みを持っているかを明らかにする必要があります。自己PRの書き方に関する記事を下記に載せておくのでこちらも併せてご覧ください。自己PRに関する参考記事・・・ガクチカ内容から自身の人柄・価値観・考え方を伝えられている企業で活かせる学びを伝えられている目標を掲げて取り組んだ経験を伝えられている幼少期や昔からの価値観に根ざす動機を伝えられている企業はガクチカを聞くことで、「経験自体のレベル・スペック」「自社に合う・マッチする人材か」を知りたいと思っています。それらを伝えた上で人事に一緒に働きたいと思ってもらう必要があります。エピソード自体が印象的であるに越したことはありませんが、アルバイトやサークル、ゼミの活動からでもガクチカは書くことができます。下記の記事を参考に考えてみてください。ガクチカに関する関連記事・・・・グループディスカッションのチェックリストグループディスカッションチェックリスト【基本姿勢】□人の意見を遮らずに聞いている□自分と異なる意見でも尊重するようにしている□発信していない人に発言を促す、大きな声で話すなど周囲の状況に気を配っている【主張力】□根拠に基づき主張を展開できている□簡潔に分かりやすい主張ができている□自分ならではのユニークな主張ができている【理解力】□議論の流れに沿った発言ができている□ディスカッションの最終的な目標を理解した上で議論を展開できている□テーマに対する鋭い分析ができている【適応力】□否定するだけでなく代替案を提示できている□全体の雰囲気を見て適切な発言ができている【統率力】□問題を的確に理解し、議論を適切に進行できている□横道に逸れた議論を軌道修正できている□時間内に結論を出すべく進行できているそもそもグループディスカッションなど、選考を通して企業は就活生を「一緒に働きたいと思えるか」「ビジネスの素養が高いか」という2つの基準で評価しています。この2つの基準を根底で持ちつつ、の記事にもあるように、グループディスカッション（GD）においては①議論に臨む基本姿勢・②議論のテーマや流れへの理解力・③自身の意見の主張力・④議論を統率するリーダーシップと、大きくこれら4点を評価しています。この評価基準は企業により異なりますが、最低限これができていれば良い評価につながると思うので、参考にしてみてください。【基本姿勢】自分の意見を主張しすぎる就職活動をしている以上、様々な選考の場で自分をアピールしたいと考えるのは当然のことです。しかし、グループディスカッションという時間が限られている場で、自分の意見ばかりを主張しすぎてしまうと協調性がない・自己主張ばかりする人という印象を与えてしまう可能性があります。自分の意見が正しいとして、他の人が別の案や意見を言っても全く曲げようとしないのも良くないです。こういったタイプも行動力があるという点では評価する企業もないとは言い切れません。ただ、グループディスカッションを実施する企業の多くは「協調性」を重視していることが多いので、落ちやすい傾向にあると考えられます。の記事にもあるように、グループ・ディスカッションでは評価の際に①基本姿勢②理解力③主張力④統率力の4つを軸にしており、①基本姿勢をチェックする際には下記3つのポイントを見ています。人の意見を遮らずに聞いているか自分と異なる意見でも尊重するようにしているか発信していない人に発言を促す、大きな声で話すなど周囲の状況に気を配っているか自分の意見を絶対視するのではなく、自分と異なる意見であっても聞き入れ、他の意見も取り入れれる柔軟性のある人材であることをアピールできるようにしましょう。【主張力】自分の意見を主張できない・議論に参加できない上記で述べたように、自分の意見を主張しすぎてしまうのもよくありませんが、自分の意見を主張できないことも落ちてしまう原因の一つになり得ます。自分の意見がないと面接官に判断されてしまうのは非常にもったいないです。また「私もそう思います」「良いと思います」と言うふうに、当たり障りのない反応しかできない就活生もいますが、これでは自分なりの意見を発信しているとは捉えられません。その上議論を前に進める意見でもないため、議論に貢献していると判断されにくいと考えられます。しかし、同調して言葉を発信しているだけでも本人は手応えを感じてしまい、評価されると思ってしまうことが厄介な点です。の記事で述べている、グループ・ディスカッションで評価する4つのポイントの中の1つに③主張力があります。この③主張力を図る指標となっているのが下記の3点です。根拠に基づき主張を展開できているか簡潔に分かりやすい主張ができているか自分ならではのユニークな主張ができているか発言数の多い人や声の大きい人が有利なように感じてしまいますが、単に他の人の意見に同調してしまうよりも、言葉数は少なくとも根拠だった論理的な意見を話すほうがこの主張力は強いとみなされるので、相手にしっかりと意見を伝えられるようにしましょう。【理解力】的はずれな意見を言う・論点がずれている面接官から評価されにくい傾向の一つに、「今そこの話してないんだけどな、、、」と論点がずれている場合があります。それまでの話の流れを考慮していないずれた意見を言ってしまうと、グループディスカッションでは落ちてしまう可能性が高くなります。グループディスカッションは互いの意見を出し合い、最良のアイディアを出す場です。その中で的はずれなことを言ってしまうと時間がもったいないだけでなく、話の流れを悪くしてしまったり、グループのメンバーに悪影響を与えてしまう可能性もあります。の②理解力の項目では、これを図る指標として次の3点をチェックしています。議論の流れに沿った発言ができているかディスカッションの最終的な目標を理解した上で議論を展開できているかテーマに対する鋭い分析ができているか採用担当者はディスカッションの中でテーマや議論の流れを適切に理解できるかをチェックしているので、理解力が低い人だと判断されないよう、上記の項目を意識して取り組んでみましょう。【適応力】ネガティブな意見が多い・他人の批判ばかり言う議論を進めていく中で、他人に対して否定的な意見やネガティブで批判的な意見ばかりを述べているとグループディスカッションでは落ちてしまう可能性が高くなります。就活生の中には前向きな意見と批判的な意見の違いを取り違えてしまう人がいて、とりあえず否定的な意見をしておけば良いと考えてしまう人もいます。否定するだけでなく代替案を提示できているか全体の雰囲気を見て適切な発言ができているかグループディスカッションの中では、ただの否定的な意見はNGです。否定的な意見を言ってしまうと、ディスカッションの流れが止まってしまうからです。相手に対して意見を言いたい場合は、しっかりとした理由や代替案がない場合は批判しないように気をつけたほうがいいかもしれません。【統率力】意見・話をまとめられないグループ・ディスカッションでは、最終的にテーマに沿った最良の答えを出すことが求められます。そのためにリーダー以外にも話し合いをまとめられる力が求められますが、議論の要点を絞ったり、意見をまとめられなかった場合落ちてしまう可能性があります。のグループ・ディスカッションで評価する4つの項目の④統率力では次の3点をチェックしています。問題を的確に理解し、議論を適切に進行できているか横道に逸れた議論を軌道修正できているか時間内に結論を出すべく進行できているか初めに発言して進行を進めようとする人がリーダーと考えがちですが、議論の中においてはリーダー的な力を発揮する人が多いほどよい議論を行う事ができます。ディスカッションの場では、初めに問題の定義を行い議論を進める人や、横道にそれた議論を軌道修正する人の両方が求められています。議論を良い方向に導く人はみなリーダーであり、自分も意見を出す人ではなくリーダーになっている気持ちで参加してみてください。面接のチェックリスト面接チェックリスト【印象】□スーツにはきちんとアイロンをかけている□靴はキレイに手入れしている□髪の毛はキレイにまとまっている□メイクは程よくしている・ひげを整えている□タバコや香水の匂いはきつすぎない□笑顔で話せている□一緒に働きたいと思わせることができている【ビジネスマナー】□きちんと丁寧な話し言葉を使えている□適度な声で挨拶をしている□正しい敬語を使えている□時間に余裕を持って行動している（面接が始まる5分前には到着している）【コミュニケーション能力】□面接官の投げかけに対して適切に反応できている□伝えたい内容を簡潔かつ漏れなく伝えている□質問に対して結論から伝えている□適度な声の大きさで話している【質問に関して】□頻出の質問に対して前もって対策ができている□自分がやりたいことと会社でできることが一致している□逆質問を※しっかりと準備している（※しっかりの定義については後ほど解説します）印象スーツにはきちんとアイロンをかけている靴はキレイに手入れしている髪の毛はキレイにまとまっているメイクは程よくしている・ひげを整えているタバコや香水の匂いはきつすぎない笑顔で話せている一緒に働きたいと思わせることができている面接では話し方や表情、服装など面接官に与える印象も評価の基準になります。メラビアンの法則にあるように「視覚情報55％、聴覚情報38％、言語情報7％」と視覚から伝わる情報は面接を行う際の最初の基準になります。企業によっても印象に関する基準が定められている可能性があり、その基準を満たしていない場合は落とされてしまう場合もあります。営業を目指している人であればなおさらでしょう。表情が暗かったり、反応が薄かったりする人は面接ではあまり好まれません。面接においては面接官に一緒にいて心地よい、一緒に働きたいと思ってもらうことが大切です。明るい印象を与えるためには顔をあげ相手の目を見て、相手と同じ程度の声の大きさで話すことを意識してみましょう。苦手な人は、鏡を見て自分の話すときの顔を観察したり、一度動画で撮影して自分がどんな表情をしてどんな声で話しているのかをチェックしてみてください。自分が思っているよりも表情が暗かったり、抑揚がなかったりする場合もあります。本番だと緊張してより表情が固くなると思うので、しっかり練習しておきましょう。ビジネスマナーきちんと丁寧な話し言葉を使えている適度な声で挨拶をしている正しい敬語を使えている時間に余裕を持って行動している（面接が始まる5分前には到着している）社会人として最低限必要なのがビジネスマナーです。約束や時間を守れないなどビジネスマナーを意識できていない人は、入社後、企業に迷惑を掛ける存在かもしれないと考えられ、落ちてしまう可能性が出てくるでしょう。まだ学生だから許してもらえるという考えは捨て、きちんとビジネスマナーを意識した行動を取るようにしましょう。コミュニケーション面接官の投げかけに対して適切に反応できている伝えたい内容を簡潔かつもれなく伝えている質問に対して結論から伝えている適度な声の大きさで話している自分がやりたいこととできることが噛み合っていないESと面接の違いを皆さんは考えたことがありますか？ESと同じように、面接でも志望動機やガクチカ、自己PRについて問われますが、ESと面接の大きな違いは、「学生と面接官の双方向からのコミュニケーション」です。ESは就活生が伝えたい内容を人事に伝えるいわば、「学生から企業への一方通行」であるため、就活生が書ききれなかった部分を補足することはできません。しかし面接の場であれば、話の中に少しでも気になる部分があれば、面接官は「それはなぜ？」「どうしてそう思うの？」と深く質問できますし、就活生も思い切り自分について語ることができます。そのため面接では相手の質問の意図を汲み取る能力や、面接官の意図を踏まえた回答を臨機応変に作成する能力が学生に求められています。面接の場で落ちてしまう原因として考えられるものに次のような場合が考えられます。①自信過剰で緊張感が欠如している面接に自信がある人や、話すことに自信がある人に陥りがちなのが、緊張感が欠如しすぎてしまい、緩んだ印象や不真面目な印象を与えてしまうことです。緊張感が欠如し、自信過剰だと人間関係で上手く行かないと判断され、落とされてしまう可能性があります。適度な緊張感を持って面接には望みましょう。②面接官との会話が成り立っていない面接中、質問に対する答えがずれていたり、会話のキャッチボールができるかどうかが重要なチェック項目になっているようです。よくあるのが、質問に対する答えをガチガチに固めて作成し更にそれを丸暗記している場合、会話が噛み合わない、質問内容がわからない場合に適当に話してしまっているのも良くないです。面接の質問に対する答えを作成しておくことは悪いことではありません。とは言え、面接は面接官に自分自身をよく知ってもらうための場です。面接官の質問に適切に答えられるよう、回答を固めすぎないように注意しましょう。また、面接中に聞かれた質問を理解しきれなかった場合、〇〇ということですか？というように確認し、面接官が聞きたいことにきちんと答えられるようにしましょう。③自信がなくネガティブ自信が無くネガティブな様子の人は、少なくともポジティブな人よりも印象は悪くなるでしょう。企業は選考を通して企業にとって良い影響を与えてくれる人を採用したいと考えています。選考をたくさん受ける就活生の皆さんの中には、なかなか面接を突破することができずネガティブになってしまう人もいるかもしれませんが、気持ちを切り替えることも大切です。またこれを言ったら印象が悪くなるかな、この質問をしても大丈夫かなと悩んでしまうと、結果的に面接官にネガティブな印象を与えてしまうことになってしまいます。質問に関して頻出の質問に対して前もって対策ができている自分がやりたいことと会社でできることが一致している逆質問を※しっかりと準備している（※しっかりの定義については後ほど解説します）インターン選考に限らず、面接で聞かれる質問にはある程度のパターンがあります。上記（面接官との会話が成り立っていない）でも述べたように、質問に対する答えをガチガチに作成しそれを丸暗記するのはおすすめできません。しかし、全く考えてきていないのよくありません。志望動機や自己PR、ガクチカは自己分析や企業研究、業界研究をしっかり行った上で作成し、面接を受ける企業に沿った形で回答できることがベストです。下記にunistyleが面接で頻出の質問をまとめた記事を載せておくので、そちらの記事の質問を参考に、自分なりの回答を一度作成してみてください。質問に関する関連記事・・また、面接に置いて逆質問も重要な評価ポイントとなります。面接官は逆質問から、①企業への「志望度」②基礎的な「コミュニケーション力」を知りたいと思っています。つまり面接の場では、企業に対して本当に興味があるのか、志望度は高いのか、場の流れを読み、短時間で相手の意図を汲み取る力はあるのかをアピールすることも重要だということになります。とは言え、「逆質問は苦手」「どんな質問をしたら良いか分からない」という人もいると思います。逆質問を考えるコツは「その場で、その人にしか聞けない質問をすること」です。売上はいくらですか？初任給はいくらですか？と言う質問は採用HPにも載っていますし、その場にいる面接官に聞かなくても分かる質問です。これはしっかりと準備をした質問とは言えません。そうではなく、自身の仮説を述べた上で、相手に意見を求めるであったり、「企業理解」と「仕事理解」の二点をアピールしたりといった志望度や自分が会社の役に立つ人材であることを見せれるような質問を考えることがしっかりとした準備と言えます。もし逆質問を苦手と感じている人は、下記の記事を参考にして考えてみてください。逆質問に関する関連記事・・・最後にES・グループディスカッション・面接で、落ちてしまう原因をまとめてチェックリストを作成しました。今回はインターンでまとめましたが、このチェックリストはインターンだけでなく本選考の際にも当てはめてチェックすることができます。今のうちに自分の苦手なフローを把握して、本選考では躓かずに内定を獲得できるように早い段階から対策を行い、悔いのない就活を行っていただければと思います。ESに関する関連記事・・・・グループディスカッションに関する関連記事・・・面接に関する関連記事・ 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新卒でなれる20代で最も年収が高い職種の一つである「データサイエンティスト」って知っていますか？ 新卒でなれる20代で最も年収が高い職種の一つである「データサイエンティスト」って知っていますか？ パーソルキャリアの転職サービス「doda」のデータに基づく「平均年収ランキング2018」によると、データサイエンティストの2018年の20代の平均年収が404万円という発表がありました。20代の職種別でみるとかなりの最高水準の年収になっています。まだまだ希少価値が高い職種のため、企業によっては年収1,000万～1,200万円を提示するケースもあります。実際に就活生が思い浮かべる代表的な職種といえば、「営業・マーケティング・エンジニア」などが中心であり、逆にデータサイエンティストという仕事はあまり聞いたことがないと思います。また、データサイエンティストの理解を深めようと思うとかなり奥が深くなり、専門用語も多く難しく感じてしまう方も多いことでしょう。そこで本記事を通じ、「データサイエンティストを詳しくは知らない就活生」が興味を持つきっかけになっていただければと思います。データサイエンティストとは？結論から述べると、データサイエンティストとはその名の通り、データをサイエンス(科学)する仕事です。どういうことなのか。まず、データサイエンティストの前に、ビッグデータについて解説します。就活生の皆さんもビッグデータという言葉自体はよく耳にしていると思います。IT用語辞典では、ビッグデータについて下記のような説明がなされています。ビッグデータとは、従来のデータベース管理システムなどでは記録や保管、解析が難しいような巨大なデータ群。明確な定義があるわけではなく、企業向け情報システムメーカーのマーケティング用語として多用されている。引用：IT用語辞典つまり、「様々な形をした、様々な性格を持った、様々な種類のデータのこと」を指します。データは分析・解析されてこそ企業としての価値があります。そこで、データサイエンティストの出番です。さまざまな意思決定の局面において、データにもとづいて合理的な判断を行えるように意思決定者をサポートをすることにより、企業の事業成長に貢献するのが仕事となります。例えば、企業が新規事業開発や商品を企画するためには、顧客（消費者）が何を欲しているかを知る必要があります。データサイエンティストが扱うビッグデータは、実際の顧客（消費者）の行動に即したデータのため、これを分析することで現状分析をすることができ、その分析を生かして、本当に顧客（消費者）が求める事業や商品を開発することができます。このように、テクノロジーの進歩により、他社との競争に勝つために、企業にとってデータは大きな価値となっています。アメリカのビジネス雑誌『ハーバード・ビジネス・レビュー』（HarvardBusinessReview）では、データサイエンティストを「21世紀で最もセクシーな職業」と紹介するくらい、今最も注目されている職種のうちのひとつになっています。参考：注目のデータサイエンティストとは？仕事内容や将来性を徹底解説なぜ、データサイエンティストの年収は高いのか？上述しているように、ビッグデータの価値が増している中、企業内でデータを分析・活用する動きは活発です。その中でデータ活用に携わるデータサイエンティストの需要は高まっています。日本のデータサイエンティストはアメリカよりも大幅に不足しています。アメリカでデータ分析スキルが見込める学生が年間2万人以上卒業するのに対し、日本では約4,000人とされています。そしてアメリカの調査会社ガートナーによると、日本では将来的に25万人ものデータサイエンティストが不足すると言われているのです。その結果として、データサイエンティストの市場価値が高まっています。参考：ビッグデータ分析に人材の壁、25万人不足見通しどんな人が向いているのか？データサイエンティストに興味が出てきましたか？興味を持ったとしたら、次に気になるのが、果たして自分に適性はあるのかどうかですよね。東京大学卒業後、データサイエンティストとして様々なビジネスデータ分析に携わっている「手を動かしながら学ぶビジネスに活かすデータマイニング」の著者でもある尾崎隆氏は、データサイエンティストに求められる素質についてブログで下記のように述べています。●データドリブンなメンタリティ「データに基づいて何かを解き明かし、意思決定する」ということに重きを置くというメンタリティ●データ分析を支える学術・技術への学習意欲努力を厭わず積極的に学び取りたいという学習意欲の持ち主であること●旺盛かつ根源的な知的好奇心データ分析の仕事は時代に追い付き続けられるようにいつでも新しい学術や技術を学び続けるため詳細はこちらから：データサイエンティストや機械学習エンジニアに求められる「素質」とは何かいかがでしょうか？もし、上記に当てはまる方は、データサイエンティストという職種を視野に入れて就活をしてもいいかもしれません。データサイエンティストを目指すなら企業の中でデータサイエンティストが職種として確立している企業に入社するのが一番良い方法だと思います。会社としてデータサイエンティストの職種が確立されていますから、スキルを学びながら経験を積んでいけます。例えば、リクルートホールディングスは実際に19年度入社を対象に、「データ解析コース」として、職種別採用を実施していました。初年度から年収例が427万円となっており、優秀なデータサイエンティスト候補の採用に注力しているのがわかります。参考までに募集要項を確認してみましょう。【応募必須条件】（スキル・経験・志向など）・数理統計学/解析/機械学習/自然言語処理/人工知能/画像解析など分析・解析手法に関する知識を有する方・Python、R、MATLAB、SAS、SPSSなどの統計解析言語やプログラミングの利用経験を有する方・上記などの専門知識や技術を活かして問題解決をしたいと考えている方【望ましい条件】・プログラミングまたは分析ツールを用いて、データ加工を行うスキル・構造化されたデータ（フラットファイル、RDB等）に関する理解引用：リクルート2019年新卒採用サイトあくまでもリクルートの応募条件のため、その他の企業に当てはまらない可能性がありますが、興味を持った方は今から勉強するのもありだと思います。職種別採用で注意すべきこと新卒からデータサイエンティストを目指す場合、入社する企業は精査する必要があります。今年、「今データサイエンティストを目指してる人の7割が5年後に年収350万にしかなれない」という記事が話題になりました。内容としては、データサイエンティストを採用したくてもできていない企業がこぞって、「データサイエンティスト募集！未経験応募可！」という求人を募集し、データサイエンティストの卵を採用するのですが、「育成するための土台が整っていない」「そもそものデータを集積できていない」という劣悪な状態のため、「こんなはずではなかった・・」と嘆く人が今後増える可能性があることを示唆しています。その結果として、一部の特別なスキルや実績のある人材だけが高待遇になり、キャリア選択をミスしてしまった人材の年収は上がらずといった、二極化になることが想定されます。そのため、就活生の皆さんも盲目的にならずに見極める必要があります。ポイントとしては、「その企業で既に組織としてデータサイエンティストの仕事が確立されているのか」や「OB訪問で働いている中の人に実態を聞いて見る」が有効な手段となります。参考：データサイエンティストを目指す就活生の皆さんに役立つかもしれない記事まとめデータサイエンティストになりたい学生の為の就職先の選び方最後にいかがだったでしょうか？データサイエンティストに興味を持ちましたか？データサイエンティストといっても決して仕事内容をひと括りにすることはできません。もし本記事をきっかけに、少しでも興味を持った方は、ぜひ色々調べてみてください。関連：IBMの【内定】エントリーシート（データサイエンティスト） 36,797 views
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