【最速公開！】3月下旬(3/21~3/31)にエントリー締切を迎える大手企業の本選考まとめ

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最終更新日：2020年03月07日

【最速公開！】3月下旬(3/21~3/31)にエントリー締切を迎える大手企業の本選考まとめ

2020年も3月に入り、21卒就活生の就職活動が解禁されるとともに、多くの企業が21卒向け本選考のエントリー情報を開示しています。

そこでこれから忙しさが増していく21卒就活生に向け、unistyle編集部が総力を挙げ「各社の本選考エントリー締切情報」を収集して本記事にまとめました。

第2弾の本記事は"3月下旬(3/21~3/31)にエントリー締切を迎える本選考情報"になります。

情報の精度には最大限注意していますが、本記事の記載情報には誤りがある可能性があります。コロナウィルスの影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の記載情報だけでなく、必ず「各社から発表されている一次情報」を確認していただくようお願い致します。
  • 3月下旬(3/21~3/31)にエントリー締切を迎える本選考情報
  • 3/22(日)締切
    ゴールドマン・サックス
    Strategy&(PwCコンサルティング合同会社)
    日本製鉄(旧：新日鐵住金)
    江崎グリコ
    日立製作所
  • 3/23(月)締切
    NTT東日本(東日本電信電話)
    オリエンタルランド
    丸紅
    森ビル
    日本郵船
    みずほ証券
    三井住友銀行
    SMBC日興証券
    タカラトミー
    東京地下鉄(東京メトロ)
    AGC
    JR東日本企画
    アサツーディ・ケイ(ADK)
    雪印メグミルク
    野村不動産
    三井不動産
  • 3/24(火)締切
    川崎汽船
    読売広告社
    野村證券
    リクルート
    日清製粉グループ
  • 3/25(水)締切
    アマゾンジャパン(amazon)
    ホンダ(本田技研工業)
    伊藤忠商事
    森永製菓
    日本航空(JAL)
    三井住友海上
  • 3/26(木)締切
    任天堂
    三菱商事
    トヨタ自動車
    電源開発(J-POWER)
    ロッテ
  • 3/27(金)締切
    任天堂
    三菱電機
    電通
    東京海上日動火災保険
  • 3/28(土)締切
    JR東海(東海旅客鉄道)
  • 3/29(日)締切
    三菱電機
    セールスフォース・ドットコム(Salesforce)
  • 3/30(月)締切
    森ビル
    博報堂・博報堂DYメディアパートナーズ
    SMBC日興証券
    全日本空輸(ANA)
    JR東日本企画
  • 3/31(火)締切
    サントリー
    明治安田生命
    JR東海(東海旅客鉄道)
    電通
    三菱地所
    三菱UFJ信託銀行
    東京地下鉄(東京メトロ)
    東京建物
    三菱重工業
    伊藤忠丸紅鉄鋼
    住友不動産
    花王

3月下旬(3/21~3/31)に本選考のエントリー締切を迎える企業一覧

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ゴールドマン・サックス

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まとめ

本記事では、"3月下旬(3/21~3/31)にエントリー締切を迎える本選考情報"を締切順にまとめました。

3/1に就職活動が解禁されたばかりですが、多くの大手企業が3月中に本選考のエントリー締切を迎えます。

本記事を参考に、自身の志望企業の本選考のエントリー締切を管理し、「効率的なエントリー・自身の就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。

【インターン・本選考対策に関する記事】
エントリーシート作成に関する記事はこちら
Webテスト・筆記試験に関する記事はこちら
グループディスカッション(GD)に関する記事はこちら
面接に関する記事はこちら

また、unistyleでは、今後も各月ごとに「本選考エントリー締切情報」を公開していく予定です。

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21卒 エントリー締切 本選考情報
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unistyle編集部

unistyle編集部では、就活生に納得のいく就職活動をしてもらうための情報発信を行っています。

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書評：『＜就活＞ 廃止論』| "就活ルール" の未来 書評：『＜就活＞ 廃止論』| "就活ルール" の未来 日本の新卒採用は大きな転換期を迎えています。中でも直近のメイントピックは、今年9月頭にニュースとなった、"就活ルール"と呼ばれる採用スケジュールの廃止でしょう。各種メディアでもこの手の話は多く取り上げられていますが、重要なのは・アンテナ高く正確な情報を追うこと・基本的にやるべきことは何も変わらないと認識することの2つに限ると思っています。今回は、そんな現代の新卒就活の潮流に紐づいた書籍『＜就活＞廃止論』についてご紹介し、現在の新卒就活の特徴や課題について見ていきたいと思います。※本記事では、特に断りがない場合、「同書」という記述は全て『＜就活＞廃止論』を指します。<就活>廃止論【本記事の構成】▶『＜就活＞廃止論』の全体像▶"就活ルール"のその後▶『＜就活＞廃止論』が語る日本的雇用慣行の問題点▶『＜就活＞廃止論』とunistyleに共通する考え方▶『＜就活＞廃止論』への疑問▶最後に『＜就活＞廃止論』の全体像本書の内容を一言で言えば、「日本の新卒採用の問題点とそれを克服するための提言」について書かれている書籍になっています。～『＜就活＞廃止論』の章構成～第1章：「就活」の時代は終わった第2章：「就活」の＜ステップ0＞第3章：なぜ学生は就職できないのか第4章：出現率5%の優秀人材になる方法第5章：できる人材は自分で作れ～採用への提言～第6章：就職活動への提言第7章：次世代へのアクション筆者である佐藤孝治氏は、新卒でアクセンチュアに入社し、現在では就活コミュニティーサイト「Jobweb」の代表取締役会長に従事されている方です。発刊は2010年と今ではやや昔のものになっていますが、"就活ルール"が話題となっている現在だからこそ読んでおいて損はない内容がいくつも存在しています。『＜就活＞廃止論』は、これから就活本番を迎える学生にとって、非常に示唆深い書籍であると言えるためです。"就活ルール"のその後冒頭で、「アンテナ高く正確な情報を追うこと」が重要である旨を述べましたが、皆さんは世間で話題になっている"就活ルールの廃止"がどのような"ルール変更"であるか正しく説明できますでしょうか。「21卒からは就活スケジュールが廃止になる。すなわち、3年生の3月に広報活動・4年生の6月に選考活動が解禁という現状のスケジュールは、20卒で終了となる。」上記のような認識の方は、もう少し情報に対する向き合い方を考えた方がいいかもしれません。”経団連が”ルールの設定をしなくなるだけ”就活ルール"廃止と言われると、就活ルールが21卒から無くなるかのように聞こえるかもしれません。しかし、以下の記事に書かれている観点は認識しておくべきでしょう。経団連は10月、大手企業の採用面接の解禁日などを定めた指針の作成を2021年春入社分から廃止することを決定。政府がこの議論を引き取り、新たな就活ルールについて検討することになった。出典：日本経済新聞就活ルールだけが問題ではないこの記事のポイントは、「政府がこの議論を引き取り」というところです。すなわち、経団連が就活ルールを「無くすことを決めた」のではなく、経団連が就活ルールを「決めることを辞めた」という意味になります。では、議論の舵を握ることになった政府は一体どのような判断を下すのか。これについても政府は既に大枠の方針を提示しています。政府は２６日、学生の就職活動ルールについて、現在の大学１年生に当たる２０２２年卒業以降の学生についても、当面は現行日程を維持する方針を固めた。政府は新卒一括採用の見直しについても議論を始めているが、雇用制度の抜本的な改革には時間がかかるとみている。学生の混乱を回避するため、当面は日程を維持すべきだと判断した。出典：毎日新聞就活ルール２２卒以降も現行日程政府方針上記は毎日新聞の10月26日付の記事です。経団連の発表から約50日後。政府は引き取った議論の焦点である「21卒以降の就活ルール」について、「当面は変更しない」。すなわち、21卒以降も3年生の3月に広報活動・4年生の6月に選考活動が解禁という現状のスケジュールはしばらく継続するという結論になります。22卒以降では毎年度改変の要否が判断されていく中で、今後将来的に廃止の方向性へ向かうことにはなるでしょうが、少なくとも直前になって急に変更といった直近の就活生への影響はないとほぼ言い切っていいでしょう。『＜就活＞廃止論』が語る日本的雇用慣行の問題点『就活ルールの廃止｜これからの就活。（1・2年生、21卒以降の学生がやるべきこと）』でも少し触れましたが、就活ルール廃止には、年功序列・終身雇用・新卒一括採用といった高度経済成長期から続くいわゆる日本的雇用慣行からの脱却が根幹にあります。個人と会社の関係は、「一対一」の対応関係から、お互いが多数の選択肢を持つ関係へと変化している。出典：『<就活>廃止論』p37この部分で何が言いたいかといえば、大学を卒業した直後の4月に企業に就職し、その1社で定年まで勤め上げるという日本的雇用慣行は衰退している。すなわち、企業に入るタイミング・出るタイミングが人それぞれの時代へと変化しているということです。『最初の勤め先で人生は決まらない〜納得のいく就職活動を行うために〜』でも述べた通り、一昔前に比べれば日本でも転職というものが一般的になりつつあり、新卒で入社した企業を定年まで勤めあげる人の割合は減少傾向にあります。では、今回のような新卒ルールの変化（＝入るタイミングの変化）は、このような日本的雇用慣行の根底を揺るがすものになるのか。結論、現状それだけでは現代の雇用システムを大きく変えることはまだ難しいでしょう。同書にも指摘がありますが、就活ルールという入るタイミングだけが変化しても、結局その分出口にも変化がなされなければ抜本的な変化には繋がりません。日系企業は諸外国と比較して解雇規制が強く、仕事で成果が上がらなくても余程のトラブルでも起こさない限り強制解雇をされることはないという特徴があります。雇用の流動化を高めていかない限り、いくら入口が変化しても日本的雇用慣行がいきなり廃止されるといったことはないでしょう。本件に関しては、unistyle創業者の樋口も近しい指摘をしています。本丸は解雇規制と終身雇用をどうするかなので、入り口のルール変更は大きな影響を及ぼすことはなさそう。すでに終身雇用を前提としない外資やベンチャーを志望する優秀層が増えており、大企業からの転職もじわじわ増えてるので徐々に変化しそうではある。https://t.co/K4v82Y4HF6—KotaroHiguchi(@happytarou0228)2018年10月9日『＜就活＞廃止論』とunistyleに共通する考え方先述した通り、『＜就活＞廃止論』は2010年発刊の書籍ながら、8年経った現在の就活生にとっても示唆深い内容になっています。そのため、2011年にサービスを開始したunistyleとも共通する考え方が多く、両者の内容を補完する意味でも読んでおいて損はない内容がいくつも書かれています。共通点１：企業が求める人材像はある程度共通している多くの学生が勘違いしているのだが、学生が就職活動に苦戦している理由は、新卒学生に対する求人が少ないからではない。企業が採りたいと思う学生が少ないからである。出典：『<就活>廃止論』p81unistyleでも何度もお伝えしている通り、総合職に求められる人物像というのは各企業である程度共通しています。端的に言えば、自社の利益に貢献できる人材がそれに該当します。企業からすれば、自社の採用基準を満たしていれば内定を出し、満たしていなければ内定は出さない。それだけの話です（もちろん最低限の採用人数を確保するためにある程度仕方なく採用するというケースはゼロではないでしょうが）。売り手市場・就活氷河期といった市場動向を気にする方は多いですが、最上位の学生にとってはいつの時代でも企業から引く手数多の存在であり続けます。また、業界や企業規模等によってその年の傾向は大きく異なり、売り手/買い手というのはあくまで平均値に過ぎないということは認識しておくべきでしょう。参考：ES・面接で人気企業内定者が企業に伝えていた5つの強みとは？共通点２：「早期化」にはメリットも多い大学と企業社会をまったく特異な、断絶したものと考えるという習慣から抜けきれないから、「就職活動の早期化」を問題視する見方が出てくる。「早期化」、大いに結構ではないか。出典：『<就活>廃止論』p55今では主に3年生の6月から一般的になった企業のインターンシップ活動。それが本格化したのはついここ5年ぐらいの印象があります。『【緊急掲載】経団連、就活ルール廃止を検討｜学生への影響は？』では「超早期化」となることをデメリットの一つとして挙げてはいますが、企業と早い段階から接点を持てることはプラスに働く面も多いと思っています。特に「3年で3割が辞める時代」と言われる昨今、学生と企業の間の情報の非対称性・ミスマッチを低減するという意味で、インターンシップを始めとした就職活動の早期化には一定の効果が見込まれます。よく、早期化のデメリットとして学業への影響を真っ先に挙げる論調は多いのですが、本書では「むしろ逆に将来に対する学生の意識の高まりが、「学ぶ」ことへの興味・関心を高め、学業にもプラスに働く面が強いと考える（同書：p53）」と述べています。すなわち、早期化したことで発生した期間で主に行うインターンへの参加・自己分析といった活動は、学業と相反するものではないというのが筆者の主張です。また、就活が無ければその時間を勉学の時間に本当に当てようとしている学生が実際問題どれだけいるのかという疑問も感じています。学生が学業に時間を割くようになるためには、就活に要する時間を減らすこと以前に、そもそもの学業に対する向き合い方を変えないとそれほど効果はないのかもしれません。「学業に悪影響が出るから早期化はダメだ」と短絡的に考えるのではなく、メリット/デメリット双方の考え方を吸収し、フラットに考えることの重要性を再認識させてくれるトピックと言えるでしょう。共通点３：自己PRに求められるのは、"再現性"人事担当者としては偶然性を排除しないと、人を採用する際のリスクになります。その判断ポイントは「自分のルール」を持っているかどうか。「自分のルール」をしっかりと持っていれば、成功の再現性は高いと判断してほぼ間違いないのです。出典：『<就活>廃止論』p116『自己PRは複数エピソードで語れ｜ない人も高校時代で代用可能！』でも述べた通り、自身の強みを伝える自己PRでは複数エピソードを語ることで再現性を高めることが肝心です。当然ですが、サークル活動で新たなイベントを企画し何らかの成果を上げた人が企業でも新規事業を立案し収益向上に貢献できるとは限りませんし、アルバイトで周囲を巻き込みチームで成果を出した経験を持つ学生が企業でもリーダーシップを発揮できるとは限りません。採用担当もそれは織り込み済みです。しかし、そんな中で「自社に入ってからも活躍するだろう」というある種の期待感や確からしさを元に選考通過者を選別していくのが新卒就活です。「確からしさ」というのが、本書での「偶然性の排除」に該当し、それを高めるための複数エピソード・再現性だという関係性は把握しておくべきでしょう。『＜就活＞廃止論』への疑問上記のように、『＜就活＞廃止論』にはunistyleと共通する考え方がある一方、現在の就職活動に合致するかどうか疑問を感じる点もいくつか存在しています。疑問点１：「新卒"だけ"がキャリアの入口ではない」は確かだが...昔、終身雇用が全盛の時代であれば新卒で入社して短期間で辞めた人には、強いマイナスイメージがつきまとったが、現在ではそうしたネガティブな語感はほとんどない。出典：『<就活>廃止論』p36年功序列・終身雇用・新卒一括採用といった日本的雇用慣行が、従来よりも薄れてきていることは事実です。「新卒で入った企業で定年まで勤め上げる」人の割合は今後も減少していくことが想定されるでしょう。しかし一方で、現在でも日本社会でファーストキャリアが重要であることは事実であり、いわゆる「新卒カード」が優遇されている現状は認識しておくべきです。特に多くの大手企業では、集合研修やOJTを始め新卒に対し多大な費用をかけ育成をするなど、自身の市場価値を高めるうえで恵まれた環境が新卒採用者には整っています。本書では、「早期離職者にネガティブなイメージはほとんどない」と述べていますが、採用担当者からすれば「自社に来てもまたすぐに辞めてしまうのでは」というマイナスイメージは少なからず抱くはずです。企業に入ってもすぐ辞めるような大して能力が身についてないような人を採用するぐらいなら、新卒の学生を一から育成していった方がいいと考えるのは容易に想像できるでしょう。もちろん、本当に不当な労働条件下で働かされたといった"仕方がない"事情もあり得るでしょうが、採用担当者からすればどんな理由であれ「すぐ辞めた人」というレッテルは貼ることになります。「第二新卒でもネガティブなイメージはないからいいや」と逃げや言い訳に使うのではなく、新卒就活は最大のチャンスとして真剣に取り組むべき、という考えをもっていただきたいと思っています。疑問点２：「学歴フィルター」に対する考え方今どき上位校を出たからといって、いわゆる人気企業に必ず入れるなどということは全然ない。東大の学生でも有名企業をすべて落ちる人はたくさんいる。本当である。出典：『<就活>廃止論』p89上記は全くもってその通りの記述であり、東大＝上位企業に内定という図式は必ずしも当てはまるわけではありません。しかし、「有名企業をすべて落ちる」というのは、そもそも上位学生は受ける企業のレベルが相対的に高いというバイアスがかかっています。わずか（ルール上では）3カ月程度で勝負が決まる短期決戦の現在の新卒就活において、「MARCH以上」といった学歴フィルターをスクリーニングとして採用の効率性を高める企業はいくつも存在しています。大切なのは、「学歴なんてほとんど関係ないから、入学偏差値が低くても上位学生と同じ土俵で勝負できる」と捉えるのではなく、学歴フィルターは「ある」と割り切って、採用基準を満たすための取り組みに注力することです。参考：就職活動における「学歴」丨「スクリーニング基準」と「採用基準」疑問点３：「学生団体」は変革人材の集合体？顕在化してわかりやすい変革人材クラスターが「学生団体」と言われる集団だ。学生団体は、自分たちの理想やビジョンを掲げ、大学の枠を超えて社会へ飛び出し、社会的に意義のある活動をしている学生の集団で、多くの団体で複数の大学横断的な学生から構成されている。出典：『<就活>廃止論』p176本書では"変革人材"の特徴として、目的意識・行動力・自己理解・環境選択・長期的視点・戦略思考といった要素を挙げています。今の時代Facebookを始めとしたSNSを中心に様々な学生団体の活動を見ることが出来ますが、それらの多くが上記のような変革人材の集合体であるかどうかは疑問に感じます。学生団体の多くは「自分たちの理想やビジョンを掲げ」ているでしょうが、それに沿って「社会的に意義がある活動」をしている団体がどれだけあるでしょうか。とりあえず集まった学生同士の馴れ合いで終わっている団体の方が多い印象がありますが。もちろん、何を持って「社会に意義がある」と判断するのかは個人の価値観に紐づくため正解があるわけではありませんが、少なくとも採用担当者にとって学生団体と接点を持つことが変革人材の効果的な採用繋がるケースがどれだけあるかは疑問に感じます。ちなみに、以下のエントリーは若干の極論も含みますが、ある意味的を得ているような気もしています。参考：学生団体に入るべきではない理由100パターン最後に『＜就活＞廃止論』は就職活動そのものの廃止を主張している書籍ではないため、その点を批判する意見も多いようですが、"就活ルール"で騒がれる今だからこそ有益な情報がいくつも含まれていると感じます。就活本と言われると自己分析本やWebテスト対策本といった選考突破のノウハウを得るためのものと考える方は多いと思われますが、時には就職活動の全体像を知るという意味で、このような書籍も活用してみてください。 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"高年収”黄金時代の終焉！？結婚相手に求める「理想の勤め先」とは？ "高年収”黄金時代の終焉！？結婚相手に求める「理想の勤め先」とは？ 就職活動を進めていく中で、キャリアについて考え始めている人も多いのではないでしょうか。キャリアについて考える上で、誰もが考えるワード「結婚」。どんな企業に勤める人が人気であるのか、気になりませんか？結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングの上位企業は過去と大きく変化しています。高収入である企業が人気と思われると思いきや、最近は変わってきているようです。本記事では、ランキングの紹介から、学生が企業に求めるようになった働きやすさについて、そして働きやすさを重視している企業についてお伝えします。本記事の構成結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングから見えることなぜ働きやすさが重視されるようになったのかランクイン企業は本当に働きやすさを重視しているのかさいごに結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングから見えることどんな企業に勤める人が理想の結婚相手として人気なのでしょうか。今回は2015年と2019年の男女に聞いた、結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングを取り上げます。参考：第９回「この企業に勤める人と結婚したいランキング」調査第２回「この企業に勤める人と結婚したい」調査最初に取り上げたランキングを見ると、2015年と2019年でランクインしている企業が変わっていることが分かります。では、どのように変わっているのか詳しく見ていきましょう。トップがトヨタから公務員へまず、驚くべきことに、トップのランクインが大きく変わっているということです。2015年はトップがトヨタ自動車で、次いで航空会社が占めていました。しかし、2019年になると、圏外であった公務員がトップ２を占めました。トヨタ自動車は公務員に次いで3位となっています。メーカーが大人気に！？2015年から順位を伸ばした企業として、メーカーのパナソニックやホンダ、IT系のグーグルとなっています。2015年にはトップ10に入っておらず今回ランクインした企業は、メーカーのソニーや任天堂、総合商社の三菱商事や住友商事、IT系である楽天やアマゾンとなっています。全体的に、メーカーが多くランクインするようになったことが分かります。不人気は銀行業2015年から順位を落とし、圏外となってしまった企業は電通や三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行となっています。電通は過労死のニュースがあったため、ブラック企業というイメージがついたと思われます。銀行業は安定的に給与が得られる業界ではあるものの、AIの導入などにより、リストラを大規模に行っているため、人気でなくなったと見られます。給与重視から働きやすさ重視へ公務員がトップになっていることからお分かりいただけると思いますが、高収入の企業が人気というわけではなくなっていることが見て取れます。実際にそうなのか調べてみました。その結果、4年間でランクイン企業の年収の平均が減少していることが分かりました。2015年のランクイン企業の平均年収は994.8万円、2019年のランクイン企業の平均年収は932.5万円となっており、62.3万円の減少となっています。参考：平均年収.jpこのことから、景気の影響もあると思いますが、結婚相手に求めることとして、給与重視ではなくなってきている可能性があります。それでは、なぜ結婚相手に求めることとして、給与重視ではなくなってきているのでしょうか。公務員を詳しく見てみると、給与重視ではなくなってきている背景が分かるかもしれません。公務員について見ていきたいと思います。ランキングにおいて、なぜ公務員がトップにきているのでしょうか。公務員と民間でどのような違いがあるのでしょうか。まず、公務員と民間の違いについて調べてみました。参考：【公務員と民間企業の大きな違い3つ】それぞれの良さを知って就活に活かすための基礎情報公務員とは？民間との違いはどこにある？育児休業の取得率は女性83.2％、男性5.14％～29年度・雇用均等基本調査結果～平成29年度地方公共団体の勤務条件等に関する調査結果（抄）公務員の給料＆年収は平均でどれくらい？地方公務員・国家公務員の年収の差は？地方公務員、国家公務員の残業時間の実態上記の表の比較項目の軸は、結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングでの企業選択理由を基に選定しました。企業選択理由として、2015年度は「高給である」「安定している」、2019年度は「給与額」「福利厚生」が挙げられています。「高給である」は平均給与、「安定している」は安定した収入、「給与額」は平均給与やボーナス、「福利厚生」は平均残業時間、育休取得率が当てはまると考えられます。公務員と民間の違いの表から分かるように、公務員は安定した給与が得られつつ、福利厚生が充実しています。そんな公務員がトップになったことで、働きやすさが重視されるようになりました。なぜ今の世の中の人たちは働きやすさを重視するようになったのでしょうか。その裏には社会的な変化がありました。なぜ働きやすさが重視されるようになったのかここまでで、結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングが2015年から2019年にかけて大きく変化しており、働きやすさが重視されるようになっていることが分かりました。では、その要因として何が考えられるのでしょうか。要因として考えられる社会的な変化についてお伝えします。共働きせざるを得ない社会に共働き世帯が増えたことによって、残業時間が少ないことや育休など、働きやすさに需要が出てくるようになりました。以下のグラフは専業主婦世帯と共働き世帯の世帯数の推移を表しています。参考：独立行政法人労働政策研究・研修機構図12上記のグラフを見ると、2000年頃共働き世帯が専業主婦世帯を上回っています。さらに、2015年頃から圧倒的に共働き世帯が多くなり、専業主婦世帯が大幅に少なくなっていることが分かります。これは、近年の賃金の減少や女性が働くことが当たり前となったことで、共働きをせざるを得ない社会となっているのです。そして、共働き世帯が増えていることで、育児との両立が大変になり、両親ともに早めに家に帰らなければならなくなっています。そのため、残業時間が少ないことや、育休がとりやすいことが重視されるようになっており、働きやすさが求められるようになっています。国も働きやすさを推進しているみなさん、働き方改革という言葉をご存じですか？最近、働き方改革という言葉をよく耳にするが、言葉しか知らないという人も多いのではないでしょうか。働き方改革とは一言でまとめると、国が進めている、労働者の働き方をより良い方向に改善していこうという取り組みのことです。この取り組みによって、残業時間などにとらわれることなく、自由に働けるような環境を求めることができるようになり、働きやすさを企業に求めることに含められるようになりました。働き方改革の導入の背景としては、少子高齢化による労働人口の減少や世界と比較して、長時間労働であったり労働生産性の低さが挙げられます。では、具体的にどのようなことを国は行っているのでしょうか。国は大きく分けて4つの取り組みを行っています。労働時間の短縮と労働条件の改善雇用形態にかかわらない公正な待遇の確保多様な就業形態の普及仕事と生活(育児、介護、治療)の両立1つ目に労働時間の短縮と労働条件の改善です。国連からの是正勧告もあり、長時間労働の是正はとても重要な位置づけとなりました。具体的には時間外労働の上限規制や、労働時間を客観的に把握するための取り組みです。2つ目に雇用形態に関わらない公正な待遇の確保です。同じ仕事をしているにも関わらず単に雇用形態によって待遇に格差があることによって、働く人の意欲低下をもたらしてしまいます。そこで、国は雇用形態に正規・非正規雇用にかかわらず同賃金を与える「同一労働同一賃金」を定めました。3つ目に多様な従業形態の普及です。働く人が自分らしく、前向きに働き続けてもらうためには柔軟な働き方の実現が必要不可欠です。そうすることで、多様な人材が活躍できるようになります。現在、国はテレワークや時短勤務、副業・兼業、シニア層の活躍を推進しています。4つ目に仕事と生活(育児、介護、治療)の両立です。働きたい意欲はあるのに、出産や介護を理由に退職を余儀なくされたり、復帰しようにも理解ある職場がないということが問題になっています。そのため、働きたい人がきちんと働ける環境づくりが必要とされており、待機児童の解消、保育サービスの充実、介護休暇を充実させる法整備を進めているところです。このように、国は働き方改革を推進しているため、早めに会社から帰ることや、家で仕事をすることが選択肢として挙げられるようになりました。そのため、自由に働くことが認められるようになり、働きやすさを企業に求めることができるようになったのです。参考：なるほど統計学園高等部|共働き世帯-総務省統計局1000万世帯を超えてなお増加中…共働き世帯の実情をさぐる(2019年公開版)働き方改革を知ろう！｜政府広報オンライン働き方改革とは？制度ができた背景と事例働き方改革とは？ランクイン企業は本当に働きやすさを重視しているのかランキングから給与重視から働きやすさ重視に変わってきており、その裏には社会的な背景があることが分かりました。では、結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングにランクインしている企業が働きやすさを重視しているのか見てみましょう。ソニー2019年に新たにランキングにのったソニー。ソニーでは育児休職中に月額5万円支給やベビーシッター利用時の費用補助をする育児支援金や、家族を会社へ招待し、働くママを子どもに見てもらうファミリーデー開催しており、子育てを応援する制度が充実しています。実際にソニーで働いている従業員の声からも子育てがしやすい環境であることがよく分かります。「休職制度は非常に恵まれており、休暇・休職後も元の職場で働けます。また子育て期間の、男性の自宅勤務なども例があるようです。二回以上育児休職している人もおり、子どもを産みたい人にはとても働きやすい職場ではないでしょうか」引用：【最新版】30代が働きやすい企業2位はソニー「非常に恵まれている休職制度。子育て期間、男性の自宅勤務も例がある」参考：ソニー採用情報楽天ソニーと同じく2019年に初めてランクインした楽天。三木谷社長が考え抜いたオフィスは、3食無料の食堂や、様々な教育プログラムが充実した託児所、フィットネスジムやスパがあり、働きやすい職場となっています。参考：楽天企業情報グーグルとにかく従業員への手厚い支援があることで有名なグーグル。ランキングでは大きく順位を上げています。様々な福利厚生支援制度があるのはもちろん、長時間労働はリスペクトされない雰囲気があり、自由に働ける環境となっています。参考：グーグル社員の「働く満足度」は、なぜこれほど高いのか？パナソニックランキングで大きく順位をあげているパナソニック。年間休日が126日と他社と比べて多く、さらに有給が取りやすい環境があります。実際働いている人の声をからも休日が取りやすい雰囲気であることが感じ取れます。「働き方改革で残業をなるべく減らすような取り組みがなされています。上司も率先して早く帰っています。研究所は働く時間に関して比較的本人に裁量があり、ほとんど残業しない人もいれば、30時間程度する人もいます。休日出勤については、どうしようもないとき以外はありません。休日出勤した場合は平日に代休を取る制度になっているため、出勤日数も休日の日数も変わりません」引用：【最新版】30代が働きやすい企業2位はソニー「非常に恵まれている休職制度。子育て期間、男性の自宅勤務も例がある」以上から、結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングにランクインしている企業では、働きやすさを重視した取り組みに力を入れていることが分かりました。ランクインしていない企業でも、働きやすさを重視した面白い取り組みを行っているところもあります。気になる人はぜひ調べてみて下さい。さいごに本記事では結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングについて紹介しました。時代によって、企業に求めるものが変わってくることが分かったと思います。皆さんは企業や結婚相手に何を求めていますか？あくまで企業選びの参考の一つとして捉え、このようなランキングに左右されないでください。自分の大切な軸や、将来自分がどうなりたいのかを大切に、納得のいく就職活動をしてもらえればと思います。参考記事 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【第1回】23卒就活生が選ぶ人気業界・企業とは？全28業界をランキングで紹介 【第1回】23卒就活生が選ぶ人気業界・企業とは？全28業界をランキングで紹介 22卒の先輩が就活を終えていく姿や、23卒サマーインターンの募集が始まっているのを見て、いよいよ自分たちの番だ！と思っている23卒就活生も多いと思います。業界業種の多さや、将来やりたいことが決まっていないという理由から志望業界・企業を決められず、立ち止まっている就活生もいるのではないでしょうか？そこで、unistyleはオープンチャットを利用している23卒就活生を対象に「人気業界(第一志望)」と「業界別の人気企業(第一志望)」を調査しました（2021/6/30〜7/2に実施）。※本アンケート調査は今後も継続的に行っていきますので随時チェックお願いします。果たして23卒就活生はどのような業界・企業に注目しているのか？ぜひ参考にしてみてください。「そもそもオープンチャットって何？」という方は、下記の記事をご確認ください。本記事の構成23卒志望業界ランキング業界別志望企業ランキング｜コンサル業界業界別志望企業ランキング｜総合商社業界業界別志望企業ランキング｜広告・マスコミ業界業界別志望企業ランキング｜不動産・デベロッパー・建設業界業界別志望企業ランキング｜銀行業界業界別志望企業ランキング｜証券業界業界別志望企業ランキング｜保険業界（生保・損保）業界別志望企業ランキング｜リース業界業界別志望企業ランキング｜カード業界業界別志望企業ランキング｜IT・通信業界業界別志望企業ランキング｜運輸業界業界別志望企業ランキング｜食品・飲料業界業界別志望企業ランキング｜消費財・化粧品・日用品業界業界別志望企業ランキング｜製薬業界業界別志望企業ランキング｜化学・素材・繊維業界志望業界の情報収集に役立つ！就活生向けLINEオープンチャットを紹介23卒志望業界ランキング志望業界に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【アンケート調査の選択肢】総合商社/専門商社/戦略コンサル/総合コンサル/ITコンサル/シンクタンク/外資系金融機関/銀行/証券/保険/カード/リース/その他金融/広告/テレビ/出版社/新聞社/芸能・映画・音楽/印刷/不動産(デベロッパー)/インターネット・Web情報処理サービス(SI)/情報通信/自動車/重工業・プラントエンジニアリング/電機・精密機器/化学・素材・繊維/鉄鋼・金属/食品・飲料/製薬/化粧品/日用品・消費財/玩具・文具/アパレル・スポーツ用品/住宅・インテリア/海運/鉄道/陸運・倉庫/石油/電力/ガス/建設(ゼネコン)/人材・教育/ホテル・旅行/百貨店・流通・小売/ブライダル・美容/医療・福祉/政府系・系統機関/その他志望業界ランキング※上の表は、オープンチャット「就活対策用グループ(日系大手/外資/ベンチャー)」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。調査対象が多いため、3票以上獲得している業界のみを掲載しています。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：111人）上の表より、サマーインターン直前の6・7月時点では不動産（デベロッパー）、ITコンサル、食品・飲料、情報処理サービス（SI）の志望学生が多いことが分かります。ランキング上位の業界を見ると、全体的にコロナ禍でも業績を確保していたり、影響が少ない企業を志望先として選ぶ傾向が強まっていると思われます。業界別志望企業ランキング｜コンサル業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【アンケート調査の選択肢】マッキンゼー・アンド・カンパニー/ボストンコンサルティンググループ(BCG)/ローランド・ベルガー/ベイン・アンド・カンパニー/Strategy&/A.T.カーニー/アーサー・D・リトル/アクセンチュア/デロイトトーマツコンサルティング/PwCコンサルティング/EYストラテジー・アンド・コンサルティング/KPMGコンサルティング/コーポレイト・ディレクション(CDI)/アビームコンサルティング/ドリームインキュベータ(DI)/野村総合研究所(NRI)/日本総研/三菱総合研究所(MRI)/経営共創基盤(IGPI)/その他コンサル業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「コンサル業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。調査対象が多いため、1票以上獲得している企業のみを掲載しています。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：49人）戦略コンサル業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「コンサル業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：25人）BIG4（PwC・デロイト・KPMG・EY）の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「コンサル業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：47人）業界別志望企業ランキング｜総合商社業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【アンケート調査の選択肢】三菱商事/伊藤忠商事/三井物産/住友商事/丸紅/豊田通商/双日総合商社業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「総合商社業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：35人）業界別志望企業ランキング｜広告・マスコミ業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【広告業界・アンケート調査の選択肢】電通/博報堂/サイバーエージェント/ADK/東急エージェンシー/JR東日本企画(jeki)/大広/デジタルホールディングス(オプト)/セプテーニ/DAC/その他【テレビ業界・アンケート調査の選択肢】フジテレビジョン/日本テレビ/TBS/テレビ朝日/テレビ東京/NHK/その他【出版業界・アンケート調査の選択肢】講談社/集英社/文藝春秋/新潮社/小学館/KADOKAWA/その他【新聞社、通信社・アンケート調査の選択肢】読売新聞社/日本経済新聞社/朝日新聞社/毎日新聞社/産業経済新聞社/共同通信社/時事通信社/その他広告業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「広告・マスコミ業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：93人）テレビ業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「広告・マスコミ業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：82人）出版業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「広告・マスコミ業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：64人）新聞社・通信社の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「広告・マスコミ業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：35人）業界別志望企業ランキング｜不動産・デベロッパー・建設業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【デベロッパー業界・アンケート調査の選択肢】三井不動産/三菱地所/住友不動産/野村不動産/森ビル/東急不動産/東京建物/NTT都市開発/ヒューリック/その他【建設業界・アンケート調査の選択肢】清水建設/大成建設/大林組/竹中工務店/鹿島建設/その他デベロッパー業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「不動産・デベロッパー・建設業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：119人）建設業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「不動産・デベロッパー・建設業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：29人）業界別志望企業ランキング｜銀行業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【銀行業界・アンケート調査の選択肢】三菱UFJ銀行/三井住友銀行/みずほ銀行/三菱UFJ信託銀行/三井住友信託銀行/SMBC信託銀行/みずほ信託銀行/りそな銀行/ゆうちょ銀行/地方銀行/その他【信託銀行業界・アンケート調査の選択肢】三菱UFJ信託銀行/三井住友信託銀行/SMBC信託銀行/みずほ信託銀行/その他【メガバンク・アンケート調査の選択肢】三菱UFJ銀行/三井住友銀行/みずほフィナンシャルグループ銀行業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「銀行業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：40人）メガバンク3社の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「銀行業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：56人）信託銀行業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「銀行業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：35人）業界別志望企業ランキング｜証券業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【証券業界・アンケート調査の選択肢】野村證券/大和証券/SMBC日興証券/みずほ証券/三菱UFJモルガン・スタンレー証券/その他証券業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「証券業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：16人）業界別志望企業ランキング｜保険業界（生保・損保）志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【生保業界・アンケート調査の選択肢】日本生命/第一生命/明治安田生命/住友生命/かんぽ生命/その他【損保業界・アンケート調査の選択肢】東京海上日動火災保険/三井住友海上火災保険/損害保険ジャパン/あいおいニッセイ同和損害保険/その他生保業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「保険業界(生保・損保)志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：36人）損保業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「保険業界(生保・損保)志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：54人）業界別志望企業ランキング｜リース業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【リース業界・アンケート調査の選択肢】オリックス/三井住友ファイナンス&リース(SMFL)/三菱HCキャピタル/東京センチュリー/芙蓉総合リース/NTTファイナンス/その他リース業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「リース業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：48人）業界別志望企業ランキング｜カード業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【カード業界・アンケート調査の選択肢】三井住友カード(SMCC)/三菱UFJニコス/JCB/クレディセゾン/イオンカード/楽天カード/その他カード業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「カード業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：34人）業界別志望企業ランキング｜IT・通信業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【IT業界・アンケート調査の選択肢】楽天/ヤフー(Yahoo)/DeNA/LINE/NTTデータ/NTTコミュニケーションズ/富士通/IBM/日本オラクル/Google/アマゾン(Amazon)/マイクロソフト/セールスフォース(Salesforce)/その他【通信業界・アンケート調査の選択肢】NTTドコモ/ソフトバンク/KDDI/NTT東日本/NTT西日本/その他IT業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「IT・通信業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：78人）通信業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「IT・通信業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：30人）業界別志望企業ランキング｜運輸業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【鉄道業界・アンケート調査の選択肢】JR東日本/JR東海/JR西日本/東急/東武鉄道/小田急電鉄/東京メトロ/近鉄グループホールディングス/阪急阪神ホールディングス/名古屋鉄道/西武鉄道/京王電鉄/JR九州/その他【海運業界・アンケート調査の選択肢】日本郵船/商船三井/川崎汽船/その他鉄道業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「運輸業界(鉄道・航空・海運・陸運)志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：47人）海運業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「運輸業界(鉄道・航空・海運・陸運)志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：27人）業界別志望企業ランキング｜食品・飲料業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【食品業界・アンケート調査の選択肢】日清食品/味の素/キッコーマン/森永製菓/江崎グリコ/明治/日本ハム/ハウス食品/ネスレ日本/ロッテ/JT(日本たばこ産業)/その他【飲料業界・アンケート調査の選択肢】キリンHD/アサヒビール/サントリーHD/コカ・コーラ/サッポロビール/アサヒ飲料/その他食品業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「食品・飲料業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：73人）飲料業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「食品・飲料業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：73人）業界別志望企業ランキング｜消費財・化粧品・日用品業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【化粧品業界・アンケート調査の選択肢】資生堂/花王/コーセー(KOSE)/ポーラ(POLA)/日本ロレアル/その他【消費財メーカー業界・アンケート調査の選択肢】P&G/ユニリーバ/ユニ・チャーム/花王/ライオン/その他化粧品業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「消費財・化粧品・日用品業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：99人）消費財メーカー業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「消費財・化粧品・日用品業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：87人）業界別志望企業ランキング｜製薬業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【製薬業界・アンケート調査の選択肢】武田薬品工業/大塚製薬/アステラス製薬/第一三共/エーザイ/中外製薬/大日本住友製薬/ジョンソン・エンド・ジョンソン(J&J)/ファイザー/アストラゼネカ/その他製薬業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「製薬・CRO・医療業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：131人）業界別志望企業ランキング｜化学・素材・繊維業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【化学・素材・繊維業界・アンケート調査の選択肢】富士フイルム/三菱ケミカル/旭化成/東レ/AGC/帝人/住友化学/三井化学/積水化学工業/その他化学・素材・繊維業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「化学・素材・繊維業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。（集計期間：2021/6/30~7/2、有効回答数：112人）志望業界の情報収集に役立つ！就活生向けLINEオープンチャットを紹介いかがだったでしょうか？本記事のランキング結果からサマーインターン直前（6・7月時点）の23卒就活生の動向が少し見えたと思います。今回のアンケート調査のようにunistyleが運営する就活用LINEオープンチャットでは、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に各業界のグループでは選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 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銀行はオワコン？大手信託内定者が伝える将来性・内定獲得のコツ 銀行はオワコン？大手信託内定者が伝える将来性・内定獲得のコツ こんにちは、21卒の文系大学生です。就職活動では信託銀行を第一志望としており、大手信託銀行2社から内定をいただきました。さて、銀行業界がオワコンとも称される現在、信託銀行ってどうなのか？メガバンクや地銀の将来性を気にしているが、銀行業界自体には興味があり、選考を受けたいと考える方も多いのではないでしょうか。そこでこの記事では、信託銀行の将来性と私が第一志望から内定を得るために何をしてきたか。私なりに内定者の立場から考えた選考突破ポイントをお伝えします。信託銀行を目指している方はもちろん、銀行業界全般に興味がある方に役立つ内容になっていると思います。私の大学時代はサークル・アルバイトなどでいずれも「個」としての実力が試される活動が中心でした。その中で、目標を目指してスキルを高めることや、自分の経験を誰かのために活かすことにやりがいを感じたことから、専門性を磨くことで人生に影響を与える仕事に就きたいと考え、これを軸に就職活動を進めていました。【参考】信託とは「信じて託す」という言葉から来ており、お客様との信頼関係を非常に大切にします。よって「一対一で親密な関係を築くのが好き」「誰かのために努力をいとわない」という方は信託銀行が向いているかと思います。【参考】昨今の金融業界、信託銀行の立ち位置まずは、金融業界・銀行業界といった広い部分から順番に、信託銀行の立ち位置について説明していきます。普通銀行と信託銀行の比較普通銀行が採用人数を年々縮小していたり、オワコンなどと囁かれていることを受け、普通銀行と信託銀行の将来性について比較してみましょう。普通銀行は低金利に苦しみ、本来の主業務である預金と融資のみでは収益が上がらなくなってきているのが現状です。そのため、海外進出に力を入れたり、FinTechの活用で新しいビジネスを立ち上げるなど、新たな収益源を求め変革の時代と言われています。【参考】FinTech等に力を入れていくのは普通銀行と同様ですが、信託銀行では預金以外にも不動産・遺言・証券代行と多くの事業を手掛け、それだけ収益源の幅が広いことが普通銀行と大きく異なる点です。そのため、収益が落ちた部門を他部門で補うということができるのが信託銀行の特徴であり、強みです。加えて、高齢化が進む現在、相続に関連した遺言や資産継承のニーズが増えていくでしょう。お客様の人生、あるいは企業を金融サービスによりサポートするという面では普通銀行と共通しているため、普通銀行志望の学生も併願先として見ておいて損は無い業界と言えます。一方、大きな収益源の一つである投資信託販売では一件当たりごくわずかな手数料しか得られず、更にインターネット等で手軽に知識を仕入れることが可能なことから、サービス利用者の減少は否めません。信託銀行もいずれは業務見直しが必要と言え、以前のような安泰は望めないでしょう。不動産志望もライバル？就活市場の信託銀行の立ち位置このようにメガバンクを始めとした普通銀行と信託銀行の併願というのは想像がつきやすい部分かと思いますが、その他併願先としてはどのような業界があるのでしょうか。私が就職活動を通した所感では、信託銀行を志望する学生は、金融業界の他に不動産業界と併願している人が多い印象でした。一見不動産というと、金融からはやや離れた部分に感じられるかもしれません。「信託銀行」自体は確かに金融業界に位置付けられます。その中でも信託銀行の不動産部門は何十億円とする大規模な不動産を扱っており、社員の方曰く実は不動産市場においてもデベロッパーや不動産仲介会社と並ぶ重要な取引相手とのことです。よって不動産業界を目指す就活生の併願先となり得ることは抑えておくべきでしょう。【参考】現代において不動産と金融は切っても切れない強固な関係を築いており、金融の立場から不動産業に関わることが多くなっています。詳細について詳しく知りたい方はの記事を併せてご覧ください。私が信託銀行を第一志望にしたわけ私は就職活動を始めるまではサークルやアルバイトに打ち込むごく普通の大学生でした。留学や長期インターンシップの経験もありません。そんな私は冒頭でも少しお話しましたが、専門性を磨くことで人生に影響を与える仕事に就きたいと考えていました。その中で信託銀行を第一志望としたのは、信託銀行ではお客様の人生におけるトータルサポートが可能だからです。家を買う時には不動産・孫が生まれたら教育資金信託・老後は遺言や事業承継と人生の節目節目に同じ担当者が携わり、提案できる業界は他にありません。それだけお客様と信頼親密な関係を築き、人生のパートナーとなれるのが魅力でした。より本音ベースの理由としては、これだけ幅広い専門性が磨けたら、自分や身近な人の人生に役立つ知識が身に付くだろうという理由もありました。併願業界は信託銀行で携われる業務と共通している普通銀行・証券・生保・不動産仲介です。個人営業に従事したかったため、企業営業が中心の業界（金融業界で言うと損保、不動産業界で言うとデベロッパーなど）はあまり見ていませんでした。インターンシップ～本選考解禁まで。信託志望者は絶対に参加すべき次に、就職活動の時系列にそって就活生の関心が高いと思われる部分についてピックアップしていきます。まずはインターン関連の話になります。インターン＋各イベントにも積極参加信託銀行では、大手2社（三井住友信託銀行・三菱UFJ信託銀行）のサマーインターンに参加しました。三井住友信託銀行は3日間・三菱UFJ信託銀行は5日間で、どちらも業務体験型のグループワークが中心でした。私の主観ですが、信託銀行は業務が複雑でパンフレットやHPのみの理解には限度があると思います。インターンに参加して業務を具体的にイメージでき、非常に勉強になりました。そして気になるのがその後ですよね。両社とも金融業界ありがちなスタンプラリー形式で、サマーインターン後もフォローアップの1dayインターンや社員座談会など開催されました。私は志望度の高さを示すべく、内定者イベントからグループ全体説明会まで、お知らせをいただいたものは全て参加しました。いわゆるスタンプラリーについては意味があるか意見が分かれるところではあります。個人的には志望度の高さを示せるだけでなく、イベントに参加するとそれだけ企業理解が深まるため、信託に限らず行きたい企業ならイベントには積極的に参加すべきと考えます。インターン参加の印象的な特典としては、三井住友信託銀行はサマーインターン参加者の中で選考を行い、プレミアムインターンという2daysインターンが冬に開催されました。三菱UFJ信託銀行は人事の方がメンターとして付き、模擬面接をしてくださるなどフォローが手厚かった印象があります。サマーインターンから本選考は始まっている！インターンに参加した私は、2・3月から始まる早期選考に呼ばれました。ただし、ここで強調しておきたいのは、インターンに参加するだけで満足してはならないということです。ある企業では、本選考のフロー（早期選考に呼ばれるor呼ばれない・面接の回数等）がインターン参加者の中でも人によって大きく異なっていたことから、インターンでの立ち居振る舞いが少なからず本選考に影響していると感じました。どの企業でも言えることですが、企業とコンタクトを取っている以上、いつどこで見られていてもおかしくないということは肝に銘じておきましょう。余談ですが、大手信託銀行については両社とも秋・冬のインターンは特に倍率が高いので、早い段階から志望度が高いならば夏に参加しておきたいところです。本選考～内定まで。選考突破の秘訣とは？次に、本選考解禁後について説明していきます。企業×自分・業務×自分を意識大手信託銀行2社は恐らくほとんどの就活生が併願します。よって、人事からすればもう一方によい人材を取られてしまうことを恐れ、志望度の高さを測ろうとすると予想し、自分の特性と企業を論理的に結びつけることを意識しました。例えば、スペシャリスト育成志向の企業では、自分が長い間携わった活動の話を通じ、1つの分野を極めていくことが得意と伝えるなどです。また、信託銀行は「部門が変われば転職と同じ」と言われるほど部門によって業務内容が大きく異なります。そのため当然「どこの部門で働きたいか」という話にはなると予想し、その部門の中で具体的にどんな業務に携わりたいかまで落とし込んで話せるようにしました。面接で見られていたと感じるポイント(1)勤勉さ就職活動で聞かれがちな「チームでの役割」も聞かれたことはありましたが、それよりも個人として問題解決にあたり、どのようなプロセスを辿ったかを非常に深堀りされました。信託銀行の業務は個人として営業成績を上げることが求められ、高度な専門性も合わせて必要となることから、論理的思考力や勉強のための努力を惜しまないかといった点も重視されているのではないかと思います。学業成績にも全ての面接で触れられたことから、良い評定はアピールポイントになるでしょう。ちなみに社員の方曰く、入社後14個ほどの必須取得資格があることから、勉強は欠かせないようです。(2)信頼関係構築力信託銀行はお客様から信頼され、大切な財産を託されることで成り立っているビジネスです。そのため、フィデューシャリー・デューティー（=お客様から信頼され、専門性の高いサービスを提供する人）という言葉を、全社をあげて大切にしていることは、説明会等でもよく言われていました。面接でも対人関係の問題についてどう対処したかを聞かれ、私の場合はアルバイト先でお客様と真摯に向き合った姿勢が評価されたと考えます。まずは信頼関係を築いたエピソードの整理や、「自分にとっての信頼とは？」などを自問自答することから始めましょう。他には、普通銀行や証券でも同じことが言えると思いますが、経済のニュースについて触れられたので、常日頃から世の中にアンテナを張っているかも見られると考えます。個人的には日経電子版や企業HPのニュースリリースは、企業ごとのニュースもチェックできるので非常に活用していました。信託銀行を目指す人へのFAQＱ：資格は持っていた方が有利ですか？私は宅建を取得していましたが、褒められることも多く、プラスに働いたと感じます。ただし、資格を持っている事実よりも、取ろうとした動機や学生生活と両立して勉強したプロセスが評価されたという印象でした。学業成績に近しい感覚かと思います。資格を取るならば、業務に携わるにあたり必須の宅建やFPがおすすめですが、あくまでもプラス要因の一つと捉え、SPIの勉強や自己分析などがおろそかにならない範囲内で取り組むべきでしょう。【参考】英語資格についても、入社後定期的にTOEIC受験が課されるそうなので、学生時代に高得点を取っておくに超したことはないでしょう。Ｑ：メガバンクではない理由はどう答えたらいいですか？1つ目は、信託銀行にしかない業務（遺言、不動産、証券代行など）をやりたい業務として挙げることです。これらの業務は法律で信託銀行でしか行えないと定められているため、絶対的な理由になります。2つ目はグループ内の立ち位置について述べることです。現在のメガバンクはグループの川上・信託は川下と例えられます。つまりグループ各社にお客様を繋ぐのがメガバンク・解決まで寄り添うのが信託銀行という形で、グループ内でバトンパスが行われているという意味です。高い専門性を活かしてお客様と共に課題解決したい・川下の役割を担いたいことを強調するといいでしょう。Ｑ：OB訪問はした方がいいですか？OB訪問せずに内定を獲得している人もいるので必須とは言えませんが、した方が良いと思います。特に三井住友信託銀行はリクルーター面接があるので「聞きたいことはそこで聞けばいいや」と思いがちですが、OB訪問である程度の知識を付けた上でリク面に臨んだ方が、より深い質問をして周りの就活生と差を付けることが可能になります。身近にOBがいない場合は支店訪問をしてみましょう。OB訪問のやり方についてはの記事を併せてご覧ください。最後に最後までお読みいただき、ありがとうございました。この記事の内容をまとめると、以下の3点がポイントになります。信託銀行には将来性・存続性が見込まれる分野が複数あるインターンへの参加・当日の実績が本選考に大きく影響する本選考では、「勤勉さ」「信頼関係構築力」をアピールすべき就職活動を始めるまでは微塵もなかった経済の知識が、信託銀行のインターンや企業研究を通じて身に付いたことが一番の収穫だったと思います。私のように知識を付けることが面白い、もっと深めたいと思った皆さん、是非信託銀行の門を叩いてみてください！この記事が少しでもお役に立つことを願っています。関連記事 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