東京海上日動火災保険のインターン面接は最高の自己分析ツール

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最終更新日：2024年04月22日

東京海上日動火災保険のインターン面接は最高の自己分析ツール

16卒就活生です。

今回は夏インターンついての記事です。

外資系の企業を筆頭に通過難易度の高い企業がひしめいていますが、今回はその中から筆者が実際に体験して、落選はしたものの、その後のインターン面接や本選考で良い結果を出す糧となり、ぜひみなさんに自己分析ツールの一つとして強くオススメしたい東京海上日動火災保険のインターン面接に関して書かせてもらいます。

本選考とインターンの締め切り情報

東京海上日動火災保険のインターン実施時期

夏、冬、春と3回チャンスがあります。

ただ例年の傾向でいうと、夏と冬のインターンは5日間、春のインターンは2日間となっていますので、ぜひ夏からチャレンジして欲しいと考えています。

東京海上日動火災保険のインターン選考フロー

(1)書類選考

まずはエントリーシートです。学生時代の取り組みに関して200字程度で簡単に訊かれます。結論ファーストで読み手が最後まで目を通すような書き方をしましょう。

(2)1次面接

研修会館にて簡単な説明会とグループワークが行われます。しかしこのグループワークに関しては社員はほとんど見ていない為、ほぼ選考には関係ないと考えて良いでしょう。

グループワーク後は別室にてグループ面接に移ります。非常にフランクな雰囲気で行われますが、面接を初めて受ける学生が多いので学生側は非常に緊張しています。仏像のような学生もいます。

こちらのコラムで紹介されているようなミステリアス就活生もいるので注意してください。

グループ面接は6人〜8人で五十音順に1人5分という時間を与えられて一人ずつ進みます。

ここで訊かれるのは「学生時代頑張ったことに関して」です。ここではコミュニケーションがしっかりとれているか、質問に対して適切かつ簡潔に答えられているかが選考の基準です。

なるべく面接官に多くの質問をしてもらうことが通過の鍵です。通過者には後日、最終面接の案内が届きます。

(3)最終面接

こちらについては次の項目で詳しくお伝えします。

東京海上日動火災保険の最終面接で問われること

学生一人に対して面接官一人か二人で行われます。時間は30分程度です。

この面接は特徴的で、就活生がどのような人生を送ってきたかを訊かれ、それに対していかに自分を分析できているかを問うものです。ちなみに志望動機と金融に関する知識は一切問われません。

以下質問例です。

質問例

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最後に

筆者は冬のインターン面接で落ちましたが、そこでの教訓を糧にその後の他社のインターン選考および本選考で面接官が何を求めているのかがわかり、自己分析にも活かすことができました。

インターン自体も参加すると本選考での１次面接が免除されたり、人事に顔を覚えられたりと良いことづくめなので、就活生にはオススメのインターンです。

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日系大手志望者がベンチャー企業を受けるべき３つの理由 日系大手志望者がベンチャー企業を受けるべき３つの理由 こんにちは、16卒就活生です。就活するにあたってもともと大手志向が強かった私ですが、ふとしたきっかけで「ベンチャー企業」に触れ、その魅力に大きく心動かされつつあります。数社に内定を頂いたものの、最終的な決断を未だに下せないでいますが、一つ言えるのは「ベンチャー」という世界、一度も触れないままに食わず嫌いしてしまうのはあまりにももったいない、ということです。ぜひ一度「試食」してみてはいかがでしょうか。「ベンチャー」というと、給料が低い・仕事がしんどい・不安定...といったネガティヴイメージから食わず嫌いしてしまう就活生が多いのではないでしょうか。私自身も大手志向が強く、ベンチャーに対して興味を持ったのは「選考慣れのために受けてみるか」といった失礼な理由からでした。しかし、実際に受けてみると得るものの多いこと。今回はその内容を3つにまとめました。大手志望者がベンチャー企業の選考を受けるべき3つの理由【1】選考過程に慣れる面接やグループディスカッションは「経験」が結果に直結します。自分の本命企業を受ける前にできるだけ多くの場数を踏んで慣れておきたい、と考えている就活生は多いのではないでしょうか。ベンチャーの新卒採用は「説明会&一次選考会」「筆記試験無し」と、スピード感のある選考が多く、時間・手間の負担が非常に少ないです。かつ、選考を進めば部長や社長といった役職の高い社会人との面接を経験することができます。例を挙げると、「レバレジーズ」という企業の面接では自分が今まで取り組んだことに対して、なぜそれに取り組んだのか、という点から始まり、取り組みのゴール、そのゴールを設定した理由、達成できた、あるいはできなかった理由、現在であればどのように改善するか、なぜ他の手段ではダメだったのか、と徹底的に質問されました。この選考をきっかけに自身の「学生時代頑張ったこと」をあらゆる角度から徹底的に検証する癖がつき、以降の面接でも自らの考えを明確に伝えることができるようになりました。【2】ビジネスの「基礎知識」を得る市場動向を正確に把握できるかどうかがベンチャーの生命線。説明会では100％「これからの日本の市場動向」を解説します。少子高齢化、ITの台頭、アジアの新興国の成長…それによって今後拡大する、縮小する業界…私の場合は「Adways」という広告ベンチャーで知った「広告業界のビジネスモデルの変化」は目から鱗で、その内容を知ることでWebが関係する業界(今やほぼすべての業界ですね)に対する業界研究を一段階深くできたと感じています。また、彼らから得られる情報は、大企業にチャレンジする皆さんが最低限押さえておくべき「基礎知識」とも言えます。激変する現代の市場環境に関して「まったく無知」でいることに不安を覚える方、とはいえ日経新聞読んでもいまいちわからない…と悩んでいる方にとっては、ベンチャーの説明会へ参加して、市場の最前線で働く人々の声を聴くことが「基礎知識」を獲得する一番の近道であると感じています。【3】視野を拡げる私はこれまで自身の将来について真剣に考えたことがなく、漠然と「良い会社に入って就職して、年をとって、幸せになる。」気でいました。しかしその対極にあるベンチャーという生き方。リスクをかけ、自らの道を選び全力で取り組むという生き方に触れた今、「若いうちからチャレンジしたい、将来経営者になりたい」といった欲望が自分の中にもあることに気づくことができました。新卒ベンチャーという選択はもちろん、大手の中でもどういった社風の大手を選択するか、あるいは大手→ベンチャーといった転職も含めて、今後自身のキャリアを考え抜くきっかけを得ることができました。このように、ベンチャーに進む「理由」、リスクをとる「勇気」をもった人々に実際に触れれば、自身のキャリアに関する考えが変わるかもしれません。志望動機を作り込む必要はない志望動機に関しては「若いうちから成長できる環境であること」を中心に組み立てるとはまりやすいかと考えます。筆者の場合は「経営者になりたい」→「ビジネスの経験がない自分にとっては分社化が理想」→「若いうちから新規事業に関わって成長したい」を一連の軸として、自分の経験に結びつけて帰結させました。「裁量がほしいだけなら、他のベンチャーでもいいんじゃない？」という質問を必ず受けますが、その際は事業内容に落とし込むか、企業理念への共感（社長の魅力）を挙げるとよいかと思います。筆者は後者でしたが、特にしつこく掘られることもありませんでした。また、事業内容に関しては「特に拘わらずに色々なベンチャーを見ている」と正直に答えていました。変化の激しくメンバー自体が比較的小規模である世界なだけに、事業の内容というよりもむしろ、企業理念、社風への共感が重視される傾向にある、と感じました。終わりに大手志向の就活生もベンチャーの選考からは必ず多くの収穫を得ることができると思います。ES等の合間を縫ってぜひ選考に参加してみてください！ 31,234 views
【ケース】地方私立大学の生き残り戦略を立案せよ【アクセンチュア過去問】 【ケース】地方私立大学の生き残り戦略を立案せよ【アクセンチュア過去問】 外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究｜コンサルティング】コンサルティングとは？から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開！今回は過去アクセンチュアのグループディスカッションにて出題されたケース問題について説明したいと思います。今回はフェルミ推定ではなく、地方私立大学の生き残り戦略という戦略立案のケースになりますので、様々なアプローチが考えられます。今回の説明ではなるべく多くの可能性を網羅した上で、地方私立大学の生き残り戦略について説明したいと思います。１．前提条件の確認とアプローチ方法の選定【前提条件】地方私立大学の役員として、大学側の立場から改革案を立案するものとし、現行法の変更などは行わないものとします。大学の規模は1学年300人程度、ブランド力は低く、偏差値も低い地方にあるA大学を想定しています。「生き残る」とは長期的に収益を挙げ続けるものとします。こういった戦略立案を行うケース問題においてはどのような立場から考えるか、どのような状況に置かれているのかある程度、前提を固めておかないと戦略立案のベースがぶれることになります。例えば、「立場」で考えると、文部科学省の役人として、地方の生き残り戦略を考えるのと、大学の役員として戦略を考えるのではまったく別物になります。【アプローチ方法】まずは大学のビジネスモデル、ターゲット、現状など「戦略」を立案する上で重要な現状分析を行いたいと思います。その現状から地方私立大学が抱える課題を特定し、打ち手の立案を行いたいと思います。２．現状分析◆ビジネスモデルの確認前提条件で「生き残る」とは長期的に収益を挙げ続けると定義しましたが、大学のビジネスとはどのように成り立っているのかから考えましょう。大学の売上は主に、①授業料＋②入学金＋③受験料＋④その他収入で成り立っていると考えられます。地方私立大学の場合は、おおよそ①授業料：100万円②入学金：30万円③受験料：3万円となっております。受験料で授業料と同じ程度の収益をあげるとなると、定員の33倍超の受験者を確保せねばならず、現実的な施策とは言えません。ここは正攻法に入学者を増やし、長期的に定員以上の学生を確保し、授業料で成り立つ大学を目指すべきだと言えます。◆ターゲットの確認ビジネスモデルの確認を行ったところで、大学ビジネスのターゲットについて考えます。大学のメインターゲットである大学入学を目指す高校生も含めて大学ビジネスのターゲットは以下の4つが考えられます。①大学進学を目指す学生：メインとなるターゲット②留学生：海外から日本の大学進学を目指す学生も一定数いるはず③社会人：MBAや法科大学院だけでなく、社会人入学の制度を整えている大学も多い④シニア：定年退職後のシニア層が入学するというニュースもあり、通信制などの大学制度もあり②〜④の層については、まだまだ需要の掘り起こしの余地がありそうな分野ではあるものの、ノウハウも少なく、マーケットとしても①に比べるとどうしても小さくなりがちなため、まずは①のメインとなるターゲットのアプローチ方法を考えた上で、②〜④の可能性について検討することします。◆ターゲットの競合次はメインターゲットとなる高校生の大学進学における競合について考えたいと思います。そもそも日本の大学進学率は50%程度であり、残りの50%は専門学校へ進学するか、高校を卒業して就職します。大学進学：専門学校進学：就職のそれぞれの割合は、50%：25%：25%程度であると考えられます。多くの学生が進学先や就職先を選ぶ基準としているのは、「学費などの機会費用の損失と将来得られる利益」を天秤にかけて、4年分の学費と時間を払ってでも進学する方が利益になると考えれば大学に進学し、一方で進学したとしても就職に有利になる大学に進学できないと判断した場合は、専門的な知識の習得のために専門学校に進学したり、高校卒業時点で就職するという選択をするものと考えられます。不況期に突入し、今後も日本経済が明るく兆しが見えない中では、子供のためのモラトリアムとして大学生勝つを遅らせる余裕がどんどんなくなることが予想され、この傾向は年をおうごとに強くなることが考えられます。現在の地方私立大学は、ブランド力も低く、進学後の就職実績も低く、さらに地方にあるということから学生が中々集まらずに経営が苦しいというのが現状です。逆に考えれば、就職に有利になる教育内容、大学制度を整えることができれば、従来はターゲットではなかった専門学校や就職する層に対してもアプローチが可能になります。この層に対して施策を考えることも重要になります。◆ターゲットはなぜ大学に進学するのか次に、大学進学を考える学生がなぜ大学に進学するのか、その目的を明らかにした後に、大学間の競争について考えたいと思います。受験生の大学進学の目的は、①大学教育、学歴を得ることによるよりよい雇用機会の獲得（医学部、薬学部など卒業することで資格がもらえる大学も含めて考えます）、②将来研究者になるための研究機会の獲得、③将来を考えるためのモラトリアム・社会勉強の三つがメインとして考えられます。中でも②はほとんどの場合が理系であり、元々研究者を目指す学生はかなり少数であること、また③のモラトリアム・社会勉強としての進学は社会情勢も考えると今後どんどん減少していくことが考えられます。よって、①のよりよい雇用機会の獲得に集中して、顧客のニーズを満たすことが、大学進学を考えていない層も含めてアプローチする上で非常に重要なことになると考えられます。◆大学間競争どの大学に進学するかの要因は様々なものが考えられますが、メインとなるのは、①学費（国立・公立or私立）、②立地（地元or都市or地方）、③偏差値（高or低）の三つが考えられます。それぞれの大学がどのようなニーズを満たしているかを表にまとめてみたのが下記の表になります。各大学の特徴より、黄色く色づけした大学がメインの競合になると考えられます。上記の通り、メインの競合以上に、「よりよい雇用機会を提供し」、「かつ入学しやすい制度を整備」することで、大学間競争に勝てるものと考えられます。３．課題の特定最も大きな課題は、メインターゲットの「より良い雇用機会を得たい」というニーズを満たす教育を提供できていないことにあると考えられます。もしこのニーズを満たす大学教育及び制度を整えることができれば、従来は専門学校や就職を選択していた層に対してもアプローチをすることが可能になります。またニーズを満たした上で、受験・入学がしやすい制度を整えることも重要になるでしょう。地方という土地柄、全国何処でも受験できる制度や入学金・受験料、学費の減額は考慮すべき事項だと考えられます。４．打ち手の立案◆就職実績を上げる３で述べた課題を解決する上では、「就職実績を上げる」ということが考えられます。就職実績を上げるための施策も、①キャリア支援と②学生の質を高める教育の提供の二つが考えられます。①のキャリア支援では、キャリアセンターなどの充実以外にも、地元企業とのコネクションを作り、寄付口座の開講やインターンシップの充実、企業説明会の誘致などが考えられます。②の学生の質を高める教育という点では、語学やプログラミングなどビジネスで必要となる知識を提供するなどが考えられます。◆受験・入学しやすい制度の整備次に地方にあるということも考え、メインとなるターゲットが受験しやすい環境を整えることは重要になります。特に、メインの競合となるであろう地元の私立大学、地元以外の地方の私立大学、都市部の私立大学から、学生を獲得する上では上記の「就職実績」というニーズを満たすものと同時に、受験・入学のしやすさという制度を整えることが重要になります。入試制度を4Pで分析すると、下記のように考えられます。①Product：教育内容＝上記の通り、「ビジネスに役立つ知識の提供」をメインとする②Price：学費、受験料、入学金についてはトータルで増加するのであれば減額を考えてもよい③Promotion：多くの学生に認知してもらうためにも大規模なマーケティングキャンペーンが実施できるとよい④Place：センター利用入試など、全国各地で受験できる仕組みは必須といえる◆打ち手の確定「日本発のビジネス専門学部」を開設し、就職実績の高い地方私立大学としてのブランドを確立します。優秀な学生を集めるためにも、初期はプレスリリースを中心としたマーケティングを実施し、尚かつ受験しやすいように受験料、学費、入学金をできるだけ安くし、学生を集めます。教育内容としても、一年間の留学経験、プログラミング言語の必修化など、今後のビジネス社会において役に立つ知識を詰め込む教育に特化した学部として知名度を高める戦略を取ります。５．検証実際に特色ある地方大学として近年注目を集めているのが、秋田国際教養大学です。秋田国際教養大学では、一年間の留学が必須であり、授業も英語で行われるなど、国際化の流れを意識した教育プログラムとなっています。また過去には金沢工業大学がキャリア教育が充実している大学第一位として取り上げられ、就職の強い大学としてブランドを築きつつあります。一方で、最近でも取り上げられたように、地方私立大学が留学生をやたらと入学させて、不法就労の温床となってしまっているのではという指摘があります。地方大学としては入学してもらえれば、入学金も学費ももらえるため、実際に大学に来なくても問題がないと考えてしまい、留学生としても日本の大学から入学許可が出ればvisaも取得できるため、日本に居住しやすくなります。双方の思惑が一致した結果、大学生のほとんどが海外からの留学生で、その留学生もサテライトで授業をするなど、実際に登校している実態がないような大学も多数生まれてきてしまっています。また法科大学院については学生の質が問題視されています。入学水準に満たないような学生を入学させることで学費を稼いでいるのではないかという疑念がもたれています。いくつかの法科大学院においては合格者が極端に少なく、法科大学院としての体裁が保てていないのが現状のようです。少子高齢化、人口減少社会を迎えた日本が今後も発展し続けることができるかどうかの一つの鍵に、「教育」は間違いなく関わってきます。東京大学が秋入学を本格的に検討を始めるなど、今回考えた地方私立大学だけでなく、全ての大学において大学教育を見直す時期に来ています。是非皆さんも自分自身の問題として考えてみて下さい。【ケース問題を解く上で必読の3冊】東大生が書いた問題を解く力を鍛えるケース問題ノート５０の厳選フレームワークで、どんな難問もスッキリ「地図化」現役東大生が書いた地頭を鍛えるフェルミ推定ノート――「6パターン・5ステップ」でどんな難問もスラスラ解ける!過去問で鍛える地頭力外資系コンサルの面接試験問題【余裕があったら読んでおきたい+2冊】戦略コンサルティング・ファームの面接試験―難関突破のための傾向と対策ビル・ゲイツの面接試験―富士山をどう動かしますか?photobyKārlisDambrāns外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究｜コンサルティング】コンサルティングとは？から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開！ 43,846 views
出世の観点から見る、高学歴の学生がメガバンクに入行する意義 出世の観点から見る、高学歴の学生がメガバンクに入行する意義 こんにちは、16卒のメガバンク内定者です。入社まであと少しとなる中で、働くことに対する不安を払拭したいという意味合いからも、就職活動を終えてから多くのメガバンクに勤務するOBに出会ってきました。今回の記事では、その中で見えてきた、メガバンクにおける出世と学歴に関する関連性について書いていきたいと思います。メガバンクにおける学歴の意味合いについては、以下の記事でも考察されているので参考にしてください。参考：「学歴がモノを言う!?メガバンク内定者が不透明な選考活動を切る」初回からエリート支店に配属される高学歴の学生筆者がOB訪問した方の中に、山手線・中央線沿線の支店で勤務する方が何人かおりました。「初回配属からが勝負？メガバンクの「内定後」の実態」では、「メガバンクに就職した場合、初回配属が地方なら出世コース」という噂が言及されていますが、当初は筆者もこれを信じていました。しかし、OB訪問した先輩に言わせてみれば「本当に出世コースに乗るやつは未来永劫首都圏もしくは海外転勤でキャリアを終える」とのこと。つまり、「本当に人事部から出世を期待されている人材は、最初から東京23区の主要地区へ配属される場合が多いのではないか」とのことでした。働く前から目の前の学生が活躍するかというのは憶測の枠を飛び越えるわけがありませんし、憶測を少しでも確かにする判断材料が就職活動時にアピールした「部活での実績」や「学歴・成績・言語能力」というスペック重視になるはずです。これまでの学生の経歴が素晴らしいものであればあるほど、その学生はエリート支店に配属される可能性が高くなると言えます。参照：「初回配属からが勝負？メガバンクの「内定後」の実態」早慶上智以上の学歴で構成される某支店「初回からエリート支店に配属される高学歴の学生」に関連して、そのような配属を行った先には、支店における社員の学歴はどのようなものになるのでしょうか。エリート支店は早慶上智以上の学歴を持つ社員で構成されるとのことでした。上記の筆者がインタビューしたOBが勤務する支店においては、総合職でMARCH以下の学歴を持つ社員は現在いないとのことです(ちなみにその支店は社員数80人ほどと中規模の支店です)。以前に学歴MARCHの総合職の男性が1人いらっしゃったようですが、その方は大学時代に駅伝部で重要ポストに就き、全国駅伝大会での走行経験があるという輝かしいキャリアを持ち合わせていたようです。官庁に出向し、着実にキャリアを形成していく東大OBさて極めつけは、日本の最高学府である東大を卒業したメガバンク社員はどのようなキャリアを歩むかについて述べます。「メガバンクは滑り止め！？慶應生による慶應生の就職活動の実態」に書かれている内容から考えると、「せっかく東大出たのにメガバンク入社かよ」と考える学生も少なくないのではないでしょうか。では、自ら志望してメガバンクに入社した東大卒OBはどうなるのか。3名の東大卒OBにお会いして話を聞きましたが、キャリアの変遷は以下のようになります。東大卒OB①：中京地域の主幹支店→東京の主幹支店東大卒OB②：東京の主幹支店→ニューヨーク支店東大卒OB③：東京の主幹支店→人事部→某官庁出向花形中の花形とも思われるキャリアを若手のうちから歩むことができることがわかります。参照：「メガバンクは滑り止め！？慶應生による慶應生の就職活動の実態」学歴が高くても仕事ができない社員は、いつ見放されるのかこの記事をここまで読み進めてきた方の中には、「高学歴で最初は下駄を履かせてもらっても、ずっと有利に立ち回れるわけではない」と考える方もいるでしょう。実際にそうであると考えられますが、問題は「高学歴の社員がいつどのような形で見放されるのか」ということです。既に某メガバンクを退職した、人事部で長く勤務された方のお話では、「入社後10年ほど(体感としては部署・支店異動を三度ほど)でもあまり見込みがない社員には、メンツを潰さないように役職を与えた上で地方に配属することもあった」とのことでした。これは裏を返せばGMARCHクラスの学歴を持つ社員の方でも、10年を目処に高学歴の社員に対して逆転のチャンスが与えられると言い換えられます。高学歴の社員は、どこまで上りつめることができるのかでは、入社後継続的に良い評価が下された場合は順当に出世していくわけですが、問題はどこまで出世できるのかということです。例として、メガバンク3行の直近三代頭取の学歴を見てみましょう。三菱東京UFJ銀行永易克典氏(東京大学法学部卒)→平野信行氏(京都大学法学部卒)→小山田隆氏(東京大学経済学部卒)三井住友銀行西川善文氏(大阪大学法学部)→奥正之氏(京都大学経済学部)→国部毅氏(東京大学経済学部)みずほ銀行齋藤宏氏(東京大学経済学部)→佐藤康博氏(東京大学経済学部)→林信秀氏(東京大学経済学部)東大・京大卒の就活生にとっては希望を持つことができ、早慶の学生にとっては自らの限界を悟ってしまう頭取の学歴の系譜となっております。では最終学歴が早慶以下の社員は頭取になれないのかということは誰にもわかりませんが、筆者の聞く話では出世を期待された某メガバンク勤務のGMARCHの社員は、自身の学歴を塗り替えるべく現在某有名大学院入学のための勉強を始めたようです。頭取にこだわらず、取締役・執行役の学歴という観点で見れば、最終学歴が早慶という方も見受けられます。出世コースに乗り続けた先に待つ闇出世することが全てでないと考える人もいれば、何が何でも出世してやると意気込む人もいるでしょう。留意すべきは、出世した先・出世コースから外れた先に何が待っているのかということです。出世コースから外れた先というのは、ドラマ半沢直樹を見て印象が強い出向によって、40代・50代で銀行の融資先に赴くというケースが想定されます。出向に関する考え方については、「初回配属からが勝負？メガバンクの「内定後」の実態」の「いつ何時も配属された先での評価が次の配属先を決める」の章や「半沢直樹で誤解して欲しくない！「出向」の現実と総合商社における出向の具体例」を参考にしていただけたらと思います。一方で、出世した先はどうかというと、一例として銀行員の花形出世コースとして人事部配属というキャリアがあります。定年まで銀行で働き続けられる理想的なキャリアとされますが、そこでの仕事内容は「同期に出向を命じる」ということが一つとしてあります。上記の既に退職した人事部勤務経験の方は、これが一番辛かったとのことでした。自分が出世の階段を上りつめるにつれて、ふと振り返ってみると他の同期を蹴り落としてきたからこそ今の自分があることを実感させられるとのことでした。参照：「初回配属からが勝負？メガバンクの「内定後」の実態」参照：「半沢直樹で誤解して欲しくない！「出向」の現実と総合商社における出向の具体例」最後に：メガバンク入行を目指す就活生へメガバンクにおける出世と学歴の関係について述べて参りました。高学歴の学生にとっては学歴によって下駄を履かせてもらえるという側面があるものの、同時に高学歴というプレッシャーと常に闘っていく必要があります。競争社会という意味合いが強い金融業界で働く意味をしっかり考えて頂き、読者の方が納得のいく就職活動を送って頂ければ幸いです。photobyMartinThomas 107,376 views
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