【内定辞退】本当に直接出向かないとダメ?適切な対応方法を解説

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最終更新日:2023年11月01日

【内定辞退】本当に直接出向かないとダメ?適切な対応方法を解説

本選考とインターンの締め切り情報

「内定辞退しないといけないけど、直接会って伝えるか、電話で伝えるか、メールで伝えるか、どうするのが正しいんだろう」

「内定承諾書を提出したら、他の企業の選考は受けられないのかな」

内定を獲得し、就活も終わりに近づくこの時期。誰しも一度は上記のような思いをしたことがあるのではないでしょうか。

先日、日経新聞で「内定辞退をする際は、直接企業に出向き感謝を伝えるべきだ」という記事が出ました。

その後、この記事に関して様々な意見が飛び交っています。

例えば、YAHOO!ニュースでは、「直接出向くのはやりすぎ、メール、もしくは電話の方が良いのではないか」という意見が挙げられました。

この様に日経新聞の記事に対して賛否両論がありますが、結局何が正しいのでしょうか。

結論から述べるとunistyleとしては、就活生にとってはメールがベストだと考えています。(もちろん状況にもよりますが。後ほど詳しく解説します。)

そこで本記事では、メール・電話・直接会うことのメリット・デメリットを整理しどの方法が最も良いのかを考察し、正しい内定辞退の方法についてまとめます。

日経新聞で取り上げられた記事の主張


それではまず、日経新聞で取り上げられた記事の主張がどのようなものなのかを見てみましょう。

内定辞退の正しい伝え方、「直接会って、まず感謝」を

売り手市場である現在、就活生にとって内定を複数獲得することは難しくない時代です。

この時期複数内定を獲得している就活生にとって、深刻なテーマとして挙げられているのが「内定辞退」についてです。

これについて日経新聞で取り上げられた「内定獲得後のマナーセミナー」では、下記のように述べています。

■内定は得たが他に本命があり、就活を続ける場合
「本命に落ちたときに入社する意志があるのであれば保持しても良いが、就職活動を継続したいという旨は、内定先企業に伝えたほうが良い。」

■実際に本命から内定をもらった場合
速やかに、先に内定していた企業の人事担当者に連絡を取り『進路について相談したいので伺いたい』と告げるべき。企業に足を運ぶことが重要

参考:日経新聞[内定辞退の正しい伝え方、「直接会って、まず感謝」を] 2019/05/15付

まとめると、日経新聞の主張は、内定を辞退する場合、直接出向き感謝を伝えるべきと言うことです。理由は、企業にとって内定を出すことは重要な経営判断であるからだそうです。

果たして”企業にとっての重要な経営判断だから”という企業都合の理由は、就活生が”直接企業に出向かなければならない理由”になるのでしょうか。

人事と就活生の本音


日経新聞の記事では上記のように述べられていますが、これに対して実際人事や就活生はどのように思っているのか調べてみました。

人事の声

就活生の声

unistyleでインターンをしている就活生にも話を聞いてみました。

■正直、直接出向くのはめんどくさい
■関係性が良ければ電話や直接でも構わないが、そうでもない企業に行くのは気が引ける

人事としては、『辞退するのは仕方がない、お互い時間的に拘束されるため直接出向く必要はなく、メールや電話で十分である』と考えているようです。(これと似たような意見がYAHOO!ニュースでも取り上げられていました。)

また、就活生としても直接出向くことに対して、関係構築できているならまだしも、抵抗を感じていたり、直接出向くことに対して良いイメージを持たない人が多いようです。

ということは、人事も就活生も「直接会って話す」ことにあまりメリットを感じていないのではないでしょうか。

内定辞退方法(メール・電話・直接)のメリットとデメリット


そこで内定を辞退する方法のメリット・デメリットを改めてまとめてみたところ、「時間・緊急度・精神面・人事と就活生の関係性」の4つの軸が浮かび上がってきました。

それを元に内定辞退するそれぞれの方法について考察していきます。

メールの場合

電話の場合

直接会う場合


上記のようにまとめ、先程あげた4つの判断軸を基準に考えると、就活生にとってはメールがベストな方法ではないでしょうか。

電話で伝える場合、メールよりも直接話して伝えることができるため誠意は伝わりやすいといったメリットはあります。直接会いに行くほど時間もかかりませんし、最も早く確実に伝えることができる手段でしょう。しかし、人事担当は就活が盛んな時期が最も忙しいため、繋がらない可能性が高くなります。

折り返しの電話のタイミングが合わず、なかなか辞退を伝えられないこともあります。また直接ほどではないものの、人事と話すことには緊張を伴うため、自分のタイミングで掛けられないことが、精神的に負担になる可能性も出てきます。

直接会う場合、やはり時間が一番のネックポイントになりそうです。就活生としては移動と面談の時間で相当な時間を拘束されますし、交通費もかかります。また辞退を伝えに行くわけですから、ある程度の心構えも必要です。

人事目線から考えても、相談するために会いに行くならまだしも、辞退する意思が揺らぎないものである場合は、敢えて人事の時間を抑える必要はなさそうです。

メールで伝える場合、関係性ができている企業や人事には、そっけない印象を与える可能性があります。ただ、短時間で作成し送ることができるメールは、相手と直接言葉を交わす必要もないため、精神面に余計な負担を掛けずに済みます。採用活動で忙しい人事目線で考えても、電話に出たり直接会ったりする時間を抑える必要なく、確認できるタイミングでメールを見ることができるため人事の負担も少なくて済みます。

そのため、就活生にとってはメールがベストな方法になるのではないでしょうか。

メールがベストだが電話や直接会う方が良い場合もある


上記のことから、冒頭でも述べたとおりunistyleでは「メール」で伝えることがベストだと考えますが、場合によっては電話や直接伝えるほうが良い場合もあります。それがこれから述べる4つのパターンです。

電話の方が良い場合

■企業や人事の人との関係性が良い場合
中小企業の場合や、インターンや選考を通してある程度関係性が出来ている場合は、メールだけで済ませると相手に淡白な印象を与える可能性があります。せっかくお互い良い印象だったにも関わらず、辞退後どちらも気まずい思いをしないためにも、できれば電話で伝えましょう。

■緊急度が高い場合
例えば、ある日の午後に内定先Aの人事と面談が入っていました。しかし、その日の午前中に第一希望の企業Bから内定通知が届きました。自分は企業Bへの就職を希望しているため、内定先Aは辞退することになります。午後の面談も行く必要がなくなるため、すぐにその旨を伝えなければなりません。メールでは人事がすぐに確認できない可能性があるため、この場合は早く確実に繋がる電話での連絡が望ましいでしょう。

直接出向く方が良い場合

■企業や人事との関係性が良い場合
電話の場合と同様、関係性の良い企業や人事には直接会って話す方がお互い印象の良いまま、内定を辞退することができます。

■人事が引き止めたい場合
人事としては優秀な人材を手放したいとは思いません。そのため辞退連絡を電話で行った際、人事から会おうと言われる場合もあります。この場合、少しも悩んでいないのであれば断ってOKですが、もし本当は辞退するか否か悩んでいるのであれば、人事からアドバイスを貰えるかもしれないので、直接会ってみるのも良いかもしれません。

まとめると、電話や直接会う方が場合にポイントとなるのが「緊急度」と「企業との関係性」です。緊急度が高い場合、セミナーや内定式等のイベントへの参加・不参加の関係から、企業に迷惑がかかることが考えられます。

また企業との関係性においては、自分が気まずくならないようにといった、就活生側の倫理観の問題になってくるため判断はお任せします。会いたければ会う、そうでなければ会わないという選択をしても良いと思います。

ただし電話で伝える場合、電話を掛ける時間帯や人事の都合を考慮する必要があります。直接会うとなればそれはなおさらです。その場合はきちんと時間や相手の都合を考えて行動するようにしましょう。

正しい内定辞退の方法


上記を踏まえた上でunistyleが推奨する正しい内定辞退方法をお伝えします。

ただでさえ不安がつきまとうのが就活期です。安心して就職活動を行うために、複数内定をもらった状態で選考を受け続けることは良いと考えています。

とはいえ、入社できる企業は1社だけなので、内定を辞退する時が来ます。その時のために、ここから内定辞退の方法について詳しくご紹介していきます。

内定承諾後の辞退は可能か否か

結論可能です。

内定承諾書を提出したとしても、会社側が就活生に入社を強制するのは法的に難しいというのが一般的な見解としてあります。

企業側は、辞退して欲しくないため、内定承諾書を書かせるなど様々な手段を取ります。しかし、承諾したからと言って、他の企業の選考を受けてはならないという決まりはないので、安心して就活を行ってください。

unistyleではメールを推奨していますが、電話・メール・直接、どの手段を取るにしても、重要なポイントは「簡潔に述べること」「結論から述べること」の2点です。

メールで伝える場合

メールで伝える場合、直接会ったり、電話で伝えるよりも感謝の気持ちが伝わりにくいので、内定へのお礼と謝罪の言葉をきちんと丁寧に述べることを心がけましょう。

▼こちらはメールのテンプレートになります。メール作成をする際には参考にしてみてください。

(テンプレ)
件名:内定辞退の連絡(○○大学 氏名)
本文:
○○株式会社
人事部
人事部長
○○様

いつもお世話になっております。
○○大学○○学部の(氏名)です。

先日は内定の通知をいただき、誠にありがとうございました。
誠に恐縮なのですが、貴社の内定を辞退させていただきたく連絡を差し上げております。

(理由)
最後まで悩みましたが、自分の適性や今後目指していく道などを考慮した結果、他社への入社を決意したからです。

○○様をはじめ、採用に関わってくださった関係者の皆様には、心より感謝しております。
最後になりますが、貴社の益々の発展を心より申し上げます。

(署名)
氏名
大学名
連絡先
メールアドレス

電話で伝える場合

電話で伝える場合、人事部に直通の番号に掛けます。もし直通の番号がない場合は企業の代表電話に掛け、人事部(採用部)に取り次いでもらいましょう。※早朝や夜遅く、お昼の時間帯は避けるのがベストです。

▼こちらはトークの一例です。これ通りに話すのではなく、人事と会話することを忘れないでください。

(受付)
お世話になっております。私、○○大学の(氏名)と申します。お忙しいところ恐縮なのですが、人事部の方(※分かれば担当者名)お願いします。

(人事担当に繋がった)
お世話になっております。私、○○大学の(氏名)です。○○様(担当者名)、ただいまお時間よろしいでしょうか。

先日は、内定のご通知をいただきましてありがとうございました。内定をいただきながら、本当に勝手で申し訳ないのですが、本日は御社の内定を辞退させていただきたくご連絡を差し上げました。

(理由を聞かれた場合)
並行して選考が進んでいた会社から内定を頂きました。最後まで悩みましたが、自分のやりたいことや適性を含め考えた結果、その会社とご縁を感じたため、このような決断になりました。

本来ならば、直接お詫びに伺うべきところですが、取り急ぎお電話でご連絡差し上げました。申し訳ありません。

ありがとうございます。貴重なお時間をいただきながらこのような形となり、大変ご迷惑をおかけしました。失礼いたします。

直接出向いて伝える場合

直接出向いて伝える場合、人事の方も忙しい中時間を割いてくださっているので、簡潔に結論から述べるようにしましょう。

話す内容は電話で伝える場合と同じで構いません。

最後に


冒頭で日経新聞、YAHOO!ニュース、そしてunistyleで三者三様の意見があるとお伝えしました。「どれも言ってること違うじゃないか!どれが正しいんだ!」と思った方もいるかもしれません。これは誰の視点から考えるかによって異なってきます。

例えば大学のキャリアセンターからの視点で考えてみましょう。大学としては今就職活動をしている人だけではなく、来年、再来年就職活動をする学生のことを考えなければなりません。自分の大学の学生の就職活動サポートのために企業との関係を保ち、これから就職活動を行う学生に影響が出ないようにしなければなりません。そのため最も誠意の伝わる方法として、「直接会って、まず感謝」という方法を選択しました。

人事からの視点で考えると、直接会う時間を作るのは厳しいけれど、メールでは本人確認できないといこともあります。そのため確実性を取り、電話の方がありがたいという意見になります。

そして就活生目線からの視点で考えると、最も精神的負担も少なく、時間的拘束も少ないメールで内定辞退を行うのがベストだという結論になります。

unistyleは、皆さんに納得のいく就職活動を行って欲しいと思っています。それを叶えるためにも、時間の使い方やメンタルケアはとても重要です。志望度の低い企業よりも、志望度の高い企業に時間を費やし就活に臨んでください。

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総合商社内定者が就職留年を決意した訳と就職留年中にしたこと 総合商社内定者が就職留年を決意した訳と就職留年中にしたこと みなさん、はじめまして。総合商社・コンサル・ITに内定を頂いたYです。私は13卒として就活をしていましたが、就職留年することを決意して14卒としてもう一度就活を経験しました。就活において、第一希望の企業に内定をもらえる学生はそう多くないはずです。就職留年を検討している就活生も結構いるのではないでしょうか。私自身の経験を共有する事で、少しでもみなさんの参考になればと思います。なお、就職留年をしたうえで納得のいく企業を見つけたいという就活生には就職エージェントneoがオススメです。アドバイザーから、適性に合わせた企業の提案や就職留年成功のためのノウハウなど客観的にアドバイスがもらえるため、希望に近い就職先に出会えるかもしれません。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。就職留年を決意したわけと時期就職留年の理由は人それぞれですが、私は2つの理由により就職留年を決めました。1つ目は「視野が狭かった事に対する後悔」です。サークル活動に没頭して就活を始めるのが遅れた事もあり、「時間もないし業界を絞ってサクッと終わらせよう」と安易に考えていました。そして、周りの人気に流されて総合商社業界を志望する様になり、加えて友人に勧められた企業をいくつか受けたのみでした。結果として商社は全滅し、幸いにも4月中旬に別業界のある企業から内定を頂きましたが、一段落してから振り返ると、自分の進路を決めるのにも関わらず、世の中にどんな業界があるのか良く分からないまま就活してきてしまい、実はもっと自分に合う面白い業界があったのではないか、という後悔が残りました。もう1つは「親の反対」です。私が内定を頂いた企業は、親世代にはあまり馴染みのない事業内容や過去の汚職事件等のイメージから両親にとってはあまり印象が良くない様でした。とは言っても親に反対された事自体は理由ではありません。反対を押し切ってもその企業に就職したいという確固たる想いが自分の中に見出せなかった事が大きな理由です。「社会に出て自分はこういう事がしたいんだ」という志を持たないまま、内定を頂いたからというだけで就職していいのか、と悶々と考えていました。上記の理由で、もう一度広い視野と自分の考えをしっかり持ってやり直したい、と次第に思う様になりました。このままダラダラと13卒の夏採用を受け続けてもダメだと考えていたので、5月には就職留年を決意しました。就職留年のメリット/デメリットメリットに関して言えば、やはり一度就活を経験しているので、時間と経験が豊富にある事でしょう。時間がある分より多くの業界・社会人を知る事が出来ますし、就活の流れが大体どのようなものかを肌で知っている事は有利です。しかし、のんびりしている暇はありません。私も留年するまで知りませんでしたが、就活は相当早く始まっています。留年を決意した5月の末にはもう14卒向けのインターンの合同説明会があり驚いた記憶があります。デメリットは、留年した事に対する負い目(これは特に気にならない人もいるでしょう)や学費の負担増などあるかと思いますが、一番は結果の不確実性です。就活というものはペーパーテストだけで決めるものではないので、受験よりはるかに不確実なものです。面接官との相性や時代の流れなど、運も大きく関わってきます。留年して努力すれば必ず上手くいくとは決して言えないのです。なので、例えば、どうしてもこの企業にリベンジしたい、という想いだけで就職留年するのは非常にリスキーだと言えます。報われるか分からない就職留年を選択するにはそれなりの覚悟が必要です。就職留年中にしたこと私は「去年とは違う自分」になる事を意識しました。去年の自分には何が足りなかったのかを周りの意見を聞きながら考えて、しっかりと行動に移す事が大切です。私の場合は「視野の狭さ」と「英語力」を改善しました。視野の狭さに関しては前述した通り後悔していたので、14卒では飲食業界からコンサル、金融、メーカーまで、興味がない所にこそ行ってみようという姿勢でセミナーやインターンに参加しました。様々な業界を知る事で、他業界との共通点や違いがわかり、志望動機の説得力が変わってきます。「なぜうちの業界なのか」と聞かれた時に、他業界を全く知らないのでは面接官を納得させる事は中々出来ないでしょう。英語力に関しては、13卒時に、総合商社の面接官にTOEICのスコアを聞かれて「受けた事がありません」と答えたのがなんだか悔しくて、英語力を高めようと決めました。日本人が少ない語学学校を探してマルタ共和国に8月から6週間留学し、英語漬けの生活を送って秋にTOEIC930点をとりました。どういう形で自分を変えていくかは自由です。「自分は去年とは違うんだ」と心から思える事は、大きな自信に繋がります。その自信は自然と面接の受け答えにも現れてくるものです。【参考】TOEICのスコアを3週間で250点あげる3つの方法就職留年理由を面接でどう説明したか就職留年が面接でマイナス評価につながる事を懸念している人は多いですが、私の経験から言うとほとんど留年に関して突っ込まれる事はありませんでした。留学に行く人や休学する人も多いので、卒業が1年ずれる人は相当多くいます。履歴書の卒業予定年度が1年ずれてる事に気付き、それを気にする面接官は少ないのです。もちろん聞かれた事もありましたが、留年した理由を正直に語り、去年からどう変わったのかをしっかり話せれば、問題ない場合が多いはずです。面接官は現時点でのあなたを評価しています。逆に言えば留年したのに特に進歩が見られなければ当然厳しい評価がつくでしょう。おわりに就職活動は進路を考え自分と向き合う良い機会です。就職留年すれば希望の企業に入れるとは限りませんが、多くの人と話しながら自らの人生について深く考える経験は大きな財産になります。私は結局1年目の志望と同じ総合商社業界に進む事にしましたが、漠然とした憧れしかなかった1年目と、ビジネスモデルや他業界との違いを理解し自分のやりたい事も考えた上で選んだ2年目では大きな違いがあると思っています。長くなりましたが、自分の選んだ道は自分で正解にしていくものです。就職留年すると決めたのならば、悔いの残らない様に全力で取り組んでみてください。もちろん気分転換も忘れずに! 75,768 views
【現役コンサルタントが回答】コンサル志望の就活生がOB訪問で絶対する3つの質問について回答します 【現役コンサルタントが回答】コンサル志望の就活生がOB訪問で絶対する3つの質問について回答します こんにちは、現役コンサルタントのtetoです。普段はtwitter「@syunfor」にて就活関連のツイートをしているのですが、今回unistyleにて記事を書く機会をいただきました。私は新卒で外資系コンサルファームに入社後、最初の数年はシステム系のプロジェクトを経験させていただき、現在はコンサルティング寄りの案件にポジションを移し、データ分析を専門としてクライアント企業の課題解決に取り組んでいます。本記事を開いていただいた皆さんは、ファーストキャリアの選択肢としてコンサル業界を検討されているところかと思いますが、いざ業界のことを調べても、具体的な製品などがあるわけでもないため、入社後のキャリアをイメージできない部分が少なくないかと思います。そんな中、ちょうど私の現在のキャリアは、皆さんが「実際コンサルファームに入社した場合の数年先」の状態ですので、これまでの経験を踏まえ、「コンサル業界のキャリアイメージ」が少しでも具体的になるようお手伝いさせていただけたらと思います。まず初回の本記事では、私が普段twitter/OB訪問などで質問を受ける際に、必ずと言っていいほど聞かれる「3つの質問」について解説します。これからコンサル業界で勤務している方に対して、OB訪問等を予定されている方は、ぜひ本記事の内容を“前提知識”として、よりファームごとの特徴に踏み込んだ内容を質問していただければ幸いです。本記事の構成【質問①】コンサルの仕事はプロジェクト単位だと聞いているが、1つのプロジェクトはどのくらいの人数/期間で行われるのか?【質問②】プロジェクト内でのスタッフの評価は、誰が行い、またどのような基準で評価されるのか?【質問③】総合コンサルの場合、入社1,2年はシステム系のプロジェクトに関わることも多いかと思うが、システムに関する知識は研修等で教えてくれるのか?最後に【質問①】「コンサルの仕事はプロジェクト単位だと聞いているが、1つのプロジェクトはどのくらいの人数/期間で行われるんですか?」についてこちらの質問は、コンサルファームの選考に臨もうとしている方は必ず気になる内容かなと思います。この記事を読んでいる方の中にも、既に同様の質問をされた方もいるのではないでしょうか。コンサルファームでは、働くチームの単位を明確に”プロジェクト”や”ジョブ”として管理していることが多く、実際に入社後は最低1つのプロジェクトまたはジョブに入ることになります。よって入社後の働き方をイメージするためにも、プロジェクトごとの人数/期間は把握する必要はあるかと思います。(※プロジェクト/ジョブはファームごとの呼び方の違いですので、基本的に同義です。本記事では以下“プロジェクト”に統一します)結論から言いますと、総合系ファームのプロジェクト人数/期間は一例として以下のような分布になっているかと思います。※総合系ファーム:コンサルファームのうち”戦略案件”以外も扱っているファーム※コンサル系プロジェクト(赤枠):プロジェクトの成果物にシステムが含まれていないプロジェクト※システム系プロジェクト(グレー枠):プロジェクトの成果物にシステム関連の成果物が含まれているプロジェクト例えば社員数2,000人のファームを想定した時、1つのプロジェクトが平均して5人のメンバーがいるとすると、そのファーム内のプロジェクト数は400件になります。この400件の中には、コンサル系の案件もあれば、システム系の案件もあり、それぞれ人数/期間も異なっています。それぞれの案件のイメージとしてですが(上の分布図は私が適当に作成したもので、実績値ではありません)、赤枠のコンサル系プロジェクトに関しては、概ね1人~15人くらいのチームになることが多いのではと思います。期間は案件によって様々で、中にはスポット1,2ヶ月で示唆提供の案件もあれば、しっかりクライアントサイトに入って半年から数年に及ぶものもあります。また、何を1つの”プロジェクトの期間”と定義するかは曖昧な部分がありまして、はじめは半年の契約でスタートしたプロジェクトでも5ヶ月後には翌半年の継続契約を結ぶ場合も少なくなく、延長契約によってトータルでは数年のプロジェクトになる場合もあります。システム案件に関しても、システム導入におけるフェーズごと(グランドデザイン/要件定義/基本設定/開発/テスト/運用・保守)に契約/プロジェクトを分ける場合などプロジェクトの期間は一意的な定義が難しい部分もありますので、柔軟に理解していただければと思います。総合系ファームの特徴でもある、グレー枠のシステム系プロジェクトに関しては、そのフェーズにもよりますが、コンサル系プロジェクトよりは比較的期間が長く、また人数は多くなる傾向にあります。※システム系プロジェクトの人数については、これも何を人数とするのか定義が難しい部分があり、例としてはプロジェクトに関わっている人全体では100人くらいいるが、自社の人は5人だけでその他の95人は外部のベンダーさんであったり、クライアントサイドからそのプロジェクトに入っている人だったりします。一方、自社で開発部隊も持っているファームの場合は、50人規模のシステム案件を全て自社の人員で構成する場合もあります。期間の定義と同様、人数に関しても柔軟に理解していただけたらと思います。上図のプロットは”プロジェクトに関わっている人全体”の人数のイメージです。以上の傾向からすると、新卒でコンサル系のプロジェクトに入る場合は人数:2人~10人、期間:2ヶ月~1年くらいのプロジェクトに入る可能性、システム系プロジェクトに入る場合は人数:5人~50人、期間1年~2年くらいのプロジェクトに入る可能性が、一般的には高いかと思います。プロジェクトの人数と期間■コンサル系のプロジェクト人数:2人~10人期間:2ヶ月~1年■システム系のプロジェクト人数:5人~50人期間:1年~2年ここまでで述べてきたように説明がかなり長く/難しくなってしまうので、コンサル会社の人に同様の質問をした場合には「プロジェクトによりますね」の一言に解答が終始してしまう場合も少なくないかと思います。ぜひ上記の内容を頭にいれていただき、今後OB訪問をする際には、ファームごとの特色(現状多い案件の特徴など)を質問するなど、1歩踏み込んだ内容について会話できることを期待します。【質問②】プロジェクト内でのスタッフの評価は、誰が行い、またどのような基準で判断されるのか?こちらの質問もかなり多く受けます。質問をする気持ちは大変よく理解でき、”uporout”のようなカルチャーに耳にする中、自分が入社したあと、ちゃんと活躍して高い評価を受けられる可能性はあるのか?を判断したいという意図の質問かと思います。スタッフの評価は誰が行うのか?まず「スタッフの評価は誰が行うのか?」についてですが、結論としてはそのときの”上司”が行います。(社会人からすると当たり前であり、特にコンサルに限った話でもないのですが、逆に説明されていない部分かなと思います。)①に書いた通り、例えばコンサル系のプロジェクトで5人構成のチームがあったとすると、多くの場合がパートナーorディレクタークラス1人、マネージャークラス1~2人、マネージャー未満(スタッフ)1人~3人のような構成となっています。そしてこの場合でいうと、スタッフの上司はマネージャークラスの方、マネージャーの上司はパートナーorディレクタークラスの方となります。新卒の場合は、スタッフなので同じプロジェクトのマネージャーから評価を受けると考えて問題ないです。また具体的に”評価とは何か?”、”評価を受けたあとの昇進するorしないはどのように決まるのか”なども、もしかしたら気になるかと思いますが、こちらについては、またの機会に解説できればと思います。どのような基準で評価されるのか?次に「どのような基準で評価されるのか?」ですが、これは結論として上司/プロジェクトによって様々です。上司も全員人間であり、個人的な感情が左右する場面も少なからずあります。そのような人間的な部分も上手くフォローしつつ、プロジェクト内でスタッフとしての役割を十分に果たせば相応の評価は貰うことができるでしょう。この質問を受ける際の質問者のよくある仮説として「”クライアント企業の売上を何割上昇させた”などで評価されるのですか?」がありますが、私の経験からだと、スタッフの評価とクライアント企業の売上が紐付く場合は少ないかなと思います。もちろんこちらも一概には言えないのですが、クライアント企業へのコンサル契約内容が達成できた/できないは基本的にマネージャー以上の責任となる場合が多いので、新卒の方に数字ベースの目標値を求めることはめったに発生しないかと思います。しかし、キャリアを積んで管理職になった場合は、評価項目には自社/クライアントに関わる数字も含まれますので、こちらに関して中長期的な評価/昇進に必要となってくる要素が気になる方は、OB訪問などを利用して質問するとよいかと思います(中長期的な評価スタイルについては、ファームごとに異なる部分も多いかと思うので)。【質問③】総合コンサルの場合、入社1,2年はシステム系のプロジェクトに関わることも多いかと思うが、システムに関する知識は研修等で教えてくれるのか?最後に、システム系の案件について、研修も絡めた上記の質問ですが、端的な解答は「もちろん研修がある場合もありますが、研修で取り上げるのは各種サービスのベース部分の知識で、プロジェクトで課題となっている部分/具体的な開発スキルまでを習得できるわけではない」になるかと思います。例えばですが、自動車メーカーなどの場合でも、研修で車の作り方の全行程をやってくれるわけではないでしょう。車作りのベースとなる研修はあったとしても、初期配属先が取り組んでいる開発課題は、研修で学んだ基礎知識のみでは解決できない場合がほとんどかと思います。さらに言えば、数年後、他部署へ移動となった場合、その時はその時で移動先の部署の業務を学ぶ必要があるかと思います。コンサルファームの研修/プロジェクトについても上記の例と大きく変わらず、研修では一連の概念レベルは学べるかと思いますがプロジェクトで必要とされる知識はまた別途、その時その時で勉強していく必要があります。クライアント側からしても基礎知識のみで解決できる課題はそもそも自社で解決すればいいので、コンサルファームの案件となっている時点で多少の応用知識は必要となります。新卒で入ったスタッフとしては、いち早くプロジェクトの状況を理解し、必要な知識を吸収できる人が活躍できるかと思います。最後に以上、少々長くなりましたが私が普段twitter/OB訪問でよく受ける3つの質問を解説しました。何か1つでも、これからコンサルファームを志望する方の役に立つ情報となっていれば嬉しいです。今後の就職活動、応援しております。■執筆者紹介teto:総合系のコンサルファーム勤務。データ分析を専門とし、製品の需要予測、施策立案などの案件が好き。自身の就活や、100件以上の就活相談を受けた経験から、コンサルタントを目指す際のHowtoをtwitter@syunforにて発信中。 15,567 views
面接における逆質問の重要性|どのような質問が評価されるのか? 面接における逆質問の重要性|どのような質問が評価されるのか? 本日話題になった記事の中で新卒の採用面接における逆質問に関するものがありました。参考:第六回採用面接で聞かれた質問が秀逸だった書いたのはとある企業の取締役で、面接官の立場から「逆質問の重要性」と「どのような質問を評価するのか」書かれていますので、面接を控えている就職活動生はぜひ参考にしてみてください。今回はこの記事をもとに、面接における逆質問で話すべきことは何かという点について話をしたいと思います。本記事のコンテンツ・逆質問は最も重要な項目の一つ・評価されない逆質問と評価される逆質問・何のための逆質問か・最後に逆質問は最も重要な項目の一つ上記の記事内にて、「こちらから聞く質問というのは単なる足切りのために使っている質問であり、それほど重要ではないのである。その代わり本当に重要なのは、「応募者から出てくる質問」である。失礼とは思うが、応募者から出てくる質問のレベルによって、「この人がどの程度の能力なのか」ということは結構把握できるように思う。」とあるように、逆質問というのは、面接の中でも非常に重要な質問の一つであるにも関わらず、多くの学生は「特にありません」など残念な回答をしがちです。質問をするというのは、質問に答えるよりも難しく頭をつかうものだからこそ、差がでやすいものです。もちろん逆質問をしなければ絶対に落ちるというものではありませんが、非常に大きなウェイトを占めているものであり、できるだけ面接官の心に残る質問をするべきだということをまずは頭の中に入れてほしいと思います。評価されない逆質問と評価される逆質問上記の記事の中で、評価されない逆質問の例として下記が挙げられています。こういった質問をしてしまいがちな学生が多いので、面接の前にもう一度考えなおしてみてください。・残業時間はどの程度ですか・平均年齢はどの程度なのですか・社内の雰囲気はどうですか?・どのような企業文化なのか教えてください・御社の会社の強みを教えて下さい残業時間や平均年齢などを聞いてくる学生の多くは、「残業が多いのは嫌だ」、「平均年齢が若いということはそれだけ離職率が高い会社だから嫌だ」といった自分自身の不安を打ち消してもらいたいがために質問をするように感じられます。本人としては、不安で仕方なく本音で質問しているのだと思いますが、評価する側としては、自分の不安を解消するためにこのような質問をする人は、相手の立場に立って物事を考えることのできない人なのかもしれないと評価を落とさざるを得ないでしょう。また社内の雰囲気や企業文化といったものを聞いたとしても、よほど強固な企業文化のある会社でない限りは学生が知りたい情報というのは引き出せず、ざっくりとした回答しか得られないでしょう。このようなざっくりとした表面的な情報だけで満足してしまう学生は自分の頭で考える力が弱いかもしれないと思われてしまう可能性が高いといえます。最後に「会社の強みを教えて下さい」といった質問も、それを聞いてどうするのかという根本的な質問で投げ返されてしまうでしょうし、ある程度熱意のある学生であれば、記事にも書かれている通り、「HPや社員の方の話から◯◯が強みだと考えていますが実際はどうでしょうか?」といった自分自身の意見を述べることができるでしょう。上記とは逆に、鋭い質問の例として挙げられたのは、「Aさんは勤続12年ということですが、この仕事をなぜ12年も続けてこれたのですか?」という質問です。これはAさんの価値観を問う問題であるとともに、面接官が受け手である学生を積極的に採用したいと考えれば、仕事の面白さややりがいといった部分について言及せねばならず、学生にとっても面接官の価値観およびそのレベルを推し量ることのできる質問になっているというのがよい点でしょう。何のための逆質問か多くの学生が忘れがちですが、面接は一方的に面接官に評価されるのではなく、「学生も企業を評価する場」です。だからこそ自分がどのようなことを面白いと思えるのか、企業選びの軸を明確にし、自分なりの価値観とその企業が合うかどうかを吟味すべきでしょう。よい逆質問をする上では、自分自身の経験や価値観から企業選びの軸を明確にした上で、質問の意図を明確にするのが第一歩といえます。その上で面接官の回答が自分の考えに合うのかどうかを吟味することで、面接官とお互いが評価しあうという対等な立場に上がることができるということを忘れないようにするともっと気楽に面接にのぞめるのではないでしょうか。最後に多くの学生が、面接とは企業側に媚を売った者がちと思い込んでおり、企業が気に入る言葉を並び立てることにばかり注力をしてしまいがちですが、面接は本来は、受け手である学生にとっても企業を評価する場です。面接官が「鋭い質問」だと唸る質問をするだけで満足することなく、その質問に対する回答を評価し、しっかりと企業を値踏みするつもりで受けると自ずとよい評価がついてくるでしょう。その域に達することができるように、ぜひ自分の考えを多くの社会人に聞いてもらい、自信を持って面接に望んでほしいと思います。下記参考では、逆質問に関する他の記事を紹介しています。こちらも併せてご一読いただき、より良い逆質問につながれば幸いです。参考:→逆質問でも、「NG質問」について紹介しています。→逆質問について、どのように質問を考えれば良いのか、特に「IR資料」を有効に使うことについて解説しています。photobyPhilDolby 65,019 views

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