「第一志望です!!」と面接官に伝えて内定を獲得した後で、辞退した結果...

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最終更新日:2023年10月19日

「第一志望です!!」と面接官に伝えて内定を獲得した後で、辞退した結果...

こんにちは、17卒で就活を終えた大学四年生です。

自分の人生を賭けて就職活動を続ける中で、無内定を避けるために第一志望企業以外からも「第一志望です」と伝えた上で、内定獲得を選択する場面があると思います。私も、志望者数に対して選考枠設定が厳しい企業を志望していたので似たような状況に陥る場面がありました。

今回は、私が実際に内定を獲得した上で辞退した時のお話をさせていただきたいと思います。

実際にどのタイミングの面接で意志の確認をされるのか

一次面接はどこの企業も、企業の求める方向性・能力・志望度に学生が合致しているかを見る場面なので基本的に経験と志望動機を話すことが多いです。その場で他社の選考状況や志望順位を聞かれることはあまりないでしょう。(もちろん例外もあります。私も某総合商社では一次面接で〇〇商事に行かなくていいの?と聞かれました)

二次面接は一次で聞かれた基本的な情報の深堀と他社の選考状況を聞かれる場面が多いです。◯月◯日に〜の◯次面接があります、〜の内定を頂いていますなど、相当詳しく聞かれる場面があります。競合他社の選考も進んでいる旨を聞かれた際には、どちらがいいのか理由をはっきり答えられるようにしておく方が良いでしょう。

三次面接では基本的な情報を少し掘られた後は、当人の熱意・本当に来る気があるのかという二点を徹底的に見られます。相手も、百戦錬磨の役員クラスなので相当の覚悟と熱意を持って臨む必要があります。非常に評価が高い場合は別としても、ここで第一志望と言わないと落ちる可能性が高いといえます。

企業によって異なる内定の出し方

三菱商事・三菱東京UFJ銀行・日本郵船・三井不動産・野村證券IBなど業界のリーディングカンパニーや三菱系のトップ企業は、面接がセオリー通り進み、他社の選考状況をその場で聞かれることはあっても、どちらかの進路を選ばせるような酷な選択は強いられません。

ところが、それ以外の企業は時に「内定」か「他社の選考を続けるか」を迫る場合があります。学生側からすると人生を賭けた非常に難しい問題ですが、企業側から考えると優秀な学生を逃さないためにはそれがベストな選択です。

第一志望が前者の企業群であり、先に他社の内定が出て選考辞退を強いられた場合にどうするべきなのでしょうか。

この場合、「内定ををひとまずもらった後に受け続ける」or「第一志望を諦める」の二択になるわけです。前者の選択肢を採る際に特に気を付けねばならないのは、囲い込みの目をかいくぐることです。人によっては内定を出した後に、昼間からそのまま飲みに連れて行かれたり(人事の方が連れて行ってくださる)、授業と伝えたら教室まで人事の方がついてきたり、その場で内定辞退の電話をさせられたりなど様々な方法で企業は囲い込もうとしてくるようです。そうすることによって学生が他社選考を受けることを阻むのです。

受け続けて辞退が決まった時の対応法

その後、囲い込みの網をどうにか掻い潜って第一志望の内定を獲得したとすると、次に辞退の連絡をしなければなりません。電話・メール・直接謝罪の三択の選択肢がありますが、私は直接謝罪することをおすすめします。

以下は内定承諾を辞退する際に読んでみるといいかもしれません。

第一志望業界ではない時の話のコラムですが、これは志望業界内の競合でも同じだと思います。

企業側の対応

企業によっては内定辞退することをかなり詰めてきます。以下のコラムにも具体例がありますが、「約束したよね、これを守れない君は社会人として有り得ない」「〇〇大学の恥さらしだ」「君のせいで君の後輩はもう採れないな」「君のせいで一人の内定枠を取ってるから、別の一人の学生の人生を変えてしまった」など様々なことを言われます。

その時の対処法は、もうただひたすら謝るしかありません。実際、企業側が酷な選択を迫ったとしても受けてしまったのは自分です。正直に全てお話して謝れば、人事の方にも自分の思いは伝わるはずです。私の場合も、志望企業の内定をいただいてからその日のうちに謝罪に出向き、自分の想いを伝えさせていただきました。正直に、迅速に、誠意を持って対応すれば、相手の社員にもご理解いただけるはずで、最後には和解することができるはずです。(私も最後は〇〇で頑張ってくれよ!と優しいお言葉を頂きました)

最後に

内定を辞退するという行為に関しては、自分だけではなく過去に同じ選択をして苦難を乗り越えている先輩方は沢山います。更に言うならば業界のリーディングカンパニーで活躍されている方々は皆、それ以上の試練を何度も乗り越えているはずです。

社会人になるための最初の試練として、自分の「人間力」で苦難を乗り切る経験としてはまたとない機会です。こうした部分を含めて就職活動を最後までやりぬくことで、色々な財産を手にすることが出来るはずです。

photo by thematthewknot

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インターンにありがちな「新規事業立案系ワーク」の目的と攻略法 インターンにありがちな「新規事業立案系ワーク」の目的と攻略法 現代の新卒就活では、本選考と並んでインターンシップが切っても切り離せない存在になっています。下記のエントリーでも紹介しましたが、「本選考との関係」という観点においては、インターンに参加する目的や企業にとっての位置づけは主に3つに分類されます。本選考との関係の3つのケース(1)インターンでの評価が内定獲得に直結するケース(2)インターンへの参加・取組みによって本選考で優遇されるケース(3)インターンと本選考が本当に切り離されているケース一定程度のエントリー数を確保しつつ、あなた自身が上記の3段階のうちどこに目的をおくのかを明確にしながらインターンに臨むべきでしょう。参考:今回は、インターンでの優遇度合いと並んで就活生が気になるところである、コンテンツとしてそもそも何をやるか、すなわちインターンの内容について取り上げていきます。本記事を通読すれば、これから参加するインターンの時間を有意義に使うことが出来るでしょう。もっと言えば、インターン当日に評価され内定獲得に一歩近づくことことにも繋がります。是非、最後までお読みください。企業から見た、インターンを実施する目的と内容企業が行う採用活動は、それが直接的に利益を生む事業行為ではありません。そこにわざわざ投資をしてインターンシップを開催している以上、認知度の向上・優秀層の囲い込み等何らかのリターンを獲得することを企業側は目的にしています。当然ですが、実施する目的があるのであればそれに沿ったコンテンツを組み込まなければなりません。例えば、認知度の向上やエントリー数の増加を目的としたいのにも関わらず、若干名を採用し長期間の現場実践型インターンを実施することは合理的ではないでしょう。「なぜ多額の費用をかけてインターンを開催するのか」、企業はそれに向き合い、いつ開催するのか・何日間で開催するのか・どういう選考フローにするかといった内容を詰めていくことになります。なお、就職活動に不安があるという方には就職エージェントneoがおすすめです。アドバイザーからは、自分の就活の軸に合った企業選びを手伝ってもらえるだけでなく、その企業のエントリーシート・面接といった選考対策のサポートを受けることができます。少しでも興味のあるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。「インターンの内容」の4分類先述した「インターンを実施する目的」に沿って開催されるインターンは、類似したもの同士である程度パターン化することが可能です。ここでは、中でも代表的なインターンのコンテンツを紹介します。※ここで言う「インターン」には、下記エントリーにあるような「ベンチャー企業での有給長期インターン」は含まず、企業が選考活動・広報活動のために行うものに限定されます。インターンの分類(1)内定直結!?現場実践型インターン今更ですが、「インターン」とは英単語"internship"に由来する言葉です。internshipとは元々は何もグループワーク→発表を3日間でやるみたいなものではなく、欧米を中心にスキルや実績を高めるための職業訓練の位置づけとして実施されるものです。日本のようなポテンシャル採用が一般的でない欧米等では、大学卒業後にインターンシップでスキル・実績を積み、その成果を買われる形で就職するという割合が高くなります。そのため、就職活動を始める前はこの分類を「インターン」の一般的なイメージとして持っていた方もいるかもしれません。現場実践型インターンでは、実際のオフィスや研究所で社員と机を並べて文字通り現場に近い形で就業体験が出来る点が特徴になっています。単なる「見学」ではなく「働く」ことに重点が置かれるため、多くが数週間以上の期間をかけて行われます。現場社員が主に指導社員も兼ねて長期間に渡って実施されるため、企業からすれば稼働が大きくかかり、対応できる学生数は限られます。すなわち、この手のインターンに参加するには厳しい選考を勝ち抜く必要があり、最も参加の難易度が高いインターンに分類されると言えるでしょう。一方で、少人数でより現場に近い指導を受けられることから、インターン中の取組みと内定獲得の関係性は高まりやすいと言えます。評価が高ければ実質的な即内定や本選考のフロー大幅カットも期待できるため、多少拘束期間が長くとも積極的にチャレンジしていきたいところです。インターンの分類(2)再頻出!?グループワーク型インターン3日~5日程度の日系企業で割合が高いのが、このグループワーク型インターンです。企業の仕事内容を直接体験するというよりは、事業内容に関連したグループワークを6名程度の学生で行い、最終日に発表を行うというのが一般的になっています。実際に就職活動を始めるまでは、「企業を知る」という意識でインターンを捉えている就活生は少なくないように思いますが、実際に参加してみるとこの手の内容が多いことを意外に感じた方もいるかもしれません。初日にいきなりグループワークを始めるというよりは、座学のような説明から入りある程度のインプットを行うことも多いのですが、グループワーク自体はある意味一番「直接的な仕事理解」という観点からは離れるコンテンツとも言えます。そのため、自分なりに意味付けをして吸収する姿勢で臨まないと、参加の意義を感じにくいケースがあるため注意が必要です。インターンの分類(3)多くは相乗り!?対話・見学型インターン経営の3要素はヒト・モノ・カネと呼ばれますが、実際に働く人との対話や企業が持つ設備について見学を実施するインターンもあります。こちらはインターンとして「社員座談会だけ」「工場見学だけ」実施というケースはそれほど多くは無く、例えば「基本はグループワークだけど2日目午後に20分×4タームの座談会がある」といったように他のコンテンツと一緒に実施されることの方が多い印象です。また、どちらも本選考解禁後のイベントとして実施されることもあります。社員と話をしたいのであればOB訪問でも実現できるかつよりリアルな話が聞ける可能性が高く、施設を見たところでESや面接の精度が高まるわけでもないからこの手のインターンは不毛だという意見も耳にします。確かにこれに参加したから即内定ということはまずありませんが、社員対話会や施設見学が本選考エントリーの必須条件となっている企業・別のインターンの優遇に直結する企業もあるにはありますので、その辺りは個別企業の正確な情報収集が必要になります。直接の優遇が少ない分、内定獲得にどう結び付けるかについては就活生次第の側面が強いことが特徴と言えるでしょう。インターンの分類(4)参加は簡単!?説明会+α型最後に、基本は人事や現場社員のプレゼンを聞く形式で、途中でグループワークやら座談会やらが入ることもあるという企業説明会+α程度のインターンも存在します。だいたいが数時間~1日程度で、マイページからエントリーするだけで選考無しで参加できるものが多いのが特徴です。ここまで来ると「インターン」と言っていいものなのかは意見が分かれるところかもしれませんが、1dayインターンの中には意外とこの形式のものは多い印象です。学生側が動いて参加するコンテンツは少ないため、インターン中の取組みというよりは、あっても参加回数をカウントし本選考の際の参考にするぐらいの位置づけのケースがほとんどになります。本記事のメインテーマは、分類(2)グループワーク型インターン。上記のように一口に"インターン"と言っても大きく分けて4つの分類があり、当然これら4つに当てはまらないコンテンツも存在しています。本記事では、中でも分類(2)グループワーク型インターンを主軸に解説を加えていきます。取り上げる理由としては以下の3つが主軸として挙げられます。ベンチャーから日系大手企業まで幅広く導入している実施形態である参加倍率がそこまで高くないものもあり、多くの就活生が一度は経験するグループワークはインターンに限らず本選考や入社後にもやる可能性があるインターンのグループワークで多いテーマは何かここまではインターンという大枠から分類を行っていきましたが、その中の1つである「グループワーク型インターン」も、さらにテーマ毎に細かく分類することが可能です。企業規模や業界によって様々なグループワークのテーマがありますが、中でも頻出なのが「新規事業立案」ワークになります。もちろん、全企業のグループワーク型インターンのコンテンツを収集しているわけではありませんが、unistyleに掲載されているインターンレポートだけ見ても、新規事業立案型は業界問わず幅広く実施されている印象があります。参考:インターンレポート一口に新規事業立案といっても、実際に当該企業が今後実践していくビジネスモデルを考えるものもあれば、「日本の社会課題を解決せよ」のような抽象度の高いものまで様々です。余談ですが、テーマについてはケース問題のように数年使い回されることもあるため、過年度の内容を1度見ておくことは有効です。就職活動を始めるまでは、まさかこれだけの企業が「大会議室で何班かに分かれる形で机を並べインターン生で新規事業について議論し、適宜社員からフィードバックを貰いながら最後に発表を行う」というある種パターン化されたコンテンツを実施しているとは思いもしなかったという方は少なくないと思っています。では、なぜグループワーク型の中でも新規事業立案をテーマにする企業が多く存在するのでしょうか。新規事業立案型ワークが多い理由(1)「事業を生み出す」トレンドと広報効果「真の安定とは、安定した組織への所属ではなく、個人として市場価値の高いスキルを身につけることである」「真の安定とは、変わらないことではなく、常に変化・対応し続けることである」上記のような話を近年耳にする機会は多くなってきています。「大企業に勤めれば一生安泰」の時代は過ぎ、大企業でも時代の流れに沿った変革が今後はより一層強く求められることになるのは今さら言うまでもありません。参考:そんな「これまでに無い新しい何かを生み出す」ことが求められているのは、多くの就活生が何となくでも認識しているはずであり、どちらかと言えば好意的に捉えるケースの方が多いものだと考えています。例えば、現在人気絶頂の総合商社ですが、就活生と話していると「トレーディングから事業投資にシフトしているところが面白そうに感じた」ということを述べる方が意外に多い印象があります。何となくですが、トレーディング=地味で泥臭い仕事・事業投資=先進的かつ華やかな仕事という漠然としたイメージは、総合商社の人気向上に少なからず影響している印象ですらあります。総合商社はイメージ先行のミーハー就活生がとりあえず受け全滅してしまうケースが多く、ビジネスモデルや仕事内容を正しく理解し、本当にそれが自分に向いているものなのかを深く考えられている就活生はそれほど多くないと思っています。また、日系大企業の多くは、まだまだ既存の商材・ビジネスモデルの延長の事業がメインになっており、実際にいわゆるゼロイチのような真の新規事業立案に携われる社員は少数だったりもします。すなわち、「新規事業立案ワーク」は実際の仕事体験とはかけ離れているケースが多いという意味になります。それでも多くの企業が新規事業立案ワークをやり続けるのは、「ウチの企業はこういう提案も出来る・こういう事業に携われる可能性がある」という一種の宣伝狙いもあるのかもしれません。純粋な仕事体験を就活生にやって欲しいのであれば現場実践型インターンを開催しているはずであり、効率性を重視しグループワークで済ます企業の場合は多少なりとも上記のような思いがあると考えられるでしょう。新規事業立案型ワークが多い理由(2)企業が求める素養との親和性理由(1)ではどちらかと言うと「広報活動」寄りの話をしましたが、こちらはもう一つの主要なインターンを開催する目的である「優秀な人材の見極め・早期接触」に近い話になります。仕事というものには基本的に正解がなく、何を・どのように進めていくかについて試行錯誤しながら行動していく必要があります。「仕事が出来そうか」という観点が採用基準の一つである以上、現時点で最も確実な選考方法は「実際の現場で仕事をさせて成果を見極めること」でしょう。しかし、当然それには準備や人的な稼働がかかる中で、「新規事業立案」という形がないものから生み出す力を疑似的に判定していることが考えられます。「これがあるからその通りやって成果を出す」ではなく、「何も決まっていない段階からあらゆる条件から考えてより良い提案をする」という"正解が無い度合い"をより高めたテーマを設定することで、今の時代に求められる素養を持っているかを見極めようという意図が考えられます。ちなみに、仕事での振る舞いを仕事をせずに想像するという意味では、グループディスカッション(GD)も近しいことが言えます。仕事においてもディスカッションを通して打ち手を決めるという場面は多くあるため、ビジネスでの振る舞い≒グループディスカッション(GD)での振る舞いと考えて選考に取り入れているのだと思われます。また、それ以外にも、多人数を少ない面接官で1度に見られるといったメリットもあります。参考:新規事業立案型ワークが多い理由(3)受入れの幅広さと発想の多様性先述した分類(1)〜分類(4)のインターンのうちどれを実施するか選択するためには「学生の受け入れ人数」というのが一つの指標となります。多くの学生を参加させれば、それだけ接点を増やすことが出来る一方、稼働の手間増加や1人ひとりを見る時間の減少など、目的を鑑みながら実施内容を決定していくことになります。新規事業立案ワークでは、既存の考え方にとらわれない柔軟な発想が求められます。ありきたりではない質の高い提案をするには、異なるバックグラウンドを持った多様な人材が集めるとうまくいくことが往々にしてあります。「同質の集団からは同質のアウトプットしか生み出されない」という考え方がありますが、特に実行フェーズまで携わらないワークであることから、実現性以上に発想力豊かなアウトプットを期待される点が特徴になります。企業が採用HP等で人材の多様性を謳うことが多いのも近しい背景があるかもしれません。参考:まとめると、以下2つの両者の相性の良さが数が多い一因であると考えられるでしょう。グループワーク型インターンはそれなりの人数の学生を一度にさばけるのに加え、新規事業立案は大抵文理問わず幅広い層の学生が参加できる新規事業立案でよい提案をする上では、多様な人材でグループワークをすることが重要となることが多い新規事業立案インターンでありがちなことこれまで見てきたように、新規事業立案インターンは多くの就活生は経験しているものである以上、いわゆるあるあるネタに近い共通認識を持つ部分も多くあると思っています。先述した通り、新規事業立案インターンにおいて人事やメンターは「若者の自由な発想」のようなものに期待するケースが多いため、下記のようなあるあるを認識しておくことはよいアウトプットに繋がる可能性が高いでしょう。ここでは、新規事業立案の特性上遭遇しやすい事柄について触れていきます。新規事業立案インターンあるある(1)高齢者にターゲティングしがち新規事業立案インターンの進め方は企業によって様々ではありますが、学生に完全に丸投げというよりは、ある程度方針が企業によって提示される方が多い印象があります。その序盤のフェーズで実行されるのが「市場選定」になります。要は、誰に/どこに対してアプローチしていくのかを理由立てしながら説明するフェーズです。その中でも特に選定されがちなのが「高齢者層」になります。少子高齢化は日本の大きな社会課題の1つであり、「高齢化率が高まっている→高齢者層は市場として拡大が見込まれる→高齢者層にターゲティングすれば売上の拡大が見込まれる」というようなストーリーを丁寧に説明するプレゼンというのは度々見てきました。もちろん高齢者層を選ぶそれ自体が悪いわけではないのですが、ターゲティングするのであれば高齢者層の実態については正確な理解が必要でしょう。例えば、60歳代前半の男性の有業率はほぼ8割と言われています。定年や平均寿命が高まった昨今では、いわゆる高齢者=リタイア後の悠々自適な生活というイメージが当てはまらなくなるケースが増えています。「人口割合が高まる→市場規模が高まる→事業拡大が見込まれる」というのは必ずしもイコールで結ばれるものではなく、ストーリー立てとして妥当なものかどうかの検証はしていく必要があります。新規事業立案インターンあるある(2)AIをソリューションとして使いがち新規事業立案ワークで多くの時間を要するフェーズの1つが、ビジネスのテーマに対する具体的な方策を詰めていくところになります。参加先の業界やワークのテーマによって様々だとは思いますが、現代のビジネスは情報技術なしには成り立たないものが多い以上、何らかの形でICTの分野が絡んだ提案をすることは多いでしょう。ICTと言ってもアプローチの仕方は様々ですが、特に多く見受けられるのが、AI(人口知能)を用いた内容です。「人の代わりとなって何かすごいことが自動で出来そう」ぐらいの認識で、この手の話に詳しくないが何となくトレンドとして把握しているぐらいの方は多いのではないでしょうか。ひとくちに"AI"といっても様々な分類があり、当然現段階で出来ることと出来ないことがあります。必ずしも、AIを使うことがやり方として最適とは限りません。「AIだったらとりあえず実現してくれるだろう」ぐらいで「AIで画像認識させる」「AIで無人化する」ことをソリューションとする際には検討不足となっていないか注意が必要です。AIが効果的な役割を果たす局面は多々あるでしょうが、「思考停止の人口知能使用」になっていないか考慮した上で具体化していくべきでしょう。AIの出来る/出来ないについては2019年ビジネス書大賞を獲得した『AIvs.教科書が読めない子どもたち』が参考になります。『AIvs.教科書が読めない子どもたち』新規事業立案インターンあるある(3)メンターが手のひらを返して褒めてきがちこちらは新規事業立案インターンだからこそ起こるあるあるというよりは、メンターがつくインターン全般に共通する内容になります。メンターは基本的にインターン生に対して適宜フィードバックをしていく役割を果たしますが、その際「序盤は辛口の言葉で厳しいフィードバックをしていたが、最後は『よくやった』みたいに手のひらを返して褒めてくる」というパターンがあります。これはインターンに限らず新人研修等あらゆる場面で用いられる技法で、「叱る→褒める」の流れを重めに作ることで「自分は認められた」と自己肯定感を強く思わせる効果があると言われています。実際、ある日系大手メーカーで(新規事業立案ではないですが)グループワーク型インターンのメンターを複数回担当したことがある方に話をきくと、人事の方から「序盤は厳しく終盤は褒める感じでいってほしい」といったフィードバックの方針を指示出しされたという実例がありました。インターンは事実上企業の広報活動の一貫である以上、多くの企業にとって自社の"ファン"である学生を増加させることはインターンの目的になります。「自分が認められたインターン」であるならば、単純に楽しいものと思えたり・入社してからも自分を評価してくれる環境なのではないかと深読みしたりと、学生側が好意的に感じることに繋がるという狙いもあるのかもしれません。新規事業立案インターン参加に向けたアドバイス続いて、これまで指摘した内容を踏まえて、新規事業立案インターン参加に向けた心構えや当日の取組み方について触れていきます。新規事業立案インターンへのアドバイス(1)基本はGDとやることは変わらないことを認識すべき「新規事業立案」と言われると何だかスケールの大きい特別なことをやるような気もしてしまいますが、基本的には採用選考で実施されるグループディスカッション(GD)とやることはそれほど変わらないと思っています。要は課題の特定・市場選定といった土台準備をしたうえで具体的な打ち手を策定していくことが基本であり、時間やフィードバックがあるぶんより精度を高めることが違いになります。下記のエントリーのようなグループディスカッション(GD)の総論についてインプットしておくだけでも効果があるでしょう。グループディスカッション(GD)完全攻略記事一覧1.【まず始めにこれを読もう!】GDとは?基礎知識を解説2.GDの対策方法・コツ3.GD頻出テーマと業界別の過去に出題されたテーマ4.GDのテーマごとの進め方5.GDの役割別(司会・書記・タイムキーパー)の対策方法6.一人でも複数人でも出来るGD練習方法(11選)新規事業立案インターンへのアドバイス(2)新規性だけでなく、妥当性・収益性も考慮すべき新規事業立案とは、これまでにない新しい事業を机上で創出し発表するものであることから、ありきたりな提案というのは一般的に評価されません。一方で、その評価軸はどれだけ奇抜か・どれだけ思いつきにくいかではありません。下記のエントリーにあるように、どれだけ「理にかなっているか」という部分についても重要な評価材料になります。「志望企業で実現したい新規事業やプランの提案」といった設問を前にすると、これまでにない斬新な提案が思いつかないからと悩んでしまう学生も多いと思います。しかしながら、過去の内定者の回答を見ていると、案外「斬新さ」などセンスによる要素があまり盛り込まれていないものも多くあります。こうした設問でセンスよりも大切なのは「理にかなった提案であるかどうか」だと思っています。参考:その中で特に考慮すべきは、「その企業が」当該ビジネスを実現する意義がどこにあるかを検討することです。もちろん同業界の企業であればビジネスモデルは近しいものがあるため完全な差別化は困難ではありますが、業界内での立ち位置や現在の事業ポートフォリオを鑑みた上で、なぜ自社がその事業に新しく取り組むといいのかについて論理立てた説明ができるといいでしょう。また、グループワーク型インターンは机上での議論であり実行フェーズまで携わらないため提案したもの勝ちの側面は確かにありますが、「どうそれを実現するのか」についてもある程度具体化することで提案の質が高まります。企業もそのワークで提案した内容をビジネスとして実行していくのであれば、収益性の観点からも「やるべき理由」を作っていくことが必要になります。大きな社会課題のテーマ設定や華やかなソリューションを掲げること自体は大いに問題ありませんが、是非このようにビジネスとして実現妥当で、かつ収益を生むものである点を伝えられるよう意識していただければと思います。新規事業立案インターンへのアドバイス(3)フィードバックはこまめにもらうべき先述した通り、新規事業立案インターンに限らず、ある程度の期間を要するインターンではメンターと呼ばれるような現場社員がグループにつくことが多くなっています。メンターがいない場合でも、グループワーク中は近くにいる人事に適宜質問・相談出来るケースがほとんどかと思います。これはよく若手社員の仕事への心構えのような記事でもしばしば取り上げられる話ではありますが、完成度が低い状態でも早い段階でフィードバックを貰いにいくことはインターンに限らず仕事の進め方として基本になります。もちろんフィードバックに一切時間をかけず最初から誰も文句をつけようが無い完璧な提案を一発ですることがスピード感の観点では理想ですが、現実的ではありません。例えば市場選定の段階で理由付けも含めチーム内で合意した内容を伝えるのではなく、ある程度アイデアベースで固まっていない複数案を壁打ちして評価を得た方がいいという意味です。早い段階でのフィードバックは、方向性のズレによる後からの大幅な手戻りを防ぐことはもちろん、他者へのアウトプットを増やすことで自分たちの中の考えもよりクリアになる効果が期待出来ます。報告をマイルストンとしてこまめに設定することで、時間に限りがあるグループワークでもメンバーが同じ方向を向いて議論を進めることにも繋がるでしょう。よく、「皆さんのことを学生としては扱いません(社員同様に接します)」「皆さんの提案は本当に会社の事業に組み込まれる提案として受け取ります」みたいな"現場感"を強く出してくるインターンがあったりします。それを聞いて委縮してレベルの低いことを言えないものだと行動できなくなる方もいるかもしれませんが、結局は人事も当然ですが学生相手であることは認識しています。そもそも、新規事業立案なんてものは仕事として難易度が高いものであり、社員であっても最初から質が高い提案が出来る人はそうそういません。何なら、メンターですらそれに携わったことがないというケースすら多くあるでしょう。もちろんやり方として、「ほとんど考えてないんですけどとりあえずフィードバックをください」のように相手に丸投げするのはよくありません。一方的にアドバイスを貰うのではなく、メンターと対話・議論を重ねていく中で自分たちの意見や検討結果を伝えていくことが肝心になります。最後にー定着すべきは、形式よりも考え方通年採用の開始を始め、日本の新卒就活の形態は今後大きく変わっていくことが予想されており、もはやインターンというやり方ですら時代遅れだという主張も見かけるようになってきました。とは言え、新規事業立案のような「これまでに無い新しい何かを生み出す」こと自体は今後ますます必要になることから、グループワークという形でなくとも考え方として身に着けていくことは肝心でしょう。インターン・研修・職場実践含め、皆さんがどこかで本記事の内容を活用される機会があれば幸いです。グループワークや何らかの提案で迷ったら、是非この記事に帰ってきてください。関連記事unistyleのインターンレポートはこちらから 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「ベンチャーで学歴は関係ない」はホント?スタートアップ役員の学歴を調査! 「ベンチャーで学歴は関係ない」はホント?スタートアップ役員の学歴を調査! Unistyle創業者・樋口(Twitter@happytarou0228)のtweetです。参考:KotaroHiguchiTwitter(@happytarou0228)リンク先のTechCrunchのポスト「大学別スタートアップ数&調達額ランキング」では、アメリカ国内の大学別に「卒業生が立ち上げたスタートアップの数」とその「資金調達*額」の調査結果がまとめられています。このランキングの上位は、スタンフォードやマサチューセッツ工科大(MIT)、ハーバードなど、グローバルに名の知れた名門大学ばかりで占められており、【スタートアップ・ベンチャーのフィールドでも、学歴と資金調達額のあいだには相関がある】というメッセージを読み取ることができます。*資金調達:企業が事業を行うために必要な資金を外部から獲得すること。この場合は特に、「スタートアップ企業がベンチャーキャピタル(VC)から出資を受けること」を指します。「VCの投資審査をパスした」すなわち「専門家から一定の水準以上の成長性を見込まれた」という解釈ができるため、調達金額はスタートアップの企業価値を知るうえで参考になる指標の1つにもなります。参考:日本でも急成長中?ベンチャーキャピタルの仕事内容と就職のための道しるべなんとなくでVCから資金調達は絶対にしちゃダメ!(外部記事)本記事では、この「学歴と資金調達額のあいだの相関」が日本国内のスタートアップでも観測できるかどうか、実際のデータを用いて検証したいと思います。仮説検証のためのアプローチunistyleでは、トップキャリアを歩む全1,333名のビジネスパーソンの経歴を調査し、独自のデータベースとして保有しています。ここでは上記データベースのなかから、【直近5年間に総額1億円以上の規模で資金調達を行った未上場スタートアップに勤務しており、そこで役員クラス以上の職位にある人物】という条件で絞り込みを行い、該当するスタートアップ役員310名をピックアップ。公開されているプロフィール情報などを通じて彼らの学歴を調査し、それらを統計的にまとめ直すことで日本のスタートアップ・ベンチャー役員の学歴の傾向に迫りました。日本のスタートアップ・ベンチャーの役員は高学歴か上記の母集団の学歴調査から、各大学の出身者数をランキング形式にまとめ直してみると、その傾向がくっきりと見えてきました。トップは、40名のスタートアップ役員を輩出している東京大学。慶應・早稲田が僅差で続き、その次は14名の京都大学です。学生の絶対数が少ない東京工業大学・一橋大学もそれぞれ5位・6位とするなど、冒頭で取り上げたアメリカ国内のケースと同様、一般的に高学歴とされる大学が上位を独占するかたちになっています。また、今回の母集団全体の構成比率をみても、高学歴層がマジョリティを占めていることがわかります。いわゆる東京一工(東大、京大、一橋、東工)と早稲田・慶應だけで半数近くを占めており、その他の旧帝大・上位国立大とMARCHまでを合算すると、一般的に高学歴とされる層が全体のちょうど60%を占める結果となりました。また、大学院卒業者の多さも興味深いポイントのひとつです。※文部科学省学校基本調査(平成29年度)対象母集団としている未上場スタートアップ役員のうち、実に30.1%にあたる96名が大学院修士以上(博士卒も含む)の学歴を保有していました。文科省「学校基本調査」によれば、2017年春に大学(学部)を卒業したすべての大学生のうち、大学院へ進学するのは11.0%。スタートアップ役員は全国平均のおよそ3倍の水準ということになります。結論として、やはり日本国内においても【スタートアップ・ベンチャーのフィールドにおいても、職務上の成果・ポジションと学歴とのあいだには相関がある】という傾向は指摘できそうです。(なお、ベンチャー企業への就職を検討している方にとっては、以下のunistyle記事もヒントになるはずです。)参考:三井物産からの内定を辞退してベンチャー企業へ、京大卒20代取締役が考えるキャリア観「ベンチャー企業なら大手より成長できる」は本当か?最後に本記事では、実際のデータを用いながら「スタートアップ・ベンチャーのフィールドにおいて、学歴と成果のあいだに相関が認められるか」という点を検証しました。結果はアメリカの場合と同様で、スタートアップ役員の大半が東京一工や早慶などいわゆる「高学歴」によって占められていること、さらにそのうち約30%は大学院修士まで卒業していることが判明しました。近年盛り上がっている「大企業orベンチャー」という二項対立の議論。「ベンチャーで学歴は関係ない」というイメージが語られることも多いように思いますが、果たしてこれは本当でしょうか。そのような採用戦略をとっている企業があるのも事実でしょうが、これまで見てきたように【スタートアップ界隈で成果をあげた人材のうち、大半が高学歴であること】ことを考慮すれば、そこには再考の余地がありそうです。次回の記事では、コンサルやPEファンド、ベンチャー・キャピタルなど各業界在籍者の学歴を調査することで、新卒での就職活動にあたって自分の学歴とどう向き合っていくべきか、より深く検討を重ねたいと思います。【unistyle転職シリーズ】#1「転職」で総合商社を比較する#2「転職」でみる電通/博報堂#3銀行員の「転職」にみる、日系大企業の栄枯盛衰#4外資系戦略コンサルの「転職」を切る!#5PEファンドへの「転職」をねらえ#6ベンチャー役員を目指すなら、最適解はリクルートだ#7WhatisanMBA?MBA留学でキャリアを磨こうphotobySebastiaanterBurg 19,015 views
入社1年目で全社トップを獲得した私が、2年目にうつ病を発症した話 入社1年目で全社トップを獲得した私が、2年目にうつ病を発症した話 みなさんこんにちは。某有名営業会社新卒2年目のものです。「自分自身がリーチできる影響力を広げたい」と思い、有難くも複数社から内定をいただいた上で、今私が働いている会社への入社を決めました。私の会社のカラーとして、大手企業ではあるものの「成長したい!どんどん仕事を任せて欲しい!」というタイプのものです。例に漏れず、私自身も「若くして裁量をもらいながらビジネスパーソンとしてどんどん成長していきたい!」と思い、意気揚々と入社をしました。そんな私ですが、お恥ずかしい話ながら、ハードワークが祟り「鬱状態」と診断をされ、会社を数ヶ月休んでしまいました。現在は体調も戻り、また普通に社会人生活を送っておりますが、自分自身が就活生の時は「まさかこんなことになるなんて思ってもいなかった!」とショックを隠しきれなかった記憶があります。本日は、実際に鬱状態で倒れてしまった私がどのような生活を送っていたのか、何がきっかけだったのか、そんなお話を書ければと思います。就職活動中の箸休めに読んでいただけたら幸いです。入社〜1年目9月:なかなかうまくいかない営業メンバー期同期入社したメンバーの8割は本社を含めた東京のオフィスに配属される中、関東近郊のオフィスに営業として配属された私。先輩からよく言われていたことは、「地方オフィスはメンバーの年齢も高くなく、担当エリアも広いから自分のやる気次第で裁量を持てる環境だよ」と言われ、意気揚々と業務に取りかかりました。しかしながら、そこで待っていたのは、全く数字を作れない日々。自分自身、大学時代に積極的な課外活動も行っていたため、ある程度自分自身の基礎力に関しては自信を持っていました。しかしながら、お客様先に行っても注文は取れず、新人が故、営業目標も低いにも関わらず、数字も大外し。たまに受注できた案件に関しても、自分自身の説明不足等や詰めの甘さがたたり、トラブルを巻き起こし、取引停止状態を起こす日々でした。数字を達成できない焦燥感から、自分自身の入社した時の思いも忘れ、社外のステークホルダーをおざなりにした活動となっていたのです。部長との週一回の面談でも「お前は給料泥棒だよ」と発破をかけられて、モヤモヤした日々を過ごしていました。1年目10月〜1年目2月:原点に振り返り、成果を上げた営業メンバー期モヤモヤしていた日々を過ごしていた私ですが、このままの自分が情けない、と切に思い、今一度入社前のギラギラしていた自分を思い返しました。先にも述べたように、「若くして裁量をもらいながらビジネスパーソンとしてどんどん成長していきたい!」と考えていた私ですが、気づけば日々の数字、タスクをこなすことにエネルギーを注ぎ、空回りしていたのです。自分自身が想像していたビジネスパーソンとは、「自分自身が関わるステークホルダーにとって、最適な提案を行うこと」と再定義を行い、日々の業務に向かうこととなりました。もちろんテクニカルな営業スキルや、日々の戦略に関してもしっかりと見直しましたが、その努力の甲斐もあって、徐々に営業としての数字も達成するようになっていきました。またそのスタンスをお客様から評価していただき、今まで他社でしか取引を行っていなかった企業との取引も開始して頂く等、歯車がかみ合い出した瞬間でもありました。月間で、全社営業ナンバー1の営業成績を獲得したこともありました。私自身、「自分の裁量をもっと持ちたい!」という思いもあったので、部の予算会議や、新規事業を提案する会、などのプロジェクトにも多く参加し、確かな一歩を踏み出した半年となったのです。1年目3月:リーダーとして新しいチャンスを与えられるやっと走り出した自分自身のビジネスパーソンライフですが、3月初旬に来期(4月以降)の人事発令が行われました。そこで私が言い渡されたことが、「地方拠点のリーダーとして来期以降は頑張って欲しい」ということでした。現状、30歳前半の男性がリーダーをしているポジションに抜擢されたのです。自分自身がやりたいと思っていた方向性にマッチしたポジションを与えてもらったことに感謝の思いが芽生え、「このチャンスを活かすために一層頑張ろう!」と決意を新たにした記憶があります。2年目4月〜:初めての土地・初めてのポジションで苦戦、うつ病に4月になり、引き継ぎを済ませ、いざ地方都市での業務が始まりました。リーダーポジションといっても具体的には、・今までと同様の営業活動・メンバー(アルバイト、契約社員)の管理・グループとしての戦略の策定・営業数字の取りまとめこれらが業務内容となります。チーム構成としては正社員は自分のみ、あとは契約社員、アルバイトの方が合計4名下に組織上下にいる形になります。また直属の上司は別オフィスと兼任となっていたため、基本的な裁量権は自分自身にあるという体制でした。今までは営業活動のみの業務、それ以外が+αのものとなっていましたが、そこに加えて管理業務が発生したようなイメージとなります。もちろん営業としても、目標の数値は昨年度の1.5倍程度となり単純な業務量としては、体感で3倍程度になったような感覚でした。営業1年目では、もちろん夜遅くなる日もありましたが、残業時間は平均しても月間30時間程度。一方、2年目では深夜に帰り、そのまま寝る間もなく家で残った仕事やミーティングで出された課題を考える日々。担当しているお客様の特性上、深夜や土日に緊急の対応が入ることも少なくはありません。縁もゆかりもない土地だったので、友人と休日に息抜きをすることもなく、日々業務に追われ続ける生活だったのです。トラブルが起きても頼れる人は遠くにしかいない、対応しても降り注ぐ大量のタスク、帰っても終わらない仕事、休日のリフレッシュもままならない日々を過ごし、少しずつ自分自身が自分でないような感覚を得ていくことを今でも覚えています。倒れる直前には、不眠症、拒食症状態にもなり、布団に入っても目が冴えていて30分仮眠だけして会社に行くような生活だったように記憶しております。Googleで「楽に死ねる方法」と検索したことも一度ではありません。最終的には東京に帰り、そこから帰る新幹線の途中で嘔吐が止まらなくなり、アポイント先へ体を引きずりながら向かったものの、自分のオフィスに戻り倒れてしまい、心療内科にて「鬱状態」という診断を受け、休職に入ることになってしまいました。休職〜その後:色々な思いを持って復帰数ヶ月の休業期間を経て、現在は東京のオフィスにて勤務をしております。会社の性質上、一定数休職経験のある社員がいる点で、そこまでの気まずさや後ろめたさもなく復帰をすることができました。また、倒れたのち、すぐに上長が面談を設定してくださり、「心配しないでゆっくり治して帰ってこい」と言葉をかけていただいたこともあり、会社への恨み等はもちろん一切ありません。むしろ、せっかくいただいたチャンスを活かせなかった自分自身の不甲斐なさを悔やんだこともありました。しかしながら、周りの人からも気を遣われている感覚があるのは確かで、「もっといろんな仕事を任されたい!」と思う反面、「もしまた無理をして倒れたりしたらどうしよう‥」という感覚の間をさまよっています。また、当たり前のことですが、まずは自分自身の健康な体があるからこそ、さらに大きな目標に向かって走ることができる、ということを心より実感した部分もあります。自分の描いていたキャリアと、現実として起こってしまった鬱になった過去の自分との間で揺れ動いているというのが今の自分自身なのかのように思います。最後に正直、オチも何もない、よくあるといえばよくあるような物語ではあるのですが、いざ就職し「順風満帆だ!」という中でもこういった目に見えないリスクはときにあるものなのです。これから就職活動を迎えるみなさんには、描きたいキャリア等を考えながら、考えられ得るリスクも鑑みた上で、意思決定をしてもらえればと思います。photobyStevenDepolo 27,035 views

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