リクナビの内定辞退予測問題って何が悪いの？問題の概要を就活生向けに分かりやすく解説

37,988 views

最終更新日：2023年10月17日

リクナビの内定辞退予測問題って何が悪いの？問題の概要を就活生向けに分かりやすく解説

2019年8月1日(木)、就活生にとって衝撃なニュースがありました。

リクルートキャリアの運営する就職情報サイト「リクナビ」が、就活生の内定辞退率を予測したデータを本人の十分な同意なしに予測し、計38社に有償で提供していたというものです。

このニュースを最初に取り上げたのは日本経済新聞社ですが、その後様々な媒体が同様に取り上げ、「就活生・社会人」の中でも大きな話題となりました。

数ある就活サイトの中でも最大手と言われている「リクナビ」が、このような問題を引き起こしたというニュースは、就活生の皆さんにとってもかなり衝撃的だったのではないでしょうか。

そこで本記事では、今回のリクナビの一連の問題を就活生向けに解説していきたいと思います。

企業研究シートをプレゼント

リクナビの問題の経緯

記事の冒頭でも少し触れましたが、まずはこの問題の経緯を時系列に沿ってまとめてみました。

問題の経緯

2019年7月上旬
個人情報保護委員会がリクルートキャリアへ事実関係のヒアリング

　▼

2019年7月31日
リクナビDMPフォローのサービス提供を一時休止
　▼

2019年8月1日
日経新聞社などの様々な媒体がリクナビDMPフォローについて報道
リクルートキャリアがプレスリリースを発表
　▼

2019年8月5日
リクルートキャリアが同意取得不備があったことを発表し、サービス廃止を決定
　▼

2019年8月6日
日経BPが、リクナビが提携サイトの閲覧履歴も取得していた事実を報道
　▼

2019年8月9日
約8,000名の学生に対し、謝罪の連絡を開始

　▼

2019年8月21日
リクナビ2020上に、リクナビDMPフォローの対象かを識別できる特設ページを開設

　▼
2019年8月26日
個人情報保護委員会がリクルートに対し、情報管理の是正・勧告を提示
リクルートが記者会見を行い、問題の経緯と対策を説明

【引用】リクナビDMPフォロー一時休止後、サービスを廃止した件についてまとめてみた

 問題になったサービスに関しては既に廃止されていますが、「就活生の個人情報を、明確な同意なしに第三者に提供していた」という事実は、多くの就活生に不安を与えたのではないでしょうか。

また、「日経XTECH」の記事内にはこのような記述もありました。

内定辞退の可能性を指標データとして顧客企業に提供していたのは「リクナビDMPフォロー」。同社のプライバシーポリシーは、学生であるユーザーがログインしてサービスを利用した場合、「個人を特定したうえで、ユーザーが本サービスに登録した個人情報、およびcookie（クッキー）を使用」して、同サービスのほかに同社と提携するサイトから取得した行動履歴なども、ログイン前からの行動履歴などを含めて「分析・集計」するとしている。

引用：【日経XTECH】［独自記事］リクナビが提携サイトの閲覧履歴も取得していた事実が判明

つまりリクルートキャリアは、「cookieを利用してあらゆる情報を分析・集計し、その情報を第三者である顧客企業に提供していた」ということになります。

ここまで一連の経緯を紹介してきましたが、「そもそもなぜこのようなサービスが生まれたの？なぜ企業側はこういったサービスを利用するの？」と疑問に感じる就活生もいるかと思います。

そこで続いては、"内定辞退率予測のサービスが生まれた・使用された背景"に触れていきたいと思います。

なぜ内定辞退率予測のサービスが生まれたのか

内定辞退率を予測する「リクナビDMPフォロー」というサービスが生まれた背景には、大きく分けて以下の2点があると考えられています。 

  • 現在は売り手市場であり、企業側も優秀な人材を採用することが困難になってきている
  • 内定辞退率が年々高くなってきている

現在は売り手市場であり、企業側も優秀な人材を採用することが困難になってきている

現在は就活生側に有利な"売り手市場"と言われています。

また、優秀な就活生の中には10社以上の企業から内定を貰うという方もいる一方、一社からも内定を貰えないという就活も少なくなく、"就活生間の格差"が広がっているという現状もあります。

こういった就活生を取り巻く状況の変化もあり、今回のようなサービスが生まれたという背景があります。

内定辞退率が年々高くなってきている

今回の一連の問題において、最も関連性のある背景が"内定辞退率の高まり"です。

上述した内容と重複する部分でもありますが、現在は売り手市場であり、"複数内定を貰う就活生"も少なくありません。

以下に引用した「newspicks」の記事によると、"2019年卒就活生の内定辞退率は約70%"というデータがあります。

このような背景もあり、「せっかく苦労して採用した就活生に内定辞退をして欲しくない・できるだけ辞退する可能性の低い就活生を採用したい」というニーズが生まれ、今回のリクナビDMPフォローというサービスが生まれたのではないかと推測されます。

ではなぜこのサービスがここまで大きな問題になったのか。

続いては「この内定辞退率予測のサービスがなぜ問題なのか？」について考察していきます。

内定辞退率予測のサービスはなぜ問題なのか

今回、リクナビDMPフォローがここまで大きく問題になった理由として、以下の2点が挙げられます。

  • cookieを使用していた
  • 倫理的に問題がある

cookieを使用していた

以下の文面は本記事の冒頭でも掲載しましたが、この"cookie" を利用したことがこの問題の根源の一つであると考えられます。

内定辞退の可能性を指標データとして顧客企業に提供していたのは「リクナビDMPフォロー」。同社のプライバシーポリシーは、学生であるユーザーがログインしてサービスを利用した場合、「個人を特定したうえで、ユーザーが本サービスに登録した個人情報、およびcookie（クッキー）を使用」して、同サービスのほかに同社と提携するサイトから取得した行動履歴なども、ログイン前からの行動履歴などを含めて「分析・集計」するとしている。

引用：【日経XTECH】［独自記事］リクナビが提携サイトの閲覧履歴も取得していた事実が判明 

ちなみにcookieを簡単に説明すると、以下のように述べることができます。

cookieとは

Cookie（クッキー）とは、ホームページを訪問したユーザーの情報を一時的の保存する仕組み、またはそのデータです。ID、パスワード、メールアドレス、訪問回数などがユーザー情報として保存されます。これによって再訪問したときにユーザーを特定し、情報を入力する手間が省けます。

 

【引用】実はよくわからないかも？Cookieとキャッシュの違いを解説

つまり、cookieを利用することで「サービスの利用状況を全て保存し、それらの情報を分析・集計することができる」というわけです。

そのため、「選考における合否判断」には利用してはいませんが、"リクナビのサイトを利用していた就活生のデータは、少なくとも該当企業38社には提供していた"という事実になります。

今回の問題は、「cookieを利用して情報を分析・集計したこと」が問題なのではなく、「就活生からの充分な同意なく、cookieを利用して得た情報を顧客企業に販売していた」ことが問題と言えるでしょう。

倫理的に問題がある

今回の件は、「倫理的に問題があるのではないか？」と取り沙汰されていましたが、その理由としては主に以下の3点が挙げられます。

  • 就活生からの充分な同意がない個人情報の外部提供であれば、個人情報保護法に違反している恐れがある
  • 顧客企業側が内定辞退率の予測データを買ったこと自体が職業安定法に抵触する恐れがある
  • 情報提供により、データから算出されたスコアで就活生に不利な影響が及ぼされる恐れがある

そして就活生が特に気になるものとしては、3点目の"情報提供により、データから算出されたスコアで就活生に不利な影響が及ぼされる恐れがある"という内容ではないかと思います。

そこでまず就活生の皆さんにお伝えしておきたいこととしては"現時点(8/30)では、リクナビDMPフォローのサービスを選考の合否判断に使用した事例はない"ということです。

リクルートキャリア側も「合否判断に使用しないこと」を条件にこのサービスを販売していたようですし、リクナビDMPフォローを利用していた企業で"リクナビDMPフォローを合否判断に使用した"という企業も現状(8/30)ではありません。

※上記はあくまでも各企業のリリースベースでの内容になります。「本当に利用していないのか？」など疑問を持つ就活生もいるかと思いますが、その点に関しては今後の動向を確認していただければと思います。

この一連の問題を受け、リクルートは8月末に会見を行いました。続いては、その会見の内容にも少し触れてみたいと思います。

リクナビ問題に関する記者会見(8/26)の概要

8月26日(月)、小林大三社長と浅野和之執行役員により「これまでの一連のリクナビ問題」に関する会見が行われました。

そして、この会見におけるポイントは以下の3点になります。

  • 合否判定には利用していないとしても、企業側は選考において何らかの形で利用していたのではないか
  • 問題に関する今後の対応策はどのようなものか
  • 学生に対する謝罪・補償はどうしていくのか

合否判定には利用していないとしても、企業側は選考において何らかの形で利用していたのではないか

この会見の中で、"合否判定に使っていない、ということだったのですが、合否判定に直接使わなくても、そのスコアが選考の有利不利に働くような、そういった事例というのもないということでいいのでしょうか。"という質問がされました。

確かに、「合否判定には利用されていないとしても、何らかの選考において利用したいがためにサービスを購入した」と思うのは普通だと思います。

上記の質問に対し、リクルート側は以下のように回答しました。

我々の認識は、お伝えさせていただきますと、どちらかと言うと、今回のお出ししている情報と言うのは、（選考）離脱の可能性だと思っております。学生様と企業様の間で選考プロセスを経ていく中において、離脱をされていく、離脱というのは（選考・内定）辞退ということなんですが、その可能性というものをスコアで出しているものですし。これは確率の話でもないですし、パーセンテージで表せるものでもないです。というところの前提の中において、離脱の可能性の高い学生をたとえばですが、しっかりコミュニケーションを取っていただいて、フォローしていただく、みたいなものに使っていただく、という風な認識です。そういった形で利用されていた、と認識しております。

【引用】リクナビ社長「学生視点の欠如」と話すも補償視点はゼロ【内定辞退率販売問題・記者会見に参加して】

つまり、リクルート側の言い分をまとめると、「今回のサービスは選考の順番を決める際には利用していない。サービスで提供している情報は、(選考)離脱の可能性に利用される前提で提供したという認識である。」となります。

その後の、「実際に事例はないのか？」という質問に対してはその場で回答をすることはしなかったそうですが、上記が会見の内容の要約になります。

上記のようにリクルートは質問に対して回答はしましたが、まだまだ曖昧な点もあるため、こういった詳細な内容に関しては今後の動向を待っていただければと思います。

問題に関する今後の対応策はどのようなものか

会見の中で述べられた対応策としては、主に以下の4点が挙げられました。

①全ての商品・サービスの開発工程を標準化し、学生の視点を考慮したチェック体制をフローに盛り込む。

②プライバシーポリシーの改定手順を明文化する。

③10月をめどに、リクナビが個人情報を活用する際に妥当性を検証する「プライバシー責任者」を設置する。

④20年4月をめどにリクルートグループ各社の法務組織を統合し、法務機能を強化する。

【引用】詳報・リクナビ問題 「内定辞退予測」なぜ始めた？ 運営元社長が経緯を告白 (1/3)

上記文面からも読み取ることができるように、こういった問題があった以上、リスク・情報管理の徹底はかなり行われていくようです。

「企業側と学生側を繋ぐプラットフォーム」である以上、二度と同様の問題を起こさないためにも万全の管理体制を目指していくようです。

学生に対する謝罪・補償はどうしていくのか

学生の皆様への補償ですが、今は学生の皆様にとにかく通知を届ける、そしてどんな状態にあったかということをチェックしていただき、そしてその学生の皆様がどのような不安なのか、学生の相談に乗っていくということを優先したい、と思っています。

【引用】リクナビ社長「学生視点の欠如」と話すも補償視点はゼロ【内定辞退率販売問題・記者会見に参加して】

上記の会見内容を見てもらえば分かる通り、学生に対しての謝罪・補償に関しては現状、"サイト上・メールでの通知(謝罪)"という手段を考えているようです。

また、リクナビのサイト上に特設サイトを開設し、一連の問題の情報を開示しているようです。

学生向けに対しては今後また新たな動きがあるかもしれませんが、まずは学生に謝罪をし、一連の問題の事実を明確に伝えるという方法を取ったようです。

内定辞退率予測のサービスを利用していた企業一覧

計38社がリクナビDMPフォローを利用していたようですが、現時点(8/30)で報道・発表された企業は以下の通りになります。

  • 本田技研工業
    →選考合否判定には利用していない。トライアルでの利用。就活イベント参加者へのフォローに使用。
  • トヨタ自動車
    →選考合否判定には利用せず、辞退者を減らすために利用。
  • 大和総研ホールディングス
    →採用活動におけるAIの技術検証目的で利用。
  • NTTコムウェア
    →選考合否判定には利用していない。
  • NTTファシリティーズ
    →選考合否判定には利用していない。
  • 東京エレクトロン
    →選考の合否判断の利用はなく、内々定者のフォローの参考のために利用。
  • YKK
    →グループの就職説明会の参加を促進するために利用。採用選考の合否判定には使用していない。
  • レオパレス21
    →合否判定には使用せず、説明会への参加促進、内定承諾後の接点タイミングの最適化に利用。
  • アフラック生命保険
    →学生の志望度の向上を目的としたフォローのために利用。
  • りそなホールディングス
    →内々定者フォローのために利用。
  • メイテック
    →企業への興味・関心度合いを、学生の適切なフォローの際の参考要素の一つとして利用。
  • テクノプロ・ホールディングス
    →選考合否判定への利用は行っていない。
  • 三菱電機
    →選考合否判定、および採用活動への利用は一切行っていない。
  • コロワイド
    →採用活動への利用は行っていない。
  • ワールドインテック
    →応募者フォローが目的であり、選考合否判定には利用していない。
  • SOLIZE Engineering
    →入社志望度を向上することを目的とし、より緊密なコミュニケーションを図る際の参考として利用。
  • 京セラ
    →内定者モチベーション維持のために利用。
  • 太陽生命保険
  • アイシン・エィ・ダブリュ
  • 大同特殊鋼
    →採用選考の合否判定には一切使用していない。
  • 富士ソフト
    →内定者の入社意欲を高めてもらうためのフォローにのみサービスを使用していた。
  • デンソーテクノ 
    →採用選考の合否判定には一切使用していない。
  • 住友電装
    →学生とのコミュニケーションをより深める目的で利用していた。
  • リクルートホールディングス
  • リクルートキャリア

    【引用】 リクナビDMPフォロー一時休止後、サービスを廃止した件についてまとめてみた

最後に

8月の頭に明らかになり、世間を賑わせた一連のリクナビ問題は、就活生にとっても大きな衝撃を与えたのではないでしょうか。

就活におけるプラットフォームとも言える「リクナビ」がこのような問題を起こしたということは、現在就活を行っている学生/今後就活を始めることになる学生に対し、大きな不安感を与えたのではないでしょうか。

しかし、こういった就活サイトを使用せずに就活を進めるというのは中々難しいものがあります。

そのため、様々な就活サイトが溢れている現代、就活生の方はしっかりと"取捨選択"していただき、自身の求めているものに最も適した方法で就活を進めていただければと思います。

また、同じく就活サイトを運用しているunistyleも、常に就活生視点を忘れず、就活生に"より良い情報提供・価値提供"ができるように努めていきたいと思います。

リクルート 内定辞退 リクナビ
前へ 次へ

unistyle編集部

unistyle編集部では、就活生に納得のいく就職活動をしてもらうための情報発信を行っています。

おすすめコラム 4 件

アニメ業界志望者必見！仕事内容や大手企業一覧、今後の動向を解説 アニメ業界志望者必見！仕事内容や大手企業一覧、今後の動向を解説 アニメ業界はテレビや映画など多くの場面で見かけるだけでなく、現在は海外での人気も高まり国際的な業界に成長してきています。しかしアニメ業界について、どのような流れでアニメを制作しているのか、制作以外の業務は何があるのかなど理解している就活生は多くないのではないでしょうか。そこで本記事ではアニメ業界についてビジネスモデルや仕事内容、職種、未経験や文系の就活生も就職できるのかなど解説します。記事の後半ではアニメ業界の今後についても解説しているので参考にしてみてください。本記事の構成アニメ業界の市場規模​​​​​​アニメ業界のビジネスモデルとはアニメ業界の仕事内容とはアニメ業界の職種∟アニメーター∟演出∟制作進行∟シリーズ構成(脚本家)∟3DCGクリエイター∟アニメ業界は未経験や専門スキルのない就活生でも就職できる？アニメ業界の大手企業一覧∟東映アニメーションの特徴や強み∟トムス・エンタテインメントの特徴や強み∟バンダイナムコフィルムワークスの特徴や強み∟創通の特徴や強み∟ぴえろの特徴や強み企業間で差が生まれる!?アニメ業界の今後の動向を解説最後にアニメ業界の市場規模ここではまずアニメ業界の市場規模について解説します。日本動画協会によると、2020年のアニメ業界の市場規模は2兆4261億円となっています。【参照】日本動画協会『産業統計の調査・発表』2019年まで安定して成長を続けていたアニメ業界ですが、コロナウイルスの影響を受け2020年は市場規模が若干縮小しました。ウィンドウ別の市場規模を見てみると、2020年のテレビ、映画分野の市場規模は前年比89%前後となっていますが、配信分野においては前年比135.8%と増加しているため市場規模の縮小が最小限に抑えられたと考えられるのではないでしょうか。アニメ業界のビジネスモデルとは次にアニメ業界のビジネスモデルについて解説します。アニメ業界の仕組み、ビジネスモデルは上記の図のようになります。まず広告代理店がスポンサーの依頼を受けると共に「広告費」を得ます。広告依頼を受けた広告代理店はテレビ局や映画会社に「広告収入費」を払います。その後、テレビ局や映画会社は得た収入を元に制作会社にアニメ制作を依頼し、「制作費」「放映権料」を払います。さらに制作会社は制作の全てを担当するのではなく、一部を下請けの制作会社に依頼し作品を完成させていきます。本記事下部で解説するアニメ業界の大手企業一覧では、主に上記の図の「制作会社(元請け企業)」に当てはまる企業を紹介します。アニメ業界の仕事内容とはここまででアニメ業界の市場規模や仕組み、ビジネスモデルが理解できたのではないでしょうか。ここではアニメ業界の具体的な仕事内容について解説していきたいと思います。まずアニメ業界の仕事内容として、アニメ制作の流れを解説します。アニメが完成するまでの流れは上記の図のようになっています。アニメ制作はまず企画から始まります。テレビ局や映画会社から依頼を受けた制作会社のプロデューサーや監督が企画、提案を行います。企画が通るとより詳細な脚本を考えます。脚本が完成するとアニメに登場するキャラクターの設定を固め、制作メンバーの認識を合わせる役割を果たす「絵コンテ」に落とし込んでいきます。その後、キャラクターの色や背景を決定し、原画を制作したりデジタルペイントを施すなどの工程を行います。ここで3DCGなどよりアニメの映像リアリティーを増すための技術を用いることもあります。最後に出来上がった画像を落とし込んで動画化し、編集を行うことでアニメが完成します。アニメ業界の職種上記の解説でアニメ業界の仕事内容、アニメ制作の流れが理解できたのではないでしょうか。ここではアニメ業界の職種について解説します。各職種が何を行っているのかを整理し、自分がどの立場でアニメ制作に関わりたいかを明確にしましょう。本記事では以下の5つの職種を解説します。アニメ業界の職種(1)アニメーターアニメ業界の職種(2)演出アニメ業界の職種(3)制作進行アニメ業界の職種(4)シリーズ構成アニメ業界の職種(5)3DCGクリエイターアニメーターアニメーターはアニメの元となる絵を描く職種で「作画」と言われることもあります。アニメーターの仕事内容は「原画」と「動画」に分けることができます。「原画」はアニメの重要ポイントを描いた、動画の元となる絵のことを指します。「動画」は原画と原画の間、動きをつなぐ絵をかきます。動画は原画をもとに複数の絵を描くため、入社後はアニメーターの中でも「動画」として経験を積むことが多いと言われています。演出演出はアニメ制作におけるほぼすべての工程に関わる重要な役割を担います。演出はアニメ制作をするにあたってまずアニメ制作の設計図にあたる「絵コンテ」を作成します。絵コンテを作成することでカメラのアングルやキャラクターの動きを共有することができます。絵コンテが完成したらアニメーター(原画)に共有しキャラクターの感情や行動の意図などを伝え、絵に具体的なイメージを反映させます。作画だけでなく美術や音響とも打ち合わせを行い、アニメ全体の構成を固めていきます。さらに声優のアフレコにも立ち会い演技指導を行ったり、編集に立ち会い時間配分の調整、予告編に使うカットの決定まで、アニメ制作の全てに関わる重要な仕事といえます。制作進行アニメ業界の職種3つ目は制作進行です。制作進行は実際に絵を描くわけではなく、アニメ制作のスケジュール作成、アニメーターなどの人員管理が主な役割になります。クライアントから依頼された内容と納品日を確認し、納品に遅れないよう段取りを決めます。アニメ制作の流れを決定したら依頼の規模に応じてアニメーターなどの人員やスケジュールの管理を行います。打ち合わせの準備や日程調整など、制作会社とアニメーターの都合に合わせて調整を行います。更に原画の回収なども制作進行の仕事内容になります。納期に遅れないよう原画のノルマ管理、質のチェックを行うことも多いです。納期に間に合うようにアニメ制作のスケジュール管理を行うだけでなく、人員の管理、実際に出来上がった原画のチェックなどアニメ制作の円滑な進行に欠かせない職種でしょう。シリーズ構成(脚本家)アニメ業界の職種3つ目は「シリーズ構成」です。シリーズ構成は主に脚本家が担います。テレビアニメの場合シリーズを通じて一人の脚本家が話の脚本を担当するのではなく、各話ごとに異なる脚本家が担当します。異なる脚本家が書いた話がずれないよう、シリーズ全体の話の流れを設計するのが「シリーズ構成」です。場合によっては「構成」と呼ばれることもあります。シリーズ構成を担当する脚本家も脚本を書きますが、他の脚本家の内容も確認しながらずれが生じないように統括するため重要な職種と言えるでしょう。3DCGクリエイター近年のアニメ業界では手書きに代わりCGによるアニメ制作が増えてきています。実際にCGで制作されたアニメを見たことがある就活生もいるのではないでしょうか。3DCGクリエイターはCGの中でも3Dに特化しアニメーションを作る職種です。3DCGを扱うツールを用い、CGのキャラクターやモノに動きを付け、それを動画として撮影することで3DCGアニメを制作しています。以前までの手書きアニメと替わるアニメ制作方法として今後注目されていく職種でしょう。アニメ業界は未経験や専門スキルのない就活生でも就職できる？ここまでアニメ業界の職種を5つ紹介しましたが、「専門的なスキルや知識がないと採用されないのでは」と不安に思う就活生もいるのではないでしょうか。結論からお伝えすると「未経験、専門スキルがない就活生もアニメ業界に就職できる」といえます。確かに上記で紹介した職種のうちアニメーターなど、絵に関する知識や技術がないと就職は難しいと考えられる職種があるのは事実だと思います。しかし「制作進行」や企業によっては「営業職」など、入社時には専門スキルが求められない職種もあります。実際に東映アニメーションでは総合職採用を行っており、バンダイナムコフィルムワークスでは商品化企画や番組販売を行うグローバル職を募集するなど未経験、専門スキルがない就活生もエントリー可能になっています。そのため選考時に経験やスキルのない就活生は、制作進行やその他エントリー可能な職種を志望するとアニメ業界に就職できると考えられます。【参照】東映アニメーション『採用ページ』バンダイナムコフィルムワークス『採用情報』アニメ業界の大手企業一覧ここまででアニメ業界の市場規模や仕事内容、職種など理解が深まってのではないでしょうか。ここからは実際にアニメ業界にはどのような企業があるのか、大手企業一覧を紹介します。本記事では以下の5社を紹介します。アニメ業界の大手企業一覧(1)東映アニメーションアニメ業界の大手企業一覧(2)トムス・エンタテインメントアニメ業界の大手企業一覧(3)バンダイナムコフィルムワークスアニメ業界の大手企業一覧(4)創通アニメ業界の大手企業一覧(5)ぴえろ東映アニメーションの特徴や強みアニメ業界の大手企業1社目は東映アニメーションです。東映アニメーションは1948年に日本動画株式会社として設立、その後1956年に東映に買収され1988年の商号変更で東映アニメーションとなりました。東映アニメーションは「想像力と工夫をもって、新たな作品やビジネスを創造･発信していく創発企業」を目指しアニメ制作やキャラクターグッズ制作などの事業を行っています。「ドラゴンボール」や「ワンピース」など人気作品のテレビアニメ、劇場アニメの制作を行っており、これまでに制作した作品数は劇場作品258本、テレビ作品231本、総話数にして約13,300話と日本最大のコンテンツ数を誇っています。(※2022年3月末時点)今後はIP(知的財産)の創出を成長に向けた取り組みとして掲げており、既存作品の育成や新規作品の創出、ハリウッドビジネスへの参入などに注力するとしています。【参照】東映アニメーション『メッセージ』東映アニメーション『IR情報』トムス・エンタテインメントの特徴や強みアニメ業界の大手企業一覧2社目は「トムス・エンタテインメント」です。トムスエンタテインメントは1946年に設立され2000年の商号変更でトムス・エンタテインメントとなりました。現在は遊技機やリゾートなども手掛ける総合エンタテインメント会社「セガサミーホールディングス」の完全子会社となっています。トムス・エンタテインメントは「世界を夢中にさせるアニメーション創造企業」を目指し、「ルパン三世」「それいけ！アンパンマン」「名探偵コナン」などの人気作品を手掛けています。「作り方改革」「産業構造改革」「人づくり改革」の3つを改革の柱として掲げ、最新技術の導入を行ったり作品がヒットしても制作会社に利益が分配されない構造の改革、社員が働く環境の改革などに注力しています。【参照】トムス・エンタテインメント『社長挨拶』トムス・エンタテインメント『企業概要』バンダイナムコフィルムワークスの特徴や強みバンダイナムコフィルムワークスは2022年の4月に「サンライズ」、「バンダイナムコアーツ」「バンダイナムコライツマーケティング」の3社が統合し設立されました。オリジナル作品を含め映像制作に強みを持っていた「サンライズ」、様々なパートナー企業との連携が強みだった「バンダイナムコアーツ」配信プラットフォームを運営していた「バンダイナムコライツマーケティング」それぞれの強みを引き継ぎ総合映像エンタテインメント企業を目指しています。代表作品としては「ガンダムシリーズ」が挙げられ、心を震わせる作品、人生を変える作品、ちょっとした隙間を埋める作品など、「いいもの」を世界中に届けることを目標としています。【参照】バンダイナムコフィルムワークス『私たちについて』バンダイナムコフィルムワークス『サービス』創通の特徴や強み創通は1965年に設立され、2020年の3月に上述した「バンダイナムコフィルムワークス」と同じくバンダイナムコホールディングスの完全子会社となりました。バンダイナムコフィルムワークスと同様にアニメの企画や制作も行っていますが、主に「版権ビジネス」を担っている点が違いとして挙げられるでしょう。版権ビジネスとは玩具・ゲーム・食品・雑貨・衣料メーカーなどのパートナー企業にアニメーションキャラクターの商品化を提案することです。アニメ制作とは異なる方面から収益を上げるだけでなくアニメのブランド力強化も期待できます。さらに創通はプロ野球球団にグッズ制作の提案をし球場内外のショップで商品を売り出すなどスポーツ事業も行っている点が特徴的と言えるでしょう。【参照】創通『社長挨拶』創通『事業内容』ぴえろの特徴や強みアニメ業界大手企業一覧の最後は「ぴえろ」です。ぴえろは1975年に設立されテレビアニメや劇場版アニメ、OVA(オリジナルビデオアニメーション)などを制作しています。代表作品は「BLEACH」「NARUTO-ナルト-」などが挙げられ、人気コミックや小説から積極的にアニメ化の企画を提唱しています。また「おそ松さん」や「魔法少女シリーズ」などオリジナル作品も手掛けており時代に適応した作品制作を目指しています。更に、ぴえろが管理するアニメ作品やキャラクターのプロモーションをするために全国でファン向けのイベント開催も積極的に行っています。【参照】ぴえろ『公式サイト』アニメ業界含めた各業界トップ企業の企業研究ページ(内定者ES・選考レポート・選考対策記事)はこちらからご覧になれます。企業間で差が生まれる!?アニメ業界の今後の動向を解説ここまででアニメ業界の市場規模や仕事内容、職種、大手企業一覧などを紹介しました。アニメ業界について理解が深まったのではないでしょうか。しかしアニメ業界を志望する就活生にとって「アニメ業界の今後」も押さえておきたいポイントの一つなのではないでしょうか。そこでここではアニメ業界の今後の動向について2つの観点から解説します。海外市場の拡大が進行？アニメ業界は今後「海外市場の拡大に伴い業界全体の規模が成長する」と考えられるのではないでしょうか。日本動画協会によるとアニメ産業における海外市場の売上推移は以下のようになっています。【参照】日本動画協会『産業統計の調査・発表』上記からわかる通りアニメ業界における海外市場は2017年ごろから着実に成長しており、コロナウイルスの影響を受けた2020年も下落することなく成長しています。さらに2020年の国内市場と比較すると、国内市場が1兆1867億円であったのに対し海外市場は1兆2394億円と僅かながら国内市場を上回っていることが分かります。海外市場が成長した要因はいくつかあるとは思いますが、その中の1つとしてsVODサービスの普及により新旧問わず日本のアニメが発見されやすくなったことが挙げられるでしょう。コロナウイルスが流行し在宅時間が増えたことで、月額や年額制で好きな動画を視聴できるsVODサービスが普及しました。その結果、何年も前に制作されたアニメや現在進行形で制作中のアニメの双方が海外市場でも配信、発見されたと考えられます。加えてアニメの視聴者がアニメに関するグッズやゲームを購入することで売り上げは更に増加し、アニメ業界における海外市場は成長したのではないでしょうか。実際に東映アニメーションの2021年決算資料では、『「ドラゴンボール」や「スラムダンク」など人気アニメのゲームやアプリが好調に稼働したことによる増収』との旨の記載があり、今後も海外市場は成長していくと考えられるのではないでしょうか。【参照】東映アニメーション『IR情報』自社IPの創出が今後の鍵？上記の「海外市場の拡大」と通ずる点はありますが、アニメ業界の今後の動向2つ目は「IPの創出に注力する企業が増加する」ことと考えらえます。本記事上部でも述べた通り、アニメ業界の売上は順調に成長していましたがコロナウイルスの影響を受け2020年は減少しました。しかし詳細に売上の増減を見てみると企業ごとに差が表れていることが分かります。帝国データバンクによると直接制作を受託・完成させられる「元請・グロス請」企業の2021年の平均売上高は16億4700万円で、2020年の16億6600万円を約1900万円下回りました。一方で下請けに当たる「専門スタジオ」では2020年が3億5600万円なのに対し2021年は2億8700万円であり、減少額は6900万円と大きくなっています。元請けと専門スタジオで売り上げの減少幅に差が生まれた原因としては「自社IPを有するかどうか」が挙げらえると考えられます。そもそもIPとは知的財産とも呼ばれ、人間の知的活動によって生み出されたアイディアや創作物で、財産的な価値を持つものを指します。アニメ業界においては人気アニメ自体やその中のキャラクターがIPに当たります。「自社IP」をもっていることで制作したアニメの利益をすべて自社で回収でき、ゲームやアプリなどでの二次利用や次回作の制作、他社への売却など継続して利益を得ることができます。そのため人気作品など自社IPを持っている企業は、アニメ制作以外でも利益を得られたため売り上げの減少を最小限に抑えることができ、反対に自社IPを持たない企業は大きく売り上げを落としてしまったと考えられるのではないでしょうか。さらに今後はアニメ制作以外でも利益を生み出すために各社が自社IPを創出しようとすると考えられます。実際にバンダイナムコフィルムワークスを子会社に持つバンダイナムコホールディングスの経営計画では、「IPプロデュースユニットの再編」や「IP創出のための戦略投資」を掲げるなど自社IPの創出に注力する姿勢が見られます。【参照】帝国データバンク『アニメ制作業界動向調査』バンダイナムコホールディングス『中期経営計画』最後に本記事ではアニメ業界について市場規模や仕事内容、職種、今後の動向などを解説しました。アニメ業界と聞くと専門的な職種が多く就職が難しいと思われるかもしれませんが、経験やスキルがない、または文系の就活生も職種によっては就職することができます。本記事を参考にアニメ業界への理解を深め選考突破を目指しましょう。unistyleでは以下にも選考通過に役立つ記事を掲載しています。こちらも参考に今後の就職活動にお役立てください。アニメ業界含めた各業界トップ企業の企業研究ページ(内定者ES・選考レポート・選考対策記事)はこちらからご覧になれます。志望動機完全攻略記事一覧企業が志望動機を聞く意図・就活生がアピールすべきポイントESにおける志望動機の書き方面接で志望動機を適切に伝える方法インターンでの志望動機の伝え方業界別の志望動機の書き方職種別の志望動機の書き方志望動機の例文一覧(インターン)志望動機の例文一覧(本選考)ガクチカ完全攻略記事一覧1.そもそもガクチカって何？2.ガクチカがない人の対処法3.ガクチカの書き方を徹底解説4.ガクチカの例文を紹介(1)ガクチカでゼミ活動をアピールするには(2)ガクチカでサークル活動をアピールするには(3)ガクチカで留学経験をアピールするには(4)ガクチカで長期インターンシップをアピールするには(5)ガクチカでボランティアをアピールするには(6)ガクチカで研究(研究室)をアピールするには【理系学生向け】(7)ガクチカで体育会系部活動をアピールするには(8)ガクチカで資格・TOEICをアピールするには(9)ガクチカで趣味をアピールするには(10)ガクチカでアルバイトをアピールするには→ガクチカでカフェアルバイトをアピールするには→ガクチカで塾講師アルバイトをアピールするには→ガクチカで飲食店アルバイト(居酒屋・焼き肉・レストラン)をアピールするには→ガクチカでカラオケアルバイトをアピールするには5.面接でのガクチカ対策と頻出質問10選 81,443 views
"高年収”黄金時代の終焉！？結婚相手に求める「理想の勤め先」とは？ "高年収”黄金時代の終焉！？結婚相手に求める「理想の勤め先」とは？ 就職活動を進めていく中で、キャリアについて考え始めている人も多いのではないでしょうか。キャリアについて考える上で、誰もが考えるワード「結婚」。どんな企業に勤める人が人気であるのか、気になりませんか？結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングの上位企業は過去と大きく変化しています。高収入である企業が人気と思われると思いきや、最近は変わってきているようです。本記事では、ランキングの紹介から、学生が企業に求めるようになった働きやすさについて、そして働きやすさを重視している企業についてお伝えします。本記事の構成結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングから見えることなぜ働きやすさが重視されるようになったのかランクイン企業は本当に働きやすさを重視しているのかさいごに結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングから見えることどんな企業に勤める人が理想の結婚相手として人気なのでしょうか。今回は2015年と2019年の男女に聞いた、結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングを取り上げます。参考：第９回「この企業に勤める人と結婚したいランキング」調査第２回「この企業に勤める人と結婚したい」調査最初に取り上げたランキングを見ると、2015年と2019年でランクインしている企業が変わっていることが分かります。では、どのように変わっているのか詳しく見ていきましょう。トップがトヨタから公務員へまず、驚くべきことに、トップのランクインが大きく変わっているということです。2015年はトップがトヨタ自動車で、次いで航空会社が占めていました。しかし、2019年になると、圏外であった公務員がトップ２を占めました。トヨタ自動車は公務員に次いで3位となっています。メーカーが大人気に！？2015年から順位を伸ばした企業として、メーカーのパナソニックやホンダ、IT系のグーグルとなっています。2015年にはトップ10に入っておらず今回ランクインした企業は、メーカーのソニーや任天堂、総合商社の三菱商事や住友商事、IT系である楽天やアマゾンとなっています。全体的に、メーカーが多くランクインするようになったことが分かります。不人気は銀行業2015年から順位を落とし、圏外となってしまった企業は電通や三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行となっています。電通は過労死のニュースがあったため、ブラック企業というイメージがついたと思われます。銀行業は安定的に給与が得られる業界ではあるものの、AIの導入などにより、リストラを大規模に行っているため、人気でなくなったと見られます。給与重視から働きやすさ重視へ公務員がトップになっていることからお分かりいただけると思いますが、高収入の企業が人気というわけではなくなっていることが見て取れます。実際にそうなのか調べてみました。その結果、4年間でランクイン企業の年収の平均が減少していることが分かりました。2015年のランクイン企業の平均年収は994.8万円、2019年のランクイン企業の平均年収は932.5万円となっており、62.3万円の減少となっています。参考：平均年収.jpこのことから、景気の影響もあると思いますが、結婚相手に求めることとして、給与重視ではなくなってきている可能性があります。それでは、なぜ結婚相手に求めることとして、給与重視ではなくなってきているのでしょうか。公務員を詳しく見てみると、給与重視ではなくなってきている背景が分かるかもしれません。公務員について見ていきたいと思います。ランキングにおいて、なぜ公務員がトップにきているのでしょうか。公務員と民間でどのような違いがあるのでしょうか。まず、公務員と民間の違いについて調べてみました。参考：【公務員と民間企業の大きな違い3つ】それぞれの良さを知って就活に活かすための基礎情報公務員とは？民間との違いはどこにある？育児休業の取得率は女性83.2％、男性5.14％～29年度・雇用均等基本調査結果～平成29年度地方公共団体の勤務条件等に関する調査結果（抄）公務員の給料＆年収は平均でどれくらい？地方公務員・国家公務員の年収の差は？地方公務員、国家公務員の残業時間の実態上記の表の比較項目の軸は、結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングでの企業選択理由を基に選定しました。企業選択理由として、2015年度は「高給である」「安定している」、2019年度は「給与額」「福利厚生」が挙げられています。「高給である」は平均給与、「安定している」は安定した収入、「給与額」は平均給与やボーナス、「福利厚生」は平均残業時間、育休取得率が当てはまると考えられます。公務員と民間の違いの表から分かるように、公務員は安定した給与が得られつつ、福利厚生が充実しています。そんな公務員がトップになったことで、働きやすさが重視されるようになりました。なぜ今の世の中の人たちは働きやすさを重視するようになったのでしょうか。その裏には社会的な変化がありました。なぜ働きやすさが重視されるようになったのかここまでで、結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングが2015年から2019年にかけて大きく変化しており、働きやすさが重視されるようになっていることが分かりました。では、その要因として何が考えられるのでしょうか。要因として考えられる社会的な変化についてお伝えします。共働きせざるを得ない社会に共働き世帯が増えたことによって、残業時間が少ないことや育休など、働きやすさに需要が出てくるようになりました。以下のグラフは専業主婦世帯と共働き世帯の世帯数の推移を表しています。参考：独立行政法人労働政策研究・研修機構図12上記のグラフを見ると、2000年頃共働き世帯が専業主婦世帯を上回っています。さらに、2015年頃から圧倒的に共働き世帯が多くなり、専業主婦世帯が大幅に少なくなっていることが分かります。これは、近年の賃金の減少や女性が働くことが当たり前となったことで、共働きをせざるを得ない社会となっているのです。そして、共働き世帯が増えていることで、育児との両立が大変になり、両親ともに早めに家に帰らなければならなくなっています。そのため、残業時間が少ないことや、育休がとりやすいことが重視されるようになっており、働きやすさが求められるようになっています。国も働きやすさを推進しているみなさん、働き方改革という言葉をご存じですか？最近、働き方改革という言葉をよく耳にするが、言葉しか知らないという人も多いのではないでしょうか。働き方改革とは一言でまとめると、国が進めている、労働者の働き方をより良い方向に改善していこうという取り組みのことです。この取り組みによって、残業時間などにとらわれることなく、自由に働けるような環境を求めることができるようになり、働きやすさを企業に求めることに含められるようになりました。働き方改革の導入の背景としては、少子高齢化による労働人口の減少や世界と比較して、長時間労働であったり労働生産性の低さが挙げられます。では、具体的にどのようなことを国は行っているのでしょうか。国は大きく分けて4つの取り組みを行っています。労働時間の短縮と労働条件の改善雇用形態にかかわらない公正な待遇の確保多様な就業形態の普及仕事と生活(育児、介護、治療)の両立1つ目に労働時間の短縮と労働条件の改善です。国連からの是正勧告もあり、長時間労働の是正はとても重要な位置づけとなりました。具体的には時間外労働の上限規制や、労働時間を客観的に把握するための取り組みです。2つ目に雇用形態に関わらない公正な待遇の確保です。同じ仕事をしているにも関わらず単に雇用形態によって待遇に格差があることによって、働く人の意欲低下をもたらしてしまいます。そこで、国は雇用形態に正規・非正規雇用にかかわらず同賃金を与える「同一労働同一賃金」を定めました。3つ目に多様な従業形態の普及です。働く人が自分らしく、前向きに働き続けてもらうためには柔軟な働き方の実現が必要不可欠です。そうすることで、多様な人材が活躍できるようになります。現在、国はテレワークや時短勤務、副業・兼業、シニア層の活躍を推進しています。4つ目に仕事と生活(育児、介護、治療)の両立です。働きたい意欲はあるのに、出産や介護を理由に退職を余儀なくされたり、復帰しようにも理解ある職場がないということが問題になっています。そのため、働きたい人がきちんと働ける環境づくりが必要とされており、待機児童の解消、保育サービスの充実、介護休暇を充実させる法整備を進めているところです。このように、国は働き方改革を推進しているため、早めに会社から帰ることや、家で仕事をすることが選択肢として挙げられるようになりました。そのため、自由に働くことが認められるようになり、働きやすさを企業に求めることができるようになったのです。参考：なるほど統計学園高等部|共働き世帯-総務省統計局1000万世帯を超えてなお増加中…共働き世帯の実情をさぐる(2019年公開版)働き方改革を知ろう！｜政府広報オンライン働き方改革とは？制度ができた背景と事例働き方改革とは？ランクイン企業は本当に働きやすさを重視しているのかランキングから給与重視から働きやすさ重視に変わってきており、その裏には社会的な背景があることが分かりました。では、結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングにランクインしている企業が働きやすさを重視しているのか見てみましょう。ソニー2019年に新たにランキングにのったソニー。ソニーでは育児休職中に月額5万円支給やベビーシッター利用時の費用補助をする育児支援金や、家族を会社へ招待し、働くママを子どもに見てもらうファミリーデー開催しており、子育てを応援する制度が充実しています。実際にソニーで働いている従業員の声からも子育てがしやすい環境であることがよく分かります。「休職制度は非常に恵まれており、休暇・休職後も元の職場で働けます。また子育て期間の、男性の自宅勤務なども例があるようです。二回以上育児休職している人もおり、子どもを産みたい人にはとても働きやすい職場ではないでしょうか」引用：【最新版】30代が働きやすい企業2位はソニー「非常に恵まれている休職制度。子育て期間、男性の自宅勤務も例がある」参考：ソニー採用情報楽天ソニーと同じく2019年に初めてランクインした楽天。三木谷社長が考え抜いたオフィスは、3食無料の食堂や、様々な教育プログラムが充実した託児所、フィットネスジムやスパがあり、働きやすい職場となっています。参考：楽天企業情報グーグルとにかく従業員への手厚い支援があることで有名なグーグル。ランキングでは大きく順位を上げています。様々な福利厚生支援制度があるのはもちろん、長時間労働はリスペクトされない雰囲気があり、自由に働ける環境となっています。参考：グーグル社員の「働く満足度」は、なぜこれほど高いのか？パナソニックランキングで大きく順位をあげているパナソニック。年間休日が126日と他社と比べて多く、さらに有給が取りやすい環境があります。実際働いている人の声をからも休日が取りやすい雰囲気であることが感じ取れます。「働き方改革で残業をなるべく減らすような取り組みがなされています。上司も率先して早く帰っています。研究所は働く時間に関して比較的本人に裁量があり、ほとんど残業しない人もいれば、30時間程度する人もいます。休日出勤については、どうしようもないとき以外はありません。休日出勤した場合は平日に代休を取る制度になっているため、出勤日数も休日の日数も変わりません」引用：【最新版】30代が働きやすい企業2位はソニー「非常に恵まれている休職制度。子育て期間、男性の自宅勤務も例がある」以上から、結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングにランクインしている企業では、働きやすさを重視した取り組みに力を入れていることが分かりました。ランクインしていない企業でも、働きやすさを重視した面白い取り組みを行っているところもあります。気になる人はぜひ調べてみて下さい。さいごに本記事では結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングについて紹介しました。時代によって、企業に求めるものが変わってくることが分かったと思います。皆さんは企業や結婚相手に何を求めていますか？あくまで企業選びの参考の一つとして捉え、このようなランキングに左右されないでください。自分の大切な軸や、将来自分がどうなりたいのかを大切に、納得のいく就職活動をしてもらえればと思います。参考記事 28,200 views
『絶対内定』著者が語る、志望業界を決める方法ならびにその基となる自己分析への取り組み方 『絶対内定』著者が語る、志望業界を決める方法ならびにその基となる自己分析への取り組み方 ※こちらのコラムは、11月25日に開催されたキャリアイベント「unistyleCareerMesse」での熊谷智宏氏の講演内容をまとめたものです。熊谷氏は『絶対内定シリーズ』の著者であり、キャリアデザインスクール「我究館」の館長も務めています。今回の講演では就職活動を始めたばかりの学生向けに、自己分析を通じて受ける業界を決めていく上での基本的な考え方について話していただきました。それでは以下、熊谷氏の講演内容を記載します。イベントに参加しなかった方も参考にしていただければ幸いです。＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊どの業界、企業を受けるか考えるにあたって就職活動を始めるにあたって自分がどの業界・企業を受けていくかを決めるのは難しく、多くの就活生が頭を悩ませる問題だと思います。そのような問題に対して我究館はまず「教育格差を是正したい」「途上国における格差をなくしたい」「日本のプレゼンスを高めたい」といった、「自分が社会にどのような影響を与えたいか」という視点を提示し、このような影響を与えることが実現できそうな業界・会社を受けるように説きます。ここで言う「自分が社会に与えたい影響」がいわゆる「企業選びの軸」に当たります。このような「企業選びの軸」に合致する業界、企業を受けていけばよい、ということになります。例えば、日本のプレゼンスを高める仕事がしたいと考えたら、それが実現できる業界、具体的にはメーカーや総合商社を積極的に受ければよいということになります。参考：「日本のプレゼンスを高める仕事がしたい」という企業選びの軸を持つ学生が絶対に受けるべき四つの業界ここで注意しなければならないことがあります。それは、企業選びの軸に合致する業界、企業をピックアップする作業を自分一人で行わないことです。他人から「こんな業界も当てはまるんじゃない？」と積極的に新しい提案をしてもらうことで、自分一人では思っても見なかった業界が発見できる可能性があるからです。また一方で、突然自分が社会に与えたい影響、すなわち企業選びの軸は何かと考えても正直よくわからないというのが多くの就活生の本音だと思います。そのような人は内定者や実際に働いている人の想いに多く触れるとよいでしょう。他人が考える「社会に与えたい影響」にたくさん触れることで視野を広げ、それに対して自分はどう感じるのか考えることを繰り返すことでおぼろげながら自分が社会に与えたい影響が見えてくるはずです。参考：志望動機で書く「夢・成し遂げたいこと」に出会うための方法浅いことしか言えない就活生にならないためにしかしながら、ただ「教育格差を是正したい」などと連呼しても浅はかな印象を与えてしまいます。そうならないようにするにはどうすれば良いのでしょうか。それは自分が掲げた企業選びの軸となる夢や想いを抱くようになったのは何故かとひたすら問い続けることです。思考を掘りそのような夢、想いが形成された原点を突きめることで自らが設定した軸の説得力が増します。そのための作業が自己分析にあたります。参考：「あなたの志望動機が共感されないのは自分の経験に根ざしていないから？」この自己分析プロセスは自分一人で行うにとどまらず、友達に「なぜその想いが形成されたのか」聞いてもらう形で進めていった方がよいです。他人に質問され、分からないなりに必死にその場で答えることでその思いが形成された原点を発見するためのヒントが出てくる可能性があるからです。このように自分の思いを語れる友人の存在は、就職活動を進めるうえで非常に重要になってくるでしょう。また自分が生まれ育ってきた環境を分析することで想いが形成された原点を突き止めやすくなるでしょう。環境とは経験の集合体であり、その環境を分析しそのなかで自分がどのようにその環境に対処し、生きてきたかを振り返ることで自分が今まで大切にしてきた価値観が見えてきます。「やりたいこと」に根ざした就職活動を行って欲しいこれまで述べた通り、志望企業を決定する上では、まず企業選びの軸を設定し、その軸となる想いが形成された原点を自己分析を通じて突き止めていくという作業が必要です。志望企業を決めるにあたっては自分の学歴などのスペックや今の実力を気にしてしまうかもしれませんが、それは視野を狭めかねません。そのようなことを考慮する前に「自分が本当に社会に出て成し遂げたいことは何か」を突き詰めていくことが就職活動を迷いなく、後悔なく進めていくために重要でしょう。＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊【著者】我究館館長熊谷智宏我究館館長。横浜国立大学を卒業後、リクルートに入社。リクルート在籍時には新人賞、MVPなど多数受賞し、2009年にジャパンビジネスラボに参画。現在までに3,000人を超える大学生や社会人のキャリアデザイン、就職や転職、キャリアチェンジのサポートをしてきた。難関企業への就・転職の成功だけなく、MBA留学、医学部編入、起業、資格取得のサポートなど、幅広い領域の支援で圧倒的な実績を出している。また、国内外の大学での講演や、執筆活動も積極的に行っている。著書に『絶対内定2016』シリーズがある。我究館について心から納得のいくキャリアの描き方と実現をサポートする就職・転職コーチングスクール。1992年の創立。就活塾としては最老舗であり、20年以上にわたり全業界に7800名の人材を輩出。また、館長熊谷智宏共著の『絶対内定』は（※）6年連続大学生協売上第1位。◆我究館の無料説明会へのお申し込みはこちらから​photobyJonathanCombe 19,789 views
シグマクシスの１次選考ＧＤでボコボコにされた就活生が考えるＧＤ対策の重要性 シグマクシスの１次選考ＧＤでボコボコにされた就活生が考えるＧＤ対策の重要性 こんにちは。17卒の就活生です。私は「様々な業界と仕事ができる」ことを軸として就職活動をしているのですが、受けている業界の１つとしてコンサルティングファームがあげられます。コンサルティングファームの選考では志望動機だけでなく論理的思考能力も評価の１つとして大事なことはあらかじめ分かっていたので、「東大生が書いた、問題を解く力を鍛えるケース問題ノート」などを利用してそれなりに対策をしていました。しかし、対策と言っても一通り本を読んだだけであり、本当に自分に「ケース問題に対する考え方」や「問題に対する思考のくせ」が身についているのかどうかは疑問です。東大生が書いた問題を解く力を鍛えるケース問題ノート５０の厳選フレームワークで、どんな難問もスッキリ「地図化」また、今回の記事はコンサルティング志望の学生だけでなく、日系大手企業を目指す学生にも参考にして欲しいと思います。なぜかというと、ケース問題型のＧＤはもはやコンサルティング業界だけでなく、総合商社などの多くの就職活動生が第一志望にするような企業でも採用されているからです。以下の記事は、総合商社、日系大手企業志望の学生に対するケース問題対策の重要性について説明した記事です。参考にしてください。参考：総合商社・日系大手企業志望でもケース面接対策は必須になってきている今回、私が選考を受けた会社はコンサル志望の就職活動生ならおそらく知っているであろう「シグマクシス」です。この会社が初めてのコンサルファームのＧＤであり、そして初めてＧＤの段階でフィードバックを受けた企業です。具体的にどのようなお題を解き、そしてどんなフィードバックをもらったかについて話したいと思います。また、コンサルティングファームを受ける就職活動生におススメな記事を以下に紹介しておくので、ぜひ確認してください。コンサルティングファーム志望者が読むべき本５冊コンサルティングファーム志望者が知っておくべき企業分析の5つのフレームワークボストン・コンサルティング・グループ面接過去問リスト26選コンサルティングファーム独特の論理的思考力を見るＧＤシグマクシスのようなコンサルティングファームでは、ある程度のコミュニケーション能力や頭の柔らかさは前提として、話す上での論理的思考能力などが必要とされているのは言うまでもないでしょう。これは、ＧＤだけではなく個人面接でも非常に重要なスキルになっています。シグマクシスの出題形式は「３つのお題から好きなもの１つを選ぶ」というものでした。この３つのお題というのは具体的に書くと・大学構内のコンビ二において、昼間の混雑を減らせ・○と△を評価せよ・女性の就業率を60％から80％まで上げよというもので、この３つから私たちは「女性の就業率を60％から80％にあげよ」を選びました。何故これを選んだのかというと、「チームの中に女性がいたため議論が活発になると思われた」ことや「政府が現在直面している問題であり、議論する上で非常にやりがいがあると思われた」からだと覚えています。このような「ケース問題型のＧＤ」はＤｅＮＡなどのベンチャー体質の企業や大手企業でも出題されているので、コンサル志望の学生に限らず多くの学生が必ず対策すべきものでしょう。グループワークは35分間で、その後に5分間の発表の時間を与えられました。実際の議論自体は決してそんな悪いものではなかったのですが、「意見を積極的に言う学生が偏っており、６人中２人か３人程度しかいなかった」ことや「事前に決めた各ステップ（定義確認、現状分析…etc）の時間設定が適切ではなく、落ち着いて議論することが出来なかった」ことなどがワーク中に感じた問題点です。また、最終的に生み出された施策も有効であると思われるものはひとつもなく、いかに思考の柔軟性が足りていないのかを痛感しました。受けたフィードバックは「この内容じゃ０点。こんなんで大丈夫なの？」見出しのタイトルは実際に面接官から受けたフィードバックです。「コンサル志望の癖にこの程度のアウトプットしか出せないなら今後の選考でも笑われるよ」とまで言われてしまいました。非常に辛口であるフィードバックでしたが、実際うなずけるほどの悲惨な議論をしていたと思います。以下に、今回何故このようなフィードバックをもらったのかをしっかり考え、思い当たる原因を挙げてみました。・まだ就職活動が本格化している時期ではなかったので、グループの学生はほとんどが今回のＧＤが初めてもしくは２回目程度であり慣れていなかった。そして、自分もコンサル業界のＧＤは初めてであったため、要求されているレベルの高さを低く見積もっていた。・メンバーがコンサル志望が抑えておくべき「ケース問題を解くプロセス」を把握していなかったのか、議論が何度も脱線してしまった（半分くらいの学生は「ベンチャー企業だから受けてみようかな」という姿勢で、あまり事前準備をせずに選考を受けた可能性があるかも？）などが考えられます。もちろん実際のフィードバックでは先ほど述べたことだけではなく、「具体的にどうしていればよかったのか」についてのアドバイスもいただきました。具体的に挙げると・もっと論理的に話す癖を付けて欲しい。議論するときも「意見→根拠」の論理展開を徹底するべきである。・施策の現実可能性をもっと考えて欲しい。施策の効果についてだけ議論しがちである。・今後の選考においては面接官が常に学生の主張や意見に対して「なんで？どうして？」を知りたがっていると思って欲しいなどです。議論について褒められた点は１つもありませんでした笑しかし、この時期にこのＧＤに参加することが出来て本当に良かったと思います。非常に辛口かつ的確な指摘だったため、現在の自分の能力に何が足りていないのかが浮き彫りになりました。また、「選考を受けるたびに自分がダメだった点をしっかりと把握し次の企業の選考までに改善することで、今後受ける企業の内定率は間違いなくあがるだろう」といった風に今後の選考に希望が持てました。大学の先輩などから「なるべく早い時期からベンチャーやコンサルの本選考を受けとけ」とよく言われていたのですが、このアドバイスの意味がやっと分かったような気がします。さいごにみなさん、「ＧＤは一次選考だから」といって舐めてかかってはいけません。特に、ＧＤの通過率は他のメンバーによっても大きく変わってきてしまいます。なので、まず自分１人でも議論を最後まで展開できるような力を付けてください。そうすれば、自信を持った上で選考に望むことが出来ます。また、何度も繰り返していますがＧＤに安心して望むためには「自分１人でも設問を根拠付けて解答する能力」が求められます。そのために先ほど紹介した「東大生が書いた、問題を解く力を鍛えるケース問題ノート」などを利用して本命企業を受ける前にしっかり対策してください。こちらの動画ではGDの全体像について解説しています。ぜひご覧ください。 38,210 views
コラムTOP

現在ES掲載数

77,622 枚

すべて見れる

会員登録する
上に戻る

会員登録・ログインして全てのコンテンツを見る

無料会員登録