【外資系メーカー内定者が語る】面接でされて困った質問とその対策

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最終更新日:2023年10月27日

【外資系メーカー内定者が語る】面接でされて困った質問とその対策

外資系メーカー内定者です。

過去に選考を受けた企業の面接を振り返ってみると、企業によって本当に様々な質問をされてきたと感じます。

面接で聞かれる質問には大きく2種類あると考えられ、一方は「事前にある程度予測のできる質問」(志望動機や自己PRなど)で、もう一方は以下に紹介するような「予測が不可能な質問」です。特に後者のような質問は、緊張した状態で聞かれると何を答えればいいのかわからなくなってしまう場合があるため、注意が必要です。

そこで本コラムでは、筆者が実際に面接で聞かれて困った質問をタイプ別にいくつかご紹介し、その対策法について考えていきたいと思います。

本選考とインターンの締め切り情報

面接でされて困った質問5選

【1】抽象的な概念タイプ

筆者は過去に面接官から「販売とは何だと思いますか(外資系メーカー)」「報道とはどうあるべきだと思いますか(日系マスコミ)」などといった抽象的な質問をされ、しどろもどろになってしまった経験があります。

その時はひとまず思いつくままにだらだらと話してしまったのですが、いま思い返せばこうした質問に対しては「自分の素直な考えをわかりやすく述べた一言 + そう考える根拠」を論理的に言うことができればよかったのだと思います。

とっさに答えるのが難しい質問ではありますが、もちろん面接官たちも学生に完璧な回答を求めているわけではないと思います。こういった質問では、その学生がどこまで深く物事を捉えることができるのかを見ているのではないでしょうか。

【2】執拗な深掘りタイプ

ある外資系消費財メーカーの面接では「(家庭教師アルバイトのエピソードを話した際に)その生徒の成績を上げるために具体的に何冊のドリルを使ったのですか? 生徒は何点から何点に上がったのですか?」などといった、自分の経験に関する細部の深掘りがされました。

正直なところ「そこまでは覚えていない・・・」と思ってしまったこともありました。

参考:【塾講師・家庭教師の経験に基づく自己PRの書き方】内定者ES例文10選付
→家庭教師や塾講師での経験を自己PRやガクチカ、志望動機で語る方法を解説した記事です。面接でも質問に対応するには、当然前段階であるES執筆の際にその経験を十分に分析する必要があります。教育系アルバイト経験のある方は是非ご覧ください。

そもそも、最初の段階で「重要なポイントがどこなのかわかりやすいエピソードの説明」ができていれば、このように本質から外れた細かい質問をされることもなかったのではないかと反省しています。

【3】過去の反省タイプ

上記と同じ外資系メーカーの面接で「(部活内での意見対立をおさめた話をした際に)あなたの説得で本当に相手は納得したのですか、あなたの解決法は本当に一番妥当な手段だったと思いますか」と聞かれました。

就職活動は多くの人が完璧を装い非の打ち所がないエピソードを話しがちですが、こうした自身の行動を冷静に見られているかどうかを確認する類の質問もされる可能性がありますので、やはり背伸びはせずに素直に話した方がよさそうです。

またこの質問をする背景には「過去に自分がやったことが妥当かどうかの基準をどこに見いだすのか(自己満足で完結していないか、数値的成果を意識し客観的に判断できているか)」ということを評価する意図もあったように思います。

【4】予想してた個数より多い

某外資系化学メーカーの1次面接では「最近うれしかったこと2つを教えてください」と聞かれました。

こうしたオーソドックスな質問に対する回答は一通り用意したつもりでいましたが、2つ聞かれるとは思わず、本番で少し焦ってしまいました。

【5】発想力が問われる質問

「自分自身にキャッチコピーつけて、売り出してみてください(外資系メーカー)」「自分を動物に例えるとなんだと思いますか」などといった、発想力の必要な質問が飛んできたこともあります。

こうした質問に関して全て事前に考えておくことはまず不可能でしょう。ここで大切なのは、自己PRで伝えたい自分のイメージだけははっきりさせておき、それの流れに沿った回答をその都度考えることだと思います。

最後に

いかがでしたでしょうか。これまで見てきた5つの質問ほぼすべてに共通するのは「事前の対策が不可能な質問」だということです。

面接でどんな質問をされるかは、当日会場へ行くまでわかりません。ただし、たとえ予想外の質問をされたとしてすぐには答えが出せなくとも、しっかりとした自分の軸さえあれば、必ず筋の通った回答ができるはずです。

それを意識しながら面接に臨むことができれば、しっかりと結果もついてくるのではないでしょうか。

本記事では面接でされて困った質問とその対策について解説してきました。こちらの動画では面接の全体像について紹介しています。ぜひご覧ください。

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10年間で海外売上高比率を54%まで高めた電通のM&A戦略 10年間で海外売上高比率を54%まで高めた電通のM&A戦略 2015年度12月期の電通グループの売上総利益は約7,619億円、海外売上総利益は4,140億円の54.3%と国内事業の売上高よりも大きくなっています。2006年度は海外事業の売上総利益は10%にも満たなかった中で、10年間で国内事業を抜くほどの規模にまで成長させています。この成長を牽引したのが、積極的なクロスボーダーM&Aです。今回は海外売上高比率を半分以上までに高めた電通のM&Aの歴史について見ていきます。参考:電通と博報堂とADKの事業・社風・選考比較【unistyle業界研究】海外展開戦略を打ち出した2008年3月期の経営計画電通は2007年度に発表した「今後の経営方針について」において、明確に海外展開する方針を発表しています。この年の海外事業の売上合計が全体に占める9.5%に過ぎないのですが、ここから2015年度には半分以上までに海外売上高比率が高まります。参考:電通2007年度今後の経営方針について一方で日本テレビはこの時期はまだ海外進出を明確にはしてはおらず、国内の体制強化がメインの経営課題であると認識していることが伺えます。参考:日本テレビ2007-2009年中期経営計画日本テレビもその後、国内市場の縮小という現実に目を向け、2012年には海外ビジネス推進室を設置し、海外での事業収入増加を明確に目指すことを決定していますが、2015年度の決算においてはまだ海外事業収入は全体の0.6%に過ぎません。参考:日本テレビの決算内容に見るテレビ局の海外戦略今後、積極的なM&Aや海外事業展開をすることで電通のように売上高の半分以上を占めるようになるかが注目されます。電通のクロスボーダーM&Aの主要案件前述の通り、電通は海外企業を買収することで海外売上高を高めてきました。ここでは、電通のニュースリリースより、海外M&A案件をご紹介したいと思います。かなり多くなってしまいますが参考にしてください。2007年10月:電通ホールディングスUSAによる米国アティック社及び英国アティック社の買収について2008年11月:電通ホールディングスUSAによるマックギャリー・ボウエン社(米国)の買収について2010年1月:中国最大の販促ネットワークを持つ「サントレンドグループ」と資本・業務提携に関する基本合意書を締結2010年1月:InnovationInteractive社(米国)の買収について2011年1月:インドにおける合弁主要3社の100%子会社化について2011年2月:米国ファーストボーン・マルチメディア社の買収について2011年6月:英国独立系デジタル・マーケティング・エージェンシー「ステーキ・グループ社」の買収について2012年1月:米国独立系広告代理店「MLロジャース社」の買収について2012年1月:ブラジルの独立系デジタルエージェンシー「ラブ社」の買収について2012年6月:カナダの広告会社「ボス社」買収と電通カナダとの統合について2012年8月:インドのクリエーティブ・エージェンシー「タプルート社」の株式51%取得で合意2013年1月:電通、米国の独立系PR会社「ミッチェル・コミュニケーション・グループ」を買収2013年3月:英国イージス社の買収完了と電通グループの新しい事業統括体制について2013年4月:イージス・メディアが中国のデジタルメディア・エージェンシー「北京創世奇迹广告」の株式100%取得で合意2013年4月:タイのブランド・コンサルティング会社「ブランドスケープ社」を買収2013年5月:カナダのデジタルエージェンシー「エヌ・ヴィ・アイ社」を買収2013年5月:ベルギーのブランドプロモーション会社「ニューワールド社」を買収2013年5月:ルーマニアのデジタルエージェンシー「キネクト社」を買収2013年5月:オランダのソーシャルメディア・エージェンシー「ソーシャル・エンバシー社」を買収2013年5月:インドの「ウェブチャットニー・スタジオ社」の株式80%取得で合意2013年7月:イタリアのデジタル・エージェンシー「シンプル・エージェンシー社」の株式70%を取得2013年9月:スペインの広告代理店「ワイメディア社」の株式51%とデジタルエージェンシー「ウインク社」の株式31.8%を同時に取得2013年9月:中国のデジタル・クリエーティブ・エージェンシー「トリオ社」を100%買収2013年10月:ロシアのデジタル・エージェンシー「トラフィック社」を100%買収予定2014年1月:オーストラリアの広告会社グループ「オッドフェローズ・ホールディングス」の株式51%を取得2014年1月:ポーランドのソーシャルメディア・エージェンシー「ソーシャライザー社」の株式100%を取得予定2014年2月:中国のソーシャル・クリエーティブ・エージェンシー「ベラウォム社」の株式100%取得で合意2014年2月:ドイツのデジタルマーケティング・エージェンシー「エクスプリード社」の株式100%取得2014年3月:フランスのモバイルエージェンシー「レ・モビリザーズ社」の株式100%取得で合意2014年5月:ブラジルの独立系最大規模の総合広告会社「NBS」の株式70%取得で合意2014年5月:カザフスタンの広告会社グループ「フィフティー・フォー・メディア社」の株式51%を取得で合意2014年5月:米国の総合マーケティング会社「MKTG社」の買収手続き開始の合意について2014年7月:インド最大のOOH専門の広告会社「マイルストーン社」の株式51%取得で合意2014年8月:南アフリカの広告会社「クリムゾン・ルーム社」の株式60%取得で合意2014年9月:米国の総合デジタルエージェンシー「コバリオ社」のエージェンシー部門買収で合意2014年11月:英国のモバイル・エージェンシー「フェッチ社」の株式80%取得で合意2014年12月:英国のソーシャルメディア・マネジメント・エージェンシー「テンペロ社」の株式100%取得で合意2014年12月:ブラジルのOOH専門の広告会社「OOHプラス社」の株式100%取得で合意2014年12月:米国のデジタル・マーケティング・エージェンシー「ロケット・インタラクティブ社」の株式100%取得で合意2014年12月:カナダのデジタルエージェンシー「スポーク社」の株式100%取得で合意2015年1月:インドの総合デジタルエージェンシー「WATコンサルト社」の株式100%取得で合意2015年2月:オーストラリアのクリエーティブ・エージェンシー「BWM社」の株式51%取得で合意2015年2月:オーストラリアのデジタル・クリエーティブ・エージェンシー「ソープ社」の株式51%取得で合意2015年3月:ベトナムの総合デジタルエージェンシー「エメラルド社」の株式40%取得で合意2015年3月:ギリシャのデジタルエージェンシー「マインドワークス社」の株式80%取得で合意2015年4月:ニューロサイエンス領域に強みを持つ米国のマーケットリサーチ会社「フォーブス・コンサルティング社」の株式100%取得で合意2015年4月:イスラエルのデジタルエージェンシー「アバガダ・インターネット社」の株式100%取得で合意2015年5月:米国のスポーツエージェンシー「アスリーツ・ファースト社」の持分33.3%取得で合意2015年5月:英国のコンテンツマーケティング会社「ジョン・ブラウン・メディア社」の株式85%取得で合意2015年6月:ポーランド「マーケティング・ウィザーズ社」の株式100%取得で合意2015年6月:タイのデジタルエージェンシー「フレックスメディア社」の株式51%取得で合意2015年6月:英国のEコマース専門エージェンシー「eコメラ社」の株式100%取得で合意2015年7月:シンガポールのクリエーティブエージェンシー「マンガム・ギャクシオーラ社」の株式20%を取得注目すべきは2013年に英国イージス社を買収したことです。これはM&Aの金額も4000億円と巨大で、更に本買収完了後に電通の海外M&Aは加速していきます。それまでは年間数件のM&Aだったものが、イージス社買収後には年間10件以上コンスタントに買収を行っています。それほど大きな意味を持つ買収だったことが伺えます。イージス買収後の、電通の海外事業売上高比率は下記のように推移しています。単位:百万円2013年度2014年度2015年度成長率売上高594,072676,925761,996128.27%内、国内売上高(311,416)(333,995)(348,252)111.83%内、海外売上高(282,857)(343,232)(414,066)146.39%海外売上高比率47.61%50.70%54.34%※電通IR資料より、unistyleが独自に作成海外売上高比率が2015年度には54%に達し、全体の売上高の成長も海外事業が牽引していることが見て取れます。ここまで見ると電通はM&A戦略により、見事グローバル企業の仲間入りをしていると言うことができそうです。積極的なM&Aに対する懸念の声一方で電通の積極的なクロスボーダーM&Aに懸念の声を上げる人もいます。日本企業に関わる国際間取引に詳しい弁護士のスティーブン氏は下記の記事にて電通のM&Aに対して3つの疑問を呈しています。①日本企業と海外企業が合併しただけでは、海外の競合と対等に戦えない②日本企業の海外企業に対する経営力の低さ、シナジーが疑わしい③買収金額が高すぎる参考:電通の英国企業買収に3つの疑問:日本企業の海外M&Aの陥穽海外企業を買収して利益を取り込むだけでは、確かに多額の借金をしてまで買収した意味はないといえます。総合商社においても海外企業を買収したものの、シナジー効果が薄いために苦しむという例は少なくありません。中国のCITICグループに多額の投資を行った伊藤忠商事も今後、シナジー効果創出を求められることになるでしょう。参考:伊藤忠、まだ見えぬ「相乗効果」CITICとの協業急ぐまた売上高は海外事業が牽引しているものの、営業利益率は低く、国内事業の営業利益の方が大きい構図となっています。これは海外展開を積極的に進めているNTTデータも同じ構図に陥っており、海外事業の営業利益率の低さは今後改善する必要があるでしょう。単位:百万円売上営業利益営業利益率売上高761,996160,43821.05%内、国内売上高(348,252)(90,403)25.96%内、海外売上高(414,066)(70,156)16.94%参考:野村総研・NTTデータの比較に見るSIer業界、利益率の野村総研・グローバル案件のNTTデータ【unistyle業界分析】最後にテレビ局に比べると早い段階で海外事業展開を打ち出した広告代理店の電通は既に売上規模で見るとグローバル化を果たしているといえます。一方で2013年に4000億円で買収したイージス社とのシナジー効果を生み出すのは今後の課題であり、総合商社のように海外M&Aをうまく用いて成長することができるかについては、まだまだ注視が必要といえます。ここまで電通の海外展開について見てきましたが、このようにドメスティックな日本企業も大きく変わろうとしているのが2016年現在といえます。ぜひこういった業界や企業の背景も少し考えた上で、志望する業界について考えてもらえればと思います。photobyKevinDooley 20,921 views
30歳までにベンチャーの役員になれるキャリアを歩めば会社にしがみつく必要はない 30歳までにベンチャーの役員になれるキャリアを歩めば会社にしがみつく必要はない ※本記事は2016年10月に公開された記事になります。東日本大震災後の東京電力、東芝の不正会計、鴻海によるシャープの買収など、大企業に入れば安泰だと思われていた時代ではなくなり、「会社にしがみつきたくない」と思っている就職活動生は多いのではないでしょうか。一方で会社にしがみつきたくないと思いながらも具体的にどういったキャリアを歩んでいけば会社にしがみつく必要がなくなるのか示してくれる人は少ないでしょう。今回は実際の事例も踏まえながら、会社にしがみつきたくない人向けにどういったスキルや考え方が必要なのか踏まえてご説明します。この記事はエンジニアや特化型の専門職を目指すスペシャリストに向けた記事ではなく、ビジネス総合職で将来的にはマネジメント候補として採用されるゼネラリスト向けに書いてますので予めご了承ください。なぜ30歳までにベンチャーの役員を目指すべきなのか「収入や待遇をそこまで落とすことなく、主体的に仕事内容や会社も選ぶことができるようになるから」というのが30歳までにベンチャーの部長・役員クラスを目指すべき理由です。一度、ベンチャー企業の部長や役員クラスに就任することができれば、転職の際も同じポジションで移れる可能性が高まります。ベンチャー企業と言っても調達していたり、事業が順調に伸びている会社の場合、部長クラスで年収800万円前後、役員クラスだと1000万円前後が相場といえます。30歳までにベンチャーの部長・役員クラスに転職できるという自分自身の市場価値を確信した上で、会社に残って仕事をするのか、思い切って転職してみるのか考えるのが「会社にしがみつきたくない」と思っている人にとってよいキャリアパスだといえます。例えば総合商社であれば順当にいけば年収1400万円程度は約束されますが、海外転勤が頻繁にある、仕事内容を主体的に選ぶことができない一方で、ベンチャーの役員クラスであれば1000万円程度の年収を確保した上で、職場や仕事内容を選ぶことができる立場になります。安定な可能性が高いけど束縛される環境を選ぶのか、不安定な可能性があるものの自由を選ぶのか、両方の選択肢を手に入れた上で考えてみてほしいと思います。30歳までにベンチャー役員の実際の事例実際に30歳までに転職してベンチャー役員になった人の事例を見ていきましょう。こういった事例は少なくありません。◆コンサル退職後→スタートアップ社員→100名規模のベンチャー執行役員新卒でコンサルティング会社に入社後、その後にスタートアップに転職、ベンチャー企業のスピード感を味わった上で、少し上のステージにあるベンチャー企業の執行役員として入社したケースになります。急成長中であるものの、メディア露出が少なく認知が低いベンチャー企業などを狙うと執行役員に就任できる可能性が高まるといえるでしょう。◆総合商社退職後→上場して間もないベンチャー企業の事業部長総合商社での待遇を捨てて、上場して間もないベンチャー企業の事業部長として転職したケースです。総合商社では、一般的にマネジメント職となる課長になるのが40歳と遅いのですが、海外駐在や子会社出向することで本社よりも早くマネジメント経験を積むことができます。総合商社でも与えられた仕事をこなすだけでなく、早くマネジメント経験を積むためにどうすればいいのか考えて適宜、上司と話せると成長のスピードが加速するでしょう。30歳までにベンチャー役員になるために必要なマインドセットとスキルベンチャー企業だろうと大企業だろうと、マネジメント層である部長・役員の採用は、ポテンシャル採用ではなく即戦力採用であり、過去の実績は不可欠となります。その上で下記のようなマインドとスキルがあるとよいでしょう。①成果に対する強いこだわり成果に対する強いこだわりは必要で前述の通り、個人として実績をあげた経験も必要不可欠といえます。これは何もわかりやすい営業成績などに限ったことではなく、社内のオペレーションの改善などバックオフィスでできることも少なくありません。例えばコールセンター業務のアウトソースについて、発注先と構築した経験なども評価対象となります。わかりやすい営業数字などで評価される環境でない場合は、自ら「成果」を定義して業務に落とし込む必要があるので少しハードルが上がるかもしれませんが、そうした常に自ら会社のための成果を定義して実行する経験と姿勢は高く評価されるでしょう。②正解のない問題に対する主体性と実行力ビジネスの現場は正解がない中で、現在ある情報から手探りで取り組む必要がありますが、このことを理解している人はビジネスマンでも少なく、ややもすると上司が正解を知ってるからその通りに実行するのが現場の仕事だという意識の人も少なくありません。上記①の成果に対するこだわりにも共通しますが、正解のない問題に対して自分で考えて行動して、結果に結びつけるマインドと実行力は不可欠です。指示待ち人間にならずに自ら正解のない問題だと認識した上で行動する力が求められます。③物事の仕組み化部長や役員クラスになった時に求められるのは、個人としての成果というよりも組織として成果を出すための仕組み化であり、個人として成果をあげるだけでは部長・役員としては物足りないといえます。人を使って物事を仕組みにしていくことが求められており、30歳までの経験でも何かを仕組み化した経験というのが求められる傾向にあります。営業であれば、個人として営業した経験だけでなく、営業経験を研修として組織化したり、営業組織のパフォーマンスをあげるためのマニュアルを変更するなど組織に対して仕組み化で貢献することが求められます。④専門領域最後に専門領域があるとやっぱり評価されやすくなります。多くの人がこの専門領域に目がいきがちですが、前述の通り、マインドセットに近い部分も重要なのであえて最後に書いています。やはり外資系メーカーなどでファイナンスや人事、マーケティングに専門的に関わってきた人は、CFOやCMOなどのCxOポジションにつきやすいのは確かです。総合商社や外資系コンサルなどで専門領域に特化してこなかった人は、COOポジションとして社内の何でも屋としてのポジションを目指すことになるといえます。最後に実際には日系大企業に入社すると、課長になるのも40歳と遅いため中期的な目標設定ができず、目の前の仕事に忙殺されて自分のキャリアパスを考えられない人も多いのが実態です。一方で漠然と会社にしがみつくのは嫌だなと思いながらも具体的にどうアクションしていいのかわからない人も多いのでそういった人は参考にしていただければと思います。就活生も漠然と潰れそうにないし、自分に自信がないから日系大企業と不安を先送りにすると、どっかのタイミングで会社にしがみつきたくないといった漠然を不安に抱くことになるので、最初から意識してキャリア選択してみるのをオススメします。【関連記事】 44,667 views
【就職活動でも聞き上手がモテる】聞く力はなぜ重要なのか? 【就職活動でも聞き上手がモテる】聞く力はなぜ重要なのか? こんにちは、16卒で総合商社から内々定を頂いた中堅私大の学生です。就職活動で最も大事なのは「面接」です。いくらESやWebテストの評価が高くても面接を成功させられなければ失敗します。ここで求められているのは「自分の想いや考えをどれだけ熱く面接官に伝えられるか」に尽きると思いますし、ここが弱いとどんなに学歴が高かろうが、どんなに凄い実績を持っていても落ちます。こう話すと「うまく話せれば面接は通過するんじゃないか。」という声が聞こえそうですね。しかし、私が就職活動を通じて一番大事な能力だなと感じたことは「聞く力」です。今回は就職活動で使える「聞く力」について書きたいと思います。そもそも「聞く力」は何故大事なのか?2012年にテレビタックル等に出演されている阿川佐和子さんが書かれた「聞く力心をひらく35のヒント」という本がヒットしました。ご存知の方も多いと思います。ヒットした要因は幾つもあると思いますが、それだけ世の中の人々が「聞く力」の重要さに気付いたことが一番の要因ではないかと私は考えています。聞く力―心をひらく35のヒント(文春新書)そもそも人間は、自分の考えや意見を誰かに話したいという欲を持った生き物です。よく、聞き上手はモテると言われますがその所以はここにあると思います。そしてこれは就職活動に置き換えても同じことが言えます。就職活動で「聞く力」が求められる説明会とGD・面接について解説していきます。説明会でこそ聞く力が重要説明会でこそ聞く力が最も効力を発揮されます。実際に説明会に参加してみると分かりますが、学生の90%以上は質問をしません。社員の方のプレゼンを聞いて帰るだけです。これは時間の無駄であり、ただ説明会に参加しただけで満足している典型的なダメ就活生です。では、説明会で「聞く力」を活かすことで得られるメリットとは何なのでしょうか。(1)会社の雰囲気や風土、その場にいる社員のキャリアプラン等を具体的に聞ける人事の方が皆さんの前でしているプレゼンには、はっきり言って良い事しか書かれていません。また、その内容は非常に簡潔にまとめられています。それで理解した気になっている人が多いなという印象があります。その会社の雰囲気や風土は説明会にいる社員達から感じとる事も可能ですが、やはり実際に話を聞いてみることで自分が合うか合わないかの判断が初めてできると思います。また、この会社に入ったらどんなキャリアを描けるのかは人それぞれなので、聞いてみる事でイメージもしやすくなります。(2)OB訪問に繋げられる必ず成功するとは言えませんが、私は周りにOBがいないけど興味のある会社の説明会に参加した際には必ず連絡先を教えて頂けるかを聞いていました。特に合同説明会での成功率はかなり高かったです。実際に私は、外資系コンサル、外資系メーカー、日系超大手のメーカーの方から名刺を頂く事ができ、後日お会いしてお話を伺うことができました。説明会では、社員の方に自分が気になる事を恥ずかしがらずに素直に聞くことをおすすめします。それは、後にESを書く時や面接で必ず活かされます。GD・面接でも聞く力が活かされるGD企業によって見ているポイントが異なるみたいなので一概には言えませんが、このGDでも「聞く力」は活かされると思います。まず、最初の数分間は皆で意見を出し合い、その後に意見をまとめる作業になるのですが、6人もいればあまり話さない人、自分の意見だけを主張する人等たくさんいます(笑)これは議論でありますが、チームで結論を導きだせたかも大きな評価ポイントになります。ですので、まずはメンバーの意見を聞く、あまり話していな人に話を振るようにして議論が上手く進むようにします。その後、皆の意見を聞き出した上で自分の意見を上乗せして発言をすると納得を得られ易いです。自分の意見を強く主張するのではなく、メンバーの話を聞いた上で自分の意見を伝えましょう。面接面接では逆質問というものがあり、これが占めるウエイトは多い気がします。実際に大手メーカー、メガバンク、総合商社の面接では必ず逆質問がありました。ネット上で逆質問リストみたいなものもあり、参考にはなりますが、かなり多くの就活生と被ると思います。ここで鋭い質問をすることで印象に残せる可能性もあるので大事にしましょう。私は有価証券報告書を読みその企業の強みや弱み、伸ばそうとしている事業を調べておきそれについて質問するようにしていました。IR情報を読んでそれを逆質問やES記載時に活かすだけでも大きな差別化になります。「お、この学生はウチの会社のことを良く調べて来ているな。本当にウチに興味があるんだな」と逆質問で思ってもらえるとポイントは上がると思います。まとめいかがでしたでしょうか。「話す力」も大事ですが、「聞く力」を極めるだけでこれだけのメリットがあります。OB訪問や説明会での質問を繰り返し行うことができた後は「自分は何故この質問をしたのだろう」と考えてみて下さい。質問をする側の気持ち=面接官の気持ちです。聞き手側の考えを理解するのも面接攻略の1つだと思うので是非試してみて下さい。【関連記事】 20,178 views

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