【ケース】アイドルグループのCMによる売上増加額はいくらか？【BCG14卒論述試験過去問】

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最終更新日：2023年10月30日

【ケース】アイドルグループのCMによる売上増加額はいくらか？【BCG14卒論述試験過去問】

本選考とインターンの締め切り情報

今回は14卒のサマーインターンにてボストンコンサルティンググループの論述試験で出題された問題について説明したいと思います。

１．前提条件の確認とアプローチ方法の選定

今回の問題は下記の様なものとなっております。

 

住宅賃貸会社があるアイドルグループを使って住宅賃貸会社のCMを打ちました。年間の売上増加はいくらか求めて下さい。尚、アイドルグループはCD売上が１２００万枚、現在CMやテレビで活躍しています。この会社は賃貸物件の仲介をメイン事業としており、家賃の１ヶ月分をマージンとしてもらう仕組みで、シェアは１０％となっています。尚、競合他社はCMを全く打たない事とします

前提条件とともに問題内容についても確認したいと思います。

【前提条件】

住宅賃貸会社がアイドルグループを起用したCMによる売上増加効果を計算します。

住宅賃貸会社のシェアは10%で、競合他社はCMをまったく打たないこととします。

 

【アプローチ方法選定】

日本の賃貸住宅の世帯数と、一年間に引っ越す件数から賃貸住宅の市場規模を求めた上で、CM効果により、この住宅賃貸会社を利用して引っ越した割合を概算し、売上アップ効果を求めたいと思います。

２．実際の計算

①賃貸住宅の市場規模

賃貸住宅の市場規模=年間引越件数×賃貸住宅への引越率×平均家賃単価

で、求めることができそうです。日本の人口を120百万人、1世帯平均3人として40百万世帯があるとして計算します。

 

年間の引越件数は、日本の世帯数のうち、賃貸物件の割合から、平均引越年数で割り、そのうちの何%がまた賃貸物件に引越をするのかそれぞれ求めることで計算したいと思います。

 

年間引越件数＝日本の総世帯数×賃貸物件割合÷平均引越年数×賃貸物件引越率

 

日本の世帯数を40百万件として、都市部の世帯数を20百万世帯、田舎の世帯数を20百万世帯と仮定します。都市部の70%が賃貸物件、田舎の30%が賃貸物件と仮定すると、都市部の賃貸物件は14百万世帯、田舎の賃貸物件は6百万世帯、合計20百万世帯と計算できます。

 

平均引越年数は単身世帯とそれ以外の世帯で大きく変わると考えられるので、20百万世帯のうち単身世帯半分の10百万世帯、2人以上の世帯を10百万世帯と仮定します。単身世帯は更新期間の2年間で約半数が引越をすると考えられるので、平均して4年間で引っ越すものと考えます。2人以上の世帯においては、既に家族を持ち、引越を積極的にはしない層も多いと考えられるため、単身世帯の倍の平均して8年間で引っ越すものと考えます。また引越をする世帯全てが賃貸物件に引っ越すわけではなく、持ち家の購入や実家へ買えるなどの要因も考慮して、賃貸から賃貸へ引っ越す割合を80%と仮定すると賃貸市場における引越取扱件数は

 

年間引越取扱件数は

単身世帯=10百万世帯÷4年間×80%=2百万世帯

2人以上世帯=10百万世帯÷8年間×80%=1百万世帯

合計3百万世帯

 

単身世帯の平均家賃を5万円、2人以上世帯の平均家賃を8万円と仮定すると、

 

単身世帯：2百万世帯×5万円=1,000億円

2人以上世帯：1百万世帯×8万円=800億円

合計1,800億円

 

住宅賃貸会社の市場規模は1,800億円と推定できます。

 

②CM効果の算出

年間引越件数3百万世帯のうち、既にこの企業が取り扱っている件数が10%にあたる30万件あるため、残りの270万世帯に対して、CMによりどれだけアプローチが可能で、そのうちどれだけの割合の人がこの企業を経由して引越を行うか求めることでCM効果を求めたいと思います。

 

CM効果＝（年間引越件数-この企業のシェア分）×CMアプローチ率×実際にこの企業を選択する率

 

テレビCMによりアプローチできる人の割合を30%と仮定し、テレビCMでアプローチした人の2%が実際にその住宅賃貸会社を利用すると仮定すると、

 

単身世帯：2百万世帯×90%（この企業の元々のシェア10%はCM効果としてカウントしないため）×30%×2%×5万円=5.4億円

2人以上世帯：1百万世帯×90%×30%×2%×8万円=4.32億円

 

合計すると約10億円が広告効果と考えることができます。

 

よってCMによる売上効果は約10億円と考えられます。

３．検証

不動産の市場規模に関するデータは中々拾うことができませんでしたが、賃貸住宅の戸数は約17百万世帯ということで、上記の20百万世帯という推計は大きく外れてはいないものと考えられます。

MDB市場レポートという資料によると不動産仲介手数料の市場規模は2005年度で2,328億円となり、フェルミ推定の値である1,800億円に近いと言えば近いのですが、2,328億円にはオフィスの賃貸仲介も含まれているため、住宅の賃貸市場はもっとずっと小さいことが予想されます。

 

また広告効果についてですが、テレビCMの制作料金は広告代理店及びタレントに対するギャラも含めて、1本50百万円程度との話を聞きます。またテレビ局に支払う金額は下記のサイトによると、15秒CM1本につき40万円〜70万円とのことです。CMはかなりの量を流して初めて効果があるため、一日に5本、1ヶ月間流し続けるとすると、60百万円〜105百万円かかる計算になります。制作料金と合わせて考えると、10億円の広告効果は、広告費の比率が10%〜15%程度と、まずまずの計算なのではと感じています。

 

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らの内定」というのは、一企業からすればある種客観的な評価の一つです。この性質を利用して、私の知るとある学生は、「P&Gのインターン選考で非常に高く評価されました」という話をしていたようです。この学生、実際はインターン選考落ちで特に評価されたという自覚も無いようですが、「評価された」という肌感覚を利用して明らかな嘘をつかずとも自身の就活市場価値の高さを伝えたという話でした。これについてはインターンの内容等掘り下げられた際苦しいリスクも含んでおり、頭ごなしに推奨できるものではありません。一方、既に内定があることを企業に伝えるか悩む就活生というのも時おり見かけますが、基本的に内定先をわざわざ隠す必要はないと思っています。その多くは「既に内定があるなら自社は辞退されるのでは」と思われることを気にしているようですが、それでもわざわざ時間を割いてその会社を受験しているのは正に志望度の表れであり、自身の軸に沿ってその時受験している企業の志望度の優位性を伝えれば問題ないでしょう。また、軸から多少外れていてもその心情の変化の理由を伝える、もしくは「志望度は高くありませんでしたがまずは自身の実力を確かめるために受験しました」ぐらいでも大きな問題はないと思っています。「内定が無いのなら自社に入れてあげよう」という考えに至るほど人事は甘くなく、内定先の企業によるでしょうが、内定ブランドのメリットと比較した内定先公開のデメリットは基本的に小さいものではないでしょうか。最後に：驕ることなく、地に足のついた自己評価をこの時期は一番就活が順調に進んでいる人とそうでない人の差がつく頃でもあり、周囲と比較してあれこれ悩んでいる就活生も少なからずいると思っています。そういった就活生を見ていると、やはりまずは内定を獲得することが悩み解消の第一歩なのだと改めて感じています。とは言え、1社内定を取ったからといって驕り高ぶって周囲にマウントを取り出すのもそれまた違う話であり、結局大切なのはバランスなのだと、一見真逆のことを述べているように見える「」と結論自体は大きくは変わりありません。いずれにせよ、自己評価という自分で好き勝手に設定できるもので自身の可能性を狭めてしまうのは大変勿体ない話です。是非自分の中で「正しい」自己評価を見つけたうえで、残りの就職活動に励んでいってください。 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民間就活と公務員試験併願に向けた戦略とコツ 民間就活と公務員試験併願に向けた戦略とコツ 皆さん、こんにちは。19卒の国公立大生です。私は現在休学しています。以前は国家総合職試験に向けて勉強をしていたものの、現在は民間就活に切り替えました。私が休学してまで、なぜ民間就活に切り替えたのかその理由については、「」の記事に目を通して頂ければ、ご理解して頂けるかと思います。今回は、公務員試験を目指している方であれば、一度は考えるであろう「民間就活と公務員試験の併願」についてお話したいと思います。私自身も、民間か、公務員か、それとも併願にするかについて相当な期間悩みました。インターネットで併願についての記事も検索しましたが、千差万別述べていてどの情報が正しいのか、どの記事を参考にすれば良いのか全く分かりませんでした。私自身はこの記事を通して、併願が良いか悪いかのようなことが言いたいわけではなく、客観的な判断材料を皆さんに提供したいと考えています。当記事が、過去の私のように併願するか悩んでる方にとって、また併願を決めた方にとって少しでも役立てば幸いです。はじめにずばり、民間と公務員の併願は可能なのでしょうか。結論から言うと「可能」です。ただし、併願するには相当な覚悟が必要となります。単純に言えば他人の2倍の就職活動をすることになる訳ですから、かなりの気力と体力を要します。また、併願したからといって、どちらかが成功するといった保証は全くなく、両方とも失敗する可能性も当然ながらあります。これらを念頭に置いた上で、それでも併願をするという覚悟を決めた方に向けて、併願のための最善策を提案していきたいと思います。公務員試験併願についてまず、公務員試験での併願についてまとめたいと思います。公務員試験では、複数の試験種を併願することが通常であるため、多くの方が受験するであろう試験種について時期・試験科目の特徴を簡単にまとめたいと思います。【併願されることの多い公務員試験】​今回は、国家総合職いわゆるキャリア官僚については対象外としています。その理由としては、官僚志望の方は内定が得られなかった場合、民間企業に行くか、来年もう一度受け直すことが多いためです。官僚が第一志望の方は、他の公務員試験を受けることが少ないため、今回は省略させて頂きます。【公務員試験フロー】以下の表は、平成28年度の日程を参考に作成しています。​​公務員試験は年度によって試験日程が大きく変わることが多いため、必ずご自身で確認いただくようお願いします。上記に示した、7つの試験に関しては多くの公務員志望者が併願しています。もっとも、国税専門官と財務専門官、東京都Ⅰ類Bと特別区Ⅰ類に関しては、日程的にそれぞれどちらかしか受けることができません。また、国家総合職試験の1次試験は、他の公務員試験よりも日程的に早いため、練習として受ける方も多いようです。民間と公務員試験の主な時期次に、民間就活と公務員試験のスケジュールについて簡単にまとめてみました。​以上、見て頂ければ分かるかと思いますが、民間就活の方が公務員試験よりも早期に選考が始まるため、一定の勉強量を確保することが難しくなります。ここが、併願の最も難しい点で、民間就活をしながら公務員試験に向けてラストスパートをかけなければなりません。よほどの覚悟がなければ、両立はかなり難しそうです。また、早期に民間の内々定を得ると、公務員試験への意欲も薄れがちです。自分が将来的にどうなりたいのか、どのようなキャリアを歩みたいのかについて、この時期にはある程度固めていく必要があります。併願のリスク以上のように、民間と公務員の併願はスケジュール的に非常に厳しいといえます。公務員試験は一般的に平均で1000〜1500時間の勉強量が必要といわれています。最低の1000時間で足りるとしても、1日5時間勉強したとしても200日、8時間したとしても130日近くかかります。また、都庁や人気県庁など倍率、難易度が高い試験を目指す場合には、これ以上の勉強時間が求められるでしょう。併願する場合、民間就活が始まると十分な勉強量が確保しにくいため、当然ながら公務員試験一本に絞っている人よりも、より早く準備をする必要があるといえます。もっとも公務員試験対策はSPI等のWebテストにも活かすことができます。また、反対に民間就活に向けた自己分析や面接、GD対策は、公務員の面接やGDでも活きます。公務員試験には、数的処理と時事問題が多くの場合課されますが、その内容は民間で課されるWebテストの内容と非常に似ているため、公務員試験の勉強をすることがWebテスト対策に繋がります。一概には言えませんが、私の感覚としてはWebテストの方が難易度が低いです。次は、国家一般職の実際の面接カードの設問を参考に民間のES対策が公務員試験面接にどう活きるか見てみましょう。［志望動機・受験動機］［これまでに取り組んだ活動や体験］達成感があったと感じたり、力をいれてきたりした経験について、簡潔に記入してください。・学業や職務において・社会的活動や学生生活において（ボランティア活動、サークル活動、アルバイトなど）［関心事項］最近関心を持った社会問題や出来事、日頃興味を持って取り組んでいることなど［趣味特技など］［自己PR］長所や人柄について志望動機・受験動機以外は、民間企業のESでよく問われる項目と何ら変わりません。このように公務員試験でも面接で聞かれる内容については民間企業と大差ありません。その上、ほとんどの試験種では面接は1,2回程度しかないため、民間と比較して面接選考自体の難易度は低いといえます。併願に向けた戦略・コツここからは、併願に向けて何をどのようにすべきかその戦略とコツについてご提案したいと思います。私自身去年一年間公務員試験の勉強をしてきたため、その経験に基いてお話します。一般的に公務員試験を目指す人は、大学3年生の4月から予備校に通うなどして、勉強をし始めます。併願を考えている人も、この時期から始めれば十分合格は可能であると私自身は考えています。夏休みや秋から勉強を始めて合格する方もいるため、自分のスペックや能力を踏まえた上で、いつから勉強を始めるかを判断しましょう。とはいいましたが、早くから勉強を始めるに越したことはありません。ちなみに、多くはないですが私の周りにも併願している人はいました。そのような人は、早めに内定が出る企業を受ける等、公務員試験が集中している時期になるべく選考が被らないようにしていたようです。しかし、公務員試験の1次試験、2次試験の時期は、6月の民間採用解禁の時期とどうしても被ってしまうため、勉強と選考をうまく両立することが求められます。そのため、民間就活だけをしている人よりも、業界を絞り受ける企業もかなり絞り込んで受けている人が多いかと思います。面接時の受け答えについてここからは、私の主観でお話しますが、民間企業の面接では公務員試験を併願していると言わないほうが無難です。企業側の心理としては、併願している就活生は公務員試験に落ちたときのための保険として、民間企業を受けているというような印象を抱く傾向にあるといえます。また、民間企業の採用担当者には、公務員試験志望者は「利益目標を追えない」というイメージを持たれがちです。「公務員が利益を追求していない訳ではない」という反論もあるかとは思いますが、それが真実かどうかは別として、相手がどういう印象を抱くかを意識して面接に臨むのが良いかと思います。同じく公務員試験の面接でも、民間企業を併願している旨は伝えない方が無難でしょう。理由としては2つあります。1点目は、不要な対策をしないためです。併願している説得力のある理由を端的に伝えることは非常に難しいです。併願していることを伝えてしまうと、ほとんどの場合その理由について問われます。確固たる理由があり、それを端的に相手に伝えることができるのであれば、伝えてもいいかもしれませんが、そうでないならば伝えないほうが無難です。2点目は、面接では他の質問に時間を使った方が有意義だからです。併願している理由を伝えることであなたの評価が上がることはあまり考えられません。基本的に、その質問に答えたところで、相手の印象としてはマイナスがゼロになったに過ぎません。そのような質問に時間を割くのであれば、他のあなたの評価がプラスになるような長所や強みが伝わる質問に時間を使いましょう。したがって、民間、公務員ともに併願している旨は伝えない方が良いかと思います。以上述べたことは、あくまで私の考えですので、その点ご理解いただいた上で、併願している方は実際の面接で併願していることを伝えるかどうか自身で検討してみて下さい。最後に以上、ここまで見てきて併願するかどうか多くの方が悩んでいることかと思います。僭越ながら、私から皆さんにアドバイスさせて頂くと、民間就活と公務員試験の両方が中途半端になるくらいなら、併願はするなということです。「二兎を追う者は一兎をも得ず」というように、両方を追いかけた結果、就職留年した人も実際に知っています。何度もしつこいようですが、併願するのであれば、それなりの理由と覚悟を持って臨みましょう。併願して両方で良い結果が出た人もいますし、併願自体は決して無理なことではありません。しかし、両方で内定を得たところで、自身が行くことができるのはどちらか1つです。そのため、なるべく早く自分の適性、志向を見極めましょう。そのため、なるべく早い時期から自己分析を行い、公務員か民間かどちらに就職するのがベストなのか考えましょう。この記事が、皆さんの就職活動に少しでも役立てば幸いです。今後もunistyleを是非ご活用ください。【参考記事】・・photobyTimWang 30,153 views
就活生が話しがちな志望動機「グローバルに働きたい」その理由や実情を考える 就活生が話しがちな志望動機「グローバルに働きたい」その理由や実情を考える 本記事を通して、まず、就活生が面接で語りがちな「グローバル」などの抽象的な言葉が何故好ましくないのかを理解していただき、その上で皆さん自身が抽象的な言葉である「グローバル」に具体性を付け加えていっていただけたらと思います。【本記事の構成】就活生が陥りがちなグローバルに働きたい海外勤務の形態海外で働きたいから外資系・総合商社はどうなのか就活生の考える海外と働く海外さいごに就活生が陥りがちなグローバルに働きたい・グローバル【global】世界的な規模であるさま。国境を超えて、地球全体にかかわるさま。出展：三省堂大辞林自分自身の海外生活経験や留学経験などから「グローバルに働きたい」という企業選びの軸を持つ学生は少なくありません。一方で、「グローバルに働く」ということについて、しっかりと定義まで考えている学生は少なく、何となくグローバルという言葉はかっこいいぐらいに使っているのではないかと思うことも多くあります。参考：こんにちは、20卒の内定者です。さて、最近24卒の皆さんのESの添削や相談を受けるようになりましたが、ある共通する疑問点が浮かぶようになりました。「御社ならグローバルに働けると思い志望しました」「グローバルに働けるので〇〇業界を志望しています」「主体性」「リーダーシップ」などの言葉と同じく「グローバル」という言葉は抽象度が非常に高い言葉です。「グローバル」という言葉を使うこと自体は悪いことではありませんが、「グローバル」を具体的な形にまで落とし込めている学生は非常に少ない印象です。以前参加したとある企業の面接で次のようなやりとりがありました。学生：「御社ではグローバルに活躍できる機会が若手からありますか？」社員：「〇〇さんが考えるグローバルに働くとは何ですか？」学生：「外国人の方と働くことです」社員：「それはつまり…？」学生：「英語を使えたらいいなと考えてます」社員：「それなら毎日です（苦笑）」この学生にとって「グローバル＝英語を使うこと」だったようです。人によってグローバルの定義は異なると思うので彼女の考えが短絡的であるとは否定しませんが、それでも彼女とその後の選考や懇親会で会うことはありませんでした。もっとも、「グローバルに働ける（英語を使いたい）から御社を志望します」では、企業側も納得はしないでしょう。彼女はガクチカでも語学の学習をしてきたこと、自分が英語を話せることをアピールし会社で役立てたいと語っていました。もし英語を使うことが本当に重要であるならば、語学学校などで英語の先生になるのがベターなのでは？と解釈しかねません。彼女もまた極端な例であったと思いますが、「グローバルに働く」という言葉をどこかマジックワードのように考えている就活生は少なくありません。マジックワードとは、人をあたかも魔法のように思うように動かすことができるキーワード。主に意味が曖昧で、使う側の思想によって便利に扱うことが出来る言葉や幅広い意味を持つ呼称（特に蔑称）を指して呼ばれている。参考：HatenaKeywordマジックワードとはなお、自分が求める「グローバル」とは何なのかを言語化できない人や、自分の求めるグローバルな環境がある企業を知りたいという就活生には、就職エージェントneoの利用を検討してみるのも良いでしょう。エージェントを利用することでアドバイザーから、就職活動において自分が求める「グローバル」とは何なのか、客観的にアドバイスがもらえる上、志向に合う企業を紹介してもらえる可能性もあります。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。就活で抽象的な言葉を使うということ「主体的に取り組み…」「リーダーシップを発揮して周りを巻き込み…」「グローバルに働きたい…」「相手の立場に立って考える…」などの抽象的な言葉を就活生は好んで用いてる印象です。テニスサークルの練習長として主体的に働きかけることで周りのメンバーを巻き込み校内戦まで導きました。この経験から主体的に働きかけることが私の強みであり、・・・塾講師で、生徒の成績を向上させるために生徒目線に立つことを心がけました。結果、生徒の成績を向上させることができました。よくあるESの解答例を元に作成してみました。一見、よく書けているとも考えられます。ですが、「主体的に働きかけるって具体的には何をしたの？」「生徒目線に立つって具体的には何をしていたの？」といった疑問が残ります。もちろん、これらのESが選考を突破したとしても面接で上記のような質問がされるのは避けがたいでしょう。こうした抽象的な言葉は一見説明できているように見えますが、実は何も説明できていないことと同義とも言えます。参考：ESを読んだり、面接をする社員のほとんどが学生に会ったことがない人たちです。そうした人たちにわかりやすく伝える為にも抽象的な言葉はなるべく避け、なるべく具体性を持ったESを書くことが好ましいでしょう。海外勤務の形態抽象的な言葉が就職活動では好ましくない点は理解いていただけたかと思います。ここからは本題である「グローバルに働く」に具体性を付け加えていきます。３種類のグローバルに働く一口にグローバルに働くといっても大きく3種類に分類できるとunistyleは考えています。その3種類は次のように分類されます。海外出張海外赴任チームのメンバーがグローバル参考：海外出張拠点を日本に置きながら、短期間の間海外の事業所で仕事をしたり、海外の顧客先に出向するケースが海外出張になります。拠点を日本に置いている点が後述する海外駐在との大きな違いになります。海外駐在と異なり、短期間での仕事がメインのため、先週はアメリカ、来月はシンガポールと多国に行ける可能性も広がります。総合商社や各種メーカーでこのような働き方をしている社員が多いように思われます。海外駐在がメイン海外駐在の場合は拠点を海外の事業所に置くことになります。数年単位で海外に駐在し、親会社の現地法人で働くのが一般的なケースになります。一口に駐在と言っても、現地のチームをまとめる国際色豊かな場合もあれば、現地まで出向いて日本人と働くといったケースもあるようです。日本で働くのではなく、海外に住みながら働くことになるのでいい意味でも悪い意味でもカルチャーギャップを経験することが多いようです。■病欠の翌日日本「おはようございます。昨日はご迷惑をおかけして申し訳ございませんでした。本日からまた頑張ってキャッチアップします。」豪州「おはよう！いや〜まじ辛かったわ。でも今日のランチはチームでBBQだから頑張って来たぜ！あ、まだ万全じゃないから今日は少し早く帰るわ！」—こあらinAustralia(@freekoala5)2019年5月29日チームのメンバーがグローバル外資系企業の日本法人に多い特徴で、チームメンバーが多国籍であるという働き方があります。場合によっては日本人がチームの少数である場合もあるようで、チームの共通言語である英語をメインに使うことがあるようです。例えば英語を社内公用語に設定している楽天では、そのチームでもっとも母国語にしている言語をチームの共通言語として用いています。他にも、全世界のブレインが集まるMcKinsey&Companyでは英語について次のように言及しています。採用の際に英語力が問われることはありませんので、留学や海外居住などの経験は必須ではありません。採用面接もすべて日本語で行います。但し、マッキンゼーでは、英語での高いビジネスコミュニケーション力を身に着けることが、今後ビジネスパーソンとしてキャリアを積んでいく上では欠かせないと考えております。例年、多くの新卒入社の社員の英会話力がまだビジネスレベルに達していない為、入社前個別英語レッスン、入社後の数ヵ月から半年程度の海外語学留学などの支援制度を提供しています。参考：McKinsey&Company採用情報海外出張・駐在、多国籍なメンバーと仕事がしたいなら、どれを選択したとしても英語力は必要不可欠な様です。自分はどの形態で働きたいのか海外出張が多いのか、海外駐在が多いのか、海外に行くことは少ないが多国籍チームで日本で働く方がいいのか…etc、企業ごとにその形態も異なっています。特に海外駐在となると、全ての業界・企業が行けるのかというとそうではなく、金融・総合商社・メーカーなど海外とビジネスをしている一部の業界に限られます。日本を軸足にグローバルに働きたいのであるならば、海外出張・多国籍な人が集まる企業を志望するべきでしょうし、海外に完全に軸足を置きたいのならば海外駐在がメインの企業を受けてチャンスを増やすべきでしょう。海外で働きたいから外資系・総合商社はどうなのかここまでで「グローバルに働く」ことへの入り口である、働き方の３形態への理解を深めていただけたと思います。ここでは、より具体的な例を提示しながらより「グローバルに働く」ことへのイメージを深めていただきたいと思います。海外で働きたいから外資系・総合商社は合っているのか？海外に行けるなら総合商社や外資系企業だとなんとなく考えてしまいがちですが、実際のところはどうでしょうか。次の図を参照してください（参考：東洋経済ONLINE）。人数で見ると、トヨタ自動車・ソニー・デンソーなどのメーカーが多いことがわかります。ただ人数比の視点で見ると、総合商社４社での海外勤務の割合が20％を超えていて、5人に1人が海外勤務を経験していることがわかります。割合に着目した場合、総合商社であれば海外勤務の機会は広がるといった考えは間違いではないと言えます。とはいえ、メーカーを志望する学生と総合商社を志望する学生ではそもそもの層が異なります。総合商社では、あらかじめ海外駐在を志望する数多くの社員達の中から選ばれなければいけないという観点を忘れてはいけません。商社が海外勤務が多いことがわかりましたが、上位10社の中には外資系企業の名前は入っていませんでした。外資系企業だと海外に行けないのか総合商社や大手メーカーが海外勤務者の人数・比率が高いことには納得できる一方で、外資系企業も海外勤務者数が多いようにも思われます。それでも、先程の上位10社には外資系企業はランクインしていませんでした。このロジックを解くには、まず外資系企業とは何であるか、その根本を理解する必要があるでしょう。外資系企業とは、外国法人又は外国人が一定程度以上の出資をする日本の企業をいう。引用：Wikipedia外資系企業もっと簡単に表現するのであるならば、外国企業が日本でビジネスをするために立てた（買収した）会社です。より深く読み解くと、外資系企業は外国の企業が日本を含めたアジア圏でのビジネスチャンスを拡大するために設立されているとも言えます。海外出張・赴任は企業にとっても費用の面で大きく負担がかかります。そのため、外資系企業は日本法人を設立することで現地の日本人を雇いコストを削減しているとも考えられます。可能性は0ではないと思われますが、海外展開を狙う日系企業と比較すると海外出張・赴任は少ないことは否めません。しかし外資系の場合、一部の優秀な人が本社に逆スカウトされる形で海外勤務になることもあるようです。ここまでで、・海外出張・赴任→総合商社・メーカー（が多い）・外資系企業≠海外勤務のチャンスが増えると情報をもとに確認することができました。間違えてはいけないのが、100％全ての企業がこのケースに当てはまるのではなく、平均値を取った場合にこのような結果になると予想ができると言えるということです。就活生の考える海外と働く海外もう1点就活生と話をしていて気になった点がありました。「海外勤務と聞いてどこで働いているイメージがある？」と聞くとNY、ロンドン、シンガポール…etcとどうも有名都市の名前が上がり、海外旅行と同じ感覚で捉えている様に思われました。仕事（ビジネス）であって旅行（遊び）ではない至極まっとうな話ですが、海外勤務・駐在は仕事の一環であって旅行ではありません。「何を当たり前のことを？」と疑問を持つかと思いますが、この前提を落として考えている人が多い印象です。例えば総合商社の勤務地と聞いてイメージが湧くでしょうか。総合商社勤務50人をランダムにピックアップし、勤務地の割合を出しているデータがあったので紹介します（参考：世界の常識に宣戦布告）。サンプル数が50人と少ないために信頼性が高いとは一概には言えませんが、上記の様な結果になっています。50％近くがアジア圏に赴任していることが伺えます。ロンドン・NYといった所謂人気都市が属する北米・ヨーロッパは10％にも達しません。このロジックはとても単純で、先程の海外勤務者が多いメーカー系の場合、工場をアジアに持っています。海外駐在する場合、工場の生産管理や現地での原材料調達などに出ることが多いようです。総合商社も同様で、エネルギー事業や食品事業などの場合は、商品を扱っているタイやインドなどアジア圏中心の赴任になるようです。Facebookで見かける商社マンやメーカーで海外駐在している社員の近況報告も、どちらかといえばキラキラ海外主要都市で働いている様子よりかは、海外の地方都市で泥臭く働いている様子を多く見かけます。とはいえ主要都市で働きたい金融街と聞いて頭に浮かぶのはNYのウォール・ストリート、ロンドンのシティなどでしょうか。就活生が憧れる海外勤務地はおおよそこれらの地域に当てはまるのではないでしょうか。これら主要都市には各国の企業の支社が集まる傾向があります。そうした支社は外国での本社機能も果たしているため、集まる人材も優秀層が多いようです。そのため、若手から積極的に配属される機会はあまり多くないと思われます。金融業界のトレーダーや投資部門に就職することができれば早い段階からそのような主要都市に配属される可能性はあるかもしれませんが、決して多くはないでしょう。まず、配属リスクです。メーカーの場合、全国各地に工場がある場合がほとんどです。そのほとんどが、都会から離れた田舎にあると思います。仮に海外勤務になったとしても、田舎の可能性はあります。参考：大手メーカーのリアル〜メーカーの抱える問題点いついて僕が思うこと〜狙った海外都市で働きたいという就活軸をお持ちの方ならば、わざわざ日本企業を通さずとも海外の現地法人を受検することが一番確実で早い方法とも言えます。で、なんで日本じゃだめなの？次に大前提になりますが、グローバル、グローバルって言うけど「なぜ日本ではダメなのか？」といった部分にフォーカスします。海外で新規ビジネスを創造していきたいです海外の教育関連分野に携わりたいです。ミャンマーの教育格差をなくしていきたいです！上記は一例ですが、このような志望動機をよく目にします。志高く素晴らしい志望動機ですが、ひねくれ者の私や一部の面接官は「それ海外でやる必要ある？」と疑問を持ってしまいます。新規ビジネスをなぜ海外でする必要があるのか、日本でビジネスを作ってはいけないのか？日本にも教育格差の問題はある。それなのになぜ日本よりも先に海外の教育格差なのか？実際に海外でインターン経験があったり、海外教育関係のNPO法人に務めた経験がある人であるならば、自身の具体的な経験から志望動機を語ることができています。何も経験がないまま、いきなり「ミャンマーのビジネスを推進したい！」と語っても面接官はびっくりするだけです。ガンジー就活生とは「世界平和に貢献したい」「皆の笑顔が私の原動力」などなど、聞いてる面接官も思わずうわっとなってしまいそうな綺麗事を話してしまう就活生のことです。企業理念にも敏感で、企業理念の素晴らしさを面接で語ってしまったりします。参考：なぜ「グローバル」なのかに限らず志望動機を語るさいなどにも自身の経験に紐つけることで説得力を増すことができるでしょう。手段と目的最後に手段と目的の部分に着目します。手段と目的が入れ替わってしまうことは多々あります。手段の目的化というものがある。速く走るために必要なスキルがあるとして、その習得に一生懸命になっているうちに、そのスキルの習得自体が目的になってしまうというもの。本来の目的が何だったのかを見失ってしまうこと。—DaiTamesue(為末大)(@daijapan)2014年11月3日こちらは元日本代表の陸上選手の言葉です。早く走る（目的）為にフォームの改善（手段）や筋力アップ（手段）が必要なのであって、気がついたらフォームの改善、筋力アップなどの手段が目的になっている。これと同じようなことが日常生活では多々あります。英語が話せるようになるためにTOEICの勉強をしているのであって、気がついたらTOEICのスコアを上げることが目的になっている。。。痩せることが目的でダイエットしているのに、ダイエットすることが目的となっている。。。医者になるために医学部に行くのであって、気がついたら医学部に行くことが目的になっている。。。グローバルの例も同じで、仕事を通して成し遂げたいこと（目的）の為にグローバルに働く（手段）のであって、グローバルに働くために会社を選んでいるわけではないと思います。グローバルに働くことは手段であって、目的ではないことを見落とさないようにするべきでしょう。理解はしていても、手段と目的が入れ替わった君の名は。のような状態に就活生は陥りがちなので注意が必要です。さいごにグローバルに働くということに対して具体的なイメージを持つことができたでしょうか。グローバルに働くと一口に言ってもその形態は大きく3つあり、更にどこで働くかによって無限通りの組み合わせがあります。「グローバルに働きたい」と口を揃えて就活生は語ります。特に留学の経験のある学生や語学系学部の学生がこのように強く語っている印象を受けます。自分が考えるグローバルを明確にしていく必要があるのではないでしょうか。繰り返しになりますが、グローバルに働くのは手段であって目的ではないことを念頭に置き、本記事が改めて自身のキャリアについて考えるきっかけになっていったら幸いです。・・・・ 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