P&Gはやはりマーケティングの会社?内定者が語るP&Gの職種間格差

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最終更新日:2023年10月20日

P&Gはやはりマーケティングの会社?内定者が語るP&Gの職種間格差

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P&G CBD(営業)の内定者です。P&Gといえば多くの高学歴学生が受ける企業として有名かと思いますが、就活生の中で職種間の格差が存在することを理解している人はどれだけいるでしょうか。

今回は内定者研修などを通して感じたP&G内部の職種間格差について書きたいと思っています。

本選考とインターンの締め切り情報

公式HPでも大々的にP&Gは「ブランドの会社」と言い切る

職種間で差があることを採用HPでも特に隠しているわけではありません。採用HPでも下記のようにP&Gはブランドの会社であると言い切っており、更には出世する人の多くがマーケティング出身であることを伝えています。

皆さんが、P&Gのマーケティングに入社する選択をされることは、すばらしいグローバルリーダーになるための第一歩を歩まれることとなります。P&Gのジェネラル マネージャーの多くは、マーケティング部門の出身です。世界中で、ジェネラル マネージャー10人に対し7人から8人がマーケティングの出身です。このことは、道理にかなっていることだと思います。なぜなら、P&Gは、ブランドをまず第一に考える企業だからです。

P&G採用HPより)

ジェネラルマネージャー10人のうち7~8人がマーケティング出身でありそれは道理にかなっていることだと採用HPでうたっています。

確かにBtoCの消費財メーカーにとっては消費者の持つイメージ、つまりブランドが大きな力になります。テレビCMなどで話題になるものを買う人もまだまだ多く、いくら優秀な営業マンでも、売れる可能性の低い商品を店舗で扱ってもらうのは難しいことです。優秀なマーケティングチームにより、商品の強固なブランドを築くことで販売しやすい体制を築くことが企業にとって重要であるといえるでしょう。

企業がこのようにマーケティングの会社であることを大々的にうたっているため、内定者研修からその差を実感することになります。ここからは自身が内定者として感じたP&G内部の職種間の差について書いていきたいと思います。

マーケティング内定者は内定者の時のフォローが手厚い?

P&Gでは内定者にはメンターがつくことになりますが、メンターと会って話をする頻度はマーケティング内定者の方が営業の内定者に比べると多い傾向にあると感じました。

もちろん、メンター社員のスケジュールなど個々人の事情があるとも思っており、営業の中にも手厚いフォローを受けていたり、逆にマーケティングでもあまりフォローされずにいる人もいるかもしれません。

また内定者時代に会社からいわれる身につけてほしいスキルにも差があり、マーケティング内定者は英語でプレゼンが出来るようになることが必須として求められているのに対して、営業部門の内定者はエクセルと商品知識に関するもののみであるといったように、入社前からスキル・方向性に大きく差が出るように感じています。

内定者研修は、前半2日間と後半3日間開催されます。後半3日間では全て英語による質疑応答、座学などが行われるのですが、入社前からの研修や英語力の差からか、マーケティングやファイナンスの内定者が場を主導し、営業の内定者はあたふたするといったような感じで進みます。

部長クラスの人も「社長はマーケティング出身者が多い」と発言

上記のような状況であるため、内定者研修にて、営業、マーケティング、ファイナンス、HR、R&Dなど内定者が一同に介した場でも部長クラスの人が「社長はマーケティング出身者が多い」といったことを公言しています。

個人的にはここまでP&Gにおいて職種間の差が激しいとは思わなかったので結構ショックを受けました。
営業の同期がどのように思っているのかわかりませんが、あまりいい気持ちがしないのではないでしょうか。

営業・生産管理よりもマーケティングなど本社機能を担う部署の方が出世しやすい?

P&GはBAND制というものを採用しており、BAND1、BAND2、BAND3、BAND4といった感じで昇進していき、給与もそれに応じて上がるそうです。先輩から聞いた話だと、08年前後のP&Gではマーケティングと営業では給与に差がついており、大きな年収差があったようです。

しかし現在では営業もマーケティングも新卒時では差がないような体系に変更されているようです。

出世についてはマーケティング、ファイナンスやHRなど本社機能に近いほどしやすく、営業や生産管理など本社機能から遠い部署ほど不利になると話を聞きました。

もちろんこちらも当然職種云々だけでなく、個々人の能力によって変わってくるものだとは思っています。

P&G営業のいいところ

社内的には営業の立場が弱いことを伝えましたが、キャリアを進むにあたってP&Gの営業のよいところもあると考えています。

一つ目は研修内容については、マーケティングやファイナンスなど他部門と同じP&G方式の非常に体系だった高いレベルの研修を受けることができることです。P&Gは英語や書類の作成方法についてもP&G方式のような感じで細かく決まっています。そうした高いレベルの研修・教育を受けることができるのは今後のキャリアに大きく役立つと考えられます。

二つ目は営業の働き方としてかなり自由に裁量が認められているということです。基本的に営業は直行直帰で現場にいきそのまま帰ることが許されており、成績さえあげることができるのであればまったく出社しないことも許されます。先輩社員の中には子育て中のため、子供の送り迎えをしながら働いている人もいるようで、自由な働き方を目指す人にとっては非常によい環境であるといえます。

伝説的な社長は営業部門出身

P&Gジャパンの伝説的な社長で、日本人初のP&G本社のアジア統括責任者に就任した桐山氏は営業部門の出身です。ここまで見てきた通り、マーケティングが優遇される組織において営業畑出身でここまでの地位にのぼりつめたのは異例のことだといえます。

先ほど部署間の出世格差について触れましたが、きちんと結果を残し周囲に認められることが出来れば、営業部門といえどもしっかりと出世できることを示してくれています。営業部門の内定者としては希望の星と感じています。

最後に

P&Gという名前に惹かれているだけで営業職を受けてしまうと、内定してから社内における職種間格差に驚いてしまう可能性があると感じています。このような事実を知った上で、営業としての働き方や営業という仕事自体の魅力を感じて、それを発揮する場としてP&Gを選ぶのであれば上記の通り、よい環境だと思えます。

就職活動というと名前や企業のブランド、周囲の評判などに目がくらんでしまいがちですが、自分自身がどんなキャリアを歩みたいのか、決断する上で何が大事なのか考えた上で働く場所を選んでほしいと思います。

(※2015年9月4日に一部追記・修正しました)

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す。そのため、今後車両セキュリティへの取り組みは、より一層重要になってきます。NTTコミュニケーションズでは、ネットワークの構築・運用で培ってきたノウハウを活かし、強固なセキュリティや十分なサポート体制を確立することで安全安心なコネクティッドカーの実現に向けて邁進していきたいと考えています。今後の展望について__NTTコミュニケーションズがSmartMobilityで今後チャレンジしたいことについて教えてください。吉富:モビリティーは、人の行動や生活への関係性が非常に高い分野です。現在取り組んでいるコネクティッドカーや車両セキュリティ以外にも「移動」に着目し、新しいサービスや生活スタイルを創出できる可能性があると思っています。単純な移動手段の効率化ではなく、「SmartCity」や「SmartHealthcare」などと連携し、「社会に新しい価値を提供していく」ことがSmartMobilityでチャレンジすべき点だと思います。終わりにいかがでしたでしょうか。今回はNTTコミュニケーションズが推進するSmartWorldについて、またその中でもSmartMobilityについてスマートモビリティ推進室の社員の方々にお話を伺いました。インタビューを通じてSmartMobilityへの理解のみならず、NTTコミュニケーションズが持つ強みや役割などについても理解できたのではないでしょうか。以下の記事は、今回インタビューしたNTTコミュニケーションズの社員3名への個別インタビューです。ぜひ本記事と併せて読んでいただければと思います。また、以下の記事は、NTTコミュニケーションズが注力している「SmartCity」のインタビュー記事となっています。本記事と併せてご覧ください。 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「ベンチャー企業なら大手よりも成長できる」は本当か? 「ベンチャー企業なら大手よりも成長できる」は本当か? ベンチャー企業への就職を支援するサービスもかなり出てきたこともあり、新卒でベンチャーか大手かというのは考える人が増えてきたように思います。一方で新卒で大手かベンチャーかという議論の多くは個人の主観が入りがちでなかなか建設的な議論が出来ていない印象を受けます。今回はベンチャー企業就職にまつわる様々な考えについてじっくりと考えてみますので、新卒でベンチャーに行くか大手に行くか悩んでいる方は参考にしてみてください。「ベンチャーなら成長できる」は本当か?ベンチャー企業というと「裁量権が大きく、若いうちから仕事を任せてもらえるため成長できる」というのが多くの就活生が持つイメージではないでしょうか。一方で大企業は「福利厚生や給与などは充実しているものの、仕事を任せてもらえず成長が遅い」というイメージを持っている人が多いかと思います。何となくのイメージとして確かにベンチャー企業は猛烈に働いてプレッシャーが強く、会社自体も小さいため裁量権が大きく成長できそうな気がします。しかし、本当に裁量権が大きいのか、本当に成長できるのかという点を考えるためには、「裁量権」や「成長」という言葉の定義が曖昧すぎて議論にならないでしょう。言葉の定義が曖昧なままだと個人それぞれの主観で「裁量権」や「成長」という言葉を定義してどちらがいいかのポジショントークを展開するだけになってしまいます。大きな案件を任されるという意味では大手企業の方が裁量権がある?そんなポジショントークの一例として、大企業の方が裁量権があるという例があります。裁量権という言葉を、「金額的に大きな案件を任される」と定義すると大企業はベンチャー企業以上に裁量があるケースが多いと言えます。例えば証券会社であれば1億円規模の投資信託商品を販売するのはざらにあることですし、銀行でも数億円の融資を若手社員が一人で進めることは結構あります。商社でも数千万円規模の取引を若手にトレードの練習として任せるなんてこともあります。大企業ほど企業体力があるため若手が失敗してもいい金額が大きく、大きい案件を任されるケースが多くあるでしょう。このように「裁量権」という言葉の定義を、「案件の金額の大きさ」と定義すると大企業はかなり大きな案件を若手に任せていると言えます。ベンチャーの一番の魅力はマネジメント層までの早ささて上記のように裁量権を定義して、大企業を推してみましたがしっくりこない方もいるでしょう。では大企業になくベンチャー企業特有の「裁量権」と言えば何があるでしょうか。その中の一つに「部下を持つマネジメント層になるスピード」があります。この点においては、ベンチャー企業は大企業に比べて圧倒的に有利であると言えます。大企業では課長などの役職がつくのに最短でも10年、商社などでは課長になるのに20年ぐらいかかるケースも稀ではありません。それに比べるとベンチャー企業の多くでは、早いと2年目に部下を持つマネージャーに、4年目でマネージャーになれていないと遅いなんてケースもざらにあります。サイバーエージェントでは「新卒社長」を半ば制度化しており、新卒で入社した社員に小さな会社を任せています。参考:新卒社長が目指す未来少し古い話になりますが、DeNAが2012年にLINEの対抗アプリとしてリリースしてテレビCMも大々的に行ったcommも、新卒1〜3年目が中心に開発を行い、責任者も入社3年目が担当したとニュースで話題になっていました。参考:DeNAの無料通話「comm」は新卒1~3年目が開発テレビCMで攻勢このように多くのベンチャー企業ではマネジメントに関わるスピードが大企業に比べて圧倒的に早いと言えます。上記の例は既に大企業の仲間入りを果たしたと言えるメガベンチャーですが、それでも例の通り若手に部下を持たせる抜擢を行っています。早く人を使うマネジメントを経験したいのであれば大企業よりもベンチャー企業が合っていると言えます。ベンチャーのリスクは結果が出なければマネジメントに上がれないこと上記のようにベンチャーは部下を持つまでのスピードが速いことを示しましたが、残念ながら全ての人がマネジメントに上がれるわけではなく、中途採用の社員、新卒社員の競争に勝ち、優秀だと認められた人しか上がることはできません。大企業では良くも悪くも年功序列で、出来る人と出来ない人の差が小さく、ある程度のポジションであればそこまで出来ない人でも上がることが出来ます。もちろん年功序列神話が崩壊し、3割しか課長になれない時代が到来したと言われていますが…。7割は課長にもなれません部下を早めにもちたい、マネージャーに早くなりたいと思ってベンチャーに入ったとしても誰もがなれるわけではないため覚悟を持って入社する必要はあるでしょう。成長の定義は人それぞれ、人それぞれの部分を言語化して落とし込むのが大事ここまで来ると、「成長」という言葉の定義も人それぞれで、言語化して落とし込まないといけないでしょう。早くからマネジメントを学び経営層にいきたいのであればベンチャーという選択肢は悪くないと言えます。一方で「伝統的な大企業も含めて大きなプロジェクトを動かせる人材になりたい」となった場合には大企業の中で大企業の論理を学んでいくことも重要かもしれません。インフラの輸出や大企業向けの大規模融資など大企業でなくては関わることの出来ない大きなプロジェクトが存在しておりそうした方向に成長したいという考え方もありだと思います。多くの人が持つイメージだけで考えるのではなく、自分なりに曖昧な言葉の定義を落とし込んでいくのが大事です。そのためには様々な人の考え方に触れたり実際に働く人の話などを聞いて仕事に対する知識・考えを深める必要があるかもしれません。最後に仕事においても曖昧な言葉やイメージに対して一度立ち止まって考えることは非常に大事なことです。「裁量権」や「成長」など人によって定義が変わってしまう言葉については特に注意が必要です。就職は今後の人生の中でも重要な選択の一つと言えます。その選択を自分が納得したものにするためにも、ぜひ自分の足で情報を集めて、自分なりに考えて決断して欲しいと思います。【関連記事】 27,154 views
【現役コンサルタントが回答】コンサル志望の就活生がOB訪問で絶対する3つの質問について回答します 【現役コンサルタントが回答】コンサル志望の就活生がOB訪問で絶対する3つの質問について回答します こんにちは、現役コンサルタントのtetoです。普段はtwitter「@syunfor」にて就活関連のツイートをしているのですが、今回unistyleにて記事を書く機会をいただきました。私は新卒で外資系コンサルファームに入社後、最初の数年はシステム系のプロジェクトを経験させていただき、現在はコンサルティング寄りの案件にポジションを移し、データ分析を専門としてクライアント企業の課題解決に取り組んでいます。本記事を開いていただいた皆さんは、ファーストキャリアの選択肢としてコンサル業界を検討されているところかと思いますが、いざ業界のことを調べても、具体的な製品などがあるわけでもないため、入社後のキャリアをイメージできない部分が少なくないかと思います。そんな中、ちょうど私の現在のキャリアは、皆さんが「実際コンサルファームに入社した場合の数年先」の状態ですので、これまでの経験を踏まえ、「コンサル業界のキャリアイメージ」が少しでも具体的になるようお手伝いさせていただけたらと思います。まず初回の本記事では、私が普段twitter/OB訪問などで質問を受ける際に、必ずと言っていいほど聞かれる「3つの質問」について解説します。これからコンサル業界で勤務している方に対して、OB訪問等を予定されている方は、ぜひ本記事の内容を“前提知識”として、よりファームごとの特徴に踏み込んだ内容を質問していただければ幸いです。本記事の構成【質問①】コンサルの仕事はプロジェクト単位だと聞いているが、1つのプロジェクトはどのくらいの人数/期間で行われるのか?【質問②】プロジェクト内でのスタッフの評価は、誰が行い、またどのような基準で評価されるのか?【質問③】総合コンサルの場合、入社1,2年はシステム系のプロジェクトに関わることも多いかと思うが、システムに関する知識は研修等で教えてくれるのか?最後に【質問①】「コンサルの仕事はプロジェクト単位だと聞いているが、1つのプロジェクトはどのくらいの人数/期間で行われるんですか?」についてこちらの質問は、コンサルファームの選考に臨もうとしている方は必ず気になる内容かなと思います。この記事を読んでいる方の中にも、既に同様の質問をされた方もいるのではないでしょうか。コンサルファームでは、働くチームの単位を明確に”プロジェクト”や”ジョブ”として管理していることが多く、実際に入社後は最低1つのプロジェクトまたはジョブに入ることになります。よって入社後の働き方をイメージするためにも、プロジェクトごとの人数/期間は把握する必要はあるかと思います。(※プロジェクト/ジョブはファームごとの呼び方の違いですので、基本的に同義です。本記事では以下“プロジェクト”に統一します)結論から言いますと、総合系ファームのプロジェクト人数/期間は一例として以下のような分布になっているかと思います。※総合系ファーム:コンサルファームのうち”戦略案件”以外も扱っているファーム※コンサル系プロジェクト(赤枠):プロジェクトの成果物にシステムが含まれていないプロジェクト※システム系プロジェクト(グレー枠):プロジェクトの成果物にシステム関連の成果物が含まれているプロジェクト例えば社員数2,000人のファームを想定した時、1つのプロジェクトが平均して5人のメンバーがいるとすると、そのファーム内のプロジェクト数は400件になります。この400件の中には、コンサル系の案件もあれば、システム系の案件もあり、それぞれ人数/期間も異なっています。それぞれの案件のイメージとしてですが(上の分布図は私が適当に作成したもので、実績値ではありません)、赤枠のコンサル系プロジェクトに関しては、概ね1人~15人くらいのチームになることが多いのではと思います。期間は案件によって様々で、中にはスポット1,2ヶ月で示唆提供の案件もあれば、しっかりクライアントサイトに入って半年から数年に及ぶものもあります。また、何を1つの”プロジェクトの期間”と定義するかは曖昧な部分がありまして、はじめは半年の契約でスタートしたプロジェクトでも5ヶ月後には翌半年の継続契約を結ぶ場合も少なくなく、延長契約によってトータルでは数年のプロジェクトになる場合もあります。システム案件に関しても、システム導入におけるフェーズごと(グランドデザイン/要件定義/基本設定/開発/テスト/運用・保守)に契約/プロジェクトを分ける場合などプロジェクトの期間は一意的な定義が難しい部分もありますので、柔軟に理解していただければと思います。総合系ファームの特徴でもある、グレー枠のシステム系プロジェクトに関しては、そのフェーズにもよりますが、コンサル系プロジェクトよりは比較的期間が長く、また人数は多くなる傾向にあります。※システム系プロジェクトの人数については、これも何を人数とするのか定義が難しい部分があり、例としてはプロジェクトに関わっている人全体では100人くらいいるが、自社の人は5人だけでその他の95人は外部のベンダーさんであったり、クライアントサイドからそのプロジェクトに入っている人だったりします。一方、自社で開発部隊も持っているファームの場合は、50人規模のシステム案件を全て自社の人員で構成する場合もあります。期間の定義と同様、人数に関しても柔軟に理解していただけたらと思います。上図のプロットは”プロジェクトに関わっている人全体”の人数のイメージです。以上の傾向からすると、新卒でコンサル系のプロジェクトに入る場合は人数:2人~10人、期間:2ヶ月~1年くらいのプロジェクトに入る可能性、システム系プロジェクトに入る場合は人数:5人~50人、期間1年~2年くらいのプロジェクトに入る可能性が、一般的には高いかと思います。プロジェクトの人数と期間■コンサル系のプロジェクト人数:2人~10人期間:2ヶ月~1年■システム系のプロジェクト人数:5人~50人期間:1年~2年ここまでで述べてきたように説明がかなり長く/難しくなってしまうので、コンサル会社の人に同様の質問をした場合には「プロジェクトによりますね」の一言に解答が終始してしまう場合も少なくないかと思います。ぜひ上記の内容を頭にいれていただき、今後OB訪問をする際には、ファームごとの特色(現状多い案件の特徴など)を質問するなど、1歩踏み込んだ内容について会話できることを期待します。【質問②】プロジェクト内でのスタッフの評価は、誰が行い、またどのような基準で判断されるのか?こちらの質問もかなり多く受けます。質問をする気持ちは大変よく理解でき、”uporout”のようなカルチャーに耳にする中、自分が入社したあと、ちゃんと活躍して高い評価を受けられる可能性はあるのか?を判断したいという意図の質問かと思います。スタッフの評価は誰が行うのか?まず「スタッフの評価は誰が行うのか?」についてですが、結論としてはそのときの”上司”が行います。(社会人からすると当たり前であり、特にコンサルに限った話でもないのですが、逆に説明されていない部分かなと思います。)①に書いた通り、例えばコンサル系のプロジェクトで5人構成のチームがあったとすると、多くの場合がパートナーorディレクタークラス1人、マネージャークラス1~2人、マネージャー未満(スタッフ)1人~3人のような構成となっています。そしてこの場合でいうと、スタッフの上司はマネージャークラスの方、マネージャーの上司はパートナーorディレクタークラスの方となります。新卒の場合は、スタッフなので同じプロジェクトのマネージャーから評価を受けると考えて問題ないです。また具体的に”評価とは何か?”、”評価を受けたあとの昇進するorしないはどのように決まるのか”なども、もしかしたら気になるかと思いますが、こちらについては、またの機会に解説できればと思います。どのような基準で評価されるのか?次に「どのような基準で評価されるのか?」ですが、これは結論として上司/プロジェクトによって様々です。上司も全員人間であり、個人的な感情が左右する場面も少なからずあります。そのような人間的な部分も上手くフォローしつつ、プロジェクト内でスタッフとしての役割を十分に果たせば相応の評価は貰うことができるでしょう。この質問を受ける際の質問者のよくある仮説として「”クライアント企業の売上を何割上昇させた”などで評価されるのですか?」がありますが、私の経験からだと、スタッフの評価とクライアント企業の売上が紐付く場合は少ないかなと思います。もちろんこちらも一概には言えないのですが、クライアント企業へのコンサル契約内容が達成できた/できないは基本的にマネージャー以上の責任となる場合が多いので、新卒の方に数字ベースの目標値を求めることはめったに発生しないかと思います。しかし、キャリアを積んで管理職になった場合は、評価項目には自社/クライアントに関わる数字も含まれますので、こちらに関して中長期的な評価/昇進に必要となってくる要素が気になる方は、OB訪問などを利用して質問するとよいかと思います(中長期的な評価スタイルについては、ファームごとに異なる部分も多いかと思うので)。【質問③】総合コンサルの場合、入社1,2年はシステム系のプロジェクトに関わることも多いかと思うが、システムに関する知識は研修等で教えてくれるのか?最後に、システム系の案件について、研修も絡めた上記の質問ですが、端的な解答は「もちろん研修がある場合もありますが、研修で取り上げるのは各種サービスのベース部分の知識で、プロジェクトで課題となっている部分/具体的な開発スキルまでを習得できるわけではない」になるかと思います。例えばですが、自動車メーカーなどの場合でも、研修で車の作り方の全行程をやってくれるわけではないでしょう。車作りのベースとなる研修はあったとしても、初期配属先が取り組んでいる開発課題は、研修で学んだ基礎知識のみでは解決できない場合がほとんどかと思います。さらに言えば、数年後、他部署へ移動となった場合、その時はその時で移動先の部署の業務を学ぶ必要があるかと思います。コンサルファームの研修/プロジェクトについても上記の例と大きく変わらず、研修では一連の概念レベルは学べるかと思いますがプロジェクトで必要とされる知識はまた別途、その時その時で勉強していく必要があります。クライアント側からしても基礎知識のみで解決できる課題はそもそも自社で解決すればいいので、コンサルファームの案件となっている時点で多少の応用知識は必要となります。新卒で入ったスタッフとしては、いち早くプロジェクトの状況を理解し、必要な知識を吸収できる人が活躍できるかと思います。最後に以上、少々長くなりましたが私が普段twitter/OB訪問でよく受ける3つの質問を解説しました。何か1つでも、これからコンサルファームを志望する方の役に立つ情報となっていれば嬉しいです。今後の就職活動、応援しております。■執筆者紹介teto:総合系のコンサルファーム勤務。データ分析を専門とし、製品の需要予測、施策立案などの案件が好き。自身の就活や、100件以上の就活相談を受けた経験から、コンサルタントを目指す際のHowtoをtwitter@syunforにて発信中。 15,523 views

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