就活生が面接でやりがちな5つのNG行動と改善方法

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最終更新日:2023年10月26日

就活生が面接でやりがちな5つのNG行動と改善方法

16卒外資系メーカー内定者です。

本選考の面接で突如として現れる、"NG就活生"。本コラムをお読みのみなさんも面接中に「これはまずいだろう…」というような就活生を見かけたことはあるのではないでしょうか。

こうしたNG就活生たちには1つの共通点があります。それは、総じて「正しい面接対策ができていない」ということです。特に"自分は面接が得意だ!"と思っている人、"学生時代頑張ったエピソードには困らない!"といった就活生ほど思わぬところで失敗するケースがあり、面接もきちんと練習しなければ内定までには至りません。

たとえ力試しで受ける企業であったとしても、面接に関しては時間の許す限り対策をし、自分なりの「勝てる面接」のやり方を早くから身につけられると良いのではないでしょうか。

本コラムでは「NG就活生の典型例」に加え、そこから見えてくる「正しい面接対策の方法」もご紹介します。これから就活に臨まれるみなさんにとって、少しでも参考となれば幸いです。

NG就活生の面接での典型的行動5つ

  • 話が冗長すぎる
  • 受け答えを暗記している
  • やけに態度がでかい
  • 質問に答えていない
  • 過度の緊張・自信のなさが見られる

本選考とインターンの締め切り情報

(1)話が冗長すぎる

「1分程度で自己PRをお願いします」と言われ、5分以上ひたすらしゃべりつづける就活生。「学生時代はバックパッカーとして世界中を飛び回り、大学ではサークルの幹部としてメンバーをまとめ、ゼミではマーケティングを学びビジネスコンテストにも出場し…」走馬灯のように思い出される学生時代の記憶を大演説し、話を終えた本人は大満足。面接官は苦笑い。

みなさん、面接での受け答えは長ければいいというものではありません。まずは結論を先に述べ、1分と指示されたならきちんと1分以内にまとめましょう。

(2)受け答えを暗記している

「学生時代に最も力を注いだことは、国際ボランティアサークルでの活動です。…えー、国際ボランィアサークルでの活動で… あっ、私はその中でアフリカの貧しい地域に学校を建てようというプロジェクトに携わっており…んっ、関わっていて…?」言葉に詰まった途端に必ず前の文章に戻ったり、少しでも暗記した表現と違う言葉を言ってしまったら言い直す。

面接官が就活生に求めるのは、正確に暗記された受け答えではありません。自分の思いを懸命に伝えようと奮闘する就活生の努力です。もちろん、面接前に質問を予想して受け答えの筋道を考えておくことは必須ですが、暗記はオススメできません。

(3)やけに態度がでかい

「じゃないですかぁ」「っていうか」などの明らかに面接向きではない言葉遣いで、面接官に対してもどこか「上から目線」で話す就活生。私はある企業のグループ面接中に、テーブルの下で足を組んでいるツワモノも見たことがあります。選考の場でも緊張せずにできるだけ自然体でいられるのは良いですが、面接官にフレンドリーに話そうと思っているのだとしても、さすがに限度があります。

みなさんが面接官だったとしたら、そんなに態度の大きな就活生は扱いづらいし、後輩にはしたくないですよね…?

(4)質問に答えていない

「あなたの強みはなんだと思いますか」と問われているのに、自分の経験したことだけを自慢げに語って終了する就活生。「私はフットサルサークルで幹事長をしておりまして、大会までにメンバーをまとめるのに苦労しました。特に、経験者と初心者にはレベルの差があり… (中略) 最終的には大会で優勝することができ、幹事長として溢れんばかりの達成感を覚えました」はい。この就活生がアピールしたかったのは、いったいこの人物のどんな強みだったのでしょうか?

きっと、経験者・初心者の双方を上手くまとめ上げチームを優勝に導いた「リーダーシップ」なのでしょう。

就活の面接では学生時代のエピソードを根拠に話を進めることがほとんどですが、エピソードが全面に出すぎて、何が言いたいのかわからなくなってしまう就活生が多くいます。

(5)過度の緊張・自信のなさが見られる

面接になると相手の目を見て話すことができなかったり、明らかに緊張しすぎていて言いたいことが10%も言えていない就活生。就活においては俗に「圧迫面接」と呼ばれ、面接官が意図的に就活生を追い詰めるような面接をすることがあります。

もしもそんな圧迫面接にあったとき、緊張に負けてしまっていては非常にもったいないと思います。またグループ面接の場合は、緊張が理由で他の就活生に圧倒され、自分のペースを乱されてしまう就活生もいます。

自分の未来がかかった面接を前にして、緊張しない人なんてほとんどいません。面接での失敗を緊張のせいにだけしたりせず、緊張を上手くコントロールすることも重要です。

NG就活生にならないために、面接前に踏むべき2つのステップ

それでは、前述したNG就活生のようにならないために最低限打っておくべき対策をご紹介します。

STEP1. 情報収集

企業の新卒採用HPで"求める人材像""社風"のコーナー、あるいはunistyleをはじめとする就活サイトの"面接過去問例"などを参考に「されるであろう質問リスト」を作りましょう。その上で、各質問に対して「自身の就活の軸に基づいた」解答の筋道をつくっておきます。

例えば、私はP&Gのマーケティング部門も受けていましたので、

・P&G新卒採用HP「キーワード
・unistyle「P&Gの面接過去問リスト24選

などのような情報源を利用しながら、50~60ほどの質問リストを作りました。

そのうえで、自身の就活の軸「グローバルに働きたい(これ以外にもいくつかありました)」ということや、同社にアピールしたい自身の強み「チームメンバーが能力を最大限に活かすリーダーシップ」「どのような環境でも発揮できる行動力」などを基準に、回答の大筋を考えておきました。

先にも述べたように文章の丸暗記はオススメしませんが、筋道を考えておくことでより質問の意図を捉えた端的な回答ができるようになると思います。

STEP2. 実践型練習

回答の道筋ができれば、あとは実践的な練習をするのみです。友人や先輩などにも協力してもらい、できるだけ模擬面接の機会を設けられると良いと思います。またその様子を録画して反省材料にすると、自身の問題点がより身にしみてわかります(私の場合は話している時に前後の動きが多く、落ち着きがないように見えていたので、意識的に改善しました 笑)。

また練習相手がいなくても、自分の作った解答リストに沿った受け答えが「口頭で」できるのかを練習することはできます。練習はいくらやっても損はないと思います。上記で紹介したNG就活生の典型例「なんだか態度の大きな話し方になってしまう人」や「緊張しやすい人」には特に有効な対策ではないでしょうか。

おわりに

「面接ではありのままの自分を見せるべきだし、対策なんかいらない!」と思っている方が、もういないことを願います。面接で自身のパフォーマンスを最大限にするため、そしてNG就活生にならないためには、必ず事前の対策が必要なのです。

ただし、対策の段階で「企業に自分を合わせ過ぎないよう」に注意していただきたいと思います。相手(企業)を知ったうえで、自分という人間をどういった「切り口」で見せるのかを考え、対策を打っていくイメージが一番理想なのではないでしょうか。

就活生のみなさんが面接で実力を発揮できることを祈っています。

また、本記事では就活生が面接でやりがちな5つのNG行動と改善方法について解説してきましたが、こちらの動画では面接の全体像について紹介しています。

本記事とあわせてご覧ください。

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業方針と今後の取組み、サービスに関する記者発表会を開催参考:学生にとって志望動機を考える意義とは→上記で述べたようなOB訪問も志望動機を考えるプロセスも、自分のやりたいことを見つけていくために重要な行為です。参考記事では、志望動機を企業が問う意図や考えていく意義についてまとめていますので、入社後やりたいことに従事するためにも目を通してみることをおすすめします。より詳細な「NTTコムウェアの企業研究」に関しては、こちらをご覧ください。NTTファシリティーズ:事業理解が重要な何でも屋訪問人数:1名恐らく主要8社の中でも事業内容が理解しにくい企業であろうNTTファシリティーズ。NTTグループにおける主要産業である通信サービスの実現のためには、電力と建築が不可欠になっています。それを支えるのがNTTファシリティーズであり、エネルギー×建築という点からグループに貢献している企業となっています。新卒11年目の男性社員に話を聞いてみました。キャリア新卒でNTTファシリティーズに入社。大学では建築系を専攻しており、研究内容が活かせる企業を中心に就職活動を進めていた。複数の部署異動を経て現在は設備マネジメントに関する仕事に取り組んでいる。この方は当初大学で学んだ建築分野の知識から、ディベロッパーと建築会社を中心に見ていたということでしたが、もっと広く企業を見るべきだったと述べていました。ひとくちに不動産業界といっても、以下の記事にあるようにそこには数多くのプレーヤーが関わっており、就職活動においてもっと早くからそれに気づくべきであったとのことでした。「うちはまさにそれを表したような企業だね。よく学生から事業内容について聞かれるけど、うちのやっていることは一言では表わすことはできない。電力会社・エネルギー会社・建築会社...、どれを取っても正しいと言えると思う。だからこそ、『絶対にこの仕事をやりたい』ではなく、色々見た結果うちを選んでくれた方がいいと思うよ。」という言葉が印象的でした。通信は「人と人をつなぐ」といったように興味が沸きそうな事業と言えるでしょうが、設備設計など裏方となる事業があって始めてそのビジネスが実現するのであり、その存在を認識したうえで企業を見ていくことが大切なのだと実感することができました。より詳細な「NTTファシリティーズの企業研究」に関しては、こちらをご覧ください。NTTファイナンス:主要8社ではないながらも近年グループでの存在感を増す最後に主要8社からは外れますがNTTファイナンスについて取り上げたいと思います。もともとはグループ内のリースビジネスを担う企業として誕生した同社ですが、ビリングサービスの開始以降、近年グループ内での役割が大きくなっている企業となっています。このことはNTTファイナンスの社員だけでなく、グループ他社の方の多くも同社の役割の拡大について言及されていました。例えばNTTドコモの携帯電話を使っていれば、料金明細の送付元がドコモではなくNTTファイナンスとなっていることに気づいたという方もいるのではないでしょうか。訪問人数:4名入社X年目(非公表)の男性社員に話を聞いてみました。キャリア新卒ではNTTコムウェアに入社、同社ではNTT東日本を顧客として営業担当として案件に携わっており、保守運用フェーズに異動したのちNTTファイナンスに出向。現在ではビリング事業部でグループの決済を一括化する事業に携わる。この方には事前にNTTコムウェアとNTTファイナンス両方のお話を伺うことを了承されてから対面しました。SIerから金融という分野が異なる企業への出向について何か障壁は無かったかについて尋ねたところ、真っ先に「ない」という回答が帰ってきました。その理由として「1.金融とITは今や切っても切り離せない関係にあること」「2.グループ内の異動のためそこまで移ったという感覚がないこと」の2点を挙げられていました。前者については、銀行のATMやクレジットカードの決済システム等はまさに金融の分野にITが携わっている例であり、IT企業で学んだスキルを活かせることは容易に想像できるでしょう。個人的には後者の理由の方が印象的でした。この方曰く、グループへの貢献の仕方が変わっただけであり、他へ移ったとしても自分がNTTグループの一員であることには変わりなく、逆に違った角度からNTTに携わることができて働くうえでもプラスになったとのことでした。私は出向についてなんとなくでマイナスイメージに考えていたため、それを見直すうえでもこの方のお話は大変参考になりました。より詳細な「NTTファイナンスの企業研究」に関しては、こちらをご覧ください。グループ他社の企業の社員へOB訪問する意義ここまでは、NTTグループの各企業へOB訪問したその内容について触れていきましたが、ではそもそもグループ内の他社にOB訪問をする意義とはどこにあるのでしょうか?例えば通信キャリア業界を志望しNTTドコモの選考を受けるのであれば、KDDIやソフトバンクの企業研究をするために、同業他社へOB訪問をするということはあるでしょう。しかし、例えば自分は金融志望だからNTTグループではNTTファイナンスしか受けないという姿勢はもったいない行為であり、一見興味がない場合でもグループ他社の社員にOB訪問してみることは有効であると考えています。実際に、NTTグループ内の他者にOB訪問するメリット(理由)としては、以下の4点が挙げられます。次のOBへ繋がりやすく効率性が高いグループ内での同業比較ができる志望動機に深みが出る(個企業をグループ全体の一員として捉えられる)自分が何を求めているのかわかる(グループの共通項が理解できる)理由1:次のOBへ繋がりやすく効率性が高いOB訪問をするうえで「そもそもどうOBを探すのか」という段階を障壁に感じてしまっているという方もいるのではないでしょうか。確かに1人目については徹底解説!OB訪問のやり方・流れ・メリットに掲載されているような方法も参考に探していく必要があるでしょうが、同じ企業に複数名OB訪問する場合は前の社員に次の社員を紹介してもらう形で繋げることができます。グループ企業であれば仕事上で関わる機会が多いため、これと近い形でOBの連鎖を作りやすいと言えるでしょう。また、先述の社員のように出向されている場合は複数のグループ企業の話を同時に聞くことができるというメリットがあります(もちろん以前の所属企業について尋ねることに失礼がないか確認することが前提ですが)。これは、例えばNTTドコモの社員からソフトバンクの社員の紹介をいただくといった同業で繋がりを作ろことよりも実現可能性が高く、OBを「見つける」という無駄な時間を削減できることから効率性が高い選択であるとまとめることができます。理由2:グループ内での同業比較ができるグループ内の企業では似たような事業を行っていることが多く、両者へOB訪問することは「なぜその企業でなければダメなのか」に説得力を持たせるうえで有効的であると言えます。NTTグループでは今回挙げたようにNTTデータとNTTコムウェアが同じSIer企業として存在していますが、例えば他にもMUFGグループで考えると三菱UFJリースと三菱オートリースなどが同業他社として挙げられるでしょう。グループと関係ない企業での同業比較でも同じように、ビジネスモデルが類似した企業での差別化にOB訪問はかなり有効な手段であると考えます。単なる世間の人気度から優劣として判断するのではなく、実際に働く社員の声を聞いてから判断することは自身のキャリアを考えるうえで大切であると言えます。参考:「同業の中でもなぜうちの会社か?」という質問に驚くほど簡単に答える三つのアプローチ→OB訪問で出会った人を理由に同業他社比較をすることは志望動機作成の上でも非常に有効です。参考記事では、実際の内定者の回答例を用いながら同業他社比較の方法について紹介していますので参考にしてみてください。理由3:志望動機に深みが出る(個企業をグループ全体の一員として捉えられる)個人的にはこれが一番重要ではないのかと考えています。グループ企業では採用活動の場においても、人事が「グループの強み」を前面に打ち出すことが多い印象があります。<みずほ>は社会的使命を果たすため、銀行・信託・証券、アセットマネジメント会社、シンクタンクなどのあらゆるグループの機能が一体となって総力を発揮し、お客さまのあらゆるニーズに最大限応えていくOneMIZUHO戦略を推進。さらに”お客さま第一”を徹底し、「総合金融コンサルティンググループ」へと進化するため、顧客セグメント別カンパニー制を導入し、最高の金融サービスを迅速に提供できる体制へと進化している。参考:みずほフィナンシャルグループ新卒採用情報サイト上記はみずほフィナンシャルグループの新卒採用サイトの冒頭文ですが、金融という商材においてグループの連携を活かしてお客のニーズに応えた柔軟な対応ができることを強みとして示しているようです。一般に、会社をグループ化するメリットには、拡大に伴うリスク回避・経営スピードの向上など複数ありますが、各事業の強みを活かした幅広い提案ができることは一つの魅力でしょう。特にグループに同業他社がある場合は業績を取り合っているのではと考えてしまうこともあるかもしれませんが、NTTファイナンスの社員が述べていたように、社員の多くは自分がグループ内の一員であることを自覚し、自分や自分の所属する企業がグループ全体に対してどのように貢献しているのかを念頭に置いているケースは多いと考えられます。グループ内の複数の企業にOB訪問することは、各企業のグループでの位置づけや役割を理解することに繋がり、広い視野で見た深みのある志望動機を構築することができるのではないでしょうか。以下のみずほ証券のESのように「グループ企業であること」を同業比較の理由付けとして挙げる場合でも、グループで「その企業しか知らない」という状況よりも、「他の企業の社員にもOB訪問した結果御社を志望している」と述べる方が格段に説得力が高まると言えるでしょう。また、各企業をフラットに比較することができるため、変に媚びを売ることなく企業選びの軸に基づいた評価される志望動機を述べることにも繋がります。この点からも、「興味がないからグループではこの企業しか見ない」という姿勢はやや危険なものであると考えることができます。私は人や企業を支えることによって社会を豊かにできるような仕事をしたいと思っております。そこで私は証券業務を通じてお客様の資産運用の提案・営業をし、お客様の人生に関わり喜びを分かち合えるような仕事がしたいと思いました。貴社は「OneMIZUHO」のスローガンを掲げていらっしゃる銀行・証券・信託が一体となったグループの総合証券会社でいらっしゃいます。私はそのグループ間の連携を活かし、他の証券会社にはできない多方面からの提案でお客様の期待・ニーズを越えるサービスの提供をしたいと思いました。そのため貴社を志望させていただきました。参考:エントリーシート(総合職)参考:媚を売るのは辞めよう!「御社じゃなくてもいいんです」というのが最高の志望動機→上記のようなOB訪問などで企業比較を行えていない学生は第一志望企業に媚を売ったような志望動機を作成しがちな傾向があります。しかし、この志望動機はほとんど評価されません。参考記事では、評価されない志望動機例や、「ウチが第一志望?」と聞かれた際の答え方などをまとめています。理由4:自分が何を求めているのかわかる(グループの共通項が理解できる)こちらはNTTグループの場合でやや個人的な感想に近いものになってしまいますが、グループ内での複数のOB訪問は、「自分が企業に何を求めているか」を考えるきっかけになるのではないかと考えています。もちろんこれはグループ内でなくてもOB訪問の企業数を重ねることで得られていくものではありますが、グループ企業ではある程度共通した社風や理念を持っているケースが多く、それを自分がどう解釈するかは考えるべきことであると言えます。例えば、世間の多くでは「NTTはホワイトだ」という認識が広まっていますが、一口に「ホワイト」といっても(ある程度世間的な共通認識があるにせよ)その定義は個人によって異なり、グループ内でも「ホワイトさ」が異なっていると私は感じました。複数のグループ企業を比較していく中で、自分の考える「ホワイト企業」とは何か、企業から「与えられる」もの以外の内容も含めて明確化していくことに繋がりました。ちなみに三菱と名のつく企業へ数多くのOB訪問を重ねた友人は「組織の三菱」という言葉について、「組織」という言葉の考え方が各企業の社員ごとに大きく異なり、それを比較することで自分なりの定義が浮かび上がってきたと述べていました。すなわち、企業選びの軸に沿って業界や企業を絞っていくだけでなく、逆に複数の企業を見ることが自分の企業選びの見直すきっかけとなると言えるのではないでしょうか。このことは、先述した志望動機の構築にも役立てることができると言えるでしょう。最後に今や世間では業界本やネット上の掲示板などで就職活動に関する情報がありふれていますが、そんな時代だからこそOB訪問を通してリアルな声を集めていくことが他の就活生との差別化に繋がるのではないかと考えています。今回はNTTグループについて扱いましたが、他のグループ企業でも今回の考え方は応用が利くものであると思っています。興味がないのであれば、実際に社員に話を聞いてから選考への参加を取り下げればいいのであり、何も行動せずに切り捨ててしまうのは良い判断とは言えないでしょう。この件も含め、本記事がグループ企業志望の方を始め一人でも多くの就活生の参考となれば幸いです。最後に、"NTTグループに関するunistyleの記事・NTTグループ各社の企業研究ページ"を掲載しておきますので、こちらも併せてご覧ください。NTTグループの関連記事各社の企業研究ページNTT東日本の企業研究ページはこちらNTTデータの企業研究ページはこちらNTTコミュニケーションズの企業研究ページはこちらNTTドコモの企業研究ページはこちらNTTコムウェアの企業研究ページはこちらNTT西日本の企業研究ページはこちらNTT都市開発の企業研究ページはこちらNTTファシリティーズの企業研究ページはこちら 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伝説の商社マン 伊藤忠商事岡藤社長の学生時代に見る『商人魂』の原点 伝説の商社マン 伊藤忠商事岡藤社長の学生時代に見る『商人魂』の原点 16卒外資系メーカー内定者です。unistyleの就職活動意識調査で第3位に輝いた伊藤忠商事。就活生にとって不動の大人気「商社業界」を牽引する1社といえます。そんな同社へ1974年に新卒で入社し、現在は代表取締役社長まで上り詰めたのが、今回ご紹介する岡藤正広氏です。彼は伊藤忠商事において「残業を8時で強制終了させ、朝7時からの出勤を社員に促す仕事の効率革命」を起こしたことで話題となっています。また岡藤氏は社長就任前から伊藤忠商事で数々の功績を残していますが、こうした功績の原点となった彼の「商人魂」は、実は学生時代のアルバイトにも発揮されていました。本コラムでは、そんな岡藤社長の学生時代のアルバイトについてご紹介していきたいと思います。コラムをお読みの学生のみなさんにとっても、彼のアルバイト経歴から学べる点が多くあるかもしれません。岡藤社長の伊藤忠商事での功績岡藤社長のアルバイトについて触れる前に、彼が伊藤忠商事でどのような功績を築いてきた人物であるのかを簡単にご紹介しておきたいと思います。(1)高級ブランド「アルマーニ」の販売権獲得かつてイタリアの高級ブランドであるアルマーニが日本に進出してきた際、商社やデパートがその販売権を巡って熾烈な争奪戦を起こしました。その際、伊藤忠商事を販売権獲得に導いたのが岡藤社長だったのです。このアルマーニのときの勝因もやはり現場主義でした。出向で経団連に来ていたイタリア人の父親が、現地でコンサルタントをしていることを知って親しくなり、その人を通じて、アルマーニの重要人物に日本進出にあたって何を重視するかを聞いてもらった。するとイタリアは税金が高いので節税に関心が高く、日本の税法を詳しく知りたいということだった。ライバル社は、取扱高や出店の立地といったことに関心が高いはずという一般的な考えにとらわれ、そうした点を中心に提案したんでしょう。ところが私は現地のコンサルタントの情報から節税を中心としたプロポーザルを行い、契約を結ぶことができた。顧客が何を欲しているのか、自分であれやこれや類推するのではなく、現場から情報収集することで答えが出てきます。出典:カリスマが激怒!「アルマーニ争奪戦」秘話-伊藤忠商事社長(2)「ブランドビジネス」の立ち上げ岡藤社長が営業時代最初に担当したのは繊維業界でした。当時の繊維業界では問屋やテーラー(仕立て屋)に対する商社の立場はかなり不利なもので、主導権を握れないために利益の薄い商売にも甘んじなければなりませんでした。岡藤社長は営業2年目にして繊維業界に「ブランドビジネス」を持ち込むことによって、そのような商社の立場を一気に向上させたのでした。主導権を握るための秘策が「ブランドビジネス」だった。ブランドビジネスとは取り扱う商品に無形資産である「商標」を付けて、販売する行為である。優れたブランドと認識されればされるほど、商品に付加価値がつき、より高い価格での販売が可能になる。岡藤が持ち込んだブランドビジネスで、伊藤忠の立場は激変。伊藤忠でしか取り扱えない商品を問屋が仕入れることで、問屋はテーラーに対して強気の商売が展開できるようになった。さらに伊藤忠は問屋に対しても主導権を握ることができた。岡藤が営業に移った2年目のことだった。出典:ブランドビジネスで業界3位へ牽引伊藤忠商事「岡藤正広」社長伝説【1】(3)伊藤忠商事を「御三家から2強の一角に」岡藤社長の就任後より伊藤忠商事は三菱商事、三井物産に続く業界3番手を担ってきました。しかし、「岡藤経営」によって伸び続ける業績は、伊藤忠を2強の一角まで押し上げようとしています。参考:日本経済新聞「伊藤忠の岡藤社長『御三家から2強の一角に』」岡藤社長の学生時代のアルバイト(家庭教師+自販機ビジネス)実は岡藤社長は高校3年生の時に父を亡くしており、東大時代の学費や生活費はすべて自分自身でまかなっていたそうです。そんな彼の生活を支える収入源だったのが、アルバイトや彼自身の起こした事業でした。(1)家庭教師のアルバイト岡藤社長は夏休みごとに大阪の実家に帰省し、家庭教師のアルバイトに精を出していたようです。複数の生徒を毎日効率よく回り、稼いだお金を学費と生活費に充てていました。夏休みには、大阪の実家に帰省する前、新聞に2行広告を出しました。家庭教師先の募集です。どんな人がどういう先生を求めているか考え抜いて、たった2行に凝縮しました。夏休みの1か月だけなら奮発すると読んで、「夏季特訓。当方東大生。」関西には、東大生を一目見たいという人もいるかと思って書いたら、実家には電話がじゃんじゃんかかってきた。生徒は全部で10人くらい。1人あたり週に2、3回です。同じ地域の生徒をまとめて回れるように時間割を組んで、全員に勉強を教えました。思い返すと、効率よく生徒の家を回る要領は、商社に入社して貨物船のスケジュールを考えることとそっくりですわ。出典:伝説の商社マン岡藤正広伊藤忠商事社長(1)(2)自動販売機ビジネス岡藤社長は家庭教師のアルバイトに加え、「都内の女子大学内に自動販売機を設置し中身の入れ替えなども行う事業」を自ら起こしていました。サークルで知り合った女子大生から、「寮で夜になって飲みものを買おうとしても、お店が遠い。外出も怖い。」という話を聞きました。寮生は同じように不満を持っていたらしいんです。コンビニエンスストアもない時代です。そこで目を付けたのが自動販売機。学生やったけど、飲料メーカーとかけあって、女子大の寮に置いてもらったんです。売れた分の何%かもらいました。販売機を置く権利を押さえただけで、チャリンチャリンとお金が入ってくる。出典:伝説の商社マン岡藤正広伊藤忠商事社長(1)最後にいかがでしたでしょうか。岡藤社長の商才はまさに学生時代から芽を出していたようですね。彼の行動はすべて「どうすればもっと効率がよくなるのか、便利になるのか」が考え抜かれたものだと感じます。こうした心掛けは、アルバイトや仕事をする上で誰もが持っているべきことなのではないでしょうか。また、岡藤社長は「家庭教師の業務を通じて商社でのスケジュール管理に似た仕事を経験できた」とも語っていることから、アルバイトは将来の仕事に対する志望動機につながる学びを得られる良いきっかけにもなるかもしれません。岡藤社長の経歴に学び、得るものの多い充実した学生生活を送りたいものですね。新聞の訪問販売アルバイトについて述べた伊藤忠商事内定者の回答【自己PR(最大の困難)】最大の困難は、大学2年時に新聞訪問営業地区トップの契約件数26件の更新に挑戦した事だ。組織での取り組みを多く経験した一方、1人で全てを完結させる経験の不足を感じ、取り組んだ。当初1日80件回るが、契約は1,2件しか取れず、また、顧客に怒鳴られる事もあった。しかし、営業に独自の工夫がないことから、「自分」を通して契約してもらうための工夫を取り入れ始めた。新たな試みが裏目に出て失敗することもあったが、自分が消費者として新聞訪問営業に接した経験から、新たな工夫を取り入れた。挨拶の言葉を変える・世帯別に訪問時間を変える・日用品の種類を増やす。これら三つの工夫の結果、契約数が上がり、最終的に17件とトップには及ばなかったが、地区トップクラスの成績を収めることができた。一軒一軒が挑戦の場になる中、失敗した理由を考える(損切りとか)一方、失敗を過度に恐れないようになり、「失敗に敏感かつ鈍感」な姿勢を身につけられた。伊藤忠商事内定者のES一問一答回答1.あなたの一番の挑戦は何ですか。(20文字以内)ブレイクダンスの全国大会を目指した事2.あなたの一番の失敗は何ですか。(20文字以内)好きな異性になかなか告白できなかった事3.自分の好きな点は何ですか。(20文字以内)常に前向きで困難も含めて何でも楽しめる点4.自分の嫌いな点は何ですか。(20文字以内)強い批判に対して怯んでしまう事がある点5.あなたのこだわりを教えて下さい。(20文字以内)言葉だけでなく、常に自ら率先して行動する6.あなたの誰にも負けないものを教えて下さい。(20文字以内)常に自分が果たすべき役割を強く意識する事7.やりがいを感じるときはどのような時ですか。(30文字以内)貴方がいて良かった、と言われたり、人に必要とされたと感じる時8.日頃継続して行っている習慣を教えて下さい。(20文字以内)やるべき事、やりたい事を紙に書き出す9.あなたの人生の目標を教えて下さい。(30文字以内)事業創出を通じて世界の多くの人から必要とされる存在になる事10.ストレスを感じるときはどのような時ですか。(30文字以内)自らの不甲斐ない行動によって周りからの信頼を失ってしまう時11.あなたがリーダーになるために必要なものは何ですか。(20文字以内)目指すビジョンを示し、率先して行動する事12.あなたは周囲から何と言われることが多いですか。(30文字以内)誰とでも仲が良く、穏やかで話しやすい、常に向上心を持っている13.商社を志望する理由を教えて下さい。(50文字以内)自らのアイデアや行動を武器に、ニーズを探し、率先して大きな事業を創り出していける点に魅力を感じたため14.伊藤忠商事を志望する理由を教えて下さい。(50文字以内)他社が認める程の意思決定の早さや、若手に任せる風土に魅力を感じ、貴重な経験を多く積めると考えたため【総合商社業界・伊藤忠商事の関連記事】 68,375 views
伊藤忠商事の朝方勤務、KDDIの退社後11時間以内の出社禁止などユニークな勤務体系 伊藤忠商事の朝方勤務、KDDIの退社後11時間以内の出社禁止などユニークな勤務体系 企業において「労働環境改善」や「労働生産性向上」を目指した動きは、近年大きな広がりを見せています。最近では「ゆう活」という言葉もよく聞かれるようになりましたが、これは仕事を早めに始めて早めに終わり、その後の時間を自分の時間として有効活用するというものです。こうした言葉に見て取ることができるように、どの業界・企業においても、勤務体系はかなり多様化してきています。今回はその中でもユニークな勤務体系を採用している企業を具体的にご紹介したいと思います。参考:ゆう活はじめよう!夕方を楽しく活かす働き方-政府公報オンライン伊藤忠商事朝方勤務就活生に大人気の商社業界3番手につける伊藤忠商事は、岡藤現社長就任以降から導入された「朝方勤務」で有名です。内容は朝型勤務をする社員にインセンティブを与えるというもので、具体的には早朝勤務をした場合に割り増し残業代が支給されたり、朝ご飯が提供されたりするというものです。深夜勤務(22:00-5:00)の「禁止」、20:00-22:00勤務の「原則禁止」。但し、やむを得ず20:00以降勤務が必要な場合は事前申請の上、認める。早朝勤務時間(5:00-8:00)は、インセンティブとして、深夜勤務と同様の割増し賃金(時間管理対象者:150%/時間管理対象外:125%)を支給する。※7:50以前始業の場合、5:00-8:00の割増率を8:00-9:00にも適用。健康管理の観点から8:00前始業社員に対し、軽食を支給する。出典:朝方勤務制度の取組と効果伊藤忠商事株式会社KDDIの退社後11時間以内の出社禁止情報通信業界最大手のKDDIは今年7月からの「退社後11時間は出社禁止」というインターバル勤務の導入を発表しました。こうしたインターバル勤務については、すでに欧州連合(EU)が同様に11時間のインターバルを義務化していることが知られています。しかし、例えば22:00に退社した場合、翌日は9:00出社ということになるため「それほど効果がないのでは?」という意見もあるかもしれませんが、深夜まで残業をした翌日に9時から出社するという状況が避けられるので、労働環境改善につながることは間違いないでしょう。KDDIは全社員1万4000人を対象に、退社してから出社するまでの間隔を11時間以上あけることを求めるガイドラインを2015年7月から導入した。(中略)報道によると、11時間未満の日が月に11日以上となった社員には勤務状況の改善を指導し、残業が目立つ部署には是正を勧告する。出典:KDDI、退社後11時間未満の出社はダメ7月からガイドライン導入Googleの20%ルールGoogleでは「勤務時間の20%を自分の好きなプロジェクトに利用して良い」とする「20%ルール」と呼ばれるものが存在しています。これは社員の創造力を事業に活かすための取り組みで、GmailやGoogleMapsといった現在では多くの人々が利用するサービスもこの20%ルールの時間を使って開発されたものであるというから、その効果は抜群のようです。こうした「20%ルール」のような自主的に事業に取り組める時間は、特にGoogleに代表されるIT業界では積極的に導入されています。ちなみにこうしたルールを最初に取り入れた企業は外資系メーカーの3M(スリーエム)といわれていて、「15%カルチャー」と呼ばれる同社の取り組みからは、BtoC市場では主力製品の"Post-It(付箋)"などが生まれています。Googleが実践している「20%ルール」。これは勤務時間の20%を自分の考えのために用いることで、従来の勤務体系内では思いつけないような斬新なアイデアを生み出そうという考えから生まれたもの。その20%ルールから生まれたのがGmailやアドセンスなど。また創業者のラリー・ペイジは下記のように語っている。“「通常、会社が大きく成長すると、革新的な小プロジェクトは進めにくくなる。私たちもしばらくはこうした問題を抱えていたので、新しいコンセプトが必要だぞ、ということになった。つまりこれは、グーグルで働くかぎり勤務時間の20%は自分で最善と思うことに使うことができる、という考え方だ」”出典:Googleが実践している“20%ルール”-社内に導入することで得られるメリットとは?番外編:ゴールドマンサックスの取り組み日本でも外資系金融業界はハードな労働環境であることがよく知られていますが、アメリカではウォール街のインターン生が過労死したニュースが報じられるほど、その問題は深刻化しています。金融最大手のゴールドマン・サックスも例外ではなく、つい先月に同社は「インターンの徹夜禁止」と「0:00退社、7:00以前の出社禁止」を発表しました。それにしても、労働環境を改善しようとしてこの程度の規制なので、普段から相当な激務であるということが見て取れます。参考:ゴールドマンの過労死対策、「勤務は午前0時まで」番外編:カルビーの席替えルール(フリーアドレス)個人の座席を決めず、毎日自由に席を選ぶことができる"フリーアドレスオフィス"という取り組みは、1990年代後半から外資系企業やIT企業を中心に導入されてきました。こうした施策の目的は「外出の多い社員の座席を他の社員が使えるようにすることでスペース効率を良くすること」と言われてきましたが、カルビーは別の観点からフリーアドレスを導入しています。それは「社員同士の交流を増やすことで、イノベーションの創出を促進する」といことです。カルビーのオフィスは、個人の座席を決めないフリーアドレス制。社員は後述する仕組みを使って、毎朝自分の座席を決める。同じ席に座れるのは最大4時間。期限が来ると、再び同じ仕組みを使って新たに座席を決め、ノートパソコンとPHSを持って移動する。近くに座る社員はそのたびに変わる。ほとんどが違う部署の社員だ。隣で交わされる会話は自然に耳に入ってくる。「面白そうなお話ですね。よかったらちょっと教えてくれませんか」。そんな一言から始まる会話が、新しい仕事のアイデアや、部門の壁を越えたコラボにつながることも少なくない。そこから新しい取り組みが生まれる。「ポテトチップス」や「じゃがりこ」などの主力商品は、季節や地域ごとに味を変えた新商品のラインアップを拡充。2011年には直営店「カルビープラス」の出店も開始した。出典:フリーアドレス定着大作戦風通し120%職場、秘密の仕掛け最後に本コラムでは「働き方」という観点から、工夫を凝らした取り組みを行っている企業をピックアップしました。働き方については自分なりにある程度強い意志をもっていないと、就職してから会社の要望に流されてしまいがちです。メリハリの付け方、仕事に対する情熱の注ぎ方については入社前に考えておいた方がよいかもしれませんね。 18,021 views
30歳までにベンチャーの役員になれるキャリアを歩めば会社にしがみつく必要はない 30歳までにベンチャーの役員になれるキャリアを歩めば会社にしがみつく必要はない ※本記事は2016年10月に公開された記事になります。東日本大震災後の東京電力、東芝の不正会計、鴻海によるシャープの買収など、大企業に入れば安泰だと思われていた時代ではなくなり、「会社にしがみつきたくない」と思っている就職活動生は多いのではないでしょうか。一方で会社にしがみつきたくないと思いながらも具体的にどういったキャリアを歩んでいけば会社にしがみつく必要がなくなるのか示してくれる人は少ないでしょう。今回は実際の事例も踏まえながら、会社にしがみつきたくない人向けにどういったスキルや考え方が必要なのか踏まえてご説明します。この記事はエンジニアや特化型の専門職を目指すスペシャリストに向けた記事ではなく、ビジネス総合職で将来的にはマネジメント候補として採用されるゼネラリスト向けに書いてますので予めご了承ください。なぜ30歳までにベンチャーの役員を目指すべきなのか「収入や待遇をそこまで落とすことなく、主体的に仕事内容や会社も選ぶことができるようになるから」というのが30歳までにベンチャーの部長・役員クラスを目指すべき理由です。一度、ベンチャー企業の部長や役員クラスに就任することができれば、転職の際も同じポジションで移れる可能性が高まります。ベンチャー企業と言っても調達していたり、事業が順調に伸びている会社の場合、部長クラスで年収800万円前後、役員クラスだと1000万円前後が相場といえます。30歳までにベンチャーの部長・役員クラスに転職できるという自分自身の市場価値を確信した上で、会社に残って仕事をするのか、思い切って転職してみるのか考えるのが「会社にしがみつきたくない」と思っている人にとってよいキャリアパスだといえます。例えば総合商社であれば順当にいけば年収1400万円程度は約束されますが、海外転勤が頻繁にある、仕事内容を主体的に選ぶことができない一方で、ベンチャーの役員クラスであれば1000万円程度の年収を確保した上で、職場や仕事内容を選ぶことができる立場になります。安定な可能性が高いけど束縛される環境を選ぶのか、不安定な可能性があるものの自由を選ぶのか、両方の選択肢を手に入れた上で考えてみてほしいと思います。30歳までにベンチャー役員の実際の事例実際に30歳までに転職してベンチャー役員になった人の事例を見ていきましょう。こういった事例は少なくありません。◆コンサル退職後→スタートアップ社員→100名規模のベンチャー執行役員新卒でコンサルティング会社に入社後、その後にスタートアップに転職、ベンチャー企業のスピード感を味わった上で、少し上のステージにあるベンチャー企業の執行役員として入社したケースになります。急成長中であるものの、メディア露出が少なく認知が低いベンチャー企業などを狙うと執行役員に就任できる可能性が高まるといえるでしょう。◆総合商社退職後→上場して間もないベンチャー企業の事業部長総合商社での待遇を捨てて、上場して間もないベンチャー企業の事業部長として転職したケースです。総合商社では、一般的にマネジメント職となる課長になるのが40歳と遅いのですが、海外駐在や子会社出向することで本社よりも早くマネジメント経験を積むことができます。総合商社でも与えられた仕事をこなすだけでなく、早くマネジメント経験を積むためにどうすればいいのか考えて適宜、上司と話せると成長のスピードが加速するでしょう。30歳までにベンチャー役員になるために必要なマインドセットとスキルベンチャー企業だろうと大企業だろうと、マネジメント層である部長・役員の採用は、ポテンシャル採用ではなく即戦力採用であり、過去の実績は不可欠となります。その上で下記のようなマインドとスキルがあるとよいでしょう。①成果に対する強いこだわり成果に対する強いこだわりは必要で前述の通り、個人として実績をあげた経験も必要不可欠といえます。これは何もわかりやすい営業成績などに限ったことではなく、社内のオペレーションの改善などバックオフィスでできることも少なくありません。例えばコールセンター業務のアウトソースについて、発注先と構築した経験なども評価対象となります。わかりやすい営業数字などで評価される環境でない場合は、自ら「成果」を定義して業務に落とし込む必要があるので少しハードルが上がるかもしれませんが、そうした常に自ら会社のための成果を定義して実行する経験と姿勢は高く評価されるでしょう。②正解のない問題に対する主体性と実行力ビジネスの現場は正解がない中で、現在ある情報から手探りで取り組む必要がありますが、このことを理解している人はビジネスマンでも少なく、ややもすると上司が正解を知ってるからその通りに実行するのが現場の仕事だという意識の人も少なくありません。上記①の成果に対するこだわりにも共通しますが、正解のない問題に対して自分で考えて行動して、結果に結びつけるマインドと実行力は不可欠です。指示待ち人間にならずに自ら正解のない問題だと認識した上で行動する力が求められます。③物事の仕組み化部長や役員クラスになった時に求められるのは、個人としての成果というよりも組織として成果を出すための仕組み化であり、個人として成果をあげるだけでは部長・役員としては物足りないといえます。人を使って物事を仕組みにしていくことが求められており、30歳までの経験でも何かを仕組み化した経験というのが求められる傾向にあります。営業であれば、個人として営業した経験だけでなく、営業経験を研修として組織化したり、営業組織のパフォーマンスをあげるためのマニュアルを変更するなど組織に対して仕組み化で貢献することが求められます。④専門領域最後に専門領域があるとやっぱり評価されやすくなります。多くの人がこの専門領域に目がいきがちですが、前述の通り、マインドセットに近い部分も重要なのであえて最後に書いています。やはり外資系メーカーなどでファイナンスや人事、マーケティングに専門的に関わってきた人は、CFOやCMOなどのCxOポジションにつきやすいのは確かです。総合商社や外資系コンサルなどで専門領域に特化してこなかった人は、COOポジションとして社内の何でも屋としてのポジションを目指すことになるといえます。最後に実際には日系大企業に入社すると、課長になるのも40歳と遅いため中期的な目標設定ができず、目の前の仕事に忙殺されて自分のキャリアパスを考えられない人も多いのが実態です。一方で漠然と会社にしがみつくのは嫌だなと思いながらも具体的にどうアクションしていいのかわからない人も多いのでそういった人は参考にしていただければと思います。就活生も漠然と潰れそうにないし、自分に自信がないから日系大企業と不安を先送りにすると、どっかのタイミングで会社にしがみつきたくないといった漠然を不安に抱くことになるので、最初から意識してキャリア選択してみるのをオススメします。【関連記事】 44,645 views

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