【200万円の入会料や軟禁も…】就活生を食い物にする悪徳就活塾の闇に迫る…

8,203 views

最終更新日:2023年10月30日

【200万円の入会料や軟禁も…】就活生を食い物にする悪徳就活塾の闇に迫る…

「第一志望の企業に落ちてしまった。これからどうすればいいのだろう。誰かに相談したい。」という不安を抱える就活生の気持ちに付け込む悪徳就活塾が存在することをご存知でしょうか?

中には200万円の講座費用を請求されたり、入会するまで軟禁する悪徳就活塾もあるみたいです。

もちろん全ての就活塾が悪ではないと思いますが、unistyle読者の皆様にはぜひ気を付けて頂きたいと思い、筆を執りました。

本コラムでは悪徳就活塾とは何なのか、悪徳就活塾の見極め方について、事例を含めてご紹介します。

本選考とインターンの締め切り情報

就活塾とは

そもそも就活塾とは何なのか。

就活塾とは一言で言うと、就職活動支援塾のことです。

就活生に対して、有償で支援を行います。支援内容としては、エントリーシートの書き方、面接、グループディスカッションの模擬練習、ビジネスマナーの指導等があります。

就活塾と言っても、就活塾によって様々なコースがあるため、以下でそれぞれのコースについて紹介します。

総合コース

面接やエントリーシートの添削といった実践的なことだけでなく、自己分析の方法や企業研究の方法など、就活の基礎についても教えてくれます。

総合コースに関しては個別で行っているところが多いため、自分のペースで対策を行うことができます。

幅広いノウハウを身につけたい就活生にオススメのコースです。

短期レッスン

直近の選考の対策がしたい就活生や、エントリーシートの添削をしてほしい、グループディスカッションの練習がしたいなど、自分に必要な対策が明確に分かっている就活生にはオススメのコースとなっています。

短期レッスンコースは短時間でノウハウを学べることがメリットです。

マンツーマンコース

マンツーマンでレッスンを行うため、細かい指導をしてもらうことができます。また、自分が行きたい業界に特化したアドバイスを受けることができるため、短期間でのスキルアップが見込めます。

講師と会話をしながら行うため、自分の弱点や強みなどを知りながら、どのように自分の個性をアピールするかなど、より具体的なサポートを受けることができます。

細かいサポートを受けたい就活生にオススメのコースです。

職種別コース

志望している業種が専門的な知識が必要な場合は、職種別コースがオススメです。実際にその業界で勤務経験がある講師が指導してくれるため、専門的な知識はもちろん、仕事のやりがいや大変だと感じることなど、より深い話を聞くことができます。

そのため、その仕事に対するイメージが1番つきやすいコースであると言えます。

悪徳就活塾とは

悪徳就活塾とは、就活生に対して詐欺まがいのビジネスを行う就活塾のことを指します。

「就職に役立つ」と謳い、就活生の不安な心理に付け込んできます。

例えば高額な入会金を請求したり、強制的に入会させようとしてきたりするそうです。

以下で具体的な事例を紹介します。

就活生が悪徳就活塾の被害にあう流れ
会社説明会の会場近くや大学周辺でアンケートに答え、連絡先を記入

電話があり、事務所を訪問

個室で威圧的な雰囲気の中で長時間にわたって契約をせまられる

「検討したい」と言うと「今決めなければ内定を取れない」などと言われる

「お金がない」と言うと借金を迫られて、金融会社を紹介される

心理的に追い詰められた就活生は、勧誘から逃れたい一心で契約してしまう。

このような流れで悪徳就活塾は就活生に契約をさせるそうです。

勧誘から逃れたい一心で契約してしまう就活生の気持ちはわからなくはありません。しかしそこで契約してしまうと、多額のお金を要求されたり、大変な思いをすることになるので、悪徳就活塾だと感じたら、しっかりと断るようにしましょう。

悪徳就活塾事例

悪徳就活塾の事例をいくつか紹介します。

「電話がしつこくて無料だというから、就活塾とかいう類のセミナー初めて受けたけど、個人面談という名目の勧誘だよあれ。貧乏学生を食い物にする商い…怖かったー」
「説明会まで時間あるからボーッとブラブラしてたら、就活塾みたいな勧誘に捕まってしまった… 正直に電話番号書くんじゃなかったかな」

引用:学生の不安に漬け込む悪徳「就活塾」 40万円支払ったケースも

企業家交流会でとある女性に出会いました。その女性に「就活支援事業を行っていて、うちの会社に尊敬できるボスがいるから来てほしい」と言われ、遊びに行きました。

実際に訪問したら、サングラスをした男性(ボス)がいて、薄くて中身のない話を聞かされました。
そんな無駄話が続いた後、突然説教が始まりました。
「お前は甘えている」「話の理解力がない」など理不尽なもの。

一通り説教を受け帰れるかと思いきや、「就活は大変だけど、大丈夫ですよ。僕たちが支援しますから」と入会の勧誘が始まりました。

最後に就活支援を受けるための費用を聞かされたのですが、その料金はなんと200万円!!

ありえないので、速攻帰りました。

 

引用:怪しいと評判!200万円の就活支援塾の感想まとめ

合同説明会の帰り、会場近くの路上で、若い女性に「就活生の意識調査をしております」と声をかけられてアンケートに協力したのですが、とても話が上手だったのでその場でライン交換してしまいました。
無料の就活相談会やセミナーがあるとラインで誘われたのですが、実際に行くと狭いブースで3時間に渡り「そんな自己PRじゃどの企業も選考に通らない」「このままじゃいくら頑張っても一生成功しない」と人格否定され続け、有料の就活セミナー講座を受講するように言われました。
お金を忘れた・・・といって逃げてきましたが、契約するまで帰さない、といったような感じで怖かったです。

引用:セクハラや圧迫面接、就活詐欺などみんなの”就活の闇”実体験が歌に!

上記の事例をまとめると、悪徳な就活塾は「長時間拘束される」「人格を否定される」「しつこく勧誘される」などの特徴が挙げられます。

また、上記3つの事例に共通する特徴として、"最初に就活塾は有料であるということを伝えず、参加した段階で入会の勧誘や受講の案内を伝える"というものがあります。

気軽に誘われたからという理由でフラッと参加してしまうと、後々大変な目に合ってしまうため、参加する際にはしっかりと確認した上で決断するように心掛けましょう。

悪徳な就活塾を見分けるために

正直悪徳な就活塾か否か見分けることは難しいと思いますが、もし就活塾を利用するか検討している就活生がいたら、以下のポイントは注意してみてください。

●入会の説明などがなく、即決させる
優良な就活塾は、無料説明会を開催し、就活塾について細かく教えてくれますが、悪徳な就活塾は悪徳と気づく前に契約を結ぼうとするため、勧誘したその場で判断させてくるみたいです。

●講師陣の紹介で、ほとんどの講師が大企業・有名企業出身となっている
悪徳就活塾は講師の経歴を詐称している場合があります。提示されている情報を鵜呑みにするのではなく、自分でしっかりと調べることが大切です。

●インターネットでの評判が悪い
悪徳就活塾はインターネット上に、住所を記載しないようです。そのため、悪徳かどうか調べる際には、住所の記載があるか、また就活塾名をインターネットで検索し、悪い評判がないか調べることで、見分けることができると思います。

こう見ると、優良な就活塾と悪徳な就活塾では、対応がまったく異なることがわかります。その場で強引に契約させる悪徳就活塾に比べ、優良な就活塾は説明会を開催したりなど、就活生の不安を払拭しようとしています。

見分けるということは一見難しいと思うかもしれません。しかし住所が記載されていないなどといった見分け方なら簡単に調べることが出来ます。

また、悪徳就活塾は実績に関しても記載していないそうです。その点も優良か悪徳か見分けるポイントになると思います。

まとめ

本記事では悪徳就活塾について紹介しました。

 今の時期、就活がうまくいかない、どうしたら良いかわからない、そんな悩みを持った就活生がたくさんいると思います。

そんな時に就活塾が支援してくれると聞いたら、入会したくなりますよね。

悪徳就活塾はそんな就活生の弱みに付け込んできます。

もちろん全ての就活塾が悪徳というわけではありません。

しかし、悪徳就活塾が存在しているというのは事実であるため、就活塾を検討している就活生は先程紹介したポイントに注意しつつ、本当に役立つ就活塾を選んでみてください。

また、unistyleの親会社でも新卒紹介サービスを行っています。もし就活で悩んでいたり、誰かに相談したいと思っている方は、ぜひ利用してみて下さい。

おすすめコラム 4 件

【業務時間の15%はイノベーションの創出に充てる】丸紅の新人事制度「15%ルール」から考察するこれからの副業のあり方 【業務時間の15%はイノベーションの創出に充てる】丸紅の新人事制度「15%ルール」から考察するこれからの副業のあり方 安倍晋三首相が提言した働き方改革の取り組みに伴い、大手企業が副業を解禁し始めたことが話題になっています。その中でも総合商社の一つである丸紅が「15%ルール」という新たな取り組みを始めたのは、総合商社に興味がある人のみならず、様々な人の興味を引いたことでしょう。今回は、一部報道で「社内副業」と呼ばれている丸紅が取り組んでいる「15%ルール」という新しい形の働き方について、副業についての考察を深めながら記事にしました。最近よく聞く”副業”とはそもそも「副業」とは、最も広い定義で考えると、本業とは別に収入を得ることです。そのため、自宅での内職や株式・FX投資、ネットオークションでの販売、クラウドソーシングでの記事やイラストの作成、アルバイト、別の会社で社員として働くダブルワーク、起業など色々な副業の形があります。狭義の意味だと、本業に支障が生じたり、会社に侵害を与えるものが副業となります。一昔前までは副業は本業に支障をきたす可能性があると考えられ、本業に集中することが主流でした。そのため、副業を禁ずる企業は珍しくありませんでした。しかし、昨今企業によっては副業を解禁し始めました。なぜなのでしょうか。企業が副業を解禁し始めた大きな理由として、政府が主導している「働き方改革」による影響が大きいです。「働き方改革」とは、人口減少、少子高齢化に伴い衰退している日本経済を立て直すべく、日本の企業文化、日本人のライフスタイル、日本の働くということに対する考え方そのものに着手する改革です。労働力人口が減少する中、働き方の多様化が求められるようになり、副業解禁はまさにその第一歩となります。例えば、政府が「働き方改革」の一環で行なった「モデル就業改革」の改定と「副業・兼業の促進に関するガイドライン」の公表があります。参考:モデル就業規則について|厚生労働省副業・兼業-厚生労働省この「モデル就業規則」の改定では、以前にあった『許可なく他の会社等の業務に従事しないこと。』という規定が削除され、『労働者は、勤務時間外において、他の会社等の業務に従事することができる。』という規定が新設されました。この規定により、副業がしやすくなりました。経済不況や年金システムの危うさによる終身雇用や年金に対しての不安、クラウドソーシングの普及により、副業が身近なもので気軽に始めることができるようになっているため、今後ますます副業をする人は増えていくでしょう。このような社会的背景によって、優秀な人材はどんどん副業するようになり、仮に副業を禁止している企業があれば、優秀な人材が自社から離れてしまうリスクを抱えることになります。優秀な人材には、所属している会社を通さずに仕事が依頼されるケースがあったり、自社ではビジネスにならないが他の友人や知人、他社とであればビジネスになる話もあります。優秀な人材であれば、外部で月に数万~数十万の報酬を得る事は不可能ではありません。そのため、企業は副業を解禁することによって、優秀な人材を他社に引き抜かれる可能性を防いでいます。大手企業での副業近年では、大手企業でも副業を解禁するケースが増えてきており、リクルートやLINE、ヤフー、メルカリ、サイバーエージェントなどのIT・webサービス企業、花王、ソニー、パナソニック、日産といったメーカー業など、様々な企業が副業を解禁しています。参考:【大企業編】2018年は副業解禁元年?副業OKの会社一覧珍しい事例としては、オンラインショッピング事業を手がけているエンファクトリーは「専業禁止」という方針を掲げており、専業に加え社員自身で別の事業を持つよう推進しています。社員が副業を主業として取り組む事で、キャリアを主体的にデザインするとともに、会社にイノベーションを与える力にもなっています。また、IT企業のサイボウズでは、副業が認められていますが、本業との区別が付けづらいため、複業とも言われています。「100人いれば100通りの働き方」を掲げ、複(副)業を認めるだけでなく、複業採用を行なっています。複(副)業をしている人を集める事で、多様性のある組織となっております。企業によって様々な規制がありながらも、本業とのバランスを考慮しながら副業が行われています。副業によるメリット副業が認められるようになったのは、副業を許可することにメリットがあるからです。個人のメリットと企業のメリットをそれぞれ挙げてみます。副業をすることによる個人のメリットは、スキルや経営力の向上、コネクション構築、節税に使うことができるなどがあります。副業は個人で活動を行うものであり、より高い報酬を得るためには、個人のスキルアップが欠かせません。起業をした場合には、財務や広報、営業など全てを自分で行う必要があります。そのため、経営者としての力を身につけることができます。また、独自の情報やコネクションを得ることができ、本業に役立つよう利用することができます。さらには副業による収入により、ビジネスに関わるものを経費化できるため、税制的に大きなメリットとなります。一方、企業側のメリットとしては、社員のスキルアップや優秀な人材の確保、自立心やモチベーションを促せるなどがあります。副業を奨励することで、社員に主体性を持たせることができるため、社員が高いモチベーションで行動し、本業においても高いパフォーマンスを発揮できる傾向があります。このように、個人と企業にとってメリットが多いと考えられます。副業によるデメリットしかし、副業にはデメリットもあります。これも個人と企業に分けて考えることができます。副業による個人のデメリットは、副業に時間を取られてしまい、本業が疎かになってしまう可能性や、法定労働時間を越すことなどがあります。本業と副業の労働時間を合わせて1日8時間、週40時間以上となると、法定労働時間を超えているため、36協定の締結や割増賃金の支払いが必要となり、注意する必要があります。企業側としても、社員の副業によって取引先などに秘匿性の高い社内の情報が漏れた場合、企業の信用を失う可能性が無いわけではありません。また、社員の労働時間管理、健康管理が必要となってきます。個人としてのデメリットは本人のキャパシティーに依存する要素が大きいため、明確に副業が認められている場合、もしくは副業をしても本業を疎かにしない程度に行うことが重要となってきます。丸紅の取り組み大手総合商社の一つである丸紅では、イノベーションを促進し、新たなビジネスモデルを奨励するために「15%ルール」という勤務時間の15%を新しい事業の考案などに使うことを可能とする制度が適用されました。参考:【直撃・丸紅人事部長】「社内副業、義務付け」報道の真実丸紅は「商社の枠組みを超える商社」となるために「人材×仕掛け×時間」という柱で、イノベーションを促進する施策をパッケージ化し、実施しています。「15%ルール」では主に時間にフォーカスしており、社員一人一人が商品軸を超えたイノベーションの創出や創意工夫による業務改善を考え、行動する時間を全社的に確保するための取り組みです。担当業務にかかわらず、新たな事業や業務プロセスの企画立案に向けた活動に、業務時間の15%を充てられるようにしています。この副業ですが、本業の時間を削って社内で副業を推進しているため、副業とは言えないという考え方もあると思います。実際、丸紅も「社内副業」は本業と対比されて言われているだけで、あくまでも「15%ルール」であると言っています。そのため、本来の副業の目的が薄れ、企業のために新規事業を考えるための時間であるとも言えます。そうなってしまっては、企業が個人の考え方を奪ってしまうと捉えられる可能性もあります。ですが、この「社内副業」は丸紅グループの考え方には合致していると考えることができます。丸紅の経営計画では、世界中のプレイヤーとの競争に勝ち、地域経済や社会に貢献する企業となるために、強い「個」が集結したグループを求めています。丸紅の求める強い「個」は以下の3つです。・高い志と好奇心を持ち、常にチャレンジとイノベーションを追求する人材・自らのミッションを高いレベルで達成するプロフェッショナル人材・自ら考え、行動し、実行する主体性を持った人材参考:丸紅採用HP高い志と主体性を持って、難易度の高い課題に取り組める人材を求めていることがわかります。今回の「15%ルール」は正に丸紅の求める強い「個」をより多く輩出するための取り組みであると言えます。既存事業のみならず新規事業もますます増えていくため、皆さんのやりたい事を見つける、もしくは作り出すための環境は整っているでしょう。「新規事業に挑戦してみたいけど、ベンチャーでやるのは少し不安」と考えている人はぜひ丸紅についてもっと調べてみてください。もし皆さんが丸紅に入社を希望する場合、これらの要素が求められているのを把握した上で、さらにそれを伸ばしていく必要がある事を頭に留めておくといいですね。unistyleの見解今回取り上げた丸紅の「15%ルール」は、社員の時間の無駄を削減し、その時間を有効活用することで新たな価値を創造しようとする取り組みです。副業のデメリットであった部分を撤廃し、さらなるイノベーションを創出することは、働く社員にとっても丸紅にとっても双方にメリットをもたらすと思います。人生100年時代と言わている昨今、貯蓄を用意しておく必要性や今ある仕事がなくなる可能性がある事を明確に理解しておく必要があります。サラリーマンで本業を営み、安定した収入を得ることで安心感を得ることは可能です。しかし、これからの時代は一つの収入源だけでは安心感を得ることは難しくなると考えられます。副業は収入源を増やせるだけでなく、新しいスキルを身につけられるため、これからの時代に適応するための手段として当たり前になると考えられます。皆さんが就職活動をやっていく上で、大企業で退職まで勤め上げるという選択肢が最も現実的かと思いますが、常にその他の選択肢を用意しながら働くことも考えてみてください。副業を本格化し、独立することを許可してくれるのみでなく、サポートの段階までしてくれる企業を選ぶことも企業選びの要素にするのもありだと思います。副業を珍しいことと思わず、むしろ副業は必要なものだと考え、キャリアの選択肢を増やして就職活動を行ってみてください。まとめ副業は収入源が増えるだけでなく、個人としてのスキルアップや高いモチベーションの維持につながります。今回取り上げた丸紅の副業は本業の時間の15%をイノベーションの創出に充てる制度のため、本来の副業とは異なったものですが、高いレベルの「個」を作り出すための制度として、優れたものであると考えられます。皆さんがご自身のキャリアを考えていくにあたり、「副業」を選択肢の一つとして捉えていくことが現実的なことであることがお分かりになったと思います。パラレルワーカーになるのも一つの選択肢として、考えてみてはいかがでしょうか。 13,041 views
大手金融内定者が今、就職活動を振り返って思うこと 大手金融内定者が今、就職活動を振り返って思うこと 16卒大手金融内定者です。私の就職活動の振り返りをあえてここでしてみたいと思います。これから就活を迎える人にとって、なにか参考になればうれしいです。自分のよかったところ①インターンシップに多く参加したこと期間が1週間のインターンシップを5つ経験しました。直接、インターンシップから内定が出たことはありませんでしたが、会社の理解が深まったため、面接でも話しやすかったです。結局5社中3社内定を頂くことができ、そのうちの1社に入社することを決めました。会社によっては面接の練習をしてくれたり、インターン生限定のセミナーを開いてくれたりとお得感満載でした。行きたい会社とか定まっていなくても、とりあえず参加してみる価値はあると思います。②早めに内定をもらったことインターンシップに参加した会社が、早期選考をしてくれたため、5月終わりには内定をもらっていました。その会社との付き合い方に悩んだときもありましたが、精神的には楽に就職活動を進めていくことができました。自信にも繋がるので、早めに内定を取りに行った方がいいと思います。③頼れる人には頼ったこと就職活動の間は、いろんな人に頼っていいと思います。父に取引先の方を紹介してもらったり、社会人の先輩にESを添削してもらったり、友達を紹介してもらったりと人に頼りっぱなしでした。アルバイトもできず交通費がかさむので、金銭面でも親に頼っていました。友達にも他己分析をお願いしたり、辛いことや悩みがあったらすぐ話を聞いてもらったりしていました。就活生は頑張っていることを周りもよく知っているので、思っているよりみんな優しくしてくれます。思い切って頼ってみましょう。④会社に合わせることができた頑張ったことを2パターン、自分の強み・弱みを5つぐらい考えており、それぞれの会社のカラーによって使い分けていました。その結果、よく「働いているところが想像できる」と言ってもらうことができたので、面接もスムーズにいくことが多かったです。頑張ったことは「個人の力重視されているのか」「周りとの調和を重視しているのか」という2つのタイプを用意していました。強みを5つのうちどのパターンを使うかは、社員の方のお話を聞いて最も活かせそうな強みを話すようにしていました。自分の悪かったところ①焦って、いろいろ手をだしてみすぎたこと3月4月は1日に3・4個、説明会を回っていました。そんなに必要なかったなあと反省しています。②途中でなかだるみ期間があったこと5月終わりに内定をもらってから2週間ほど、気が抜けてしまって何もしない期間がありました。もっと有意義に時間を使えばよかったなあと思っています。最後に、私が就職活動において、1番大切だと思うこと「自分らしさ」だと思います。就職活動のやり方は千差万別です。私は、「やろう」と思わないとできないタイプなので、3月~8月の間はアルバイトもサークルもそっちのけで就活に臨んでいました。(友達付き合いは大切だと思っていたので、よく飲んではいました)しかし、大手に内定をもらった友達に聞くと、アルバイトやサークルもしっかりやりつつ、メリハリをつけて就活をしていた子もいました。また、私は臨機応変が得意なので、自分の強みを面接受ける企業によって変えたと先述しましたが、友達はずっと1つのことを主張して内定をもらっていました。周りによって焦ることもあるとは思いますが、1回落ち着いて自分をよく知り、自分に合った就活の方法を選ぶことが大切だと私は思います。photobyMartinThomas 18,236 views
行ってみたら面接だった!キャリア相談会・説明会に参加する前に準備すべき三つのこと 行ってみたら面接だった!キャリア相談会・説明会に参加する前に準備すべき三つのこと 私自身の就活経験の中で、セミナーに何も考えずに参加して選考され落選し、後悔した経験があります。この記事では、私や友人が経験した「セミナーだと思って行ってみたら面接だった」という実例をご紹介し、17卒の学生がキャリア相談会や説明会に参加する前に準備しておくべきことをご説明します。本記事のコンテンツ・キャリア相談会が面接だった4つの実例・なぜ相談会や座談会と称して面接を行うのか・実際に聞かれたことから考える、セミナー前に準備しておきたいこと・まとめキャリア相談会が面接だった4つの実例ケース実例と感想をご紹介します。野村総合研究所(キャリア相談会)【ES提出→「キャリア相談会」(1対1の本格的な面接)→お祈りメール】ES提出直前のセミナーでの選考フローの説明にて、“面接は8月以降”と公開されていましたので、筆者は座談会形式のセミナーに参加する軽い気持ちで挑んでしまいました。他にも何人か、面接であることを知らずに参加してしまったという友人がいましたが、その他多くの方々は、①ネット上の情報を見て。②ES提出・選考後だから。③予定時間が30分と短いから。といった情報から面接を行うことを知って来ていたようです。個別の部屋で、引き締まった雰囲気でした。筆者は何も対策せず思い付きの発言しかできなかったので、反論をいくらかされてしまいましたが、隣の面接室からは笑い声が聞こえてきましたので、面接官や就活生によると思います。「意見を否定されたけど通った」という友人もいましたので。面接の最後に「一応これは“キャリア相談会”ということで、質問してください」と言われました。SMBC日興証券(キャリア相談会)【ES提出→「キャリア相談会」(学生3対面接官1の和やかな面接)→その後、限定セミナー案内の電話が来る人と来ない人がいる。】電話で、質問にお答えする「キャリア相談会」を実施しますという案内を頂きました。筆者の学習能力のなさゆえ、また対策なく挑んでしまいましたが、周りの就活生はネット情報を見て事前に集団面接であるという情報を得てきていました。面接内容は、面接前に記入した「企業選びの軸」について、その理由を聞かれるなど、自身の話を聞かれました。面接官の方々が、「これは面接ではないのでリラックスしてください」「就活の日程が後ろ倒しになって、私たちも今手探りの状態で、まずは学生の方と接点をもつためのイベントです」といったような内容をおっしゃっていた気がするので、上記の野村総研ほど明らかな面接ではないと思いますが、その後、限定セミナー案内の電話が来る人と来ない人がいました。みずほ銀行(キャリア相談会)【セミナーへの志望動機提出・抽選当選→セミナー参加→参加者限定セミナー参加→「キャリア相談会」(1対1の和やかな面接&次回イベントの告知)】上記2社での経験から、一応志望動機や前回セミナーでお話を伺った社員の方の名前を確認して行き、長い面接時間での話題を確保できたのでよかったです。名目は、人事の社員の方が、みずほ銀行の応募コース(GCF、GFI、GM、オープン、基幹職)について詳しく教えて下さるといったものです。今のところどのコースを考えているかなどを話しました。なぜその業務につきたいのか、そのきっかけとなる経験や、学生時代に頑張ったことも質問を受けました。電通(面談アドバイスセミナー)【ES提出→「面談アドバイスセミナー」当選(学生1対社員2の面接)】こちらは「面談アドバイスセミナー」という名称で、面接を行うことが明らかなので、就活生の皆さんは話す内容をまとめてこられている印象がありました。そして、その準備は必要であったと思います。学生1人につき社員の方が2人見て下さり、本当の面接のような質問をされました。なぜその業務をしたいと思ったの?OB訪問はしましたか?他にどの業界を受けてる?等です。人事部の方は、「練習だからリラックスしてね」とおっしゃっておられましたが、この段階の面接で広告業に対する理解のある学生はつぎの抽選イベント「面談対策セミナー」に呼んでいただけるのではないかと推測しております。筆者は行いたい業務内容の説明があまりできず、広告業への理解が浅かったので、OB訪問を事前にしておけばよかったと後悔しております。なぜ相談会や座談会と称して面接を行うのかではなぜ、大手企業側は説明会で面接を行うのでしょうか?その背景の一つは、経団連所属の大手にとって、8月以前の面接の名称を「面接」とはしづらいということでしょう。また、本選考ではないと言いリラックスしてもらうことで素の能力を見極めたいという意図も考えられます。なぜ多くの情報を聞かれるのかというと、企業側もいい学生を早いうちから見極めたいし囲い込みたいのでしょう。そういった面接により早くから見極められた学生は、・限定セミナー参加を促し引き留めておかれる・面接の一環として、選考通過の連絡が来るリクルーターがつく・本選考時に参考にする付加情報にプラス評価がつくといった利点を得る可能性があります。実際に聞かれたことから考える、セミナー前に準備しておきたいことではそのような、自身のことを聞かれる説明会に対してどのような対策をした状態で参加すれば良いでしょうか。企業側も、学生が複数の企業を見ている段階であることは承知しているので、その企業への志望動機は聞かれず、行いたい業務や学生時代に頑張ったこと、企業選びの軸などを聞かれる傾向を感じました。また、名目がセミナーであり、かつ、学生一人が社員の方と話すことができる時間が長いので、質問項目は大量に作っていくべきです。以上の経験から私は、説明会参加前に少なくとも、①質問項目②学生時代頑張ったこと③行いたい業務とその理由(きっかけとなる経験の説明)以上を整理・確認して目的意識を持ち挑むことをおすすめします。まとめ企業側としては早いうちから優秀な学生に目星をつけたいと考えているものの、経団連所属企業は4年生の8月まで面接を行うことができないため、「キャリア相談会」という形で学生それぞれの評価を行いたいものだと思われます。この企業の意図を測りきれなかったために、何の準備もせず参加してしまったのはもったいなかったことだと思うと同時に早めからこのようなキャリア相談会という名の面接に出会えたため、3社目からは準備して参加することができるようになりました。一つ一つの説明会やキャリア相談会を漠然と参加するだけでなく、企業側の立場や意図なども少しだけ考慮するとより実りのある時間になると感じています。私が失敗したこのような説明会の場で評価されて、次の面談に呼ばれている人もいたのでしっかり準備して参加しましょう。photobyHaraldGroven 55,850 views
上場企業のメリットとは?時価総額ランキングや有名企業一覧など解説 上場企業のメリットとは?時価総額ランキングや有名企業一覧など解説 就活生の皆さんは「東証一部上場企業」や「東証プライム市場」といった言葉を聞いたことがあるのではないでしょうか。実際に「とりあえず東証一部上場企業、プライム市場の企業に行ければ安心でしょ」という考えで上場企業を軸に就職先の企業を選ぶ就活生も少なくないかと思います。しかし上場企業とは何なのかを完璧に理解している就活生は多くないと思われます。そこで本記事では、そもそも上場とは何なのか、上場するメリットやデメリットなどを解説します。記事の後半では上場企業の時価総額ランキングや非上場の有名企業一覧も紹介します。本記事の構成上場とは​​​​​​東証の上場区分と上場するための条件とは∟プライム市場∟スタンダード市場∟グロース市場企業が上場するメリットとは∟ネームバリュー・社会的信用が高まる∟資金調達・人材の確保が容易になる∟健全な経営体制になる企業が上場するデメリットとは∟上場するためのコストがかかる∟経営の自由度が低下する∟買収のリスクが高まる企業の評価に直結?上場企業の時価総額ランキングあの有名企業も!?非上場の大手企業一覧を紹介最後に上場とはまず上場とはどのようなものなのかを解説します。上場とは日本取引所グループの定める審査基準を通過し、証券取引所で自社の株式を売買できるようにすることです。株式とは株式会社が事業を興すための資金集めとして発行するものが株式です。株主は株式と引き換えに資金を提供することで、会社が利益を上げたときに利益の一部を配当金として受け取ることができます。こうした株式の売買を行っている場所を証券取引所といいます。企業が上場するためには、株式の取引をしても良い信頼のおける会社であると証券会社に認めてもらう必要があり、厳しい審査基準をクリアしなければなりません。日本には証券取引所がいくつかありますが、本記事では東京証券取引所(以下:東証)の上場区分や上場企業について解説します。東証の上場区分と上場する条件とは上記では上場とはどのようなものか解説しました。次に東証の上場区分と上場するための条件を解説します。以前まで東証の上場区分は「東証一部」「東証二部」「マザーズ」「ジャスダック(JASDAQ)」となっていましたが、2022年の4月に上場区分が再編され以下の3つの上場区分となりました。東証の上場区分(1)プライム市場東証の上場区分(2)スタンダード市場東証の上場区分(3)グロース市場ここからは上記の3つの市場について特徴や上場するための条件を解説します。プライム市場プライム市場は東証が運営する市場の中で最上位に位置しており、再編前の東証一部市場に相当します。プライム市場は信託銀行や信用金庫など機関投資家の投資対象となりうる規模の時価総額や流動性があり、公正な企業経営を行うための高水準な仕組みが整っている企業が多いです。また投資家との持続的なコミュニケーションを重視し、持続的な成長、中長期的な企業価値の向上に努める企業向けの市場となっています。プライム市場に上場する条件は以下のようになっています。※上記表は東京証券取引所『プライム市場の上場条件』を参照としてunistyleが独自に作成スタンダード市場次にスタンダード市場を解説します。スタンダード市場は再編前の東証一部、東証二部、更にはジャスダック(JASDAQ)を集約したものという位置づけに当たります。投資家が取引できるような一定の時価総額や一般的な流動性を持ち、上場企業として最低限の公開性、仕組みがある企業が多く上場しています。経営方針などの観点から自社に最適な市場区分であると判断し、プライム市場ではなくあえてスタンダード市場を選択するケースもあります。また反対に、再編時にプライム市場の要件を満たせずスタンダード市場となった企業もありました。スタンダード市場に上場する条件は以下のようになっています。※上記表は東京証券取引所『スタンダード市場の上場条件』を参照としてunistyleが独自に作成グロース市場上場区分の最後はグロース市場です。グロース市場は再編前の東証マザーズとジャスダック(JASDAQ)を集約した位置づけに当たります。グロース市場は高い成長可能性が期待される市場で、ベンチャー企業や創業から間もない企業が対象となることが多いです。プライム市場やスタンダード市場と事業実績を比較すると、リスクの高い企業が多いため上場後は事業計画と進捗の適時、適切な開示が求められます。グロース市場への上場の条件は以下のようになっています。※上記表は東京証券取引所『グロース市場の上場条件』を参照としてunistyleが独自に作成企業が上場するメリットとはここまでで上場とは何なのか、また上場の区分が理解できたかと思います。ここからは企業が上場するメリットを解説します。就職活動を進めるうえで漠然と上場企業に就職したいと考えている就活生も多いのではないでしょうか。納得のいく就職活動にできるよう、本記事を参考に上場企業のメリットを押さえてみてください。本記事では上場企業のメリットとして以下の3つを紹介します。上場企業のメリット(1)ネームバリュー・社会的信用が高まる上場企業のメリット(2)資金調達・人材の確保が容易になる上場企業のメリット(3)健全な経営体制になるネームバリュー・社会的信用が高まる企業が上場するメリット1つ目は「ネームバリュー・社会的信用が高まる」ことです。総務省によると2021年時点での日本の企業数は約367万4千社となっており、その中で上場している企業は3869社と限られていることが分かります。(2022年12月29日時点)そのため一定の基準を持たし上場企業となると知名度やネームバリューは向上すると考えられます。また各市場に上場することでそれだけの時価総額があることを証明でき社会的信用も高まるでしょう。【参照】日本取引所グループ『上場会社数・上場株式数』総務省統計局『調査の結果』資金調達・人材の確保が容易になる上場することで企業は市場から様々な形で資金調達ができるようになります。更に上場することで社会的な信頼も高まるため銀行や投資家からの融資も比較的受けやすくなると考えられるでしょう。また就活生にとって上場しているかどうかは就職先を決める重要なポイントになることも多いと考えられます。知名度が上がればそれだけ就職希望者が増える可能性も高まるため優秀な人材を確保しやすくなるのではないでしょうか。健全な経営体制になる企業が上場するメリット3つ目は「健全な経営体制になる」です企業は上場する過程で法令順守や内部統制、コーポレート・ガバナンスといったリスク面を考慮して不正を防ぐ仕組みなど、健全な経営体制を築くことが求められます。また上場後も情報開示をすることを前提に社内のコンプライアンスなどを統制しないといけないため健全な経営体制を継続する必要があります。企業が上場するデメリットとはここまでで上場企業のメリットは押さえられたと思います。しかし上場企業にはメリットばかりあるわけではなくデメリットも存在します。闇雲に上場企業を志望するのではなく、企業が上場する際のデメリットも押さえ納得できる就職先を見つけられるようにしましょう。本記事では上場企業のデメリットとして以下の3つを解説します。上場企業のデメリット(1)上場するためのコストがかかる上場企業のデメリット(2)経営の自由度が低下する上場企業のデメリット(3)買収のリスクが高まる上場するためのコストがかかる上場企業のデメリットとして上場するためのコストがかかることが挙げられます。資金が必要となるのはもちろんですが、人的コストや時間的なコストもかかります。具体的には監査法人などへの監査報酬や上場するための人員の確保、コンサルティングを雇う場合はコンサルティングへの報酬も必要となります。上記は必要となるコストの一部であり、上場後も年間上場料など上場を継続するためのコストや、そもそも上場するために3年ほどの期間を要するなど時間的コストもかかるためデメリットと考えられるでしょう。経営の自由度が低下する経営の自由度が低下することも上場企業のデメリットの一つです。上場することによって多数の株主と関わりを持つようになります。株主の多くは配当や株式売却の利益を重要視しているため、株主も納得がいく形で利益を維持しなければなりません。また株主総会などでは株主からの意見を受ける場合もあり、上場以前のように企業の経営者だけで経営方針などを判断することは難しくなります。買収のリスクが高まる上場企業のデメリット3つ目は「買収のリスクが高まる」ことです。上場すると不特定多数の投資家が自由に企業の株式を買うことができます。そのため個人投資家のみならず競合他社からの買占めに注意する必要があります。株式は過半数を買い占められると経営権が奪われてしまいます。そのため敵対的買収など唐突に買収を仕掛けられた際には、経営陣が既存株主の株式を買い取るなどして防衛策を講じる必要があり予期せぬコストがかかることもあります。企業の評価に直結?上場企業の時価総額ランキングここまでで上場とは何なのか、上場企業のメリットやデメリットを理解できたかと思います。ここでは上場企業の時価総額ランキングを紹介します。時価総額は企業の価値や規模を表す際の指標で、業績のみならず将来への期待も含まれた数値になっています。上場企業の中でもどのような企業が特に評価されているのかを押さえ就職先を決める際の参考にしてみてください。上場企業の時価総額ランキングTOP10は以下の通りです。上場企業の時価総額ランキング1位トヨタ約29兆7749億円2位日本電信電話(NTT)約13兆5499億円3位ソニーグループ約13兆4116億円4位キーエンス約12兆5276億円5位三菱UFJフィナンシャル・グループ約11兆6076億円6位ソフトバンクグループ約10兆207億円7位KDDI約9兆1832億円8位ファーストリテイリング約8兆4360億円9位第一三共約7兆9147億円10位リクルート約7兆3588億円※2023年1月時点での情報を掲載しています【参照】日本経済新聞『時価総額上位ランキング』トヨタ自動車(TOYOTA)の企業研究ページはこちら日本電信電話(NTT)の企業研究ページはこちらソニーグループの企業研究ページはこちらキーエンスの企業研究ページはこちら三菱UFJフィナンシャル・グループの企業研究ページはこちらソフトバンクの企業研究ページはこちらKDDIの企業研究ページはこちらファーストリテイリングの企業研究ページはこちら第一三共の企業研究ページはこちらリクルートの企業研究ページはこちらあの有名企業も!?非上場の大手企業一覧を紹介本記事では主に上場企業について解説してきました。企業は上場することで社会的信頼が高まるなどのメリットがあり、実際に就活生の皆さんが聞いたことのある企業の多くは上場していると考えられます。しかし上場企業にもいくつかのデメリットはあるため様々な理由からあえて上場していない企業も存在します。そこでここでは非上場の大手企業一覧を紹介します。非上場の大手企業一覧様々な理由から上場していない大手企業の一例として以下のような企業が挙げられます。上場していない大手企業一覧・サントリーホールディングス・読売新聞社・竹中工務店・NTTドコモ・ADK・森ビルサントリーホールディングスの企業研究ページはこちら読売新聞東京本社の企業研究ページはこちら竹中工務店の企業研究ページはこちらNTTドコモの企業研究ページはこちらADKの企業研究ページはこちら森ビルの企業研究ページはこちら上記の6社は上場していない大手企業の一例ですが、就活生の皆さんも聞いたことがある企業が多いのではないでしょうか。大手企業が上場できる規模がありながらも上場しない理由は様々です。以下では大手企業でも上場していない理由をいくつか紹介します。■サントリーホールディングス大手飲料メーカーのサントリーホールディングスは創業者である鳥居信治郎のモットーである「やってみなはれ」を企業理念に掲げ、株主の意見に左右されないチャレンジ精神を大切にしていると思われます。実際にサントリーホールディングスの副会長は「上場した場合、企業理念を追求する経営が崩れてしまうかもしれない」と話しており、チャレンジを尊重する柔軟な経営体制を守るために上場していないと考えられるのではないでしょうか。【参照】サントリーホールディングス『採用情報』日経ビジネス『サントリーが動いた』■読売新聞社日本の新聞社である読売新聞社も上場していない大手企業の一つです。読売新聞社に限らず日本の出版社の多くは非上場となっています。読売新聞社やその他の出版社が上場しない理由としては報道の正確性を守るためと考えられます。実際に読売新聞社の代表取締役社長は「厳格な事実確認に基づいた正確な情報、穏健で落ち着きのある表現、公正中立な言論が強く求められています。」と述べており情報の正確性を重要視していると考えられます。また日本では新聞における言論の自由や報道の正確性を保持するために「日刊新聞法」が定められており、この法律に基づいて上場しない出版社が多いと考えられます。【参照】読売新聞社『TOPMESSAGE』■竹中工務店竹中工務店は大手総合建設会社で上場していない大手企業の1社として挙げられます。竹中工務店は「特定の利害関係者だけでなく、社会を構成するあらゆる人にとっての最良となる作品を追求する姿勢を貫くため」非上場で経営を行っています。上場しないことで株主などに配慮した経営をする必要がなくなり、一人一人のお客様に合わせた最良の作品を提供できていると考えられます。【参照】竹中工務店『竹中工務店の特徴』最後に本記事では上場とはどのようなものなのか、上場企業のメリットやデメリット、時価総額ランキングなどを解説しました。上場は時価総額などの条件をクリアしている企業であるというステータスになっていますが、あくまで1つの指標にすぎません。就職活動においては上場企業だけを企業選びの軸にするのではなく、自分がやりたいこと、どういう環境で仕事をしたいのかを考えることが重要です。企業選びの際には「上場企業だから選んだ」ではなく「これがやりたいからこの企業を選んだ」と言えるようになりましょう。企業選びの軸の決め方を詳しく知りたい方は以下の関連記事をご覧ください。関連記事 41,496 views

現在ES掲載数

77,622

すべて見れる

上に戻る

会員登録・ログインして全てのコンテンツを見る

無料会員登録