【コミュ力≠伝える力?】実はあなたも就活コミュ障?

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最終更新日:2023年10月30日

【コミュ力≠伝える力?】実はあなたも就活コミュ障?

コミュニケーション能力、通称「コミュ力」は、日常生活だけでなく、就職活動においても耳にする言葉です。中でも「就活はコミュ力でなんとかなるよ」なんてことを耳にしたことがある人もいるのではないでしょうか。

ES・WEBテストは一人で実施するものである反面、GD・個別面接等では必ず同じ就活生・社員と対面しコミュニケーションをとらなければなりません。もちろんコミュニケーションを円滑に行えない場合、内定を勝ち取ることは難しいでしょう。

「コミュ力」が重要視されている中で、多くの人がコミュニケーション能力について誤った認識をしていることが多いように感じられます。自分は「コミュ力」があるからGD・面接も余裕だよと思っている就活生の皆さん、本記事を通してもう一度自身の「コミュニケーション能力」を振り返っていただきたいなと思います。

本選考とインターンの締め切り情報

企業が重視する能力「コミュ力」

企業が採用時に求める「能力」は就活生なら誰もが一度は調べたことがあるでしょう。

採用時に重視する能力
1.コミュニケーション能力(85.7%)
2.基礎学力(70.8%)
3.責任感(64.3%)
4.積極性・外向性(59.5%)
5.資格取得(56.3%)

参考:厚生労働省 「若年者の就職能力に関する実態調査」の結果概要

調査実施団体によって求める能力の順位に若干のバラツキが生じますが、一貫して「コミュニケーション能力」は高く重視されています。この結果だけを見る限り、「就活はコミュ力があればなんとでもなる」は案外的を得ているようにも思われます。

コミュ障✕就活

コミュニケーション能力が低いことを揶揄して「コミュ障」という言葉が巷では使われています。些か差別的な表現で筆者はあまり好きになれないですが、テレビ番組などでも使われているあたりメジャーな単語と言ってもいいでしょう。反対に、コミュニケーション能力が高い人を「コミュ強」と表現するようです。

ここで問題になってくるのが、「コミュ障」に分類される人たちの就活への不安ではないでしょうか。自分の考えをちゃんと言えるのか、そもそも知らない人事と話すのが苦手…。

筆者もあまりグイグイ話せるタイプではないので、GDでの「それでは〜について定義しましょう!」とエンジンを掛けてくるタイプの人を見て少し慌てた気持ちになってしまった経験があります。

積極的に発言をする彼らは一見、企業の求める「コミュ強」に属していると思われますが、「コミュニケーション能力」について正しく理解すると、彼らは実際のところコミュ障に属する可能性も否定できないのです。

(正しい)コミュニケーション能力の3要素

先程のGDの例のように、話をどんどんリードしていく人・発言数が多い人が「コミュ強」と思われがちです。しかし、コミュニケーション能力を正しく理解することで本当の「コミュ強」が見えてきます。筆者はコミュニケーション能力は以下の3つの要素に大きく分類されると考えていてます。

【コミュニケーションを構成する3要素】
▶聞く力
▶(空気を)読む力
▶伝える力

参考:就活における「コミュ力」は3つの力に分類することができる

コミュニケーションは言葉のキャッチボールと表現される事が多く、実際に置き換えてみることで理解が深まります。ボールをキャッチする能力が「聞く力」・ボールを投げる能力が「伝える力」・ボールを上手く相手に投げる能力・技術が「読む力」ではないかと思われます。各能力についてより考察を深めます。

聞く力

就活でも普段の会話でも相手の言葉・質問の意図を正しく理解する力は重要でしょう。

特に面接の場合は必ず面接官からの質問から始まります。「学生時代に頑張ったことはなんですか?」という質問に対し、「御社を志望した理由は〜」と話し始めるのは明らかに間違っています。

他にも、「学生時代に頑張ったことは?」という同様の質問に対し、「私が学生時代に注力してきたのは〜です(完)」と答えるのも質問に正しく答えているようで、正しくありません。企業側は「学生時代に〜」の質問の意図として「何にどのように取り組んだのか・そこから何を学んだのか」を聞きたいのであり、言葉の奥まで読み取る事が求められます。

(空気を)読む力

何年か前に『KY(空気が読めない)』が流行語になったことがありました。空気が読めないの「空気」とは以下のような事柄を指しているように思われます。

【空気の指すもの】
・表情
・声のトーン
・視線
・ジェスチャー

相手の表情を読み取りその場に適した会話を展開することを総じて「空気を読む」と表現しているように受け取れます。面接官側が真面目な雰囲気を醸し出している中で砕けた話をするのは空気が読めていない典型でしょう(逆も然り)。

他にも、就活は動物園!?私が遭遇した”トンデモ人間”7選の3番目に紹介されていた集団面接での学チカで「ナンパ」を頑張ったと伝えた学生も場の空気を読めなかった例になると思われます。

このように(空気を)読む力は、聞く力と伝える力の橋渡し的な役割を担っているとも言えます。

伝える力

こちらは言語した自身の考え・気持ちをどのように相手に伝えるかという部分になります。就活における面接のテクニックを調べてみるとほとんどがこの「どのように伝えるか」その心構え・テクニックに終始しているように感じられます。

「相手のネクタイを見て話す」「結論ファーストで展開する」「ジェスチャーを効率的に取りいれる」「この企業ではこれが聞かれる」…etc。調べれば調べるほどキリがありません。

特に大多数の就活生はこの「伝える力=コミュニケーション能力」と捉えているように伺えます。いかに人事の人に興味を持ってもらえるように話をするのか、GDで自分の存在を大きく見せるようにするのかに終始してしまっているのではないでしょうか。

もちろん伝え方を学ぶことはプラスに働く面も大きいように思われますが、果たしてそれだけで事足りるかは疑問です。

コミュニケーション∋伝える力

就活生が考えるコミュニケーション能力が伝える力にフォーカスを当てている反面、企業側が真に求めるコミュニケーション能力との間にズレが生じていると言えます。

このコミュニケーション能力とは何を指すのであろうか。たぶん、学生の皆さんが思っているよりも、その範囲は広い。単に「相手の言っていることを正しく理解し、それに相応しい回答ができる」「初めてあった人とも躊躇なく会話することができる」といったレベルだけではない。


「相手の求めるものを聞き出せる」「相手の真意・感情を推し図れる」「こちらの考え・感情を正しく相手に理解させることができる」「意見の違う相手との折り合い(解決)をつけられる」「信頼関係を築くことができる」など、コミュニケーション能力という一つの言葉の中には多くの要素が含まれる。

参考:就活生が誤解する「企業が求めるコミュ力」

企業と名のつく組織で働く場合、一人で仕事をすることはまずありえません。人と働いていく上で必要となる、メンバーの発言を理解する・自分の考えをきちんと伝える・円滑に議論を進めるための「コミュニケーション能力」を企業が求めていることが伺えます。

これはコミュニケーションの3要素を全てしっかり使わなければならず、いかに自分に興味をもってもらうか、自分の意見を通すかの能力だけが求められていないことがわかると思います。 

コミュ力は「聞く力」「読む力」「伝える力」の集合体であり、3つのバランスが取れている人を「コミュ強」というのでしょう。

まとめ

本記事では企業が求める能力として1位と言っても過言ではない「コミュニケーション能力」について考察を深めました。

【本記事のまとめ】
▶コミュ力は「聞く力」「読む力」「伝える力」の3要素で構成される
▶コミュ力は仲間と円滑に仕事をする上で必要な能力
▶企業の求めているのは「伝える力」だけではない

いかがでしょうか。皆さん「伝える力」だけのコミュ力に注視してませんでしたか。

いかに自分を押し通すかだけを考えていたのならば、これを機に改めて自身の面接への向き合い方について考えてみてください。

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書評:『<就活> 廃止論』| "就活ルール" の未来 書評:『<就活> 廃止論』| "就活ルール" の未来 日本の新卒採用は大きな転換期を迎えています。中でも直近のメイントピックは、今年9月頭にニュースとなった、"就活ルール"と呼ばれる採用スケジュールの廃止でしょう。各種メディアでもこの手の話は多く取り上げられていますが、重要なのは・アンテナ高く正確な情報を追うこと・基本的にやるべきことは何も変わらないと認識することの2つに限ると思っています。今回は、そんな現代の新卒就活の潮流に紐づいた書籍『<就活>廃止論』についてご紹介し、現在の新卒就活の特徴や課題について見ていきたいと思います。※本記事では、特に断りがない場合、「同書」という記述は全て『<就活>廃止論』を指します。<就活>廃止論【本記事の構成】▶『<就活>廃止論』の全体像▶"就活ルール"のその後▶『<就活>廃止論』が語る日本的雇用慣行の問題点▶『<就活>廃止論』とunistyleに共通する考え方▶『<就活>廃止論』への疑問▶最後に『<就活>廃止論』の全体像本書の内容を一言で言えば、「日本の新卒採用の問題点とそれを克服するための提言」について書かれている書籍になっています。~『<就活>廃止論』の章構成~第1章:「就活」の時代は終わった第2章:「就活」の<ステップ0>第3章:なぜ学生は就職できないのか第4章:出現率5%の優秀人材になる方法第5章:できる人材は自分で作れ~採用への提言~第6章:就職活動への提言第7章:次世代へのアクション筆者である佐藤孝治氏は、新卒でアクセンチュアに入社し、現在では就活コミュニティーサイト「Jobweb」の代表取締役会長に従事されている方です。発刊は2010年と今ではやや昔のものになっていますが、"就活ルール"が話題となっている現在だからこそ読んでおいて損はない内容がいくつも存在しています。『<就活>廃止論』は、これから就活本番を迎える学生にとって、非常に示唆深い書籍であると言えるためです。"就活ルール"のその後冒頭で、「アンテナ高く正確な情報を追うこと」が重要である旨を述べましたが、皆さんは世間で話題になっている"就活ルールの廃止"がどのような"ルール変更"であるか正しく説明できますでしょうか。「21卒からは就活スケジュールが廃止になる。すなわち、3年生の3月に広報活動・4年生の6月に選考活動が解禁という現状のスケジュールは、20卒で終了となる。」上記のような認識の方は、もう少し情報に対する向き合い方を考えた方がいいかもしれません。”経団連が”ルールの設定をしなくなるだけ”就活ルール"廃止と言われると、就活ルールが21卒から無くなるかのように聞こえるかもしれません。しかし、以下の記事に書かれている観点は認識しておくべきでしょう。経団連は10月、大手企業の採用面接の解禁日などを定めた指針の作成を2021年春入社分から廃止することを決定。政府がこの議論を引き取り、新たな就活ルールについて検討することになった。出典:日本経済新聞就活ルールだけが問題ではないこの記事のポイントは、「政府がこの議論を引き取り」というところです。すなわち、経団連が就活ルールを「無くすことを決めた」のではなく、経団連が就活ルールを「決めることを辞めた」という意味になります。では、議論の舵を握ることになった政府は一体どのような判断を下すのか。これについても政府は既に大枠の方針を提示しています。政府は26日、学生の就職活動ルールについて、現在の大学1年生に当たる2022年卒業以降の学生についても、当面は現行日程を維持する方針を固めた。政府は新卒一括採用の見直しについても議論を始めているが、雇用制度の抜本的な改革には時間がかかるとみている。学生の混乱を回避するため、当面は日程を維持すべきだと判断した。出典:毎日新聞就活ルール22卒以降も現行日程政府方針上記は毎日新聞の10月26日付の記事です。経団連の発表から約50日後。政府は引き取った議論の焦点である「21卒以降の就活ルール」について、「当面は変更しない」。すなわち、21卒以降も3年生の3月に広報活動・4年生の6月に選考活動が解禁という現状のスケジュールはしばらく継続するという結論になります。22卒以降では毎年度改変の要否が判断されていく中で、今後将来的に廃止の方向性へ向かうことにはなるでしょうが、少なくとも直前になって急に変更といった直近の就活生への影響はないとほぼ言い切っていいでしょう。『<就活>廃止論』が語る日本的雇用慣行の問題点『就活ルールの廃止|これからの就活。(1・2年生、21卒以降の学生がやるべきこと)』でも少し触れましたが、就活ルール廃止には、年功序列・終身雇用・新卒一括採用といった高度経済成長期から続くいわゆる日本的雇用慣行からの脱却が根幹にあります。個人と会社の関係は、「一対一」の対応関係から、お互いが多数の選択肢を持つ関係へと変化している。出典:『<就活>廃止論』p37この部分で何が言いたいかといえば、大学を卒業した直後の4月に企業に就職し、その1社で定年まで勤め上げるという日本的雇用慣行は衰退している。すなわち、企業に入るタイミング・出るタイミングが人それぞれの時代へと変化しているということです。『最初の勤め先で人生は決まらない〜納得のいく就職活動を行うために〜』でも述べた通り、一昔前に比べれば日本でも転職というものが一般的になりつつあり、新卒で入社した企業を定年まで勤めあげる人の割合は減少傾向にあります。では、今回のような新卒ルールの変化(=入るタイミングの変化)は、このような日本的雇用慣行の根底を揺るがすものになるのか。結論、現状それだけでは現代の雇用システムを大きく変えることはまだ難しいでしょう。同書にも指摘がありますが、就活ルールという入るタイミングだけが変化しても、結局その分出口にも変化がなされなければ抜本的な変化には繋がりません。日系企業は諸外国と比較して解雇規制が強く、仕事で成果が上がらなくても余程のトラブルでも起こさない限り強制解雇をされることはないという特徴があります。雇用の流動化を高めていかない限り、いくら入口が変化しても日本的雇用慣行がいきなり廃止されるといったことはないでしょう。本件に関しては、unistyle創業者の樋口も近しい指摘をしています。本丸は解雇規制と終身雇用をどうするかなので、入り口のルール変更は大きな影響を及ぼすことはなさそう。すでに終身雇用を前提としない外資やベンチャーを志望する優秀層が増えており、大企業からの転職もじわじわ増えてるので徐々に変化しそうではある。https://t.co/K4v82Y4HF6—KotaroHiguchi(@happytarou0228)2018年10月9日『<就活>廃止論』とunistyleに共通する考え方先述した通り、『<就活>廃止論』は2010年発刊の書籍ながら、8年経った現在の就活生にとっても示唆深い内容になっています。そのため、2011年にサービスを開始したunistyleとも共通する考え方が多く、両者の内容を補完する意味でも読んでおいて損はない内容がいくつも書かれています。共通点1:企業が求める人材像はある程度共通している多くの学生が勘違いしているのだが、学生が就職活動に苦戦している理由は、新卒学生に対する求人が少ないからではない。企業が採りたいと思う学生が少ないからである。出典:『<就活>廃止論』p81unistyleでも何度もお伝えしている通り、総合職に求められる人物像というのは各企業である程度共通しています。端的に言えば、自社の利益に貢献できる人材がそれに該当します。企業からすれば、自社の採用基準を満たしていれば内定を出し、満たしていなければ内定は出さない。それだけの話です(もちろん最低限の採用人数を確保するためにある程度仕方なく採用するというケースはゼロではないでしょうが)。売り手市場・就活氷河期といった市場動向を気にする方は多いですが、最上位の学生にとってはいつの時代でも企業から引く手数多の存在であり続けます。また、業界や企業規模等によってその年の傾向は大きく異なり、売り手/買い手というのはあくまで平均値に過ぎないということは認識しておくべきでしょう。参考:ES・面接で人気企業内定者が企業に伝えていた5つの強みとは?共通点2:「早期化」にはメリットも多い大学と企業社会をまったく特異な、断絶したものと考えるという習慣から抜けきれないから、「就職活動の早期化」を問題視する見方が出てくる。「早期化」、大いに結構ではないか。出典:『<就活>廃止論』p55今では主に3年生の6月から一般的になった企業のインターンシップ活動。それが本格化したのはついここ5年ぐらいの印象があります。『【緊急掲載】経団連、就活ルール廃止を検討|学生への影響は?』では「超早期化」となることをデメリットの一つとして挙げてはいますが、企業と早い段階から接点を持てることはプラスに働く面も多いと思っています。特に「3年で3割が辞める時代」と言われる昨今、学生と企業の間の情報の非対称性・ミスマッチを低減するという意味で、インターンシップを始めとした就職活動の早期化には一定の効果が見込まれます。よく、早期化のデメリットとして学業への影響を真っ先に挙げる論調は多いのですが、本書では「むしろ逆に将来に対する学生の意識の高まりが、「学ぶ」ことへの興味・関心を高め、学業にもプラスに働く面が強いと考える(同書:p53)」と述べています。すなわち、早期化したことで発生した期間で主に行うインターンへの参加・自己分析といった活動は、学業と相反するものではないというのが筆者の主張です。また、就活が無ければその時間を勉学の時間に本当に当てようとしている学生が実際問題どれだけいるのかという疑問も感じています。学生が学業に時間を割くようになるためには、就活に要する時間を減らすこと以前に、そもそもの学業に対する向き合い方を変えないとそれほど効果はないのかもしれません。「学業に悪影響が出るから早期化はダメだ」と短絡的に考えるのではなく、メリット/デメリット双方の考え方を吸収し、フラットに考えることの重要性を再認識させてくれるトピックと言えるでしょう。共通点3:自己PRに求められるのは、"再現性"人事担当者としては偶然性を排除しないと、人を採用する際のリスクになります。その判断ポイントは「自分のルール」を持っているかどうか。「自分のルール」をしっかりと持っていれば、成功の再現性は高いと判断してほぼ間違いないのです。出典:『<就活>廃止論』p116『自己PRは複数エピソードで語れ|ない人も高校時代で代用可能!』でも述べた通り、自身の強みを伝える自己PRでは複数エピソードを語ることで再現性を高めることが肝心です。当然ですが、サークル活動で新たなイベントを企画し何らかの成果を上げた人が企業でも新規事業を立案し収益向上に貢献できるとは限りませんし、アルバイトで周囲を巻き込みチームで成果を出した経験を持つ学生が企業でもリーダーシップを発揮できるとは限りません。採用担当もそれは織り込み済みです。しかし、そんな中で「自社に入ってからも活躍するだろう」というある種の期待感や確からしさを元に選考通過者を選別していくのが新卒就活です。「確からしさ」というのが、本書での「偶然性の排除」に該当し、それを高めるための複数エピソード・再現性だという関係性は把握しておくべきでしょう。『<就活>廃止論』への疑問上記のように、『<就活>廃止論』にはunistyleと共通する考え方がある一方、現在の就職活動に合致するかどうか疑問を感じる点もいくつか存在しています。疑問点1:「新卒"だけ"がキャリアの入口ではない」は確かだが...昔、終身雇用が全盛の時代であれば新卒で入社して短期間で辞めた人には、強いマイナスイメージがつきまとったが、現在ではそうしたネガティブな語感はほとんどない。出典:『<就活>廃止論』p36年功序列・終身雇用・新卒一括採用といった日本的雇用慣行が、従来よりも薄れてきていることは事実です。「新卒で入った企業で定年まで勤め上げる」人の割合は今後も減少していくことが想定されるでしょう。しかし一方で、現在でも日本社会でファーストキャリアが重要であることは事実であり、いわゆる「新卒カード」が優遇されている現状は認識しておくべきです。特に多くの大手企業では、集合研修やOJTを始め新卒に対し多大な費用をかけ育成をするなど、自身の市場価値を高めるうえで恵まれた環境が新卒採用者には整っています。本書では、「早期離職者にネガティブなイメージはほとんどない」と述べていますが、採用担当者からすれば「自社に来てもまたすぐに辞めてしまうのでは」というマイナスイメージは少なからず抱くはずです。企業に入ってもすぐ辞めるような大して能力が身についてないような人を採用するぐらいなら、新卒の学生を一から育成していった方がいいと考えるのは容易に想像できるでしょう。もちろん、本当に不当な労働条件下で働かされたといった"仕方がない"事情もあり得るでしょうが、採用担当者からすればどんな理由であれ「すぐ辞めた人」というレッテルは貼ることになります。「第二新卒でもネガティブなイメージはないからいいや」と逃げや言い訳に使うのではなく、新卒就活は最大のチャンスとして真剣に取り組むべき、という考えをもっていただきたいと思っています。疑問点2:「学歴フィルター」に対する考え方今どき上位校を出たからといって、いわゆる人気企業に必ず入れるなどということは全然ない。東大の学生でも有名企業をすべて落ちる人はたくさんいる。本当である。出典:『<就活>廃止論』p89上記は全くもってその通りの記述であり、東大=上位企業に内定という図式は必ずしも当てはまるわけではありません。しかし、「有名企業をすべて落ちる」というのは、そもそも上位学生は受ける企業のレベルが相対的に高いというバイアスがかかっています。わずか(ルール上では)3カ月程度で勝負が決まる短期決戦の現在の新卒就活において、「MARCH以上」といった学歴フィルターをスクリーニングとして採用の効率性を高める企業はいくつも存在しています。大切なのは、「学歴なんてほとんど関係ないから、入学偏差値が低くても上位学生と同じ土俵で勝負できる」と捉えるのではなく、学歴フィルターは「ある」と割り切って、採用基準を満たすための取り組みに注力することです。参考:就職活動における「学歴」丨「スクリーニング基準」と「採用基準」疑問点3:「学生団体」は変革人材の集合体?顕在化してわかりやすい変革人材クラスターが「学生団体」と言われる集団だ。学生団体は、自分たちの理想やビジョンを掲げ、大学の枠を超えて社会へ飛び出し、社会的に意義のある活動をしている学生の集団で、多くの団体で複数の大学横断的な学生から構成されている。出典:『<就活>廃止論』p176本書では"変革人材"の特徴として、目的意識・行動力・自己理解・環境選択・長期的視点・戦略思考といった要素を挙げています。今の時代Facebookを始めとしたSNSを中心に様々な学生団体の活動を見ることが出来ますが、それらの多くが上記のような変革人材の集合体であるかどうかは疑問に感じます。学生団体の多くは「自分たちの理想やビジョンを掲げ」ているでしょうが、それに沿って「社会的に意義がある活動」をしている団体がどれだけあるでしょうか。とりあえず集まった学生同士の馴れ合いで終わっている団体の方が多い印象がありますが。もちろん、何を持って「社会に意義がある」と判断するのかは個人の価値観に紐づくため正解があるわけではありませんが、少なくとも採用担当者にとって学生団体と接点を持つことが変革人材の効果的な採用繋がるケースがどれだけあるかは疑問に感じます。ちなみに、以下のエントリーは若干の極論も含みますが、ある意味的を得ているような気もしています。参考:学生団体に入るべきではない理由100パターン最後に『<就活>廃止論』は就職活動そのものの廃止を主張している書籍ではないため、その点を批判する意見も多いようですが、"就活ルール"で騒がれる今だからこそ有益な情報がいくつも含まれていると感じます。就活本と言われると自己分析本やWebテスト対策本といった選考突破のノウハウを得るためのものと考える方は多いと思われますが、時には就職活動の全体像を知るという意味で、このような書籍も活用してみてください。 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日揮、新日鐵、SMBCなど、選考に直結説明会を開催する大企業まとめ 日揮、新日鐵、SMBCなど、選考に直結説明会を開催する大企業まとめ 「説明会どれだけ行かなきゃダメなの・・・採用と関係あるかもわからないのに・・・」と困惑し、途方に暮れている就活生も多いのではないでしょうか?手当たり次第有名な企業の説明会に行って、別に知りたくもないどうでもいい質問を無理矢理考え、それを社員の方に伺い、「これが就活だ」と自分自身を納得させる毎日・・・筆者もそうでした。無数の説明会に参加することで、逆に就活に対するモチベーションが下がっていくことさえありました。リクスーを着るだけで吐き気がすることもしばしば。さらには、連日の就活の疲れで、説明会中の睡眠や遅刻、無断欠席を繰り返す始末。皆さんもこのような経験はありませんか?就活生の皆様であれば共感していただけるのではないでしょうか?多くの学生がこの状態に陥っている原因としては、「志望企業や業種が絞りきれていない」や「周りが熱心に説明会に参加している中で参加しないという選択は恐すぎる・・・」、「とりあえず説明会に行っておけば安心感を得ることができる」などがあると思います。確かにそうですよね。でも、説明会に奔走するばかり、OBOG訪問はゼロ、エントリーシートは締切ギリギリ、自己分析も不十分、テストセンターの勉強も全然やってない・・・なんて状況にはなっていませんか?私の友人は説明会に参加しながら、トイレにこもって持ち込んだPCでエントリーシートを書いていました。また、説明会に参加しながら手元のSPIの参考書を必死に解いている友人もいました。効率も悪いような気がしますし、説明会に参加している意味もわかりませんよね。「説明会に参加しなくてはいけない」という脅迫観念にとらわれて、就職活動の本質を見失っていると思います。説明会はその企業の理解を深め、自分のやりたいことをみつけ、志望動機をブラッシュアップするためにあるのです。「なんとなく参加すること」が目的になっている説明会では、得れるものはほとんどありません。今回の記事で、このような就活生の悩みを少しでも解消できれば嬉しいです。説明会に参加しておくべき大手企業説明会には大きく分けて2つのタイプが存在します。選考に影響を及ぼすものと、全く影響を及ぼさないものです。就活生であれば、前者には絶対に参加したいはずですよね。このような企業の説明会にピンポイントで参加できれば、手当たり次第無数の説明会に参加することに比べて、モチベーションを高く保つことができ、効率よく就活を進めることができるはずです。就職活動において説明会と言いながら、その参加によって本選考やリクルーター面接がスタートする大手企業があります。また、説明会に参加した「数」を考慮する企業さえあるようです。今回は15卒の私が、その経験から参加した方がいい大手企業説明会についてピックアップし、紹介したいと思います。これさえ知れば、就活がさらに効率的になるでしょう。自己分析や筆記対策、エントリーシート作成にもっと時間を割くことができます。(年度や採用方針の変更によって大きく変化する恐れもあるので、すべてを鵜呑みにしないでください)参加後選考・リクルータースタート型→説明会に参加しなければ、選考やリクルーター面接という次のステップに進めないと思われる企業(日揮に関しては常に説明会が満席のため、こまめなチェックが求められます。TOYOTAは大学別の説明会が重要という噂)。・日揮(プラント)・千代田化工建設(プラント)・新日鐵住金(鉄鋼)・新日鉄住金エンジニアリング(建設)・TOYOTA(自動車)・野村アセットマネジメント(金融)・大和アセットマネジメント(金融)・三菱倉庫(倉庫)・住友倉庫(倉庫)・三井石油開発(石油)・三井海洋開発(建設)・コマツ(重機)・旭化成(素材、医薬)・三井住友銀行(銀行)・三井住友信託銀行(銀行)・キーエンス(精密機械)などスタンプラリー型→説明会やOBOG訪問の数が選考で重視されるとの情報。志望者はできるだけ多くのイベントに参加し、OBOG訪問をこなした方がいいでしょう。・みずほ銀行(銀行)などES通過者必須参加説明会型→エントリーシート通過後、通過者のみの参加必須の説明会が開催されます。(エントリーシート通過前に通常の説明会もあります)・旭硝子(素材)・キューピー(食品)・富士フイルム(精密化学)・SMBC日興証券(証券)などインターン参加者優遇型→外資、金融全般にいえます。インターン参加によって本選考で優遇を得られることがあるようです。これらの業種に関して、インターンに参加して損をするということはないでしょう。・東京海上日動(保険)・三井住友銀行(銀行)など最後に筆者は数多くの企業の説明会に参加し、OBOG訪問も行いました。しかし、その多くは本選考とは関係ない印象を受けました。ただ、最終面接が近づいてくると、面接官側の資料に参加した説明会についての記載がある場合や、「OBOG訪問はしましたか?したのであれば、訪問した社員の部署と名前を教えてください」という質問が増えました。また、推測ではありますが、書類選考の際、説明会等の参加の有無をチェックしている場合も考えられます。そのため、お金と時間、体力に余裕があるのであれば、積極的に説明会等に参加しておく方がいいかもしれません。一部の企業は、説明会参加やOBOG訪問で学生の「熱意」や「本気度」を測っていると考えられるためです。しかし、これらの行動が採用or不採用を決める決定的な要因にはならないので、就活生は「無理してでも説明会に行かなくてはいけない」という根拠のない思い込みは捨て去った方がいいと思います。自分の無理のない範囲で、興味のある企業の説明会に参加することが理想の形です。手当たり次第行けばいいというものではありません。筆者も幾度も企業の説明会に足を運びましたが、実際内定を頂いたいくつかの企業の中で「説明会に参加した企業」はたった1つだけでした。人生はそんなものです。あまり深く考えすぎないようにしましょう。行きたいと思える企業の説明会に、気軽に参加すればいいのです。ただ、上記の企業に関しては、説明会参加が選考へのエントリーとして必須である場合があるので注意してください。こういった情報を上手く活用して、効率よく、高いモチベーションで就職活動本番に臨みましょう!photobySholeh 36,496 views

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