【諦めるにはまだ早い!】6月に22卒本選考のエントリー締切を迎える大手企業一覧|約30社の情報を締切日順に掲載

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最終更新日:2021年05月26日

【諦めるにはまだ早い!】6月に22卒本選考のエントリー締切を迎える大手企業一覧|約30社の情報を締切日順に掲載

5月も後半に差し掛かりましたが、皆さん就活の調子はいかがでしょうか?

既に志望企業のエントリーを終え、面接選考の対策に励んでいる、もしくは既に面接選考に臨んでいる方が多いのではないかと思います。

しかし一方で、以下のような悩みを持っている就活生もいるのではないでしょうか?

「思ったよりもESの段階で落ちてしまった…」

「持ち駒を増やしたいが、エントリーを受け付けている企業の調べ方が分からない…」

そこで本記事では上記のような悩みを持っている就活生に向け、先月に公開した『5月の締切情報』に続き、"6月にエントリー締切を迎える大手企業"をまとめてご紹介します。

締切順に約30社の情報を掲載し、本記事からそのままエントリーページに遷移することも可能となっていますので、今後のスケジュール管理にお役立ていただければと思います。

注意点

情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。新型コロナウイルス等の影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。

6月に本選考のエントリー締切を迎える企業 ※締切日順に掲載

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 6月にエントリー締切を迎える大手企業一覧

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本記事のポイント

日本精工(NSK)

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まとめ

本記事では、"6月にエントリー締切を迎える大手企業"を締切日順にまとめました。

本記事を参考に志望企業のエントリー締切日を管理し、「効率的なエントリー・自身の就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。

【22卒向け】本選考へのエントリーが可能な大手企業の中核/グループ会社一覧
→こちらの記事では、大手企業の中核/グループ会社の本選考エントリー情報を掲載しています。さらなるエントリーを検討している方は、こちらの記事もあわせて参考にしてみてください。

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これからの時代、活躍できる人材とは。|パーソルキャリア 佐藤裕|unistyleインタビュー これからの時代、活躍できる人材とは。|パーソルキャリア 佐藤裕|unistyleインタビュー これからの時代を生き抜くために、なにをどのようにすればいいか。皆さんが直面する就職活動はこれからを生き抜くための一つの手段でしかなく、また、希望する企業から内定を獲得できたからといって活躍できる人材になれるとは限りません。今回パーソルキャリア株式会社にて新卒採用の責任者を務めていらっしゃる佐藤裕さんに、これからの時代活躍できる人材についてお話をお聞きしてきました。2002年に新卒で外資系人材ビジネス企業に入社し転職支援サービスの営業に従事した後、2007年にパーソルキャリア株式会社(旧社名:株式会社インテリジェンス)に入社。既存サービスである転職サービス「DODA」の営業やメディカル領域の立ち上げなどさまざまな分野に携わった後、現在は自社の採用活動の責任者として従事。2017年には年間216回の講義・講演や面談を通じて3万人以上の学生に会い、キャリアや就職活動についてメッセージを発信する他、BSジャパン『ジョブレボ!-JoblifeRevolution-』コメンテーター、キャリア教育支援プロジェクト「CAMP」キャプテン、株式会社ベネッセi-キャリア特任研究員、関西学院大学フェロー、デジタルハリウッド大学非常勤講師などの肩書きを持つ。パーソルホールディングス株式会社にて、グループにおける新卒採用統括責任者も兼務。現在活動はアジア各国での外国人学生の日本就職支援まで手を広げ、文部科学省の留学支援プログラム「CAMPUSAsiaProgram」の外部評価委員に選出されグローバルでも多くの活動を行っている。◆パーソルキャリア株式会社HP◆ジョブレボ!-JoblifeRevolution-◆キャリア教育支援プロジェクト「CAMP」目次◆これまでとこれからの時代◆大学生である今、やっておくべきこと◆日本ではたらくを楽しめている人口は、たった6%。◆最後に:あるべきキャリア選択の姿これまでとこれからの時代「ちゃんと仕事をしてくれる人」を求めていた時代の終焉大前提として、これまでの日本において求められていたモノとこれからの時代に求められるモノは大きく異なることを理解してください。まず、昔の日本の就職活動は言ったことをやってくれる人を多数求めていた時代でした。そうすると日本は”お利口さん”を採用する風潮が生まれます。結果、「頑張ることができる人」として同じ学生が並んだ場合、学歴が高い方がいいのでは?という文化が形成され、今の「学歴社会」が生まれました。ただこれからの時代はご存知の通り、AIが台頭しシンギュラリティという言葉が徐々に浸透してきていることからも、単純作業を人がする時代でなくなっていくため「言われたことをきちんとやってくれる人を採用する」という概念は一気に薄まっていくと考えています。シンギュラリティ(技術特異点)とは人工知能が発達し、人間の知性を超えることによって、人間の生活に大きな変化が起こるという概念を指す。「機械が人間の脳を超える」。シンギュラリティという概念は、人工知能の権威であるレイ・カーツワイル博士により提唱された「未来予測の概念」。これからは「何かを生み出せる人」が活躍できる人材の定義となるそれでは、これからの時代に求められる人はどういう人か。AIやシンギュラリティといったものがますます加速してくると、これまでの活躍の定義であった「オペレーターのような人」の価値は薄まり、「何かを生み出せる人」、つまり創造力のある人が求められていくと考えます。「何かを生み出せる人」になるためのベースとして、主体性と思考力が非常に重要だと考えています。【1】主体性昨今「意識高い系」という言葉がありますが、今の若い世代は「意識高い系」を嫌う傾向にあると考えています。その結果、組織からはみ出たくないという意識が強く働きます。尖ったことはしたくないし、良くも悪くも皆と同じでいたいという意識を持っているので主体性が開発されないんです。私は大学で講義などもしているのですが、皆の前では質問はしないけれど講義が終わったらこっそり質問をしにくる。これからの社会においてはアイデアを生み出すことが求められることは必須だからこそ、はみ出し者になることを厭わないという意味ではなく自分らしく主体性を持って前に出るという経験を積むことは活躍できる人材になるための条件になると思います。【2】思考力勘違いしてほしくないのが、現代の若い人たちは思考力がないのではなく、”開発されてこなかった”んです。その理由はパソコンやスマホなどのデバイスが小さい頃から当たり前のように普及しており、答えが常にネット上にある時代を生きてきたからこそ、自分の中で解を持てず、何かあれば人に「聞く」ことをしてきました。就活でもすぐに答えを求めて聞いてきてしまう人が見受けられますが、これは思考力が開発されてこなかったからですね。大学などの学校はあくまで学問を学ぶ場であり、思考力そのものを開発させる場ではないので仕方がないとも言えますが。しかし、社会人になって仕事をしてみると、ネットには答えが載っていないような課題や疑問の壁に当たります。これまで思考する訓練をしてこなかったため解を持つことができず、彼らは苦労します。いかにして社会人になる前から思考力を鍛えられるかが今後ますます重要になってくるでしょう。大学生である今、やっておくべきこと大前提として鍛えるべき5つの能力上記の主体性や思考力に加え、是非身に着けてほしい5つの能力があります。これらは今の就活ではあまり求められてないですし、普通の大学生活ではこれらを得られることもありません。しかし、若いうちから活躍している人は”学生時代に”これらを身に着けています。会社の研修でこれらを身に着けることもできません。研修はあくまで業務を覚えるためや業務効率をあげるための機会ですので。そこを勘違いすると業務のインプットだけがなされて社会に送り出されてしまいます。「2ランク上」の世界に身を置くこと上記の5つの能力を含めて学生時代に地力をつけるために、私は2ランク上の世界に身を置くことを勧めています。具体的に言うと、中学校日本代表4番バッターの佐藤くんがいたとします。彼をより成長させるための方法として、監督は高校の練習に入れようとしたとします。私はそれは間違っていると思っています。なぜなら、高校生クラスになると体の大きさも近いですし技術力も同じくらいかもしれないので”打ってしまう”かもしれませんよね。そうすると彼は天狗になってしまい、必要以上の自信がついてしまう。自己認知度が下がるんです。では、中学生日本代表の佐藤くんはどうすればいいか。2ランク上の大学野球やプロ野球に送り込んでしまえばいいんです。すると佐藤くんは圧倒的な力の差によって打ちのめされて自信を失うわけです。彼に「なぜ辛いのか?」と聞くと、「力が足りないから」「スイングスピードも足りないから」と言うでしょう。これが非常に重要で、つまり自分の課題を可視化することが成長機会の創出に繋がるわけです。就活も同じで、大学の一つ上の先輩にいろいろと教えてもらおうとするとうっかり「自分イケてる」と思ってしまう。良い意味で、今のコミュニティから外れなければ能力開発は難しいと思います。2ランク上の人と話し、自分の不足しているところを明らかにする。それがあなたの開発ポイントになるでしょう。あらゆるビジネスレベルに触れる先ほど2ランク上に行くためには今のコミュニティを外れないといけないと言いました。これは、今属している大学の友人やアルバイトといったコミュニティではなかなか能力開発されないからです。なぜなら、これらは既に関係性が構築されている中におけるコミュニケーションだからです。面接でよく「コミュニケーション力が強みだ」と言う学生さんがいますが、これは大いなる間違いなんです。学生の言う「高いコミュニケーション能力」はそのコミュニティの中でのことであって、社会では「初めて会う人」や「世代や価値観の違う人」、「利害関係のある人」と円滑に仕事を進められる人を「コミュニケーション能力の高い人」としているわけなので、学生と社会人が使う言葉の定義を変えていき、2ランク上のコミュニティの中で自分の至らなさを痛感することが大事だと思っています。大切なことは能力の定義が相手と揃っているのか、正しいのかを疑うことです。また、コミュニケーション能力を細分化すると、印象力・空気を読む力・理解力・伝達力などがありますが、これらを手に入れるために具体的におすすめなのはやはりインターンシップです。昨今よく見かける実質会社説明会のようなインターンシップではなく、自分の能力開発のヒントにできそうなものへの参加がおすすめですね。多数の社員が参加しているものもあるので、たくさん話を聞いて、社会人レベルのコミュニケーションを知り自身との差を把握することが重要でしょう。ちなみに、能力開発において読書のみ、というのはあまりおすすめしていません。読書の場合、行動する前に頭から入ってしまうので人間は考えるまでもなく真似てしまうようです。そうするとオリジナルがなくなってしまって自分で一度試すということをしなくなってしまうので、読書も悪くはないですが、できるだけ人に会って肌で感じて実践してほしいですね。就活というフィルターを通さずに社会を知ること本記事をご覧の学生さんはおそらく大学3・4年生が多いと思いますが、社会のリアルを知るためには大学1・2年生の行動が大事になってくると思っています。就活がはじまるとどうしてもあらゆる情報によって一種の”洗脳”がはじまってしまってしまいますからね。さきほども述べましたが、1・2年生の時期から企業のインターンシップに参加することはおすすめですね。「評価」をあまり気にせず見に行けますから、いろいろな見方ができると思います。一般的なアルバイトを否定するわけではないですが、長期インターンはよりリアルが見えるのでおすすめです。企業の内側に入ってしまうと良くも悪くもウラが見えてしまいますからね。それこそがリアルであり就活を通してでは見えない部分だと思いますので、是非今1・2年生の方はトライしてみてほしいですね。あとは就活に関係ない社会人の講演会を聞いてみることですかね。就活系の講演となるとテクニックやノウハウに寄った話になってしまって本質的じゃないこともあると思うからです。ポジティブな意味で就活をノイズと捉えて活動してみるのも良いかもしれませんね。人の分岐点を探るあと、大学生である今やっておくべきこととして、家族や身近な友人ではなく、オモテとウラをそれなりにわかりはじめた社会人5年目以上の人に分岐点や意思決定の背景をたくさん聞くこともおすすめしています。自分の持っていない・知らなかった価値観を知ることも非常に大切なことだと考えているからです。私も人の分岐点を知るために著名人をはじめとしていろいろな方にインタビューをしています。著名人となると一見遠い存在の人たちのように感じますが、分岐点のタイミングを掴むという意味合いでは自分に活かせる学びがたくさんあるんです。分岐点は意図しないタイミングでやってくることもありますし、誰しも自分の分岐点を見逃したくはないですから、「敏感になろう」という意識になるんですよね。日本ではたらくを楽しめている人口は、たった6%。139カ国中、132位日本は「はたらくことを楽しめているか」という指標で世界最低水準になります。世界最高はアメリカの30%超えで、世界平均で10数%程度になります。しかも日本はここ3年程度で7%から6%に下がっているんですね。6500万人いる日本の労働人口の1%なので相当な数になります。なぜここまで低いかというと、日本の古き”良かった”文化が影響しています。かつての日本は、入社した会社に40年間勤めることが当たり前で転職はマイナーなことであり、仕事がつまらなくても続けることが常識でした。仕事は回すもの・耐え凌ぐもののような位置付けになってしまっていて、なぜ働くかでいうとお金・生活・遊びのために働いてたんです。この古き”良かった”日本の文化が日系企業にはまだまだ残っているので、外部環境が変わっても働くことへの意欲が昔の概念のまま変わらず現在に至るというところでしょうか。時代に逆行してしまっている結果、海外との対比も相まって年々はたらくを楽しめている人口が低下傾向にあるように思います。他にも、欧米と日本との違いを紐解くためにアメリカに行くこともあるんですが、アメリカは学業から社会への接続が自然なんです。アメリカの学生はインプットしたものを活用して実践型のインターンをした上で実力が認められるとオファーされるような就職の文化があります。なので「勉強しなきゃ」という受動的なものではなくオファーを獲得するためにも自分の人生のためにも勉強をするんですね。そこまで必死になって勉強して入った会社はきっと楽しいしイメージ通りなので頑張れますよね。そもそも動機の部分が違うんです。でも日本はそうじゃない。一つの決まった答えを見つけるための勉強を高校までやってなんとなく大学に入って、就活というイベントにぶち当たることで将来をやっと考えるようになる。これでは、入社後のミスマッチが起こる可能性は高くなってしまいますよね。理想を言うなら、高校生からキャリアのことをしっかり考えて、その過程として大学に入学をするのであれば、きっと学びの姿勢も変わるはずだと思っています。入社した後もはたらくということに向き合い、「何のために働いているのか」を意識していないと6%には入れないでしょうね。はたらくを楽しめている6%の人にとっての”はたらく”とははたらくを楽しめていない94%の人は、月曜日から金曜日までをどちらかというとネガティブに捉えているように感じます。そうすると土日を仕事から完全に切り離して無理矢理にでも充実させようとしますよね。それで心が満たされたと感じるかもしれませんが、実はそれはあまり健全な状態とは考えていません。今の時代、イヤでも仕事に関する情報は自然と目や耳に入ってきますよね。でも、土日は仕事に関する情報はネガティブに認識してしまうので無意識的にシャットアウトしようとします。これこそがますます働くことが億劫になる原因だと思っていて、サザエさん症候群なんて言葉がありますが、土日を仕事と完全に切り離して楽しみすぎて「明日から仕事か」と思うからこそ94%の人への仲間入りをしてしまっているんじゃないかと思っています。私は出張も多いため、私のことを「働きすぎだ」と言う人もいますが、辛いかと聞かれると全くそうは思わないんですよね。「働いている」「働かされている」感覚がない。これが6%の人だと思います。極端な表現ではなく、趣味や部活に行くような感覚の人だと思いますね。サザエさん症候群日曜日の夕方から深夜、「翌日からまた通学・仕事をしなければならない」という現実に直面して憂鬱になり、体調不良や倦怠感を訴える症状の俗称。最後に:あるべきキャリア選択の姿佐藤の考えるキャリア論突然ですが、例えば、私佐藤が日本の総理大臣だとします。そこでと宣言した場合、皆さんは今日から何をしますか?おそらく英語を話せない人は英語の勉強をはじめますよね。それが私の思うキャリア論です。つまり、将来起こること・起こしたいことから逆算で考えて今すべきことを明らかにすることがあるべきキャリア選択の姿だと思っています。「就活と言えば自己分析」といった文化が根強くあると思いますが、過去に捉われる自己分析はあまりおすすめできないと考えています。元々は40年同じ仕事をし続けることが当たり前だったので過去の上手くいった経験や今大切にしている価値観をそのまま社会に持っていかないと続けられなかった。だから過去から深堀りをした自己分析が必要だったんです。でも、変動の激しい今の時代において未来はどうなるかわからないし、終身雇用といった言葉すらも死語になりつつある中なので、自分のキャリアを自由にデザインすることもできるし、しなければならない。過去の自分を未来にもっていく、というのはすごくもったいないことだと思うんです。重要なのは過去と未来を切り離して考えること。必要以上に過去に捉われないことですね。キャリア選択の上でするべきことまずは未来に起こるであろうことをやんわりとでも想像してみることです。少し例え話をすると、学生に「30年後の50歳になった時どうなっていたい?」と聞くと、まず家族の話がでてきます。結婚していて子供がいて、早ければ孫もいるイメージですね。その次に家や土地などの不動産の話が出てきます。一般的なマンションなどであれば買えるかもしれませんが、大型犬を飼えそうな庭付き一戸建てなどのイメージをする学生も結構多いんですよね。これに対して私は「それは難しいと思うよ」と言っています。すると当然学生は、「なんでですか!」と聞いてきます。何故難しいかと言うと、2018年現在日本のGDPは3位ですが、30年後には8位まで落ちる予測も出ているんですよ。日本の労働人口も4500万人程度になっていると言われています。(※諸説あります。)つまり、日本は元気のない国になっている可能性がある。さきほど想像した幸せそうな50代に本当になれていそうですか?という話なんですよね。過去の経験や価値観などを基にした憧れで仕事を選ぶことが悪いとは言いませんが、自分達の人生を幸せなものにするために未来からの逆算で「何をするべきか」「するべきことに対して今自分に足りない能力は何か」を考えることがより大切になってくると思っています。以上のことを踏まえて、就活生をはじめとした大学生には「活躍できる人材」となってほしいですね。まとめ◆主体性と思考力を兼ね揃えた創造できる人が活躍できる人材となる◆「2ランク上」の世界に身を置き、未開発・未発達能力を明らかにする◆社会のオモテとウラを知る◆はたらくを楽しめている6%は、「はたらいている」感覚がない◆未来志向で考える▼パーソルキャリアでは20卒インターンシップの募集をしています。 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日本テレビの決算内容に見るテレビ局の海外戦略 日本テレビの決算内容に見るテレビ局の海外戦略 現在、日本では人口減少社会が足音をたてて近づいてきており、国内で成長分野を探すことが困難になりつつあります。特にマスメディアは国内唯一の成長産業と言えるインターネット分野にかなり押されており、テレビの視聴者数自体が減少しているのではないかと言われています。インターネット以外の分野では、「海外」が成長産業の一つとして認識されています。総合商社、メーカーだけでなく多くの企業が「海外」事業に注力しています。今回はマスコミの中でもテレビ業界がどのように、海外事業に取り組んでいるのか、テレビの海外事業の実態について仕事内容及び決算内容から見ていきたいと思います。テレビ局は海外事業で具体的に何をしているのか日本テレビの海外事業では、フォーマット販売と海外向けのテレビ放送の2つにわけられます。フォーマット販売とは、テレビ番組の演出方法やスタジオセットなど、番組の作り方を商品化して販売するものです。「マネーの虎」をご存知の方もいるかと思いますが、20カ国以上の海外のテレビ局に購入されて世界各国で放映されています。また海外向けのテレビ放送では、ソニーグループと共同でアジアのエンタテインメント専門チャンネル「GEM」をソニーグループと共同で運営しています。「海外ビジネス推進室」は、日本テレビの将来の成長を見据えた、海外での事業展開の足がかりとなる部署です。アジアNo.1のメディア・コンテンツ企業を目指し、世界を舞台にした新規ビジネスを企画・実行しています。特にフォーマット販売(演出方法やスタジオセットなど番組の作り方を商品化して売る)においては、10年以上前に日本テレビで放送されていた『¥マネーの虎』のフォーマット権が20か国以上のテレビ局に購入され、毎年大きな利益を日本テレビにもたらしています。また最近では、2015年10月1日よりソニー・グループと共同で専門チャンネル『GEM』をスタートさせ、香港・タイなど東南アジアで日本テレビの番組が放送されるようになりました。参考:人数の多い部署トップ3!|採用TOPICS|日テレ採用サイト一方で日本テレビの海外ビジネス推進室は2012年に設置されたばかりの新規部署でありまだまだ生まれたばかりの部署です。そのため、今後の展開についてはまだまだわからないところが多いと言えるでしょう。日本テレビの海外売上高下記は2015年度の日本テレビの事業別収入になりますが、海外事業の割合は事業全体の0.6%に過ぎません。まだまだ国内向けの放送収入や映画事業、グッズ販売などの事業に収益の大半を依存しているのが現状です。一方で、2014年度の海外事業の売上高が1,376百万円であり、20%以上の成長率で進捗しています。単位:百万円事業別収入割合放送収入248,45080.90%番組販売収入11,4423.70%事業収入44,94614.60%(内、海外事業)(1,697)0.60%不動産賃貸収入2,2370.70%合計307,075日本テレビの中期経営計画に見る海外戦略海外事業の現状はまだまだ業界の中でも小さなものではありますが、中期経営計画では明確に海外事業を収益の柱とすることが打ち出されています。【長期経営目標】・豊かな時を提供する企業・ファーストチョイス⽇テレ・事業ポートフォリオの多様化と海外展開・動画配信事業と海外事業を収益の柱にする【中期経営目標】・⼈々を豊かにするコンテンツを創造・発信する最強の制作集団・継続的成⻑を⽬指した事業の“破壊と創造”・海外における確固たるポジションの獲得・地域・個⼈に寄り添った社会貢献・働く⼈すべてが能⼒を⾼め挑戦できる環境の醸成参考:日本テレビ中期経営計画2016-2018上記は日本テレビが発表した2016-2018の中期経営計画を一部抜粋したものですが、長期および中期の経営目標のどちらにも「海外」と記されており、さらに海外事業を収益の柱にすることも明言されています。今後もこの分野に対して投資をしていくことが伺えます。次に実際に海外事業の中でもどの分野に注力していくのか見ていきましょう。海外事業では現在展開中のアジア向け専門チャンネルのGEMに注力する他、海外発のアンパンマンショップを台湾に解説するなど、海外にてグッズ販売ビジネスを展開するようです。最後に少子高齢化および人口減少社会の日本において、成長を海外や新規事業に各社求めています。テレビ事業も、インターネットが劇的に伸びている中で苦戦を強いられている中、ようやく新規事業や海外事業に注力し始めました。新規事業についてはベンチャー投資やジョイントベンチャーの設立など積極的に展開しています。今、まさに変わろうとしているテレビ局に関わるのは面白いかもしれません。photobyMilestoned 23,792 views
「転職」で総合商社を比較する ―投資側への転職なら三菱商事を選べ― 「転職」で総合商社を比較する ―投資側への転職なら三菱商事を選べ― 新卒就活中の皆さんは、どれだけ【入社後の転職】を視野に入れているでしょうか?日本的な終身雇用原則が崩れつつあるなか、同一企業に40年勤め上げることを過度に信奉せず、将来的な転職までを見越して新卒入社先を検討するべきでしょう。unistyleでも「勝ち組企業に内定したと思ってる学生は「ブラック・スワン」を読んでおこう」・「10年前は東電・シャープに入社した人は勝ち組だった」を始めとした記事で、入社時のブランドや給与水準が永劫保証されているわけではないとお伝えしています。また、入社してから転職活動のための業界研究ができる時間は限られていることから、就職活動の段階でベンチャー起業も含めて幅広く様々な業界を受けることが重要であると考えています。参考:優秀な就活生は3年後の転職を見据えて幅広くベンチャー企業まで受けている今回は、いわゆる日本的大企業の代表格とも言える「総合商社」をピックアップしました。実際の転職者データをもとに、【総合商社に新卒入社した方の転職キャリア】について考察していきたいと思います。転職キャリアのリサーチunistyleでは「人気企業に新卒入社したあとに転職して辿り着くエリートキャリア」を考えるため、◆プライベート・エクイティ・ファンド(PE)◆ベンチャー・キャピタル(VC)◆戦略コンサル◆ベンチャー企業の創業者および役員(未上場も含む)以上4つの集団の現職者に対象を限定し、これに該当するビジネスエリート計1231名のキャリアをリサーチすることで「一流転職市場のリアル」に迫りました。(なお、全ての情報は有価証券報告書ないし企業HPから収集したものです)総合商社の転職事情今回は【総合商社からの転職ルート】、特に【ファンドへの転職】にフォーカスします。新卒就活市場において非常に人気の高い総合商社ですが、その後の転職までを視野に入れて検討している学生は決して多くないと思います。・実際に総合商社から転職した方が、その後にどんなキャリアを歩んでいるか・各総合商社を比較したとき、その転職キャリアの傾向に違いはあるか本記事から以上2点を把握し、キャリア選択の好材料としていただきたく思います。a.総合商社から転職する人数は多くない最初の論点は、「そもそも総合商社からの転職者はどの程度いるか」という点です。以下、4つの集団それぞれにおける総合商社7社(三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、双日、豊田通商)出身者の人数を合計しました。◆各集団の7大商社出身者(人)PE(N=169)VC(N=182)戦略コンサル(N=138)ベンチャー役員(N=742)合計(N=1231)16(1)12(3)7(1)32(4)67(9)※()内は総合商社出身者のうち、各商社に中途入社した人数【総合商社からのエリート転職者は、決して多くはない】と評価していいでしょう。以下の表の通り、母集団1231名のなかでリクルート出身者が63名、マッキンゼー出身者が50名ということを鑑みれば、総合商社7社合計で67名というのは大きい数字ではありません。◆母集団(N=1231)のうち、出身者が多い上位5社(人)1リクルート632McKinsey&Co.503Accenture494BCG345GoldmanSachs33実際のところ、総合商社は給与水準も高いうえ、年功序列・終身雇用の日本企業体質が多分に根付いており、極めて離職率の低い層の企業と言えます。したがって、各総合商社の社員は「そもそも転職市場に出て来にくい」層であり、また「転職市場価値が必ずしも高くない」層だ、というのが実態でしょう。参考:意外に低い総合商社人材の転職市場価値b.総合商社から転職する3類型(投資/経営/起業)しかし、それでも転職に踏み切る総合商社社員が一定数いるのも事実です。総合商社を出る方の転職ルートは、主に3つに分類できると考えられます。◆総合商社を飛び出す転職の3類型「投資」「経営」「起業」志向事業・企業に投資する側に回りたい企業経営の上流に深く携わりたい自ら新規事業を立ち上げたい例・投資ファンド・投資銀行・コンサルファーム・ベンチャー役員・スタートアップ創業【投資】総合商社でプレイヤーとして事業に関わるよりも、そこに投資する側に移りたいと考える層です。商社社内の投資機能では満足できない、あるいはそこへの配属が叶わないケースや、より大きな額の給与を望むケース、その後のキャリアアップの為の助走として利用するケース等が考えられます。例:投資ファンド(PE、VCなど)、投資銀行(ゴールドマン・サックスなど)【経営】若いうちから企業経営の上流部分に携わりたいと考える層です。コンサルタントとして幅広い業界の企業経営に関与する、実際に社内の役員メンバーとして経営に参画する、といった実現方法に辿り着きます。特に前者は、その後のキャリア形成のための修行期間として捉える方も多いようです。例:コンサル(マッキンゼー、BCGなど)、各種ベンチャーの役員ポスト【起業】興したい事業の実現のため、独立・起業という手段を選択する層です。自分の「やりたい事業」のイメージをクリアに持ち、かつそれが総合商社で実現できない、あるいは若いうちに実現したいケースに選択されます(三菱商事の「SoupStockTokyo」、伊藤忠商事の「カブドットコム証券」のような、「総合商社に残ったまま社内起業」という選択肢も無いわけではありませんが、運良くこれを主導できるのは未だレアケースと言わざるを得ません)。例:スタートアップの創業メンバー(CEO、COOなど)参考:総合商社を辞めて起業したUnistyle株式会社を売却しました総合商社における社内ベンチャーの4つの実例安定した大企業に就職する学生におすすめしたい10%起業とバーベル戦略以下では、この3つの類型のうち【投資】、特に投資ファンドへの転職にフォーカスし、各商社間の転職実績比較から「総合商社から投資サイドに転職する際のリアル」を明らかにします。ファンドへの転職:際立つ三菱商事の強さa.投資ファンドへの転職実績を比較するunistyleが調査した、国内PE・VCファンドの現職メンバーにおける各商社の内訳です。◆PE・VCファンドにおける五大商社出身者の内訳(人)三菱商事三井物産伊藤忠商事住友商事丸紅合計PE11(1)2(0)1(0)0(0)2(0)16(1)VC6(1)3(2)2(0)1(0)0(0)12(3)計17(2)5(2)3(0)1(0)2(0)28(4)※()内は出身者のうち各商社に中途入社した人数三菱商事が圧倒的に多く、大きく水をあけられて三井物産、伊藤忠商事と続く格好となっています。住友商事、丸紅はそれぞれ少なく、投資ファンドへの転職という観点においては商社間で明白な差が見えてきます。※なお、各社グループ内ファンド(三菱商事:丸の内キャピタル、伊藤忠商事:伊藤忠テクノロジーベンチャーズなど)は調査対象から除外しています。b.示唆:「ファンドへの転職」なら、三菱商事を選ぶこの比較から導かれるのは、【総合商社で働きながら投資側への転職を見据えるなら、三菱商事が最良の選択だ】という示唆です。2015年度の決算では連結最終損益において設立以来初の最終赤字を計上し、伊藤忠商事に業界首位の座を明け渡した三菱商事。しかし、上記の「投資ファンドメンバー輩出数」においては、同社の揺るがない「人材力」「ブランド力」が透けて見える結果となりました。三菱商事の「17名(うち2名は中途採用で三菱商事入社)」という輩出人数は、他業界の企業を含めたなかでも相当多い数値です(以下表を参照)。上位2社へは中途採用で入社するケースが多いため、こと「新卒入社したケース」に限定してみると、三菱商事の「15名」という数値は全業界の中でも最多となります。将来的な投資ファンド入りを検討しているならば、三菱商事は全企業群のなかでも最良の選択のひとつであると言えるでしょう。◆投資ファンド(PE+VC)メンバー輩出人数・上位5社(人)1McKinsey&Co.24(12)2GoldmanSachs18(6)3三菱商事17(2)3日本興業銀行(現:みずほFG)17(3)5BCG16(6)※()内は出身者のうち、各社に中途入社した人数参考:2016年度総合商社上期決算レビュー三菱商事を抜いた伊藤忠の栄光はいつまで続くのかファンドへの転職事例:外コン・外銀の経由も有効次に、総合商社出身者が実際にどんな転職ルートを辿って投資ファンドに到達しているのか、実例を通じて考察しましょう。a.総合商社からファンドへの転職事例を見る【例1】水谷謙作氏(現・インテグラル/元・三菱商事)慶應義塾大学/理工学部卒慶應義塾大学大学院/理工学研究科修了一橋大学大学院/国際企業戦略研究科(金融戦略MBA)修了1998年三菱商事入社/機械グループ・プラントプロジェクト本部2003年同社/金融事業本部・M&Aユニット2005年モルガン・スタンレー証券/投資銀行本部・M&Aアドバイザリー部2006年GCA入社/M&Aアドバイザリー/メザニン出向2007年インテグラル入社/パートナー(現職)参考:インテグラル株式会社メンバー三菱商事から投資銀行、M&Aアドバイザリーファームへと転職してM&A経験を積み、現在はPEファンド・インテグラル社パートナーとして活躍されています。当初は三菱商事・機械グループにおいてプラントの海外輸出や事業投資に従事されており、その後に「投資」特に「M&A」という切り口でキャリアを展開されたようです。【例2】侍留啓介氏(現・CLSAサンライズ・キャピタル/元・三菱商事)早稲田大学/商学部卒シカゴ大学大学院/MBA2004年三菱商事入社/金融事業本部2012年マッキンゼー・アンド・カンパニー入社2015年CLSAサンライズ・キャピタル入社/ヴァイス・プレジデント(現職)参考:CLSAサンライズ・キャピタルチーム三菱商事からマッキンゼー・アンド・カンパニーに転職し、その後にポスト・コンサルとしてPEファンドのキャリアを選択された例です。また、シカゴ大にてMBAを取得されていることも、その後のキャリア形成に重要な影響を与えていると推測できます。【例3】久保田雅也氏(現・WiL社パートナー/元・伊藤忠商事)慶應義塾大学/経済学部卒1997年伊藤忠商事入社1998年リーマン・ブラザーズ証券/投資銀行本部2008年バークレイズ証券/投資銀行本部2011年SMBC日興証券/投資銀行本部2014年WiL共同創業/パートナー(現職)参考:WiLTeam伊藤忠商事を僅か1年で退職し、16年間一貫して投資銀行のフィールドを歩んだのち、VCファンド・WiLの立ち上げに踏み切られた方です。なお、同社WiLの共同創業者のお一人である西条晋一氏(元サイバーエージェント、現コイニー取締役など)も伊藤忠商事のご出身です。b.示唆:「ファンドへの転職」なら、外コン・外銀の経由も有効だ総合商社からファンドへの転職を考えるとき、上に例として挙げさせていただいた方々のように【総合商社から外資系投資銀行や戦略コンサルを経由し、そののちにファンドに転身する】というルートを辿る方が相当数いるようです(以下、表参照)。◆総合商社に新卒入社後、投資ファンドに辿り着くまでに経由した企業(人)投資銀行戦略コンサルファンドへ直接その他PE:14名3560VC:9名1035とりわけPEファンドにおいては半数以上が外資投資銀行・コンサルを経由しているため、【将来的にはファンドで投資業務に従事したいが、そのための助走期間として投資銀行・コンサルに転職する】という転職アプローチも有効である、という仮説が立ちます。最後にいかがでしたでしょうか。本記事では、◎総合商社からの転職3類型(投資/経営/起業)総合商社からの転職者は大きく分けて3パターン、①投資、②経営、③起業の3つがあります。◎「ファンドへの転職」なら、三菱商事を選ぶなかでも「投資」の転職としてPE・VCファンドを目指すケースでは、総合商社のなかでは三菱商事が圧倒的な実績を挙げていると言えます。◎「ファンドへの転職」なら、外コン・外銀の経由も有効だそして、投資ファンドを目指す上では、まず総合商社から外資系投資銀行、戦略コンサルに転職し、そこを経由するかたちでファンドに移るというアプローチも有効なようです。以上の3点がポイントになるとまとめることができます。「本当に自分が入社すべきは総合商社なのか」「総合商社のなかでもどこを選ぶのか」という問いを考えるとき、上記のような転職市場における実態というポイントも重要な切り口の1つになるでしょう。皆さんのキャリアを考えるうえで、本記事を参考にしていただければ幸いです。 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