“100万円”で事業をつくる|驚異のインターンシップ「Million」とは

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最終更新日:2022年03月29日

“100万円”で事業をつくる|驚異のインターンシップ「Million」とは

『若くして責任ある仕事をしたい』『将来は経営者になりたい』『新規事業をつくりたい』と考えている学生も、実際にビジネスを行った経験がない方がほとんどだと思います。
学生時代から「ビジネス」を知るためには起業でもしないと厳しいのが現実です。

企業のインターンシップでも、事業企画系が多い中、UTグループでは、実際に100万円を用いてビジネスを起案、そして”実行”というフェーズまで行う、他では味わうことのできない価値を「Million」というインターンシップを通して提供しています。

今回「Million」を開催しているUTグループについては以下よりご確認下さい。

なお、現在は「Million」の募集は終了しており、20卒対象の本選考を行なっています。ご興味がある方はご応募してみてください。

「Million」とは?

「Million」は、選ばれた約50名ほどの中から5〜6人で1チームを形成します。そのチームごとに事業を企画し、投資家であるUTグループ経営陣へプレゼン。投資価値があると判断された際に、企画した事業を実行にうつすことができる7日間のリアルビジネス体験型インターンシップ」です。

unistyleの考える「Million」のポイントは以下5点だと考えます。

ポイント
①事業企画(机上の空論)だけで終わらない
②投資家(上場企業であるUTグループ経営陣)からのリアルなフィードバックを得られる
③100万円の重みを体感できる
④事業を実行することで“社会”からもフィードバック(生の声)が得られる
⑤優秀な学生とコミュニケーションがとれ、競い合える

多くのインターンシップの終着点は、「机上で事業を立案し、プレゼン後フィードバックをもらう」というものが多いと思います。しかし、「Million」では事業を立案した後、投資家へのプレゼンを行い、承認を得ることが出来れば100万円を元手に実行することができます。つまり、企画内容や思考プロセスに対するフィードバックだけでなく、事業を行うことによる【社会からのフィードバック】も得られる点が他インターンシップとの大きな違いと言えるでしょう。反対に、承認を得られなかったチームに関してはその場から去ってもらうという実際のビジネス同様の過酷さもあります。
リアルなお金を用いることで責任も重くなり、企画・提案だけでは味わえない体験が得られるのではないでしょうか。
また、金額によらずリアルマネーが絡むと当事者意識が全く変わるため参加した後の学びは100万円では換算できないほどの価値になるでしょう。

7日間のスケジュール

実際にどのようなスケジュールで取組んでいくのでしょうか。実施場所は都内某所。参加者のみに告知されるようです。

1日目:チームビルディング、チーム決定、グループワーク(事業企画)
2日目:グループワーク(企画)
3日目:午前 プレゼン準備、午後 投資家へのプレゼン
通過チーム:実行準備
敗退チーム:帰宅(フィードバックあり)
※4日目からは合格チームのみ※
4日目:事業実施
5日目:事業実施
6日目:事業実施
7日目:午前 事業実施&プレゼン準備、午後 成果報告プレゼン&振り返り

参加者全員が6泊7日分の荷物を準備して参加します。(完全泊まり込みでの実施となります)
1~3日目で事業企画・立案を行い、3日目の午後に投資家へのプレゼンとなります。上記でも記載しましたが、4日目以降は通過チームのみが参加できるものとなります。

UTグループが「Million」を実施する理由

UTグループが「Million」を開催する理由は大きく2つあります。
1つ目は、「幹部候補採用」を行っており、幹部の仕事理解を深めてもらうため。
2つ目は、ビジネスと向き合うことで分かる学生の能力の確認を行うため。

UTグループには、【幹部候補採用】という特別なコースにつながるインターンシップでもあるため、ある程度資金感覚を大胆にすることで、ビジネス感覚のある学生を見極めたいという狙いがあります。

見極めのポイントは3つあります。
1つ目は「リーダーシップ」です。
「どのように組織を率いていくべきか」、言い換えれば「経営者のリーダーシップはどうあるべきか」。経営者が常に持っている問題意識の1つです。経営者のリーダーシップの在り方次第で組織の成果は変化し、内外に対する企業イメージを決定づけることもあります。なおかつ、同社の場合3年間で同社の執行役員を目指すことからほとんどの部下が年上となります。そのため、リーダーシップは非常に重要なものと考えているようです。

2つ目は「やりきる力」です。
当たり前ですが、ビジネス未経験の学生ならば事業計画通りに事が進む確率は非常に低いと言えます。
しかし、それをどう立て直すかによって、本人にやりきる力があるかどうかの見極めができます。どんなに高学歴で華々しい経歴があったとしても、困難があった際に折れてしまってはビジネスは成功しません。そのため、壁を乗り越える際の自力というものは重要です。

3つ目は、「ビジョンへの共感」です。
会社に入社するにあたって、そこの会社のビジョンへ共感することで、挫けそうになったとしても「自身が何のためにやっているのか」ということを振り返り踏ん張れると考えています。
同社は『キャリアプラットフォーム構想』を軸に働く人の安心・安定をつくり続けることを大前提に考えています。そのため、ビジョンへ共感できるかどうかが、幹部候補の採用基準としても重要視されている点と言えるでしょう。

実際に事業化されたものとは

2つの事業例

実際にどのような企画が事業として実行に移されたのか、2つほど事例を紹介します。

【1】点滴ジュース
事業を行った場所は原宿竹下通り。
事業コンセプトは「日本にないものを流行らせる」。
当時日本にはなく韓国で流行っていた「点滴ジュース」と言われる飲み物販売。若者が多い原宿竹下通りというマーケットともフィットしそれなりの売上を記録。
現在、原宿には「点滴ジュース」のお店があるようで、トレンドを生み出した事例。
【2】子供向けの遊び場
ファミリー層が入り乱れる十条周辺の商店街が事業を行った場所。
お店は多くあれど、子供が安心して遊べるようなお店が意外と少ない。ということに気づき、コンセプトを「子供が安心して遊べるお店」とする。
空きテナントが古民家風であったため、輪投げや射的などテナント自体のデザインに即したサービスを取り入れる。結果、子供を連れたファミリー層の来店数を担保することができた。

インターンシップ期間は7日間といえど、実際に現場で実働できるのは4日間となります。そこまで凝ったビジネスモデルを実践するのは現実的に難しいかもしれません。

また、これまでの実績からも当初計画通りにいくことの方が少ないようで、実践中も商品を変えたり売り方を変えたりといった試行錯誤が必要となります。担当メンターからの収支計画の見直しといったフィードバックももらいつつPDCA回し続ける思考力が必要となるでしょう。

そして、ビジネスにおいて、「何を売るか」ということも成功するためには重要ですが、「何のためにやっているのか」というMissionやVisionが大事だということに気づくことができると考えられます。

事業化できるチーム数

実際に事業として実践できるチーム数の制限は決めていないようです。全チームのプランが良いと思えるものであれば全てにBETするようです。

それでは、合格と言えるライン・評価基準はどのようなものか。

合格基準は大きく2つになるようです。

1、短期的に利益回収でき、長期的に事業化できるかどうか
2、プレゼンターから見られる事業立案に対する本気度がどの程度のものか

1つ目の『短期的に利益回収ができるか』はビジネスを行う上で至極全うな評価基準と言えるでしょう。また、それだけではなく『長期的に事業化できるか』という視点は、UTグループの企業としての姿勢があらわれていると言えるでしょう。

意外と差が現れるのは2つ目です。言うまでもなく事業は「人」が行っています。どれだけ秀逸で優れた事業プランであっても実際に行う者によって著しく変化します。今回UTグループが重視していることは「チームの本気度」とのことでした。一人だけが本気で取り組だとしてもグループとしての取組みができていなければ評価はしないようです。

参加者の声

過去2年間実施された「Million」ですが、参加者の声は以下のようです。

「今まで多くのインターンに参加したが、仲間との密度、到達できそうでできない目標設定、メンターの熱量、全てが他のインターンより優れていたと感じました。」
「7日間、自分たちの限界まで考え行動したが、審査員や社員の方々に太刀打ちできなかったのが悔しかった。」
「100万円が表に出すぎているのでそれだけにつられる人もいるだろうけど、100万円という大金が霞むくらい“濃い”インターンシップでした。」

アンケートの回答では参加満足度95%という高評価を得ているようです。

ビジコンや新規事業立案だけではなく、実際に現場に出てお客様を見つけて自分で説得してお金を頂く、というビジネスの根幹を経験できることは希有といえます。100万円を自由に使ってビジネスをする、というのはやりがいと挑戦の価値が多いにあると感じる学生が多数いることが満足度に繋がる一因として挙げられるのではないでしょうか。

「商品企画」にしろ「新規事業開発」にしろ、机上の空論ならば誰も損をしません。そのため、提案のみのインターンシップはこのステップが軽くなります。しかし、実際に100万円を使うとなればものすごい葛藤が生まれるでしょう。その葛藤こそがこれまでに経験したことのないものであり、満足度というカタチで返ってきていると考えます。

「Million」参加者の内定先

過去「Million」に参加した方は以下のような企業から内定を獲得しています。

マッキンゼー・アンド・カンパニー、メリルリンチ(投資銀行部門)、サイバーエージェント、リクルートホールディングス、フロムスクラッチ、リクルートマーケティングパートナーズ、リンクアンドモチベーション

名立たる企業から内定を獲得しているようです。「Million」に参加したから内定を獲得したのか、元々内定を獲得できる素養があったのかは分かりかねますが、いずれにせよ世間的に優秀と言われる学生が集まるインターンシップであることは言えそうです。「Million」に参加することで優秀な学生と出会うことができるという副次的な効果があると言えるでしょう。

最後に

「Million」のように、実際にお金を用い、意思決定の難しさや実際に実行することの難しさを経験できるインターンシップの機会はなかなかありません。
経営に関心のある方、ビジネスの本質を体感したい、または我こそは、と手を挙げたい方は参加してみてはいかがでしょうか?

なお、現在は「Million」の募集は終了しており、20卒対象の本選考を行なっています。ご興味がある方はご応募してみてください。

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民間就活と公務員試験併願に向けた戦略とコツ 民間就活と公務員試験併願に向けた戦略とコツ 皆さん、こんにちは。19卒の国公立大生です。私は現在休学しています。以前は国家総合職試験に向けて勉強をしていたものの、現在は民間就活に切り替えました。私が休学してまで、なぜ民間就活に切り替えたのかその理由については、「」の記事に目を通して頂ければ、ご理解して頂けるかと思います。今回は、公務員試験を目指している方であれば、一度は考えるであろう「民間就活と公務員試験の併願」についてお話したいと思います。私自身も、民間か、公務員か、それとも併願にするかについて相当な期間悩みました。インターネットで併願についての記事も検索しましたが、千差万別述べていてどの情報が正しいのか、どの記事を参考にすれば良いのか全く分かりませんでした。私自身はこの記事を通して、併願が良いか悪いかのようなことが言いたいわけではなく、客観的な判断材料を皆さんに提供したいと考えています。当記事が、過去の私のように併願するか悩んでる方にとって、また併願を決めた方にとって少しでも役立てば幸いです。はじめにずばり、民間と公務員の併願は可能なのでしょうか。結論から言うと「可能」です。ただし、併願するには相当な覚悟が必要となります。単純に言えば他人の2倍の就職活動をすることになる訳ですから、かなりの気力と体力を要します。また、併願したからといって、どちらかが成功するといった保証は全くなく、両方とも失敗する可能性も当然ながらあります。これらを念頭に置いた上で、それでも併願をするという覚悟を決めた方に向けて、併願のための最善策を提案していきたいと思います。公務員試験併願についてまず、公務員試験での併願についてまとめたいと思います。公務員試験では、複数の試験種を併願することが通常であるため、多くの方が受験するであろう試験種について時期・試験科目の特徴を簡単にまとめたいと思います。【併願されることの多い公務員試験】​今回は、国家総合職いわゆるキャリア官僚については対象外としています。その理由としては、官僚志望の方は内定が得られなかった場合、民間企業に行くか、来年もう一度受け直すことが多いためです。官僚が第一志望の方は、他の公務員試験を受けることが少ないため、今回は省略させて頂きます。【公務員試験フロー】以下の表は、平成28年度の日程を参考に作成しています。​​公務員試験は年度によって試験日程が大きく変わることが多いため、必ずご自身で確認いただくようお願いします。上記に示した、7つの試験に関しては多くの公務員志望者が併願しています。もっとも、国税専門官と財務専門官、東京都Ⅰ類Bと特別区Ⅰ類に関しては、日程的にそれぞれどちらかしか受けることができません。また、国家総合職試験の1次試験は、他の公務員試験よりも日程的に早いため、練習として受ける方も多いようです。民間と公務員試験の主な時期次に、民間就活と公務員試験のスケジュールについて簡単にまとめてみました。​以上、見て頂ければ分かるかと思いますが、民間就活の方が公務員試験よりも早期に選考が始まるため、一定の勉強量を確保することが難しくなります。ここが、併願の最も難しい点で、民間就活をしながら公務員試験に向けてラストスパートをかけなければなりません。よほどの覚悟がなければ、両立はかなり難しそうです。また、早期に民間の内々定を得ると、公務員試験への意欲も薄れがちです。自分が将来的にどうなりたいのか、どのようなキャリアを歩みたいのかについて、この時期にはある程度固めていく必要があります。併願のリスク以上のように、民間と公務員の併願はスケジュール的に非常に厳しいといえます。公務員試験は一般的に平均で1000〜1500時間の勉強量が必要といわれています。最低の1000時間で足りるとしても、1日5時間勉強したとしても200日、8時間したとしても130日近くかかります。また、都庁や人気県庁など倍率、難易度が高い試験を目指す場合には、これ以上の勉強時間が求められるでしょう。併願する場合、民間就活が始まると十分な勉強量が確保しにくいため、当然ながら公務員試験一本に絞っている人よりも、より早く準備をする必要があるといえます。もっとも公務員試験対策はSPI等のWebテストにも活かすことができます。また、反対に民間就活に向けた自己分析や面接、GD対策は、公務員の面接やGDでも活きます。公務員試験には、数的処理と時事問題が多くの場合課されますが、その内容は民間で課されるWebテストの内容と非常に似ているため、公務員試験の勉強をすることがWebテスト対策に繋がります。一概には言えませんが、私の感覚としてはWebテストの方が難易度が低いです。次は、国家一般職の実際の面接カードの設問を参考に民間のES対策が公務員試験面接にどう活きるか見てみましょう。[志望動機・受験動機][これまでに取り組んだ活動や体験]達成感があったと感じたり、力をいれてきたりした経験について、簡潔に記入してください。・学業や職務において・社会的活動や学生生活において(ボランティア活動、サークル活動、アルバイトなど)[関心事項]最近関心を持った社会問題や出来事、日頃興味を持って取り組んでいることなど[趣味特技など][自己PR]長所や人柄について志望動機・受験動機以外は、民間企業のESでよく問われる項目と何ら変わりません。このように公務員試験でも面接で聞かれる内容については民間企業と大差ありません。その上、ほとんどの試験種では面接は1,2回程度しかないため、民間と比較して面接選考自体の難易度は低いといえます。併願に向けた戦略・コツここからは、併願に向けて何をどのようにすべきかその戦略とコツについてご提案したいと思います。私自身去年一年間公務員試験の勉強をしてきたため、その経験に基いてお話します。一般的に公務員試験を目指す人は、大学3年生の4月から予備校に通うなどして、勉強をし始めます。併願を考えている人も、この時期から始めれば十分合格は可能であると私自身は考えています。夏休みや秋から勉強を始めて合格する方もいるため、自分のスペックや能力を踏まえた上で、いつから勉強を始めるかを判断しましょう。とはいいましたが、早くから勉強を始めるに越したことはありません。ちなみに、多くはないですが私の周りにも併願している人はいました。そのような人は、早めに内定が出る企業を受ける等、公務員試験が集中している時期になるべく選考が被らないようにしていたようです。しかし、公務員試験の1次試験、2次試験の時期は、6月の民間採用解禁の時期とどうしても被ってしまうため、勉強と選考をうまく両立することが求められます。そのため、民間就活だけをしている人よりも、業界を絞り受ける企業もかなり絞り込んで受けている人が多いかと思います。面接時の受け答えについてここからは、私の主観でお話しますが、民間企業の面接では公務員試験を併願していると言わないほうが無難です。企業側の心理としては、併願している就活生は公務員試験に落ちたときのための保険として、民間企業を受けているというような印象を抱く傾向にあるといえます。また、民間企業の採用担当者には、公務員試験志望者は「利益目標を追えない」というイメージを持たれがちです。「公務員が利益を追求していない訳ではない」という反論もあるかとは思いますが、それが真実かどうかは別として、相手がどういう印象を抱くかを意識して面接に臨むのが良いかと思います。同じく公務員試験の面接でも、民間企業を併願している旨は伝えない方が無難でしょう。理由としては2つあります。1点目は、不要な対策をしないためです。併願している説得力のある理由を端的に伝えることは非常に難しいです。併願していることを伝えてしまうと、ほとんどの場合その理由について問われます。確固たる理由があり、それを端的に相手に伝えることができるのであれば、伝えてもいいかもしれませんが、そうでないならば伝えないほうが無難です。2点目は、面接では他の質問に時間を使った方が有意義だからです。併願している理由を伝えることであなたの評価が上がることはあまり考えられません。基本的に、その質問に答えたところで、相手の印象としてはマイナスがゼロになったに過ぎません。そのような質問に時間を割くのであれば、他のあなたの評価がプラスになるような長所や強みが伝わる質問に時間を使いましょう。したがって、民間、公務員ともに併願している旨は伝えない方が良いかと思います。以上述べたことは、あくまで私の考えですので、その点ご理解いただいた上で、併願している方は実際の面接で併願していることを伝えるかどうか自身で検討してみて下さい。最後に以上、ここまで見てきて併願するかどうか多くの方が悩んでいることかと思います。僭越ながら、私から皆さんにアドバイスさせて頂くと、民間就活と公務員試験の両方が中途半端になるくらいなら、併願はするなということです。「二兎を追う者は一兎をも得ず」というように、両方を追いかけた結果、就職留年した人も実際に知っています。何度もしつこいようですが、併願するのであれば、それなりの理由と覚悟を持って臨みましょう。併願して両方で良い結果が出た人もいますし、併願自体は決して無理なことではありません。しかし、両方で内定を得たところで、自身が行くことができるのはどちらか1つです。そのため、なるべく早く自分の適性、志向を見極めましょう。そのため、なるべく早い時期から自己分析を行い、公務員か民間かどちらに就職するのがベストなのか考えましょう。この記事が、皆さんの就職活動に少しでも役立てば幸いです。今後もunistyleを是非ご活用ください。【参考記事】・・photobyTimWang 30,150 views
PEファンドへの転職を狙え ―転職実績から流入経路を探る― PEファンドへの転職を狙え ―転職実績から流入経路を探る― 新卒就活の先を見据える、unistyle転職シリーズ。これまでの転職コラムでは、学生に人気の高い4つの業界をピックアップしたうえで、「人気企業をファーストキャリアに選んだ方々が、そこからどのような転職ルートをたどるか」というポイントを考察してきました。これらを踏まえたうえで、今回より複数回では「転職を経てエリートポストにたどり着いた方々が、それ以前にどのような企業に勤めていたか」という視点にスイッチし、転職キャリアについて考察します。すなわち、これまでのコラムが「ある企業からの転職」=「人材の流出経路」をテーマにしていたのに対し、これから複数回では「ある企業への転職」=「人材の流入経路」について考えていくことになります。【unistyle転職シリーズ】〈#1〉「転職」で総合商社を比較する―投資側への転職なら三菱商事を選べ―〈#2〉「転職」で見る電通/博報堂―「電博」発スタートアップを目指せ―〈#3〉銀行員の「転職」に見る、日系大企業の栄枯盛衰―ブラック・スワンを忘れるな―〈#4〉外資系戦略コンサルの「転職」を斬る!―やっぱり最強、McKinsey―「転職」シリーズ第5回、今回のテーマはPEファンド(PrivateEquityFund)。PEファンドの多くは、基本的に新卒採用を行っていません。そのため就活生には馴染みのない業界である一方、最優秀層の学生の皆様にとっては、将来的な転職先候補のひとつとして非常に魅力的に映るであろう業界です。本記事では「そもそもファンドとは何か」等の基礎知識から確認しつつ、「将来的にPEファンドに転職したい場合、新卒就活ではどの業界/企業を選ぶべきか」という論点までカバーします。転職データのリサーチunistyleでは「人気企業に新卒入社したあとに転職して辿り着くエリートキャリア」を考えるため、・PEファンド(プライベート・エクイティ・ファンド)・VC(ベンチャーキャピタル)・戦略コンサル・ベンチャー企業の創業者、役員以上4つの集団の現職者に対象を限定し、これに該当するビジネスエリート計1302名のキャリアをリサーチすることで「一流転職市場のリアル」に迫りました。(なお、全ての情報は各社有価証券報告書ないし企業HPから収集したものです)PEファンドとは何かなかなか学生には縁がないエリート業界、「PEファンド」。新卒就活生の間で話題に上がることはありませんが、unistyleを利用する皆さんのような学生にとって、非常に魅力的に映るであろうキャリアのひとつです。まず、業界全体を簡単に理解しておきましょう。【”ファンド”の定義と分類】PEファンド(PrivateEquityFund)とは何か。それ以前に、そもそも「ファンド」とは何か。これらの問いにクリアに回答できる学生はあまり多くないように推察します。広義の「ファンド」とは、「投資家から資金を集め、それを運用するスキーム」としてシンプルに定義できます。そしてファンドは、その投資の対象によっていくつかに分類できます。経済産業省の討議資料による分類をベースに、代表的なものを以下にまとめました。※経済産業省「経済成長に向けたファンドの役割と発展について」に基づいて作成ひとくちに「ファンド」と言っても、その投資対象や投資手法は様々だということが分かるでしょう。なお、本記事ではそれぞれの転職傾向の違いから、VC(ベンチャーキャピタル:ベンチャー投資に特化したファンド)をPEファンドから意図的に区別して考察します。つまり、本シリーズでの「PEファンド」とは、表中における「バイアウトファンド」及び「再生ファンド」のことを指しており、VCは含まれていません。参考:日本でも急成長中?ベンチャーキャピタルの仕事内容と就職のための道しるべPEファンドの定義と魅力本記事テーマである「PEファンド」は、表中の通り「非上場株式に投資するファンド」として定義されます。「未上場ベンチャー企業や上場廃止企業の株式を取得したのち、その企業価値を高めてから株式を売却してキャピタルゲイン*を得る」というビジネスモデルとして理解しておきましょう。*キャピタルゲイン=資産価値の上昇によって得られる利益のこと。ここでは特に、「株式取得時の株価」と「売却時の株価」の差額を指す。(例)A社の株式を100円で取得したのち、経営参画を通じてA社の企業価値=株価を上昇させ、120円で株式を売却した。このとき、120-100=20円のキャピタルゲインを得る。キャリアとしてのPEファンドの魅力のひとつに、投資先企業の経営に参画できる点が挙げられるでしょう(いわゆるハンズオン手法)。単なる資金供給にとどまらず、大口株主として投資先企業の意思決定に関与する、ファンドメンバーを取締役として派遣してマネジメントを握る等、企業の経営に深く入り込むことで企業価値の最大化を狙います。したがって、PEファンドの業務は単なる投資決定に終始せず、「様々な業界の企業に入り込み、実際に経営の舵取りを担うことで業績改善を果たす」ことまでが求められます。このポイントはいわゆる投資信託などとは一線を画する点であり、また他業界で経験を積んだエリートたちがPEファンドへの転職を志す理由のひとつだと考えられます。参考:経済産業省「経済成長に向けたファンドの役割と発展について」PEファンドによる投資案件の具体例実際の案件例として、ここではPEファンド・アドバンテッジパートナーズによる株式会社コメダへの投資案件を見てみましょう。皆さんご存知、名古屋発の喫茶店チェーン「コメダ珈琲店」を展開する株式会社コメダは、2008年にアドバンテッジパートナーズからの投資を受けていました。アドバンテッジパートナーズのレポートによると、同社は投資実行後に・新社長の招聘を含む組織体制の刷新・ブランド価値向上のためのマーケティング施策の実施・新規出店戦略の立案と出店基準の策定・M&A戦略策定〈ex.〉パン納入元企業の100%子会社化などを敢行し、売上高(投資前の2倍強にまで拡大)や店舗数(318店から500店弱へと拡大)の増加を通じて企業価値の向上を実現したようです。参考:アドバンテッジパートナーズケーススタディ「株式会社コメダ」参考:アドバンテッジパートナーズ企業HPこのように、PEファンドではあくまでキャピタルゲインに最終目的をおきつつも、投資先企業のトップマネジメントとして重要な意思決定に関わることができます。この点において、極めて魅力度の高い選択肢であると言えるでしょう。PEファンドへの流入経路とはいえ、PEファンドは基本的に新卒採用を行っておらず、すでに他企業で経験を積んだ転職者にのみ門戸を開いているのが実状です。それでは、将来的にPEファンドへの転職を望むとき、それまでにどんなキャリアを積んでおくべきでしょうか。以下では、unistyleがリサーチした現職PEファンドメンバーの経歴をまとめ、そこから「PEファンドに転職する際に求められるキャリア」を明らかにします。PEファンドメンバーの出身業界まずは、PEファンドメンバーの経歴を「業界」単位で分析してみましょう。以下、業界ごとの出身者数をランキング形式にまとめました。業界別でみると外資系投資銀行が頭ひとつ抜けてトップ、日系都市銀行*と戦略コンサルがそれに続く構図になりました。とりわけ外資系投資銀行は計55名を輩出しており、今回リサーチした現職ファンドメンバーの約3人に1人が外資系投資銀行での業務経験を持つことが判明しました。*日系都市銀行=メガバンク及びその母体となった旧銀行を指す。以下、この数字から読み取れるポイントを3点挙げます。〈ポイント①〉ファンドへの転職は「銀行」が強い外資系投資銀行、日系都市銀行がそれぞれ上位を占めていることから、「銀行での業務経験は、ファンドへの転職を見据えるうえで強みになる」という仮説が立ちます。外資系投資銀行にて資金調達やM&A案件に奔走してきた人材が、PEファンドの業務に対しても高い親和性を持つことは比較的イメージしやすいでしょう。一方、メガバンクでの融資業務も「資金需要とカネの動きを掴む」という点で重要な学びを得られるフィールドであると考えられます。参考:外資系投資銀行内定者が語る、外資系IBDと日系IBDの違い〈ポイント②〉戦略コンサルはオールラウンドな転職力を持つ前回の転職コラムにて、戦略コンサルのアルムナイが様々な業界で活躍していることをお伝えしました。上記のデータでも相当のボリュームを持っていることから分かるように、彼らにとってはPEファンドもまたメジャーな転職先候補のひとつに数えられるようです。参考:外資系戦略コンサルの「転職」を斬る!ーやっぱり最強McKinseyー〈ポイント③〉総合商社人材は評価されにくい?現在、就職人気ランキング上位を独占する総合商社。しかし、上記ランキングでは上位3業界に大きく水を開けられる結果となっています。以前よりunistyleでお伝えしてきた通り、「総合商社人材は、転職市場においては評価されにくい」という仮説をサポートする結果だと言えるでしょう。参考:意外に低い、総合商社人材の転職市場価値参考:「転職」で総合商社を比較する―投資側への転職なら三菱商事を選べ―PEファンドメンバーの出身企業では、次にPEファンドへの流入経路を「企業」単位で分析してみましょう。前項の業界単位での分析とはまた異なる示唆が得られます。ポイントを4つ挙げます。〈ポイント①〉マッキンゼーの人材力は突出している業界単位では外資系投資銀行が輩出人数トップになったものの、企業単位で最多となったのはマッキンゼー・アンド・カンパニーでした。優秀な人材が集う戦略コンサル業界においても、やはりマッキンゼーは頭一つ抜けているのが実態のようです。参考:外資系戦略コンサルの「転職」を斬る!―やっぱり最強、McKinsey―〈ポイント②〉総合商社のなかでも、三菱商事は異質である総合商社出身者が少ないPEファンド業界において、三菱商事だけはマッキンゼー、ゴールドマン・サックスに次ぐ3番目のポジションを占めています。前述の通り、総合商社5社の合計PEメンバー輩出人数は16人、このうち11名を三菱商事OBが占めている(同グループである丸の内キャピタルは除く)という事実に注目しましょう。ここ最近、三菱商事・伊藤忠商事・三井物産の3社を純利益ベースで比較する議論が再燃していますが、ことファンドへの転職においては三菱商事が別格の地位を占めているようです。参考:「転職」で総合商社を比較する―投資側への転職なら三菱商事を選べ―〈ポイント③〉かつてのエリート銀行員がファンドに流入しているバブル崩壊後に経営破綻に追い込まれたかつてのエリート銀行=日本興業銀行(現・みずほFG)、日本長期信用銀行(現・新生銀行)の出身者数も目を引きます。80〜90年代、銀行こそがエリートキャリアの代名詞だった時代に新卒入行した最優秀層が、現在ではPEファンドに移って活躍していると考えられます。一方、メガバンク統合後に新卒入行し、その後にPEファンドに転じた層は極めて少ないとも言えるでしょう。参考:銀行員の「転職」に見る、日系大企業の栄枯盛衰―ブラック・スワンを忘れるな―〈ポイント④〉外銀のなかでもゴールドマン・サックスが突出しているマッキンゼーに次いでファンド転職者が多いゴールドマン・サックス(GS)も、やはり転職市場においては一線を画するポジションにあると言えるでしょう。戦略コンサル業界のなかでも優位性を持つマッキンゼーと同様、GSも業界トップの人材力を備えているという仮説が立ちます。なお、シティグループなど他の米系・欧州系投資銀行も一定数のファンドメンバーを輩出しており、やはり業界全体としてPEファンド転職への親和性は高いようです。参考:ゴールドマン・サックス出身の起業家まとめ最後に以下、本記事のサマリーをまとめておきます。①PEファンドは投資先企業の経営に深く関与するPEファンドのメンバーは、キャピタルゲインの最大化を最終目標にしながら、社外取締役等のポストから投資先企業の経営に参画できる。②銀行業務の経験はファンド転職に活きる現職ファンドメンバーには外資系投資銀行の出身者が多く、次いで日系都市銀行の出身者も多い。但し、後者のうち大半はメガバンクではなく、統合前の旧銀行に入行した層である。③PEファンドに行くなら:McKinsey、GS、三菱商事マッキンゼー・アンド・カンパニー、ゴールドマン・サックス、三菱商事の各社は、優秀な人材が集う各業界のなかでも突出した人材輩出力を誇る。PEファンドは新卒入社を受け入れておらず、それゆえ学生には馴染みの薄い業界です。しかし、いまや新卒入社後の転職が一般的な選択肢になりつつあること、そして、業務内容が極めて魅力的であることから、将来的なキャリア候補として検討しておくべきでしょう。unistyle転職シリーズ〈#1〉「転職」で総合商社を比較する―投資側への転職なら三菱商事を選べ―〈#2〉「転職」で見る電通/博報堂―「電博」発スタートアップを目指せ―〈#3〉銀行員の「転職」に見る、日系大企業の栄枯盛衰―ブラック・スワンを忘れるな―〈#4〉外資系戦略コンサルの「転職」を斬る!―やっぱり最強、McKinsey―photoby401(K)2012 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日揮、新日鐵、SMBCなど、選考に直結説明会を開催する大企業まとめ 日揮、新日鐵、SMBCなど、選考に直結説明会を開催する大企業まとめ 「説明会どれだけ行かなきゃダメなの・・・採用と関係あるかもわからないのに・・・」と困惑し、途方に暮れている就活生も多いのではないでしょうか?手当たり次第有名な企業の説明会に行って、別に知りたくもないどうでもいい質問を無理矢理考え、それを社員の方に伺い、「これが就活だ」と自分自身を納得させる毎日・・・筆者もそうでした。無数の説明会に参加することで、逆に就活に対するモチベーションが下がっていくことさえありました。リクスーを着るだけで吐き気がすることもしばしば。さらには、連日の就活の疲れで、説明会中の睡眠や遅刻、無断欠席を繰り返す始末。皆さんもこのような経験はありませんか?就活生の皆様であれば共感していただけるのではないでしょうか?多くの学生がこの状態に陥っている原因としては、「志望企業や業種が絞りきれていない」や「周りが熱心に説明会に参加している中で参加しないという選択は恐すぎる・・・」、「とりあえず説明会に行っておけば安心感を得ることができる」などがあると思います。確かにそうですよね。でも、説明会に奔走するばかり、OBOG訪問はゼロ、エントリーシートは締切ギリギリ、自己分析も不十分、テストセンターの勉強も全然やってない・・・なんて状況にはなっていませんか?私の友人は説明会に参加しながら、トイレにこもって持ち込んだPCでエントリーシートを書いていました。また、説明会に参加しながら手元のSPIの参考書を必死に解いている友人もいました。効率も悪いような気がしますし、説明会に参加している意味もわかりませんよね。「説明会に参加しなくてはいけない」という脅迫観念にとらわれて、就職活動の本質を見失っていると思います。説明会はその企業の理解を深め、自分のやりたいことをみつけ、志望動機をブラッシュアップするためにあるのです。「なんとなく参加すること」が目的になっている説明会では、得れるものはほとんどありません。今回の記事で、このような就活生の悩みを少しでも解消できれば嬉しいです。説明会に参加しておくべき大手企業説明会には大きく分けて2つのタイプが存在します。選考に影響を及ぼすものと、全く影響を及ぼさないものです。就活生であれば、前者には絶対に参加したいはずですよね。このような企業の説明会にピンポイントで参加できれば、手当たり次第無数の説明会に参加することに比べて、モチベーションを高く保つことができ、効率よく就活を進めることができるはずです。就職活動において説明会と言いながら、その参加によって本選考やリクルーター面接がスタートする大手企業があります。また、説明会に参加した「数」を考慮する企業さえあるようです。今回は15卒の私が、その経験から参加した方がいい大手企業説明会についてピックアップし、紹介したいと思います。これさえ知れば、就活がさらに効率的になるでしょう。自己分析や筆記対策、エントリーシート作成にもっと時間を割くことができます。(年度や採用方針の変更によって大きく変化する恐れもあるので、すべてを鵜呑みにしないでください)参加後選考・リクルータースタート型→説明会に参加しなければ、選考やリクルーター面接という次のステップに進めないと思われる企業(日揮に関しては常に説明会が満席のため、こまめなチェックが求められます。TOYOTAは大学別の説明会が重要という噂)。・日揮(プラント)・千代田化工建設(プラント)・新日鐵住金(鉄鋼)・新日鉄住金エンジニアリング(建設)・TOYOTA(自動車)・野村アセットマネジメント(金融)・大和アセットマネジメント(金融)・三菱倉庫(倉庫)・住友倉庫(倉庫)・三井石油開発(石油)・三井海洋開発(建設)・コマツ(重機)・旭化成(素材、医薬)・三井住友銀行(銀行)・三井住友信託銀行(銀行)・キーエンス(精密機械)などスタンプラリー型→説明会やOBOG訪問の数が選考で重視されるとの情報。志望者はできるだけ多くのイベントに参加し、OBOG訪問をこなした方がいいでしょう。・みずほ銀行(銀行)などES通過者必須参加説明会型→エントリーシート通過後、通過者のみの参加必須の説明会が開催されます。(エントリーシート通過前に通常の説明会もあります)・旭硝子(素材)・キューピー(食品)・富士フイルム(精密化学)・SMBC日興証券(証券)などインターン参加者優遇型→外資、金融全般にいえます。インターン参加によって本選考で優遇を得られることがあるようです。これらの業種に関して、インターンに参加して損をするということはないでしょう。・東京海上日動(保険)・三井住友銀行(銀行)など最後に筆者は数多くの企業の説明会に参加し、OBOG訪問も行いました。しかし、その多くは本選考とは関係ない印象を受けました。ただ、最終面接が近づいてくると、面接官側の資料に参加した説明会についての記載がある場合や、「OBOG訪問はしましたか?したのであれば、訪問した社員の部署と名前を教えてください」という質問が増えました。また、推測ではありますが、書類選考の際、説明会等の参加の有無をチェックしている場合も考えられます。そのため、お金と時間、体力に余裕があるのであれば、積極的に説明会等に参加しておく方がいいかもしれません。一部の企業は、説明会参加やOBOG訪問で学生の「熱意」や「本気度」を測っていると考えられるためです。しかし、これらの行動が採用or不採用を決める決定的な要因にはならないので、就活生は「無理してでも説明会に行かなくてはいけない」という根拠のない思い込みは捨て去った方がいいと思います。自分の無理のない範囲で、興味のある企業の説明会に参加することが理想の形です。手当たり次第行けばいいというものではありません。筆者も幾度も企業の説明会に足を運びましたが、実際内定を頂いたいくつかの企業の中で「説明会に参加した企業」はたった1つだけでした。人生はそんなものです。あまり深く考えすぎないようにしましょう。行きたいと思える企業の説明会に、気軽に参加すればいいのです。ただ、上記の企業に関しては、説明会参加が選考へのエントリーとして必須である場合があるので注意してください。こういった情報を上手く活用して、効率よく、高いモチベーションで就職活動本番に臨みましょう!photobySholeh 36,485 views

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