就職支援サービスは使える?早慶生が「就職エージェント」を実際に利用して感じた3つのコト

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最終更新日:2018年10月23日

就職支援サービスは使える?早慶生が「就職エージェント」を実際に利用して感じた3つのコト

16卒早慶の就活生です。

日系企業の採用情報解禁から数ヶ月が経つと、みなさんそれぞれ自身の将来について深く考え、就活を進めている頃と思いますが、どんなにエントリーシートが通過しても、どんなに面接が進んでも、内定を得るまでは就活に対する「漠然とした不安」を抱えて迷走している方、実は多いのではないでしょうか。

迫り来るエントリーシート締切メールに焦り、内定が欲しいあまりに本当は興味のない企業にまでエントリーをしていませんか?

自己分析や企業研究の足りなかった部分が、今になってエントリーシートや面接で詰めの甘さとして現れていませんか?

本コラムではそんな困った状況にある就活生のみなさんに「就職エージェント」という1つの解決策を提案したいと思います。本コラムをお読みの上位校学生のみなさんにとっても、非常に得るものの多いサービスだと思っています。

就職エージェントとは?

「就職エージェント」とは、学生一人ひとりにあった企業(主にベンチャー・中小企業)を紹介し、学生がその企業から内定を得るまでの過程を一貫してサポートするサービスです。自身に合った業界・企業選びからES添削や模擬面接指導、さらには選考スケジュールの調整までのサービスが、全て無料で提供されます。

新卒採用市場での浸透度はまだまだ低いように感じますが、こうしたエージェントのサービスは、転職市場においてはかなり一般的に利用されているようです。

自分の就活のやり方にイマイチ自信のない方、必死でがんばっているつもりなのに就活がなんだかうまくいっていない方、はたまた大手企業を受ける前に内定を1つ持っておきたいという方にとって、就職エージェントの利用は非常におすすめできるものと考えることができるでしょう。

早慶就活生が体験して感じた就職エージェントを利用する3つの大きな利点

それでは、16卒の就活生である筆者が実際にこの就職エージェントを体験的に利用して感じた、大きな利点3つをご紹介したいと思います。
(筆者はグローバル志向の強いメーカー志望で、今回はそのような内容を中心にご相談させていただきました)

①「適社内定」が「早く」できる

サービスのおおまかな流れは
「キャリアカウンセラーとの面談 → カウンセラーが学生の適性を踏まえた上で企業紹介 →(学生がその企業に関心を持った場合は)紹介企業の選考を受ける」
というものです。

私自身キャリアカウンセラーの方との面談を通じて、自身の過去から現在にかけてやってきたことや考えてきたことを深く掘り下げてもらうことができ、本当に自分の性格や資質に適した企業だけを紹介してもらえていると感じました。

例えば、筆者の場合は「留学先での経験」や「国際機関での長期インターンシップで新たな提案をしてきた経験」などをお話ししました。その結果「海外シェアの大きい企業の海外営業」や「若手にも裁量権のある企業」などの条件をもった日系3社を紹介していただきました。

さらに学生側が紹介された企業の選考を受けると決めた場合、ES・面接対策はエージェント側が引き受けてくれるうえ、内定を得られるまでの選考期間は長くて1.5ヶ月というかなりの早さです。これで不安ゆえに闇雲にエントリーする就活をしなくて済むようになるうえ、「無内定」という状況に焦ることもなくなるだろうと思いました。

②就職活動の選択肢を広げられる

今回の面談では私が現在興味のある業界「メーカー」以外にも、私の適性を考慮した上で「総合商社・専門商社」という全く別の業界を提案されました。私自身、商社業界は「興味はあるけれど、雰囲気が合わないかも…」と食わず嫌いをして真剣に考えていなかったため、自分一人で就活を進めていたら選考を受けることはなかったと思います。

しかし実際にキャリアカウンセラーの方に指摘されて、確かに自分の適性や実現したいことによく合っている業界だと改めて気付かされました。また面談後の企業紹介でも、3社のうち1社は専門商社を提案いただきました。

これまで、自分なりに「メーカー」に対する志望理由や思いをもっていたつもりでしたが、裏を返せば最初から「メーカー」にこだわりすぎて少し視野が狭くなっていたかもしれないと反省しました。客観的な視点で新たな業界を提示されることで、無内定のリスク回避につながるだけでなく、広い視野で本当に納得のいく就職活動ができると感じました。

③トップ企業の選考で活きる「自分なりの就職活動の指針」を固められる

エージェントサービスのひとつの弱点として、大手企業の紹介はあまり期待できないというものが挙げられます。なぜなら、そういった大手企業は自社の力だけで優秀な学生を集めることができるためです。

紹介先は主に「事業は伸びている優良企業であるにもかかわらず、知名度の低さゆえに優秀な学生を集めることのできないベンチャー・中小企業」と考えておくと良いでしょう。

一方で、大手志望の学生であってもこのサービスを利用するアドバンテージがあると思います。それは、このエージェントサービスを利用し、実際に企業の選考を受けることで「自分なりの就職活動のやり方」を固められるためです。私自身も企業研究や志望動機にまだ甘い部分があると感じていましたが、面談の際には論理的な回答を組み立てるヒントをいくつもいただきました。

また、キャリアアドバイザーの方々は、現職の前に複数の職務経験を持っているケースも多く、いろいろな業界・業種について実体験を交えたお話が伺えます。

例えば私も面談の際にエージェントの方の前職の話になりましたが、私を担当してくださった方は三井住友海上出身とのことでした。その他にもNTTデータや明治安田生命など、学生からの人気の高い大手企業出身のアドバイザーも多数在籍しているとのことで、大手志向の学生の気持ちも踏まえて話をしてもらえるのではないでしょうか。

こうした、ある意味OB(社員)訪問のような機会を通じて、自身の就職に関する知見もより深められると感じました。ESや面接を突破する力は一朝一夕につくものではありません。こうしたサービスを積極的に利用し、プロからのサポートを受けることで、自分自身でも納得のいく就職活動のやり方が見つけられると思います。

実際の面談でいただいたアドバイス:「企業選びの軸」について

エージェントの方から具体的にどのようなアドバイスをいただけるのかの参考に、私とエージェントの方とのやり取りの一部を下記します。

私:就職活動をしていると自分自身の企業選びの軸がよくぶれてしまい、本当にこれで正しいのかどうか、ときどきわからなくなってしまうんですよね… 志望している業界も就活を始めた当初とは全くちがうものになっているんです。
 

エージェント(以下エ):そうですか。でも、就職活動を進めていく上で志望業界・企業が変わることはよくあることですよ。ただ、ひとつ企業選びをする上でかならず念頭に置いておきたいのは「自分の強みがその会社で生かせるかどうか」ということです。
 

私:「自分の強みが生かせるかどうか」ですか。
 

エ:はい。自分の強みに基づいて会社を選ぶことができれば、自然と志望する理由も強いものになってきますし、何よりも入社した後に得意なことを活かして活躍することができますよね。そうした軸を常に意識していれば、必ず自分に合った会社選びができるはずです。
 

私:なるほど、その通りですね。
 

エ:一方で、自分の「やりたいこと」と「やれること」をしっかりと分けて考えることも必要だと思います。就活生はよく「やりたいこと」と「やれること」を履き違えてしまう人が多いんです。会社に入った後は自分のやりたいことだけをできるわけではありませんので、やりたいことだけを追いかけて会社を選んでしまうと、入社後にギャップを感じてしまう場合があると思います。
 

私:確かに、私自身もあまり「やりたいこと」と「やれること」はあまりきちんと区別できていないかもしれません。少し考え直してみたいと思います。
 

エ:ただ「やれること」が「やりたいこと」につながっていくことも忘れないでほしいと思います。私自身、これまでのキャリアでは最初からやりたいことをやってきたわけではありません。その時の自分に「やれること」から始めて、努力していく中で「やりたいこと」ができるようになっていったんです。
 

私:そうなんですね。そういった長期的な視点で将来の仕事選びをしてくことも大切ですね。

私自身、特に就職活動を始めて間もない頃は、企業への憧れに基づいて夢見がちな志望理由を結構書いていたように思います。多くの就活生を支援してきたプロとして、また、一人の社会人の先輩としてのエージェントの方の言葉はとても参考になりましたし、もう少し早くこのサービスを使っていてもよかったなと感じました。

まとめ

いかがでしたでしょうか。私自身もこれまでは「敷居が高い…」と感じていた就職エージェントのサービスでしたが、実際に利用してみると自身の就職活動をもう一度見つめ直す本当に良い機会となりました。

自分の就活にまだ漠然とした不安のある方、まだまだ視野を広げたい方、本当に自分にあった会社を見つけたい方は、ぜひ利用を考えられてはいかがでしょうか。

このサービスで得るものは、あなたが今後も就職活動をしていく上でプラスになること間違いないと思います。

 

▼就職エージェントサービスを受けてみたいという方はこちらから

photo by Victor

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「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある? 「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある? 日産自動車のゴーン会長の逮捕や日系平均株価の急落。昨年と比較するとそこまで大きなトピックは少なかった印象もありますが、日本企業を取り巻く不祥事や暗いニュースは2018年も一定の話題を集めました。昨年、日産自動車の無資格検査とほぼ同時期に問題が発覚したのが、神戸製鋼の品質データ改ざん問題です。そんな神戸製鋼は昨年まで以下のような新卒採用メッセージを掲げていました。バラバラの集まりこそが強いんだ一見「まとまりがない」といった意味で悪い言葉に見える「バラバラ」。しかし、神戸製鋼は多様な価値観・考え・バックグラウンドを持った集団。すなわち、ダイバーシティーに富んだ集団という意味で「バラバラ」という言葉を表現していました。(その後あのような不祥事が発覚したというのもある意味皮肉な気もしていますが...)今やダイバーシティーという言葉は一企業に限らず日本社会のトレンドのように語られており、全く言葉として聞いたことがないという方はほとんどいないでしょう。今回は、そんなダイバーシティーという言葉と就職活動の関係性について、具体的な事例や頻出の論点を網羅していきたいと思います。ダイバーシティーの語義と背景ご存知かとは思いますが、ダイバーシティーという言葉は英単語"diversity"に起因しており、最も一般的な日本語訳が"多様性"になっています。元々、一億総中流という言葉にあるような、「皆が同じように高校・大学を卒業し、同じように企業に就職し、同じように家庭を築き・一戸建てに住み、同じように定年まで勤め上げる」というような、皆が皆同じ方向を向き努力し続けていれば自然と経済は成長していくといったような考えの時代は過ぎ去りました。時を経て現在のキーワードは、一億総活躍社会。すなわち、20歳~60歳程の男性だけが社会に出て働く時代ではなく、女性・外国人・高齢者・障がい者など、様々な属性の人があらゆる環境で活躍する社会を目指すべきだと政府は方針として示しています。(実際には、一億総活躍社会という言葉には職場に限らず地域社会や家庭などもう少し広い環境を含みます)以上より、「皆がこうあるべき」という画一的なモデルケースは薄れ、「皆が皆自由度高く違う方向を向く社会を許容すべき」というのが、社会的な風潮をもとにしたダイバーシティーであると言えるでしょう。特に近年では、先述した女性・外国人・高齢者・障がい者やLGBTといった属性の方の雇用を中心として、働き方改革と紐づいた議論が多く交わされている印象があります。学生と企業のダイバーシティーの認識の相違さて、言葉自体は誰もが知るものであるダイバーシティーではありますが、その具体的な意味となると、雇用や働き方の分野に絞って考えても様々な回答が出てくることかと思います。採用HPや企業説明会などでもダイバーシティーを推進している旨をアピールする企業は増えてきている印象がありますが、その中でも学生がイメージするダイバーシティと企業で実際に推進されているダイバーシティーの間には乖離があると思っています。学生の認識:「誰が」「どのように」働くかがダイバーシティーもちろん個々人によって考え方は異なることにはなるでしょうが、多くの学生は職場で「どういった人が働くか」と「どういった働き方をするか」という点でダイバーシティーを認識している印象があります。もう少し具体化すると、「どういった人が働くか」・女性の役員登用や採用割合の増加・外国人労働者の積極的雇用・LGBTに寛容な環境の整備「どういった働き方をするか」・残業時間の削減・フレックス勤務・リモートワーク上記のような認識の方が多いのではないでしょうか。実際、企業が採用HPや企業説明会で示すダイバーシティーもこれに近しい意味で触れられることが多く、厚生労働省が発表している「くるみんマーク」・経済産業省が発表している「ダイバーシティ経営企業100選」辺りも近しい観点で選定されています。参考:厚生労働省くるみんマーク・プラチナくるみんマークについて経済産業省ダイバーシティ経営企業100選ホームページこのように、国策や企業の広報活動でイメージ付けがなされていることも現状の学生の認識を生み出している一因なのだと考えられます。以下のような企業の取り組みを、どの企業でも少なからずやっているものだと考えている方もいるかもしれません。参考:企業の実態:学生が思うほどドラスティックなものではない一方、実際に企業の現場で推進されているダイバーシティは学生の認識と異なっている点が多い印象です。例えば近年認知度が向上しつつある"LGBT"について、先ほどは「寛容な環境の整備」という旨を述べましたが、実際は社内研修の座学で「LGBTの重要性」といったものを学んだり、「ダイバーシティ推進室」といったよう半名ばかり部署をとりあえず設置してみるぐらいで終わっている企業が存在しているケースもあります。ある日系有名企業に勤めている社員からは、研修で「『彼女と』クリスマスどこか行かれたんですか?」という言い方は(LGBT尊重の観点から)不適切な場合があるため、性別に影響しない『パートナー』という言葉を使えという内容のWeb研修を社員全員が受講したものの、実際はほぼ誰もそれを守っていないといった話も耳にしたことがあります。中でも直近で話題になったのは以下の記事でしょう。参考:本当にお前らダイバーシティが分かってないんだな。この方が指摘するように、多くの学生がイメージするような女性の管理職を増加・新卒採用の段階から外国人留学生の枠を広げるといったものは現実のダイバーシティーにはそれほど当てはまらないというのが実情です。それよりも、社会に出て働くのは男性が多い・多くの社会人はオフィスに出向いて9時5時近辺で働く、という社会の大多数の動きは残したうえで、その一部に(リモートワーク・フレックス勤務といった)働き方の変化を加えるというのが企業側が現実として取り組んでいるダイバーシティーだったりもします。この時点で、双方の認識の相違が何となくでもイメージできたかと思います。ダイバーシティーの取り組み事例ここまでの内容ですと、企業はダイバーシティーについて大した取り組みをしていないような印象を持たれた方もいらっしゃるかもしれませんが、当然中には学生のイメージに合った/もしくはそれを超えたダイバーシティの推進の仕方をしている企業も存在しています。ここではその事例を2つピックアップしてご紹介します。事例1:日産自動車|ルノーとの提携を軸に女性の活躍を推進冒頭でも取り上げた渦中の日産自動車。同業界の中でも英語力やグローバルのイメージを持っている方も多いと思います。そんな日産自動車は1999年にフランスのルノーと業務提携したことで知られています。(ゴーン前会長は記事執筆現在ではルノーの会長を継続されています)その影響もあってか、日産自動車では特に「女性の活躍」をテーマに、技術職や管理職といったこれまで男性の割合が高いものとみなされてきた立場について、女性の割合を増加させることを目標に掲げているようです。具体的には、就活生に留まらず受験勉強を控えた高校生へ向けて技術職の女性社員が講演を開くことで、より早い段階からのキャリア意識の醸成(技術職として働くということを選択肢の一つとして意識させる)などといった取り組みが挙げられます。「女性の活躍」と言われると大体多くの企業が重要性自体は説いていたりするものですが、日産自動車では以下の記事にもあるように十数年連続で女性管理職率を増加させるなど名ばかりではなく実際に企業体制に変革を加えていることが読み取れます。参考:日産の取り組み事例2:カルビー|松本社長主導のドラスティックな働き方改革有名食品メーカーのカルビーですが、こちらは社長の松本晃氏の取り組みが有名になっています。「」でも述べたように、多くの日系企業に当てはまる特徴として意思決定の遅さや業務遂行上の非効率性が挙げられます。例えば何か問題が発生すると事あるごとに「とりあえず打ち合わせを行いましょう」という流れになり、肝心の打ち合わせの場ではだらだらと議論が発散していき、長時間かけた結果「決定事項なし」という何のために複数人の稼働をかけて行ったのかよくわからないもので終わってしまうなんてこともあったりします。一方松本氏は、以下の記事にあるように「会議なんか辞めてしまえ」という大方針まで掲げ、「定時が来るまでダラダラと働く」という時間ベースで働く日系企業でありがちな働き方に対し、成果ベースで働き方や待遇を決定するという旨を述べています。参考:会議なし、資料なし、会社に来る必要なし!/カルビー松本会長「ダイバーシティーが嫌いな会社に未来はない」松本氏は前職で外資系医療メーカーのジョンソン・エンド・ジョンソンの社長を務めた経験もあることから、先ほどの日産自動車と同様、外資系企業出身のトップ就任がきっかけとなるケースというのはそれなりに多いのかもしれません。日系企業で社長の方針がここまでトップダウン的に現場まで行き届いている企業というのもそうそうないように思われます。(もちろん細かい部署単位で見ればこういった方針が実際に反映されているかどうかはわからないものですが)なぜ、今の時代にダイバーシティーが求められているのかさて、これら企業の取り組みのように、日本社会にも少しずつではありますがダイバーシティーの考え方が浸透していっている印象があります。冒頭でも少し触れましたが、「世のお父様方は汗水垂らしてモーレツに働くべき」「とにかく努力すれば必ずいい方向へ向かう」といった時代は去り、画一的な行動をしているばかりでは企業も個人も生き残れない時代へと移行していくことが指摘されています。「」でも述べた通り、これからの時代に市場価値を高めるための方法の一つに「ポジションを取る」ことが挙げられます。世の中の常識や「こうあるべき」という既成概念にとらわれているようでは市場で埋もれてしまう一方であり、これまでとは異なったモノの見方や考えが必要になっていっています。すなわち、「同質の集団からは同質のアウトプットしか生み出されない可能性が高い」ことが問題であり、この状況を脱却するための手段の一つとしてダイバーシティーがあると言えるのではないでしょうか。有名な話ですと、キリンの人気商品である「午後の紅茶」は、「午後のゆったりとした時間に紅茶を嗜む」という(少なくとも今の日本社会の多くでは)女性にしか経験できない発想から生まれたというものがあります。女性社員の考え方を取り入れることで紅茶界のポジションを獲得した好例だと言えるでしょう。女性を多く登用するのも、時間ベースの画一的な働き方を脱却するのも、あくまでそれは企業価値や個人の幸福度といったものを高めるための手段に過ぎません。つまり、ダイバーシティーのためのダイバーシティーは本質的ではなく、こういった時代背景や市場動向に対応していくために推進されているのだという位置づけは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーに着目する際に注意すべきこと近年注目度を高めるダイバーシティーについては、事例のようなものが紹介されると何だかそれだけで良い企業と感じてしまうようなことも起きがちです。ここでは、そんなダイバーシティーについて情報を得る際の注意点について指摘します。注意点1:企業の広報活動の一環として提示する情報であることを認識すること採用HP・ナビサイト・企業説明会など様々ですが、基本的にそれはどれも「エントリーしてもらうため・企業のイメージを良くするために提供する情報」であることは考慮しておくべきだと思います。参考:こちらの記事でも近しい指摘をしていますが、就職活動では、学生は内定を獲得するために行動する一方、企業側は自社の利益に貢献できる人材を獲得するための行動を取ることになります。そのため、企業側が提示する情報というのは、嘘ではないにせよ自社をよりよく見せようとする意図を含んでいることは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーもこれと同様に、「ダイバーシティーを推奨している」と言われて悪いイメージを抱く学生はまずいない状況下で、全社的な方針でなくとも一部で実施している取り組みをやたらと強調してアピールしているということも往々にして考えられます。ダイバーシティーの取り組みは魅力的に映ったりもするのですが、それが実際の現場でどこまで適用されているかについては慎重に判断していくことがミスマッチを避けるためにも無難な選択でしょう。注意点2:"まやかしの"ダイバーシティーに騙されないこと注意点1にも関連する内容にはなりますが、皆さんは、以下の記事を読んでどのような感想を抱きますでしょうか。参考:サイバーやメルカリも!女性躍進の最前線|働く女性を支える社内制度10選理容半休・失恋休暇・オシャレ手当・コンサート休暇...そんなことで会社を休んでいいのかと魅力的に感じた方も多いかもしれません。確かにこういった休暇制度や各種手当はそうそうあるものではないためインパクトが強いものにはなりますが、基本的にどの企業でも与えられているはずの年次有給休暇は、理由を問わずに会社を休むことが出来る休暇です。労働者は労働基準法上有給休暇取得の理由を周知する義務はありません。逆に言えば、理容休暇は理容目的でのみ取得が許される休暇であり、失恋休暇は失恋しないと取得できない休暇(のはず)です。こういったごく一部限定的な事由にのみ適用される休暇であったら、むしろ事由を問わず取得可能な労働者の権利である年次有給休暇の増加、もしくは消化の完全義務化といった取り組みをした方が(インパクトには欠けるかもしれませんが)よっぽど有意義だといった見方もあってもいいかと思います。※これらの取り組みをしている企業=まやかしのダイバーシティーで学生を騙している企業だと述べているわけではありませんのでその点ご理解ください一部魅力的に見えるダイバーシティーに関する制度があったとしても、肝心の給与や福利厚生・休暇制度等が満足いくものでなかったらそれは問題でしょう。目先のダイバーシティー制度だけに目を向けるのではなく、実際にそこで働くとなったときに自分が幸福度高く働ける環境であるか総合的に見る姿勢を忘れないでいただきたいと思います。注意点3:ダイバーシティーの"おかげ"かどうかは慎重に判断すること事例2で取り上げたカルビーは有名なダイバーシティーを推進している企業の一つですが、10期連続で過去最高益を更新するなど、好調な業績とダイバーシティーの推進はしばしば紐づけて語られることが多い印象があります。(ちなみに今季は大幅な業績予想の下方修正をするなど苦戦している姿が見受けられます)しかし、これを「女性を増やしたから利益が伸びた」のように結論づけてよいかは実際のところ正確にはわからないでしょう。企業の業績は複合的な要因が絡み合って決定していくものであり、どこまでダイバーシティーが利益に貢献したかを定量的にはかることは難しいでしょう。見方を変えれば、たまたまそれが食品業界のビジネスモデルやカルビーの企業風土に合致したからうまくいったという可能性も十分考えられます。多くの企業が学生のイメージほどダイバーシティーを推進できていない現状下で、今後各企業がどのようにして変革を加えていくかについては、就活生の皆さんにとっても注目すべき観点の一つだと考えています。単純に個々人の個性を頭ごなしに許容するようでは、結果的に組織のまとまりが欠き効率性も失われるという可能性も考えられるでしょう。くれぐれも、ダイバーシティーはやればやるほど良いものだといった単純な考え方は持ってほしくないと思っています。最後にダイバーシティーについてはこれまで述べたように学生のイメージ先行で動いていってしまっている面も多く、学生と企業の認識には隔たりがあるというのが現実です。とは言え、何もこれは学生の情報収集不足だけが問題なのではなく、企業側も発信する情報と現場での取り組みに大きく乖離がある場合など、認識の相違を生み出すきっかけを一部作っているものだと考えています。結局、どちらがいい/悪いといった話ではなく、まずはお互いが少しずつでも歩み寄っていく姿勢を見せることが肝心なのではないでしょうか。本記事が就活生の皆さんにとってダイバーシティーの意味を見返すきっかけとなれば幸いです。関連記事: 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初任給と平均年収に惑わされるな!就活で給料を調べる際に見るべき4つの項目とは 初任給と平均年収に惑わされるな!就活で給料を調べる際に見るべき4つの項目とは 「企業規模・仕事内容」などと並び、企業選びの際に就活生が重視する項目の一つである"給料"。「給料よりも仕事のやりがいがとにかく大事!」などという声も耳にすることはありますが、やはり企業選びの際に給料を重視する就活生は多く、実際の以下のような調査結果も出ています。【2020年卒マイナビ大学生就職意識調査】学生の企業選択のポイントに関する調査1位.安定している会社:39.6%2位.自分のやりたい仕事(職種)ができる会社:35.7%3位.給料の良い会社:19.0%(前年比3.6pt増)4位.これから伸びそうな会社:13.0%5位.勤務制度、住宅など福利厚生の良い会社:12.8%︙︙【参考】2020年卒マイナビ大学生就職意識調査調査対象:2020年3月卒業見込みの全国大学3年生、大学院1年生(調査開始時点)調査期間:2018年12月1日~2019年3月21日(2019年卒は2018年2月1日~2018年4月10日)有効回答:48,064名(文系男子13,341名、文系女子19,811名、理系男子8,789名、理系女子6,123名)上記の調査結果を見ても分かる通り、企業選びの際に「給料」を重視している就活生は少なくありません。その一方で、各社の給料事情を見る際に「初任給と平均年収」しか見ていない就活生が多数いるのも事実です。別に初任給と平均年収だけを見て給料事情を把握することが悪いという訳ではありませんが、「給料」を重視している就活生にとっては、本質的な分析になっていない場合があります。そこで本記事では、"本質的な給料の見方"を理解するにあたり、「就活生がしがちな誤った認識、給料事情を知るにあたり見ておくべき項目、情報の入手方法」などを解説していきます。本記事の構成そもそも就活生は給料を調べる際、どんな情報を見ているのか?では、就活生が本当に見ておくべき情報とは?(1)年収の中央値(2)平均勤続年数(平均年齢)(3)昇給率・昇給額(4)給料の上限とは言え、どのように情報を入手すればいいの?(1)OB・OG訪問(2)口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)まとめそもそも就活生は給料を調べる際、どんな情報を見ているのか?記事の冒頭でも述べましたが、各社の給料を調べる際、多くの就活生が見ている項目は"初任給と平均年収"の二つではないでしょうか。初任給とは?→学校を卒業して会社に雇用されるようになった人が、最初にもらう給与のこと。平均年収とは?→国・業界・企業など、指定された範囲内での総給与所得を給与所得者数で割った金額のこと。この二つは、就活に関する様々な書籍や各就活媒体によく掲載されている情報にはなりますが、掲載されている数値をそのまま受け取ってしまうと、誤った認識をしてしまう恐れがあります。その理由を以下で説明します。初任給に関して誤った認識をしてしまう場合初任給は月給で表されることが多く、「修士:248,000円・大卒225,000円」などと表示されている場合がほとんどです。ですが、これらはあくまでも「基本給・額面」と呼ばれるものであり、実際にもらえる給料(いわゆる手取り)とは異なります。なぜかというと、基本給・額面から「税金(所得税・住民税など)・社会保険料(年金・健康保険料)」などが引かれるためです。※ただ、企業によっては基本給・額面に「残業手当・インセンティブ」がつく場合もありますので、一概に「基本給・額面>実際にもらえる給料(手取り)」という訳ではありません。そのため、単純な月給以外にも以下のような観点で給料を見る必要があります。ボーナスはどの程度あるのか残業手当は別途支給されるのか、固定残業代(みなし残業)なのか福利厚生はどの程度あるのかボーナスはどの程度あるのかボーナスに関しては、「(1)何ヶ月分支給されるのか?(2)平均額はいくらなのか?」を認識しておくべきでしょう。平均年収はボーナスを含めた金額となっていますが、月給には含まれていません。そのため、ボーナス制度のある企業は「月給×12ヶ月=年収」という構図にはなりません。企業によっては年間賞与(ボーナス)が500万を超える企業もありますし、より詳細な給料を知りたいのであればボーナスの仕組みもしっかりと理解しておくべきでしょう。ただ、ボーナスは「企業の業績・個人の成果」によって変動があるため、あくまでもおおよその指標として認識するのが望ましいかと思います。残業手当は別途支給されるのか、固定残業代(みなし残業)なのかこちらに関しては、いわゆる「基本給に残業代が含まれているか否か」という内容になります。例えば、基本給が同額である2つの企業が存在したとします。一方の企業の基本給には残業代が含まれているが、もう一方の企業は基本給とは別途で残業代が出るとします。このような2社が存在した場合、残業時間次第で後者の企業には基本給からの上乗せがあるため、ほぼ確実に後者の企業の方がもらえる金額は多くなるという訳です。そのため、「提示されている基本給の額=その企業の給料」と単純に認識してしまうことは浅はかだと言えるでしょう。各社の残業制度に関しては、新卒採用HPなどに必ず掲載されていますので、給料事情を調べる際にはこちらも併せて確認しておきましょう。(※ここでは、みなし残業の是非を述べている訳ではありません)【関連】労働問題弁護士ナビ:固定残業代(みなし残業)の仕組み|適正な残業代の計算方法福利厚生はどの程度あるのか就活生の中には「福利厚生=オマケ」程度に認識している方も一部存在しますが、実際はそんなことはありません。有名なものであれば「家賃補助(住宅手当)、家族手当」などが挙げられますが、これは見方を変えれば「福利厚生=給料の一部」と言い換えることもできます。ここで一つ具体例を出します。福利厚生は特にないが手取りが25万円のA社、一方で家賃補助4万円の福利厚生はあるが手取りが23万円のB社があったとします。(ボーナスやインセンティブなどは考慮しない)福利厚生・手取り以外の条件が全く同じだった場合、皆さんはどちらの企業を選択するでしょうか。おそらく、多くの方がB社を選択するかと思います。ただ、福利厚生は給料とは別途で記されていることが多いため、採用HPに記されている金額だけで優劣を判断してしまうと、誤った認識をしてしまうという恐れがあるという訳です。このように、福利厚生は給料に関する非常に重要な要素となりますので、給料を確認する際にはしっかりと目を通しておくべきでしょう。【参考】BOWGL:5分でわかる福利厚生の全て!知っておくべき分類と選び方を徹底解説【関連】平均年収に関して誤った認識をしてしまう場合「誤った認識をしてしまう」と記載しましたが、ここでは「平均年収を見ることは止めたほうがよい!」ということを言いたい訳ではありません。ここでお伝えしたいことは、"平均値と中央値を混合していませんか?"ということです。おそらく、平均値と中央値を混合している就活生の方はほとんどいないとは思いますが、念のため両者の違いをお伝えします。平均値→複数のデータを足し合わせ、そのデータの個数で割った値のこと中央値→複数のデータを小さい/大きい順に並べ、その中で真ん中に来る値のことでは、この平均値と中央値の違いをより理解していただくために、具体例を用いて説明していこうと思います。【具体例】社員が計10名在籍しているA社という企業が存在します。社員の年齢・役職はまちまちなのですが、全社員の年収は下から「300万、300万、300万、300万、300万、300万、300万、600万、600万、900万」となっています。【A社の平均値と中央値は?】では、A社の年収の平均値と中央値はどれだけの差があるのでしょうか?⇩◆平均値(300万×7人+600万×2人+900万×1人)÷10人=420万◆中央値小さい順、大きい順のどちらで並べたとしても「300万」が中央値となる⇩このように平均値と中央値では、120万円の差が出ます上記はあくまでも極端な例にはなりますが、このように平均値と中央値のどちらで給料を見るかにより、給料が大きく異なる場合があるという訳です。特に、「役員の給料が非常に高額であり、一般的な正社員の給料と大きな乖離がある企業」は上記のような傾向が強いと言われています。「平均年収のカラクリ」というと少し大げさかもしれませんが、"平均値=中央値"と誤認識しないように意識していただければと思います。では、就活生が本当に見ておくべき情報とは?上記で、「初任給と平均年収の数値をそのまま受け止めるのはマズイ」という内容を紹介しましたが、とは言ったものの他にどんな項目を見ればいいか分からないという就活生もいると思います。これに関しては取り上げだしたらキリがないのですが、より重要な項目は以下の4点に大別されると考えています。年収の中央値平均勤続年数(平均年齢)昇給率・昇給額給料の上限上記4点を網羅することで、より本質的に給料を理解することができます。それでは上記4点の各項目について詳しく見ていきます。【給料に関して見るべき項目(1)】年収の中央値上記でも述べましたが、「給料(年収)の中央値」を見ることは非常に重要となります。先ほどの説明に補足するのであれば、"その企業の中央値である給料は、その企業の平均年齢時にもらえる金額"と言い換えることができます。(もちろん100%正値という訳ではありませんが)【給料に関して見るべき項目(2)】平均勤続年数(平均年齢)給料とは一見関係のないように見える平均勤続年数(平均年齢)ですが、給料を見る際の重要な指標となります。基本的に給料と平均勤続年数(平均年齢)は「比例関係」にあり、"平均勤続年数(平均年齢)が高ければ高いほど、給与(平均年収)も高くなる"という構図になっています。ここで一つ具体例を出します。平均年収(中央値)が同額のA社とB社があります。平均年収(中央値)は同額ですが、A社は平均勤続年数が20年・平均年齢が44歳です。一方でB社の平均勤続年数は10年・平均年齢は35歳です。この両社を見て、読者の方はどのような印象をお持ちになったでしょうか。おそらくほとんどの方が、A社よりもB社の給料を魅力的に感じたことでしょう。先ほども述べた通り、給料と平均勤続年数(平均年齢)は比例関係にあるため、より若い年齢で同額の給料をもらえるB社の方が、相対的に考えて魅力的に感じるのではないでしょうか。つまり、給料と平均勤続年数(平均年齢)は相関関係にあるとも言えます。また、「●歳までに●●●万の年収を目指す!」など、時期と金額をセットにした目標を持っている方にとっても平均勤続年数(平均年齢)は重要な指標となります。平均年収や年収の中央値が同様でも、企業によってその金額に到達する年数(年齢)は異なりますので、そういった目標を持っている方は「平均勤続年数(平均年齢)」に目を向けることも忘れないようにしましょう。【給料に関して見るべき項目(3)】昇給率・昇給額就活生の皆さんであればすでにご存知のことだとは思いますが、基本的に「役職や年次」が上がれば給料は増加します。その給料が上がるという際に重要となるのが"昇給率・昇給額"です。昇給率→昇給後の給料が昇給前に比べてどの程度増加したのかを表す割合(%)昇給額→その年の月給が前年(昇給前)に比べてどの程度増加したのかを表す金額(円)この昇給率・昇給額は「キャリアプラン」に密接に関連しています。よく目にする「3年目は●●●万円、7年目は●●●万円…」などという金額は、この昇給率・昇給額をもとに計算されている場合がほとんどです。また、日系大手と言われる企業では「●年目から●年目にかけて●円上がる」などと明確に決まっている場合もあるため、おおよその昇給モデルは把握できるでしょう。ただこの辺りのセンシティブな情報は口外できない場合があり、現役社員に質問しても回答してくれない可能性がありますので、可能であれば人事の方などに質問していくのが最善かもしれません。【給料に関して見るべき項目(4)】給料の上限給料の上限に関しては、「新卒入社した企業で定年までずっと働き続けたい」と考えている就活生の方に見ておいていただきたい項目になります。上記のような考えを持っている就活生は年々減少しているようですが、日系大手志望者を中心にまだ一定数はいると思われます。給料の上限とは、簡単に言うと「その企業の社員として稼ぐことのできる最大限度の給料」のことを指します。日系大手などでは、上限の金額はある程度決まっており、どれだけ優秀な人であろうとその金額を超すことはほぼないと思ってもらって構いません。(社長や取締役などに就任すれば別ですが、本記事ではそういった事例を除いた上で説明しています)ただ、成果主義の側面が強い外資系企業・ベンチャー企業、またヘッドハントなどで採用した中途社員などは上記の事例に当てはまらない場合もありますので、全ての企業・社員に当てはまる訳ではないということを認識していただければと思います。ここで一つ具体例を出して説明します。某外資系投資銀行に務めているAさんという方がいます。Aさんは非常に優秀な方であり、30代前半にも関わらず1,500万程度の年収を稼いでいます。では、仮にこのAさんが地方の中小企業に転職し、前職と同様にバリバリ働いて成果を挙げていたとして、1,500万程度の年収を稼ぐことはできるでしょうか。答えは「NO」です。上記でも述べましたが、その企業の社員として稼ぐことのできる最大限度の給料はあらかじめ決まっていることが多いため、Aさんがどれだけ優秀な方であろうがその金額を超すことは中々難しいためです。このように「給料の上限」というものは決まっていることが多いため、「将来的に年収1,500万を目指したい!」と考えていても、どの企業に入社するかによって入社時点で実現可能性が0になってしまう可能性もあると言えるでしょう。基本的にどの企業も「50代前半が年収のピーク」と言われているため、この年代のモデル年収を聞けば"各社の給料の上限"を知ることができるはずです。とは言え、どのように情報を入手すればいいの?ここまで、「給料に関して就活生が見ておくべき情報」を紹介してきました。とは言ったものの、どのように情報を入手すればいいのか分からない就活生も多いのではないでしょうか。実際、数ある就活関連の書籍や就活媒体に上記のような情報は見られず、せいぜい「初任給と平均年収」程度しか掲載されていないというのが実情です。(逆の発想をすれば、初任給と平均年収しか掲載されていないからこそ、多くの就活生がその2つの項目しか見ていないと言うこともできますが)では、どうすれば情報を入手できるのか。その方法としては、主に以下の2点が挙げられると考えています。OB・OG訪問口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)OB・OG訪問OB・OG訪問は、最も効果的な方法且つ信憑性の高い情報を得ることができます。やはり実際の社員であれば社内の実情に詳しいですし、人事や採用担当には聞きづらい質問にも答えてくれる可能性が比較的高いためです。ただ、給料などのお金に関する質問はセンシティブな側面もあるため、質問の仕方には注意が必要です。以下に質問例を挙げていますので、こちらも参考にしながら自身のOB・OG訪問に取り入れていただければと思います。(あくまでも一例になります)「年収の中央値」を知りたい場合の質問⇩御社の社員の平均年齢は●歳くらいだとお聞きしましたが、そのくらいの年齢の方はどの程度の給料をいただいているのでしょうか?「平均勤続年数(平均年齢)」を知りたい場合の質問⇩御社(●●部署)の社員の方は、どのくらいの期間御社に務めていらっしゃるのでしょうか?/御社(●●部署)の社員は、どのくらいの年齢の方が多いのでしょうか?※ただ、平均勤続年数(平均年齢)は採用HPや就活関連の書籍に記載されている場合が多いため、必ずそれらを確認してから質問するようにしましょう。「昇給率・昇給額」を知りたい場合の質問⇩20代(30代…)では、毎年どの程度昇給するのか教えていただきたいです。/私は、働くからには成果を出して役職も上げていきたいと考えているのですが、それに際して一つ役職が上がるごとにどの程度昇給するのか教えていただけないでしょうか?「給料の上限」を知りたい場合の質問⇩御社に入社できた場合、御社でずっと働き続けたいと考えているのですが、その場合年収はどの程度まで到達するのでしょうか?また、以下にOB・OG訪問に関する参考記事を掲載しておきますので、こちらも併せてご覧ください。【参考記事】口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)口コミサイトを閲覧することも、情報を入手するための有効的な手段の一つとなります。その中でも今回は"OpenWorkとキャリコネ"をオススメしたいと思います。それぞれの特徴は以下の通りです。OpenWorkとはOpenWorkは、国内最大級の就職・転職クチコミサイトになります。現職・退社済みの社員からの口コミ情報をもとに、その企業の「会社評価スコア・平均年収」などがリアルに示されています。平均年収や年収範囲が掲載されているのはもちろんのこと、「給与制度・評価制度」に関する口コミも多数掲載されているため、かなり具体的な情報を入手することができます。口コミサイトの中では「質・量」ともに国内トップレベルのサイトであるため、参考になる情報は多々あるでしょう。OpenWorkを閲覧したい方はこちらからキャリコネとはOpenWorkと同様、キャリコネも就職・転職クチコミサイトになります。現職・退社済みの社員からの口コミ情報をもとに、「働きやすさ・テーマごとの口コミ」などが掲載されています。回答者の平均年収に加え、「給与に関する口コミ・世代別最高年収」なども示されているため、かなりリアルな給料事情を知ることができます。キャリコネに掲載されている情報で不足があればOpenWorkで補填する(逆も然り)といった使い方をすれば、かなり有意義に情報収集することができるでしょう。キャリコネを閲覧したい方はこちらから両サイトとも「退職済み社員からの口コミが多いゆえにネガティブ情報が比較的多め・企業によってはn数が少ない場合がある・最新の口コミばかりではない」という側面があります。それゆえに「給料に関する情報に関しても不満の声が比較的多め・口コミ投稿時と現在では企業の実情が変化している可能性がある」などの留意点はあります。そのため、OB・OG訪問での情報収集に比べ、どうしても情報の信憑性は薄くなってしまうというデメリットはあります。ただ、簡単且つ効率的に情報をするにはもってこいの手段となりますので、OB・OG訪問と口コミサイト、両者の特徴をそれぞれ理解した上で自身の状況や得たい情報に応じて使い分けていただければと思います。また、待遇などを含めて、もう少し詳しい情報が欲しいという就活生には就職エージェントneoがおすすめです。アドバイザーから、志望業界・志望企業の選考フローに合わせたアドバイスを受けられます。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。まとめ本記事では、「就活生が見るべきお金に関する情報・情報の入手方法」など、"給料の見方"を包括的に解説しました。企業選びを進めるにあたり、給料に関する情報は切っても切り離せない事柄だと思いますが、本質的な部分まで理解している就活生は少ないように感じます。表面的な情報に惑わされず、給料の見方を正しく理解していただくためにも、ぜひ本記事の内容を頭に入れた上で企業選びを進めていただければと思います。また、下記に「給料にまつわるunistyleの記事」をいくつかピックアップして掲載していますので、こちらも併せてご覧いただければと思います。【関連記事】 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外資系戦略コンサルファーム筆記通過者が書くテストセンター攻略法 外資系戦略コンサルファーム筆記通過者が書くテストセンター攻略法 16卒就活生です。3月から就活を始めたという人もそろそろ本選考に挑む頃なのではないでしょうか。今日はエントリーシートを提出したらほとんどの企業で課される筆記試験の特にテストセンターにスポットを当てて執筆したいと思います。ちなみに筆者はテストセンターの基準点が最難関と言われる外資系コンサルファームを通過しましたのでみなさんのお力になれればと思います。本記事の構成テストセンターってなんだろう?どうやって対策するの?どこがテストセンターを使っているの?最後にテストセンターってなんだろう?テストセンターは会場に赴いて試験を行うタイプの筆記試験です。現在の新卒採用における65%を占めています。(SPIノートの会調べ)ちなみに新卒採用に使われる試験は・SPI3・玉手箱・GAB/CAB・TG-WEBこれら四つに分類されます。SPI3にはテストセンターとWebテストがありますが、今回は会場にて行うテストセンターに議題を絞ります。テストセンターには能力検査(言語、非言語)、英語検査、構造把握力検査、性格検査があります。性格検査に関してのみ自宅にて受ける事ができます。企業によって課される検査が異なるので志望企業がどの検査を用いているのかは事前にリサーチしましょう。テストセンターの特徴は以下の二つです。①使い回しが可能一度受けてしまえばその結果を他の企業にも提出する事ができます。のちに説明しますが、基準点の高い企業を通過した場合、自分の中で自信があった場合には使い回しができます。そうなったらテストセンターはもう引退です。面接の準備に時間を割く事ができますね。②正誤率に応じて問題の難易度が変わるこれはテストセンターが他のテストセンターと違う大きな特徴です。正答を続ければステージが変わり、問題の難易度が上がります。まるでスーパーマリオですね。ちなみに「おっ今日のテストセンター、随分と簡単な問題ばかりだったな」と思ったら実は誤答を連発していたなんてことはざらにあります。どうやって対策するの?①対策本購入世の中には非常にたくさんの対策本が出回っています。昨今ではwebテスト解答集という名前でexcelのファイルが出回っていたりもしますね。ただテストセンターに関してはパソコンとのタイマン勝負なのでそのような解答集を使用することはできません。必ず自分で対策を行って下さい。きちんと準備すれば志望企業の基準点には達するはずです。さて対策本ですが、解くのは一冊で良いです。自分が気に入ったものを何周も解くのが一番良いです。なぜなら何冊も解いたところで掲載されている問題は大して変わらないので時間とお金のムダになるだけです。ちなみにまだ対策本を購入していない人にはナツメ社もしくは成美堂出版のものをオススメします。理由としては問題数が豊富で一周解くだけでもかなり実力がつくからです。ちなみに筆者はナツメ社の対策本で対策を行いました。一周目は全ての問題を解き、間違えた問題に関しては印を付けました。二周目は印を付けた問題のみを解きました。そうした結果、自分がどういった問題を間違えやすいかの傾向が見えてきます。2016最新版史上最強SPI&テストセンター超実戦問題集②テスト終了後5分の勝負「テスト5分後の行動が今後の命運を分ける」。聞いたことがあるでしょうか。筆者はテスト終了後にそのままカフェへ直行していました。テストで出題された問題を書き出す作業を行うのです。ただし、この時に書き出すのは間違えた問題のみで構いません。間違えた問題のリストを作って、次は必ず間違えないという意気込みを固めましょう。ちなみにテストセンターの問題はレパートリーが少ないので友達とLINEのグループなどで難問を共有するのも一つの手でしょう。③構造把握力検査の対策これが厄介です。取り入れている企業は少ないものの総合商社はじめ難関企業は意外と用いています。こちらに関しては前述のSPI対策本とは別の対策本を購入しましょう。どんなに対策を行ってもなんだか不安になるタイプの問題ですが、ほとんどの人が対策を行わないので大きく差を付けることができます。以下構造把握力検査の例題です。【例題】次のア~オを、指示に従ってP(2つ)とQ(3つ)に分けるとき、Pに分類されるものはどれか。アこの提案を受け入れてくれたら、ぼくと君は必ずウィンウィンの関係になるよ。イもし彼女が男だったら、横綱白鳳と対峙できたに違いない。ウあと10年経てば、このブログは世界中に広まっていくに違いない。エ明治維新がなかったとしたら、ちょんまげのままだっただろう。オ約束の時刻に遅れたら、彼女はきっとぼくを刺すに違いない。いかがですか。この問題の場合はイとエが非現実的な仮定をしているので、イとエがPグループになります。SPI3「構造的把握力検査」攻略ハンドブック2016年版どこがテストセンターを使っているの?リクルート系(ホールディングス、住まいカンパニー、キャリア、ジョブズetc...)三井不動産Yahoo!三井住友海上清水建設東京メトロ野村総合研究所この他にもたくさんありますし、年度によっても変わります。もともとテストセンターはリクルートキャリアが作ったものなのでリクルートグループが行うテストは必然的にテストセンターになります。こちらのような企業別ボーダーラインを予想しているサイトもありましたので参考にして下さい。最後にテストセンターは採用試験の本番である面接に向かう為の最初の壁にすぎません。テストセンターで足を切られようものなら志望企業のオフィスに足を踏み入れることすらできません。早めに志望企業の基準点を悠々と越えて、面接への準備に励みましょう。この記事がこれからテストセンターを受ける就活生の役に立てばなによりです。下記記事も参考にして下さい。参考:企業の採用テストとは何かを知る参考:P&G2016卒夏採用Webテストレビュー参考:モルガン・スタンレー2016卒本選考WebテストレビューphotobyAlbertoG. 60,392 views

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