内定者が伝えるマスコミ業界志望者へのアドバイス5選

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最終更新日:2023年12月12日

内定者が伝えるマスコミ業界志望者へのアドバイス5選

企業研究

こんにちは。16卒のマスコミ内定者です。

マスコミは高倍率であるがゆえに、選考対策をどのようにすればよいのか、迷われている方は多いのではないかと思います。就活中は私自身もどういった方針で対策していけばよいのか頭を抱えていました。

しかし選考を受けたり、内定者の人に話を聞くうちに掴めてきたポイントがいくつかあります。なので、今後マスコミを目指す学生の皆さんに向けて、5つのアドバイスをお伝えしようと思います。

本選考とインターンの締め切り情報

1. マスコミ志望者が他業界を受けるメリットは実は大きい

マスコミ志望者の中には、マスコミしか受けないといった方が一定数います。というか、かなり多いのではないかと思います。

しかし筆者としては、メーカーや商社など、マスコミに広告出稿をお願いする側の企業も受けるメリットはかなりあると考えています。

その理由を2点、説明していきます。

(1)論理的に話すスキルの向上

マスコミ面接は短いので、短い言葉で的確に伝えることが必要になります。そのスキルは、本番の面接を受けることで磨かれていきます。

マスコミ面接で聞かれること、見られることは一般企業のそれと変わりません。

一般的に見られているのは、以下の3つです。

  • コミュニケーション能力
  • 問題解決能力
  • リーダーシップ

マスコミの場合は多すぎる志望者を絞るため「+コンテンツへの愛」を厳しく見られますが、これについては後程述べることにします。

(2)マスコミの果たす役割をより全体的にとらえることができるようになる

幅広い企業を受けることで、なぜ自分が数ある企業の中でマスコミに就職したいのか、をとらえるきっかけになると思います。

一般企業を受ける際も、当然企業研究をしますよね。そうすると、社会の中でマスコミの果たす役割もわかってくると思います。

広い視野を持ち、そのうえで自分がマスコミという職業を通じて社会に貢献したいことを伝えられると、説得力が増します。ちなみに、筆者はほかにも専門商社や化学・素材メーカーなども受けていました。

メーカーの広告はテレビCMや電車の中でもよく見かけますよね。マスコミというのは、消費者への架け橋であり、消費者から企業に対してのイメージを左右する立ち位置にいるわけです。

外貨を稼ぎ日本の経済を支えている、社会の実質的な主役というのは、メーカーなど一般企業なのです。それでもなぜ、自分がテレビや映画といったマスコミに就職したいのか。考えてみるといいと思います。

2. ESは他人に見せる

マスコミのESは、「今後のテレビメディアはどのようになると思うか。また、今より魅力的にする新しいアイディアを書け」・「2020年東京オリンピックの目玉企画を考えよ」や「うちの局の会社名を思い切って変えるとするとどんなネーミングがよいか」といったアイディアを問うオリジナルの設問が多く、他業界とは大きく異なるため、時間がかかりがちです。

こういったESは、真面目な学生ほど一人で悩んで、時間ばかりすぎてしまってもったいないという傾向があります。中には悩んだあげく期限に間に合わなくなり、ESが提出できない人までいます。

アドバイスとしては、「一人で悩まずに誰かに相談して、ブラッシュアップしていく」ことを心がけてください。見せる相手はマスコミ関係の人ではなくても親や友人などでもいいです。未完成のものでもいいので誰かに見せて、意見をもらいましょう。

めざすゴールはあくまで「内定」です。ES通過も大事ですが、そのあとにもっと大事な面接、筆記試験が待っています。

ESにはとにかくまず手をつけさっさと片付けてしまい、面接・筆記対策・企画書作成などに時間を割くようにしましょう。

3. 提出を求められていなくても企画書を書こう

提出を求められるESだけでなく、面接にそなえて企画書を考えていくことは重要です。なぜなら、面接で必ず聞かれるからです。

たとえ聞かれなかったとしても、面接官は「コンテンツの企画を考えられる学生」を期待しています。それが「コンテンツ制作会社=マスコミで求められる能力」だからです。

そのため、テレビ局などマスコミの面接では座って自己紹介をしたらすぐに「ウチでやりたいことを教えてください」と言われることも多いです。

とくに一次面接では時間も非常に短いので(一人平均5分ほど。話の内容によっては2分で切る、という面接官も・・・)、ここで、どれだけ簡潔且つ具体的に、相手の興味をひくような企画を話せるかが勝負になってきます。

企画書の書き方は別コラムの「マスコミ志望者なら必須じゃなくても企画書を持参すべき」に記載しましたので、参考にして欲しいと思います。

事前にしっかりと企画書を書き、面接でいつでも内容のポイントを引き出せるようにしておくのがよいでしょう。

あるいはわかりやすく大きな字で企画の概要やポイントを紙に書くなどして、本番でそれを面接官に見せながら説明するというのも、話が早くて好印象につながると思います。

4. コンテンツの勉強をしよう

先ほど、「コンテンツへの愛は厳しく見られる」という話をしました。

なぜなら、そこが学生の志望度や将来の仕事の出来を推しはかるための重要なファクターになるからです。ポイントは「好き」ではなく「愛」。

ただ漠然と「〇〇という番組が好きです!理由は面白いからです!だからその番組を作っている貴社を志望してます!」というだけでは、もちろんアウトです。

あるテレビ局内定者の方は、面接で自分が話すつもりの番組を、一年前のオンエアまでさかのぼって見ておき、「何年何月何日OAのどこの場面が好き」くらいまで言えるようにしておいた、と言っていました。

また、面接で「ウチの番組挙げられるだけ挙げてみて」と言われたこともあるとのことです。

最低、その会社の現行コンテンツは把握して話せるようにしてください。テレビ局なら、その局の番組は全部チェックしておくのがよいでしょう。

さらにそれだけでなく、その企業の展開するウェブサービスや関連ビジネスも見ておくことをすすめます。テレビ局はHuluやオンデマンドなど、いまそれぞれに映像配信サービスを展開しています。

ほかにも、リアルイベントビジネスなどにも各社の特色があらわれています。日テレは美術館の展示の企画なども行っています。フジテレビは「お台場合衆国」が有名ですね。

上記のことを調べた上で、「他社と比べてこうだから、もっとこうした方がいいんじゃないの?」みたいな考えをまとめておき、面接で伝えられたら他の学生と差をつけられると思います。

5. 世間の人がどんな風にコンテンツと接しているのか観ておこう

コンテンツはメディアを通して消費者のもとへと届きます。なので、メディアと消費者がどう接しているかに敏感になることが、コンテンツ制作会社(マスコミ)にいる人には大事だといえます。

最近はメディアが多様化しています。たとえばひとくちに映画といっても、今はiTunesで買ったり、映画館で観たり、ニコニコで観たり、ケーブルテレビで観たりと様々な見方があります。

自分の身近な人たちはどういったメディアを通して観ているか観察しましょう。

今後世の中ではどのようなコンテンツの見方が主流になっていくのかなど、自分なりに考えてみてください。それを把握して、受ける企業が今後どの分野でどうやって戦うべきか、意見をもつようにしてください。

最後に

マスコミというとミーハー心で突撃して撃沈する人が多い業界だと思います。

内定者の人を見ていると、メディアやコンテンツというものに対して普段から自分なりに問題意識を持ち、よく考えている傾向にあると感じます。私はどうしても映画が好きで、どうすれば日本映画がよくなるのか、考えずにはいられなくて、このような結果になりました。

好きを仕事に出来る業界の一つなので、虚栄心やミーハー心で受けるのではなく、メディアやコンテンツについて楽しみながら真剣に考えることができる人にぜひ受けてもらいたいと思います。その思いは、面接官にもきっと伝わると思います。

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「通信・IT業界」が人気業界ランキング首位を獲得!~20卒対象就活アンケート調査結果まとめ~ 「通信・IT業界」が人気業界ランキング首位を獲得!~20卒対象就活アンケート調査結果まとめ~ 5/23(木)~5/30(木)にかけ、unistyleで募集していた「20卒の皆さんの就活状況に関するアンケート」の結果を紹介します。約1週間という短い期間ながら、273名もの皆さんに回答していただきました。ご協力ありがとうございました。メールにも明記しましたが、アンケートに回答していただいた先着100名の方には「Amazonギフト券500円分」を提供します。(配布時期に関しては6月末頃を目処に、記載していただいたメールアドレス宛に送らせていただきます。)全ての方の回答をしっかりと集計させていただきましたので、ぜひご覧ください。アンケート調査の概要は以下の通りです。●アンケート回答期間:5/23(木)19:00~5/30(木)12:00●対象学生:unistyleに会員登録している20卒学生●調査方法:オンライン上にて回答を収集●回答者数:273名本記事の構成は以下の通りです。本記事の構成●大学ランク別割合●学部別割合●性別●志望業界●志望企業●現状の内定の有無(5/23~5/30の期間時点)●獲得した内定の個数(既に内定辞退をした分を含む)●現在の就活状況(「現在、内定を持っている」と答えた方のみ回答)●企業選択の意思決定軸●就活において参考になったunistyleの記事●最後に大学ランク別割合アンケート回答者273名の大学内訳は以下の図の通りとなっています。※旧帝大:北海道大学、東北大学、名古屋大学、大阪大学、九州大学(東京大学と京都大学は「東京一工」に含まれるため除く。)※その他難関国公立:横浜国立大学、首都大学東京、神戸大学、金沢大学、千葉大学、筑波大学、津田塾大学、東京外国語大学、東京農業大学、大阪市立大学、大阪府立大学学部別割合アンケート回答者273名の学部内訳は以下の図の通りとなっています。性別アンケート回答者273名の男女比は以下の図の通りとなっています。志望業界第一志望業界第二志望業界志望業界志望業界に関する設問では、第一条件・第二条件の両方で「通信・IT」が1位を獲得し、通信・IT業界の人気の高さが伺えました。また、第一・第二・第三志望含め「メーカー」が上位に名を連ねました。メーカー希望者は同時に「他業種のメーカー」を志望したり、第一・第二・第三志望全てメーカーに票を入れている人も多いため、全体的に上位にランクインする結果になったのではないかと推測されます。また、第二志望と第三志望では「特になし」が上位にランクインし、業界を絞って就活を行う学生もかなり多くいることが分かりました。志望企業志望企業に関しては「第一、第二、第三志望」まで、そして「内定の有無・選考への参加有無は考慮しない」という条件で記述していただきました。今回はそれぞれ3票以上の票を集め、「特に人気の高かった」企業をまとめました。第一志望第二志望第三志望第一・第二・第三志望含め、総合商社が多くランクインし、業界全体としての人気の高さを伺うことができました。また、アンケートの回答期間が5月末だったため、6月1日から面接が解禁される「総合商社」を志望している学生が多かったのではないかと推測しています。そして志望業界で圧倒的な人気を誇った「IT・通信」では、ソフトバンクやNTTドコモといった「インフラ企業」しか上位にランクインしませんでした。なぜ「志望業界では圧倒的に通信・IT業界が人気だったのに、志望企業では総合商社が上位を占めることになったのか」、以下の2つの要因が考えられます。①業界内の企業母体数の違い→総合商社は「五大総合商社」が大部分の票を占めているが、「通信・IT業界」は様々な企業に票が分散されたから。②ITコンサル志望者が「通信・IT業界」に多く票を入れているから。→アクセンチュアや野村総合研究所といった人気企業志望者が、「通信・IT業界」にも多く票を入れていたため、「通信・IT業界」の順位が上がった。現状の内定の有無(5/23~5/30の期間時点)獲得した内定の個数(既に内定辞退をした分を含む)現在の就活状況(「現在、内定を持っている」と答えた方のみ回答)こちらの設問に関しては、「現在、内定を持っている」と答えていただいた195名の方の状況となっています。上記のグラフを見ていただければ分かる通り、「内定を持っているのにも関わらず就活を継続している学生」が"60%"もいることが分かりました。この要因としては、以下の3つの要因が推測されます。①内定は持っているがその内定先に満足しておらず、就活を継続している。②内定は持っているが、6月から選考が本格解禁される「日系大手企業・総合商社」を志望している。③複数個内定を持っており、最終的な就職先を決めきれていない。そのため、日系大手の選考が大方終了し、多くの企業の内定承諾期間が迫ってくる"6月中旬頃"には、この「終了している」割合が増加すると考えています。企業選択の意思決定軸第一条件企業選択の意思決定軸に関しては、「選択式」で回答していただきました。選択肢の詳細は以下の9通りとなっています。●会社基盤:財政基盤などの安定性や、ブランド力があること●企業理念:企業としてのミッションに共感できること●経営戦略:企業としての成長戦略・経営戦略に共感できること●事業内容:事業分野や内容に興味関心が持てること●組織風土:自分の思考と組織の風土が一致していること●人的魅力:魅力ある人と一緒に働けること●施設環境:オフィス環境や店舗など、働く環境が快適であること●制度待遇:評価制度や待遇に納得感があること●その他また、その他の項目では以下のような回答がありました。●実家から通勤可能であること●自分がやりたい職種であること●休みがしっかり取れること●語学力が活かせること●自己成長できる環境であること●挑戦的風土で実力主義であること●自分が描くキャリアの実現ができること●自分のモチベーションの源泉が職種と近いこと●会社に頼らず、1人で生きていけるスキルを身に着けることができる環境であること第二条件また、その他の項目では以下のような回答がありました。●ワークライフバランスがあること第三条件また、その他の項目では以下のような回答がありました。●自分の興味と業務内容が一致していること●成長環境と負荷のかかる環境があること●自分のやりたい仕事ができること●転職市場で3年後に価値のある人間になれる環境であること●希望した職種に就くことができること第一・第二・第三条件併せて「187名」もの方が"事業内容"に票を入れました。つまり、約70%の人が「自分のやりたい仕事・興味のある事業」を軸に企業選択をしていることが分かりました。また、第一・第二志望では票数は多くなかったのですが、第三志望では"制度待遇"が最も多くの票を集めました。これは、最優先条件ではないが「制度待遇」も少なからず気になっていることが読み取れます。そして「その他の回答」に関しても集計したところ、「自己成長できる環境であること・挑戦的風土で実力主義であること」といったような回答がありました。この回答は、"終身雇用が崩壊しかけ、ジョブ型雇用などの新たな雇用システムに移り変わっている"という風潮を読み取ることができます。2019年5月にトヨタ自動車社長が「終身雇用を守るのが難しい」と発言したように、大手企業もそれは例外ではありません。そのため、"若い内からスキル・経験を重ねることができる環境"を求めている就活生も増えてきていることが推測されます。まだ最終的な就職先を決めていない20卒就活生、これから企業選択を始めていく21卒就活生の方は、このアンケート結果を参考にし、"納得のいく企業選択"をしていただければと思います。就活において参考になったunistyleの記事多くの記事を回答していただきましたが、その中でも特に以下の記事が多くの票数を獲得しました。企業が知りたい6つのチェックポイントで構成されたフレームワークにより、選考官から評価される志望動機の作り方を提示します。評価される学生時代頑張ったことの書き方はもちろん、面接にどう繋げるか・内定者の回答例・エピソードが浮かばないときの対処法など、学生時代頑張ったことを書く上での全体像を解説しています。そもそも企業選びの軸とは何か、定めることでどのようなメリットがあるのかについての説明を行いながら、実際の内定者の回答を基に解説していきます。都内(渋谷、新宿、恵比寿、中目黒、丸の内)でwifiや電源が繋がるカフェをまとめました。就活は時間との勝負。空き時間を有効活用するために、ぜひご活用ください。今回はSPIの言語で出題される問題の出題形式をおさらいしながら、テスト直前に見返してほしい頻出語彙をまとめています。就職活動における自己評価、果たしてそれは高くあるべきなのか、低くあるべきなのか。新元号を機に自己を振り返る意味で今一度この論点について考察していきしょう。今回は面接の基礎知識、及び頻繁に聞かれる質問をまとめてお伝えします。それぞれに対策方法がありますので、今後面接を控えている方は本記事を参考にして、万全の準備をして臨んでください。最後に今回は「志望業界や企業選択の意思決定軸」など、大きく10個の設問に分類して結果をまとめました。まだ企業選択に悩んでいる20卒就活生の方、そしてこれから企業選択を行っていく21卒就活生の方など、この結果を参考にして、"自身が納得のいく企業選択"をしていただければと思います。そして改めてにはなりますが、今回のアンケートに協力していただいた273名の皆さん、本当にありがとうございました。これからもunistyleは"就活生に寄り添い、就活生の役に立つメディア"を目指していきますので、今後もよろしくお願いします。 11,319 views
ススメ地方就活生!就活シェアハウスのすすめ ススメ地方就活生!就活シェアハウスのすすめ こんにちは、筆者は入学時偏差値50弱程度の16卒地方大生です。通信キャリア、業界TOP10のSIer企業等に内定を頂きました。今回は自らの就活シェアハウスでの経験を元に、就活シェアハウスのメリットについて書いていきたいと思います。あまり話題にはなっておりませんが、徐々に増えている「就活シェアハウス」大きく分けて2つの分類があります。全く知らない人と共同生活をするタイプ、友人数人で住居を借りるタイプです。私が暮らしていたのは大学の友人と3人で借りた2Kのアパートでした。5月初旬から8月末までの3ヶ月間の契約で借りていましたが、意外と家具家電付きのデイリー、ウィークリーのマンションは都内にはたくさんあります。興味のある方は是非探してみてください。就活シェアハウスを勧める5つの理由①一番早い選考に乗れる。東京本社の企業は、東京の方が地方よりも常に早く選考が行われます。つまり選考のタイミングも早く、内定のタイミングも早い。内定枠は早ければ早いほど空きがあるため採用基準も地方よりも低く、同じ企業の選考に参加する際も内定が取りやすいと言えます。案外見落としがちで、最初にして最大のメリットです。②説明会、セミナーに参加しやすいいちいち地方と東京を往復しなくて済むため、気軽に選考やセミナーに参加できます。意外と地方では説明会をしていない中堅企業など説明会に参加し興味を持ち、そこに決めてしまうなんて人もいます。東京に住むということは、企業との出会いの機会を広げてくれるきっかけにもなります。③同じ就活生と常に情報交換、ディスカッションが出来る。上記は東京に住むメリットが中心なので、シェアハウスに住むメリットを…同じ就活生と生活をともにすることで、様々な情報が入ってきます。自分の受けていない業界の魅力や、面接のフィードバックの共有、自分の面接対策にもなる志望動機の論理性についてのディスカッションなど、昼夜繰り広げることが出来ます。実際6—7月は志望動機をお互いに話、矛盾点や聞こえの悪いワードなどの粗探しをお互いにすることで、面接対策を進めていきました。④地方から友人が日々泊まりにくる地方就活生にとって「同じ大学の友人が東京に拠点を持っている」なんて話は垂涎ものです。毎日地方から友人が「一晩泊めてくれ!」とやってくる事でしょう。実際筆者宅にも、2日に1回はシェアハウスの同居人以外の誰かが宿泊していました。一泊1000円でも食費のためと貰うことが出来れば費用的にも負担が減りますし、上記3での情報共有も進み一石二鳥であると言えるでしょう。ちなみに筆者宅では宿泊者には一食分の食費を出してもらっていました。⑤実は往復就活よりも費用がかからない…?これはボーダーラインがありますが、筆者宅は日5000円で家具家電付きのアパートを3人で借りていましたが、月10日以上東京に来る月は家を借りたほうがお得!という結果になりました。夜行バスor新幹線の交通手段に加え、ホテル代やネットカフェ、都内で時間を潰すためのカフェ代や外食費などを加味すると費用がバカになりません。4月、ホテル暮らしで月12日東京に滞在した筆者は約10万円の費用がかかり、5月からシェアハウスをする決心をしました。シェアハウスのデメリットと向かない人もちろん、デメリットもあります。人といると落ち着かない、一人の時間がほしい、など。あくまで向き不向きはありますが、気の知れた友人であればある程度は許容できたりします。このような問題は常につきまとっていましたが、そこはお互いもう大人の大学4年生、「ちょっとそこのカフェで集中してES書いてくる」「気分転換に散歩に行ってくる」など、ちょっとした外出で案外リフレッシュできるものです。またいろいろ観光しがいがあるのも東京のいいところ。就活の時期ほど、面接以外に時間の制約のない時期もありませんので、いろいろな所に赴くことも出来ます。ちなみに余談ですが、シェアハウスをしていた3人は最終的に、それぞれ大手通信会社や大手電機メーカー、業界トップのIT企業へ進路を決めてまいりました。お互いがお互いのことをいい意味でライバル視出来ていたことも志望企業の内定を獲得できた理由の一つかもしれません。人生一度の新卒就職活動、せっかくなので非日常的な環境に身をおいて、集中して取り組みとびっきりの優良企業を目指してみてはいかがでしょうか?photobyMartinThomas 12,666 views
外資系戦略コンサルの「転職」を斬る! ―やっぱり最強、McKinsey― 外資系戦略コンサルの「転職」を斬る! ―やっぱり最強、McKinsey― 外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究|コンサルティング】コンサルティングとは?から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開!これまで3回にわたってお届けしているunistyle転職シリーズ。unistyleユーザーの皆様からも高い人気を誇る「総合商社」「広告代理店」「メガバンク」の3つの業界に焦点を当て、各企業の人材がそれぞれどんな素養・志向性を備えているか、それが転職市場でどう評価されているかを考察しています。【unistyle転職シリーズ】〈#1〉〈#2〉〈#3〉日本的終身雇用原則が崩れつつあることから、新卒就活生にとってももはや「転職」は他人事ではなく、就職先を比較検討するうえで勘案すべき重要なポイントのひとつです。たとえ新卒で大手企業に入社する場合でも、数年後の転職のタイミングでベンチャー企業が転職先候補に上がるケースも多いのが実態です。ベンチャービジネスが活発化している昨今、このトレンドは今後さらに顕著になっていくことが考えられるため、就活生の皆さんはベンチャー企業まで幅広く足を運んでおくべきでしょう。参考:unistyle転職シリーズ・第4回のテーマは「外資系・戦略コンサル」。就活生の皆さんのなかには、将来的な転職を前提に戦略コンサル業界を志望している方もいらっしゃるはずですが、実際に戦略ファーム入社後にどんな転職キャリアを歩むことになるか、具体的にイメージ出来ている方はあまり多くないように推察します。本記事ではunistyleが調査した転職者データから、【外資系戦略ファームのコンサルタントの転職キャリア】を明らかにします。転職データのリサーチunistyleでは「人気企業に新卒入社したあとに転職して辿り着くエリートキャリア」を考えるため、プライベート・エクイティ・ファンド(PE)ベンチャー・キャピタル(VC)戦略コンサルベンチャー企業の創業者、役員(未上場も含む)以上4つの集団の現職者に対象を限定し、これに該当するビジネスエリート計1302名のキャリアをリサーチすることで「一流転職市場のリアル」に迫りました。(なお、全ての情報は各社有価証券報告書ないし企業HPから収集したものです)外資系コンサルティング・ファーム業界の概観戦略ファームの転職キャリアを掴むための導入として、まず初めに外資系コンサル業界全体の構造、そこにあるキャリア観を掴んでおきましょう。【戦略系/総合系の分類】外資系コンサルティング・ファームは、一般的に「戦略系」「総合系」の2つに切り分けられます(本記事では前者にフォーカスします)。まず、それぞれの特徴を簡単に確認しておきましょう。戦略ファームは少数精鋭で、「コンサルタントの集合体」として語られます。企業経営の上流〜中流にあたる領域が主戦場で、中長期経営計画のような全社的戦略、ある商材のマーケティング戦略のような事業戦略などが主なテーマになります。また、案件ごとに異なるチームを組んでプロジェクトを進める業務スタイルを取るため、複数の業界でコンサルティング経験を積んだコンサルタントも多く在籍しています。一方、総合ファームは大規模ゆえに社内組織も業界(例:金融、通信...)や機能(例:会計、ITシステム...)の軸でセクター化されており、コンサルタントはこのなかから特定の領域に配属されるかたちで業務に当たります。彼らは戦略ファームよりも幅広い事業領域をカバーしており、経営戦略の策定のみならずITシステム導入支援やBPO*受諾など、ビジネスの下流にあたる実行フェーズまでを手がけています。(近年、総合ファームではこうした下流領域のウェイトが高まっており、アクセンチュアのコンサルティング事業に対してアウトソーシング事業がほぼ同規模を占めています)*BPO=BusinessProcessOutsourcing自社の業務プロセスを部分的に他社委託すること。【転職をポジティブに捉えるカルチャー:アルムナイという概念】外資系コンサルからの転職を考えるための前提として、日系企業には見られない「アルムナイ」という概念を理解しておく必要があります。長らく終身雇用制を敷いてきた日本企業の多くには、現在でも自社からの転職者を「辞めた人間」としてネガティブに捉えるカルチャーが残存しています。転職や起業のために退職した人間の再雇用=「出戻り」も有り得ないことではありませんが、なおも極めてレアなケースであると言わざるを得ません。これに対し、上記の外資系企業の多くは退職者を「アルムナイ(Alumni:同窓生)」と呼び、「同じ企業から飛び立った仲間」というポジティブな認識に立っています。企業側がアルムナイ専用ポータルサイトを運営したり、アルムナイ向けの交流イベントを企画したり等、全社的に「退職者も会社の財産である」という価値観を体現する企業が多いようです。また、一度退職した人材の「出戻り」も一般的です。【参考】A.T.Kearneyアルムナイ紹介アクセンチュア・アルムナイこのように、外資系コンサルでは転職をポジティブに捉える文化、転職のリスクが極小化できる文化が根付いており、それゆえ「転職者が非常に多い」=「”転職しやすい”というメリットがある」と言えます。(離職率の高さ・勤続年数の短さを単に「激務」と読み替え、その先入観から外資系企業を敬遠してきた就活生は、以上のポイントを理解したうえで検討すべきでしょう。)戦略ファームの転職実績前述の通り、今回はこのうち「戦略ファーム」にフォーカスし、彼らが歩む転職ルートの実態に迫ります。【戦略コンサルからの転職】「数年で辞めて転職する」というイメージが強い戦略コンサル業界。まず、彼らが実際にどのような企業を転職先に選んでいるのか、その概観を掴んでおきましょう。シカゴ発の戦略ファーム、A.T.カーニーのアルムナイ情報を例にとって考察します。まず第一に、「戦略ファームのアルムナイたちは、多様な業界・業種に散らばっていく」というメッセージが読み取れます。各個人がコンサルタントとしての経験を積むなかで自分なりの志向性に出会い、ポストコンサルとしてのネクストキャリアを形成していくようです。また、以下3点も注目すべきポイントです。〈ポイント①〉約70%が事業会社へ転職するコンサルタントとは、いわば第三者視点でビジネスに関わる職業です。彼らの多くは、その後の転職では事業会社を選択し、プレイヤーとして事業をドライブするキャリアに転身していくようです。とりわけ、業務領域が企業の上流〜中流に偏りがちな戦略コンサルタントにとっては、より当事者的にビジネスを創っていくプレイヤー、それまでのコンサルティング業務におけるクライアントサイドの立場が魅力的に映るのかもしれません。〈ポイント②〉およそ半数が日系企業に転職する「外資系」というイメージに引きずられている学生は多いように感じますが、外資系戦略ファームにおいても、その約半数は転職を経て日系企業に流れ着いているようです。総合商社や大手メーカーなど、いわゆる日本的大手企業も大きな割合を占めます。外資/日系という軸を重視している就活生はこの点をよく認識しておくべきでしょう。【参考】(ただし、A.T.カーニーと他ファームの差異を踏まえるなら、A.T.カーニーのクライアントが日系企業ばかりで占められていることには留意すべきかもしれません。マッキンゼー等ではクライアントに占める外資系企業のウェイトが高いため、外資系事業会社への転職者数が多くなる可能性が考えられます)〈ポイント③〉約20%弱がコンサルタントを続けるとはいえ、転職者の約20%が他ファームでコンサルタントを続けていることも示唆深い点です。コンサルタントは、多様な業界に入り込んで企業の意思決定に関与できる職業です。こうした点に大きな魅力・やりがいを感じており、ファームを変えてもコンサルタントという職業を選ぶ層が一定数存在するということでしょう。また、こうした戦略コンサル・アルムナイの多くは、転職先企業においてトップ〜ミドルのマネジメント層に登用されるケースが多いようです。例えば、BCGでは「アルムナイのうち約60%が、退職後10年以内に他社の上級役職に就いている」というデータが公開されています。【参考】BCGAlumni戦略ファームのアルムナイの多くは、コンサルティング経験を積んだのち各々が志向する業界に散らばっていき、それぞれのポジションで裁量を持って活躍しているようです。ファーム別・該当転職者数の比較次に、今回unistyleが調査した転職者データから、各戦略ファームごとの転職者数を比較してみましょう。戦略ファーム同士の比較でも、その差異が数字として鮮明に現れています。以下、調査データから得られるポイントをまとめます。〈示唆①〉外資系戦略コンサルは超一流の人材が揃うやはり、戦略ファームに優秀な人材が集っていることが証明されました。今回のunistyle調査の結果を業界ベースで見たとき、各社とも従業員数が少ない(約100〜300名程度)にも関わらず、外資系戦略ファームはエリート転職者輩出数において全業界中トップとなっています。外資系投資銀行や総合商社など、同じく就活生から人気の高い業界を上回っている点に注目しましょう。新卒就活で優秀な学生が集まっているということは言わずもがな、半数以上の73名が中途入社で戦略ファームの門を叩いていることを考えると、他社で実績を挙げたビジネスパーソンのネクストキャリアとしても極めて人気が高いことが伺えます。〈示唆②〉やっぱり強いマッキンゼー、追随するBCG転職者データの数字からも、マッキンゼー・アンド・カンパニーの圧倒的な人材力/ブランド力が浮き彫りになりました。戦略ファームのなかで最多となる54名のビジネスエリートを輩出しており、同じくトップファームとして比較されるBCG(36名)にも大きな差をつけています。マッキンゼー・アンド・カンパニーのアルムナイは「マッキンゼー・マフィア」とも呼ばれており、世界各地の政財界でリーダーシップを発揮しています。最優秀層が集う戦略コンサル業界のなかでも、やはりマッキンゼーだけはワンランク上の地位にあると言えるでしょう。なお、マッキンゼー、BCGの両社は他業界と比較してもトップクラスの出身者数を誇っています。【参考】東洋経済オンライン『マッキンゼーの何がすごいのか』転職事例:戦略ファームのアルムナイ〈例1〉髙島宏平氏(オイシックス創業者CEO/元マッキンゼー)東京大学/大学院/工学系研究科卒1998年マッキンゼー・アンド・カンパニー入社2000年オイシックス創業/CEO就任【参考】オイシックス企業HP新世代リーダー高松宏平・オイリックス社長生鮮食品の通信販売事業を展開する食品ベンチャー、オイシックス創業者の髙島氏はマッキンゼー出身です。生鮮食材は足が早く、ロジスティクスの観点からECでは扱いにくい商品です。これを克服して流通の仕組みを創造した同社は、現在の日本を代表するベンチャー企業のひとつであり、2013年にはマザーズ上場を果たしました。創業者の髙島氏は、新卒入社したマッキンゼーでEコマース・グループにアサインされており、ここでの経験・知見がオイシックス創業に活きていると考えられます。【参考】〈例2〉岩瀬大輔氏(ライフネット生命共同創業者CEO/元BCG)東京大学/法学部卒ハーバード・ビジネス・スクール/MBA1998年BCG入社2001年リップルウッド・ジャパン(現RHJインターナショナル)入社2006年ライフネット生命共同創業/副社長就任【参考】ライフネット生命経営陣メッセージBCGのアルムナイの代表格としては、ライフネット生命の立ち上げに携わった岩瀬氏が挙げられるでしょう。新卒で入社したBCGで3年間のコンサルティング経験を積んだあと、バイアウト・ファンドであるリップルウッドに参画、ハーバードMBA取得後に「生命保険をネットで売る」という革新的な事業の立ち上げに成功されました。同氏は『入社1年目の教科書』などの著作でも知られており、日本を代表するビジネスパーソンのひとりであると言えるでしょう。〈例3〉松本恭攝氏(ラクスル創業者CEO/元A.T.カーニー)慶應義塾大学/商学部卒2008年A.T.カーニー入社2009年ラクスル創業/CEO就任【参考】RakSul役員紹介印刷を効率化する仕組みを提供するベンチャー、ラクスルの創業者・松本氏はA.T.カーニーのアルムナイです。同社で印刷業界のプロジェクトにアサインされた際、同業界の非効率な業務構造に気づいたことが起業の契機になったようです。「様々な業界にコンサルタントとして入り込んでいくなかで起業のヒントに出会い、事業化に成功する」という、ひとつの理想的なキャリアパターンの代表例だと言えるでしょう。〈例4〉坂本教晃氏(U-TEC東京大学エッジキャピタル/元マッキンゼー)東京大学/経済学部卒コロンビア大学/大学院/MBA・経済産業省入省・流通事業会社入社/副社長就任・マッキンゼー・アンド・カンパニー入社・U-TEC参画/プリンシパル【参考】UTECTEAM東京大学の「技術移転関連事業者」であるベンチャーキャピタル・U-TECにも、マッキンゼー・アルムナイである坂本氏がいらっしゃいます。経済産業省でキャリアをスタートさせた同氏は、事業会社でのマネジメント経験やコロンビアMBA、そしてマッキンゼーでの勤務経験を経て、ベンチャー支援のフィールドに軸足を移されました。比較的珍しいキャリアに映るかもしれませんが、「マッキンゼー・マフィア」の多様性を印象づけるキャリア例として注目すべきでしょう。最後に以下、本記事のサマリーです。◆外資系コンサルは転職にポジティブな文化を持つアルムナイの概念に見られるように、外資系コンサルには転職しやすい環境が整っている。◆戦略ファームは多種多様な転職ルートを持つアルムナイたちは、ポストコンサルとして様々な事業会社や金融機関に散らばっていく。◆戦略ファームは全業界の中でもトップクラスの優秀層が集う投資銀行や総合商社と比較しても、より多くのエリート転職者を輩出している。◆特にマッキンゼーの人材力は群を抜いているなかでも、マッキンゼー・アンド・カンパニーの人材力は転職者数に現れている。〈重要なポイント〉あなたが目指すのはコンサルタントか、エリートか外資系戦略コンサルを志望するにあたって、①「コンサルタント」という職業自体の魅力②「エリートキャリアへのエントランス」としての魅力自分がどちらに惹かれているのか、予め明確にしておくべきでしょう。日系戦略ファームであるコーポレート・ディレクション(CDI)は、コンサルティングファームとしての自社について、「固有の経営課題の創造的解決と克服に、クライアントと共に取り組むことを専門に業(なりわい)とする「職人集団」と自称しています。【参考】CDI「私たちの仕事」【CDI現役コンサルタントが語るシリーズ】自分がコンサルタントという「職人」を志しているのか、あるいはその後のキャリアの広がりや収入に惹かれているのかという問いは、ファーストキャリアとして戦略コンサルを検討するうえで答えを出しておくべきポイントのひとつになるでしょう。【unistyle転職シリーズ】〈#1〉〈#2〉〈#3〉【unistyle選考対策】外資系コンサル業界研究外資系コンサルのES・選考情報コンサル業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際にコンサル業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 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