無内定の就活生が気づいた志望企業の内定に近づくために大事なこと

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最終更新日:2023年10月30日

無内定の就活生が気づいた志望企業の内定に近づくために大事なこと

自己分析

※本記事は2016年3月に公開された記事になります。

 

はじめまして、17卒の就活生です。現在、私はベンチャーや外資系企業の選考を数社受けています。しかし残念ながら、いまだに内定が1つもありません。

最近受けた面接では、自分が予想してなかった質問を受けて動揺してしまい、その後の会話も上手くいきませんでした。例えば「あなたのその強みは幼少期のどのような経験がきっかけで生まれたのですか?」という質問です。この質問については、自己分析がまだ甘かったためにしっかりとした返答が出来ませんでした。

ちなみに、自分の生い立ちについての自己分析は自己PRに説得力を持たせる方法として非常に大事なので、以下の記事を参考にするといいでしょう。

選考を受けるたびに企業からお祈りされる日々を繰り返すのはもちろん辛いですし、多少の焦りはあります。しかし、面接やGDを重ねていくうちに「自分に何が足りていなく、そしてどうすればそれを改善できるのか」を理解できるようになってきました。そして、それを改善し実践していくことを繰り返すことによって、今後の自分の内定率があがることを確信しています

以下、なぜ自分が無内定にも関わらずいま自信を持って就職活動をできているのかについて説明したいと思います。

本選考とインターンの締め切り情報

就活生の多くは腰が重く、受ける企業で悩んじゃう

私の友人もそうでしたが、多くの就活生は「自己分析がまだ終わっていない」だの「業界研究が終わっていなくて志望理由が話せない」などの理由で面接を受けることを避ける傾向にあります。もちろん皆さんの気持ちは分かるのですが、私の場合は自己分析がまだ終わっていなくても、そして志望理由が甘いとしても選考を受けるようにしています。

しかし、もちろん事前にしっかりと自己分析を行い、志望理由を固めた上で選考を受けるに越したことはありません。

就職活動は一期一会の機会であることが多いです。

たとえ面接であなたが上手く話せなかったり、志望動機が非常に甘いもので悲惨な内容になったとしても決して恥ずかしがる必要は無いと思っています。あなたがその面接で落ちたとしても、その面接官はきっとあなたが話した内容など忘れているはずです。

決して私はポジティブなほうではありません。しかし、「変なこと話しちゃっても、どうせ向こうは忘れてるだろうしもう会わないだろうからいいか」と思うようにし、悩む暇があったら選考を受けちゃうようにしています。

むしろ最も大事なことは面接を受けた後です。「面接において、自分は何がだめだったから選考に落ちたのか」をしっかり考えることです。上述したとおり、私の場合だと予期せぬ質問を投げられたときに話せなくなってしまい、その後の会話でも自分の言いたいことを伝えられなくなってしまう傾向があるようです。

このような「予想してなかった質問」に対する回答のストックを増やしていくことで、私は最近の面接で昔よりも話せるようになっていることを実感しています。

このように、「面接で気づいた自分の弱点」をしっかり明確にさせ、それを改善することで自分の「面接力」を上げることは非常に重要だと思います。

過去にUnistyleで行ったWeb質問会でも、多くの人気企業内定者が「本命企業の選考を受ける前に、外資系やベンチャー企業の選考をたくさん受けることで面接での話し方や内容を改善した」と話しています。また、私はやっていませんがボイスレコーダーを使って自分の話し方を見直すのも非常に有効な手段でしょう。

Q:自己分析は、どのくらいの期間を掛けて行いましたか?
A:自己分析は最初市販の本でやろうとしていたのですが、自己分析が手段ではなく目的になってしまいそうだったので、練習としてそこまで志望の高くない企業をうけ、答えられにくい質問や面接官のうけがいい悪いをピックアップして実践的に自己分析をしていました。自己分析は自己満ではなく面接官の視点に立って行わなければ意味がないです! 友達にはボイスレコーダーで録音し、反省を行っている人もいました。
 

【参考】
「就活の進め方」大手メーカー内定者による質疑応答

Q:面接の練習はどこでされてましたか?

A:ベンチャー企業の本選考です。ボイスレコーダーで録って後で自分で反省していました。後は友人に就活オタクがいたので、彼によく見てフィードバックしてもらってましたね
 

Q:選考に向けて今のうちに行うべきことがあれば教えてください。内定者さんが行っていたことややっておけば良かったことなども教えてもらえたらありがたいです。

A:私の場合、現段階では進んでいたベンチャー企業の選考を消化していました。 行うべきこととしては、徹底的に面接練習→フィードバック→改善をして就職活動の偏差値を上げてください。見落としがちですが、SPIはかなり重要なので手を抜かないように。算数苦手な人は面白いほど面接前に落ちてしまうので。私は結構SPIで落ちたので、対策をしっかりやっておけばよかったです。ちなみに電博ともSPIの点数は低くても大丈夫です。商社受けるならしっかりやりましょう。


【参考】
【悩む暇があったら内定を取れ】広告代理店内定者が語る就職活動の極意その1

少しずつ内定に近づくビジョンが見えてきた

1ヶ月前は、GDの段階で落とされることや、面接にて「何を言ってるのか良く分からない」というフィードバックを貰ったこともあります。しかし、先ほども述べたように、少しずつ自分の面接での話し方や内容は良くなってきたんじゃないかと思います。

現在では、大手不動産のインターンの選考を通るくらいに上手く話すことができ、また、ITベンチャーのほうから内定をもらえそうな状況です。

そのため現在は、私は第一志望の企業に内定するイメージが持てています。

なぜかというと、今自分がやっている「面接をたくさん受けて、そのたびに悪い部分を直していく」というプロセスを繰り返すことで「どのようにすれば選考を通ることが出来るのか」を少しずつ理解できるようになってきているからです。自分が話す強みやそれを裏づけする経験を人事がどう感じるかは実際に選考を受けてみないと分かりません。また、自己分析のツールとしても面接というのは非常に重要だと思っています。

私の場合、面接でされた質問がきっかけで初めて幼少期についての経験を深堀りすることの重要性に気づきました。

また、以下の記事では自己分析のツールとして、東京海上日動火災保険のインターン面接を受けるべき理由について説明しています。

ぜひ、参考にしてください。

さいごに

過去の人気企業に内定した就活生に話を聞いても、やはり面接の数をこなしていくことは非常に重要であることがわかります。私も以前は「変なことを面接で話したら会社に失礼だし、本当に行きたい会社だけ受ければいいかな」と思っていましたが、先輩の意見を聞いて面接をたくさんこなすようにした結果、徐々に自分に自信が持てるようになってきました。

就職活動において人事が学生の良さを直接判断する機会は説明会やOB訪問ではなく、面接です。この面接においてどれだけ自分の魅力を伝えられるかが就活成功のカギであることは間違いないと思います。

ぜひ、この記事がみなさんの背中を押すきっかけになればと思います。

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「ベンチャーで学歴は関係ない」はホント?スタートアップ役員の学歴を調査! 「ベンチャーで学歴は関係ない」はホント?スタートアップ役員の学歴を調査! Unistyle創業者・樋口(Twitter@happytarou0228)のtweetです。参考:KotaroHiguchiTwitter(@happytarou0228)リンク先のTechCrunchのポスト「大学別スタートアップ数&調達額ランキング」では、アメリカ国内の大学別に「卒業生が立ち上げたスタートアップの数」とその「資金調達*額」の調査結果がまとめられています。このランキングの上位は、スタンフォードやマサチューセッツ工科大(MIT)、ハーバードなど、グローバルに名の知れた名門大学ばかりで占められており、【スタートアップ・ベンチャーのフィールドでも、学歴と資金調達額のあいだには相関がある】というメッセージを読み取ることができます。*資金調達:企業が事業を行うために必要な資金を外部から獲得すること。この場合は特に、「スタートアップ企業がベンチャーキャピタル(VC)から出資を受けること」を指します。「VCの投資審査をパスした」すなわち「専門家から一定の水準以上の成長性を見込まれた」という解釈ができるため、調達金額はスタートアップの企業価値を知るうえで参考になる指標の1つにもなります。参考:日本でも急成長中?ベンチャーキャピタルの仕事内容と就職のための道しるべなんとなくでVCから資金調達は絶対にしちゃダメ!(外部記事)本記事では、この「学歴と資金調達額のあいだの相関」が日本国内のスタートアップでも観測できるかどうか、実際のデータを用いて検証したいと思います。仮説検証のためのアプローチunistyleでは、トップキャリアを歩む全1,333名のビジネスパーソンの経歴を調査し、独自のデータベースとして保有しています。ここでは上記データベースのなかから、【直近5年間に総額1億円以上の規模で資金調達を行った未上場スタートアップに勤務しており、そこで役員クラス以上の職位にある人物】という条件で絞り込みを行い、該当するスタートアップ役員310名をピックアップ。公開されているプロフィール情報などを通じて彼らの学歴を調査し、それらを統計的にまとめ直すことで日本のスタートアップ・ベンチャー役員の学歴の傾向に迫りました。日本のスタートアップ・ベンチャーの役員は高学歴か上記の母集団の学歴調査から、各大学の出身者数をランキング形式にまとめ直してみると、その傾向がくっきりと見えてきました。トップは、40名のスタートアップ役員を輩出している東京大学。慶應・早稲田が僅差で続き、その次は14名の京都大学です。学生の絶対数が少ない東京工業大学・一橋大学もそれぞれ5位・6位とするなど、冒頭で取り上げたアメリカ国内のケースと同様、一般的に高学歴とされる大学が上位を独占するかたちになっています。また、今回の母集団全体の構成比率をみても、高学歴層がマジョリティを占めていることがわかります。いわゆる東京一工(東大、京大、一橋、東工)と早稲田・慶應だけで半数近くを占めており、その他の旧帝大・上位国立大とMARCHまでを合算すると、一般的に高学歴とされる層が全体のちょうど60%を占める結果となりました。また、大学院卒業者の多さも興味深いポイントのひとつです。※文部科学省学校基本調査(平成29年度)対象母集団としている未上場スタートアップ役員のうち、実に30.1%にあたる96名が大学院修士以上(博士卒も含む)の学歴を保有していました。文科省「学校基本調査」によれば、2017年春に大学(学部)を卒業したすべての大学生のうち、大学院へ進学するのは11.0%。スタートアップ役員は全国平均のおよそ3倍の水準ということになります。結論として、やはり日本国内においても【スタートアップ・ベンチャーのフィールドにおいても、職務上の成果・ポジションと学歴とのあいだには相関がある】という傾向は指摘できそうです。(なお、ベンチャー企業への就職を検討している方にとっては、以下のunistyle記事もヒントになるはずです。)参考:三井物産からの内定を辞退してベンチャー企業へ、京大卒20代取締役が考えるキャリア観「ベンチャー企業なら大手より成長できる」は本当か?最後に本記事では、実際のデータを用いながら「スタートアップ・ベンチャーのフィールドにおいて、学歴と成果のあいだに相関が認められるか」という点を検証しました。結果はアメリカの場合と同様で、スタートアップ役員の大半が東京一工や早慶などいわゆる「高学歴」によって占められていること、さらにそのうち約30%は大学院修士まで卒業していることが判明しました。近年盛り上がっている「大企業orベンチャー」という二項対立の議論。「ベンチャーで学歴は関係ない」というイメージが語られることも多いように思いますが、果たしてこれは本当でしょうか。そのような採用戦略をとっている企業があるのも事実でしょうが、これまで見てきたように【スタートアップ界隈で成果をあげた人材のうち、大半が高学歴であること】ことを考慮すれば、そこには再考の余地がありそうです。次回の記事では、コンサルやPEファンド、ベンチャー・キャピタルなど各業界在籍者の学歴を調査することで、新卒での就職活動にあたって自分の学歴とどう向き合っていくべきか、より深く検討を重ねたいと思います。【unistyle転職シリーズ】#1「転職」で総合商社を比較する#2「転職」でみる電通/博報堂#3銀行員の「転職」にみる、日系大企業の栄枯盛衰#4外資系戦略コンサルの「転職」を切る!#5PEファンドへの「転職」をねらえ#6ベンチャー役員を目指すなら、最適解はリクルートだ#7WhatisanMBA?MBA留学でキャリアを磨こうphotobySebastiaanterBurg 18,999 views
【商社・コンサル志望の学生は見るべき】日本貿易振興機構(JETRO)の仕事内容とは? 【商社・コンサル志望の学生は見るべき】日本貿易振興機構(JETRO)の仕事内容とは? 日本貿易振興機構(以下JETRO)は、経済産業省所管の通商政策の実行機関です。もともとの成り立ちとしては、1951年に大阪で設立された財団法人海外市場調査会が現在のJETROの前身です。貿易と投資の振興を通じて世界における日本のプレゼンスを高め、日本経済を豊かにするのがJETROの仕事であり、軸によっては総合商社などと併願して受けるという方もいると思っています。本記事のコンテンツ・JETROは具体的に何をやっているのか・商社やコンサルとの違い・最後にJETROは具体的に何をやっているのか日本企業の海外ビジネス進出のサポート、および対日投資の促進がJETROの主要事業であり、それぞれ具体例を挙げて紹介します。対日投資促進◎コネクタの製造・販売を行うドイツ企業ODUが東京に日本法人を設立医療、産業用電子機器、自動車、測定機器など、幅広い分野向けの高機能コネクタの製造・販売を行うドイツ企業ODUGmbH&Co.KG(外部サイトへ、新しいウィンドウで開きます)が東京に日本法人、オーディーユージャパン株式会社を設立した。同社は1942年の設立以来、ドイツ本社を始め、欧州・米国・アジアに9ヶ所の営業拠点と3ヶ所の製造拠点を有しており、世界中で1,650人を超える従業員が働く国際的なリーディングカンパニーとして事業拡大をしてきた。これまで商社経由で日本へ輸出を行ってきたが、日本進出により、戦略的に重要なアジア市場での存在感を強化し、日本企業との更なる取引拡大をねらう。(JETROホームページ:「外国企業誘致-対日投資情報-」より)日本市場の魅力を世界に発信するJETROは、自国への企業誘致合戦が激しいグローバルマーケットにおいて、最前線で戦う組織と言えます。シンガポールや香港、中国などアジアでも強力なライバルが存在する中、政府や自治体、日本市場で成功した外資系企業などと連携し、世界中でPRをしています。また、海外企業の日本進出の際には、一時的なオフィス提供〜拠点設立の際の登記のアレンジ〜労務相談や人材確保サポート〜商売を行う上での許認可などの法制度などの情報提供などのコンサルティングサービスを一貫して提供しています。いずれのサービスも無料で行っており、民間のファームにコンサルフィーを払えないという中堅・中小企業にとって非常にありがたい存在だと言えます。日本国内でのJETROの情報網を用いたビジネスマッチングや政府への提言活動も行っており、海外企業による日本投資を支援することで、日本国内のビジネス活性化に寄与しています。日本企業の海外進出支援◎株式会社桝田酒造店ジェトロとの連携関係で地酒を世界に12年11月、同社は輸出有望案件支援企業に採択され専門家のサポートを得ることとなった。14年2月にはIdentitàGolose(食の国際イベント、開催地ミラノ)に出展。同年9月、専門商社を通じて「満寿泉純米大吟醸」をイタリアへ出荷した。また、タイの輸入卸業者と商談した際には、日タイEPAにもとづく特定原産地証明書の申請手続き等について専門家のアドバイスを受け、同年10月「満寿泉純米大吟醸寿(ことぶき)」の輸出に成功した。バンコクにおいては低温輸送、QRコードの実証実験を行い、タイでの継続取引も始まった。(JETROホームページ:「ジェトロ活用事例」より)JETROは日本企業の海外進出の際に、法制度やマーケット情報などの現地調査や、海外のバイヤーを日本に招いての商談会アレンジといったサービスを提供しています。また、上記の事例にある「輸出有望案件支援」とは、優れた商品・技術力を持つ日本企業の海外展開を支援するもので、各種輸出指導〜海外バイヤーの発掘〜海外への商談同行〜輸出契約締結までワンストップでサポートしています。こちらもコンサルティングに関する費用は原則無料で提供しています。その他、政策立案に必要となる調査や分析この記事のはじめにJETROは経産省が立案した政策の実行機関だとお伝えしましたが、政策立案にあたっての事前調査をJETROが行うこともあります。大企業を含む海外に既に進出をした日系企業のビジネス環境を調査し、現地政府に問題点などを提言する活動も活発に行っています。経産省とJETROの間での双方向の人材交流も盛んに行われており、経産省の人間がJETROに出向する場合や、JETRO職員が経産省に出向する場合もあります。それぞれの現場で働く人間の声を政策に反映させ、スムーズな事業展開を行うためだと考えられます。商社やコンサルとの違いここまでJETROの事業内容を紹介してきましたが、例えば商社でもマッチングによるビジネス創出はできるし、コンサルでもクライアント企業の海外展開支援を行えると考える方も多いと思いますし、実際その通りです。違いを挙げるとすれば、JETROの事業内容はいずれも「日本経済を豊かにする」ために実施しているのであり、貿易投資の振興を目的に、主要顧客である中小企業のためになる施策をビジネス前提ではなく実施しているという点です。商社が目を向けない規模の案件にも、細やかに対応するのがJETROです。また、海外進出のために民間のコンサルティングファームに依頼する経済的な余裕のない企業のために、JETROでは一定までのサービスであれば無料で提供しています。また、万博の開催や、OishiiJapanキャンペーン、InvestJapanキャンペーンなど、複数の業界や企業を束ねて世界に向けて情報発信する仕事もJETROには多くあります。商社におけるグループ会社等の関係や、コンサルにおけるクライアントとの関係などビジネス関係に限らず、オールジャパンの視点で海外に日本を発信できることもJETRO独自の面白さかもしれません。参考:FoodJapan2016開催速報・詳細上記のように、独立行政法人であるJETROでは、民間では扱いづらいような、でも重要な業務を担っていると言えます。一方で、JETROは常にサポート役に終始するため自分ごとの事業が行えないということは認識すべきです。また、報酬を受け取らないサービス供与のような、クライアントと自分たちとの利害の一致がない仕事にやりがいを感じられないという方には向かないかもしれません。純粋に、日本のプレゼンスを高めることや、誰かのためになる仕事に熱意を持って打ち込めるという方に向いている組織だと感じます。最後にJETROは非営利の法人であり事業内容自体はビジネスではないと伝えましたが、クライアントはいずれも営利企業であるために当然ビジネス感覚も求められます。中小企業経営者にとって海外展開や日本拠点設立は大きな選択であり、彼ら/彼女らと同様の目線で話ができないと、クライアントからの信頼を得ることはできないと考えます。ビジネス視点も持ちつつ、収益に追われずに純粋に日本のプレゼンス向上や、目の前の企業の役に立ちたいと真剣に考えられる人にJETROを受けて欲しいと思っています。参考:JETROのES・選考レポートはこちらJETROの新卒採用サイトはこちら 33,086 views

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