関関同立から外資コンサルを受ける際の3つの関門と対処法

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最終更新日:2023年10月26日

関関同立から外資コンサルを受ける際の3つの関門と対処法

はじめまして。16卒の外資コンサル内定者です。

今回は、私大文系学部生が外資コンサルを受ける際にぶつかる3つの関門とその対処法についてご紹介したいと思います。

本選考とインターンの締め切り情報

ロジカルシンキングで戦わない

ESとテストを通過すると次はグループディスカッション。私の時は、学生6人に対し社員1人がつき45分間でケース課題をプレゼンするというものでした。

すでに6人のうち半数以上が旧帝理系博士、学士も旧帝だけという状態。ここで私は、あえて前半部分に発生する定義設定のロジカルの戦いを捨て、後半部分の施策の検討で戦うことにしました。

理由は単純で、理系院生が多い以上ファクトベースの話をもとにした論理性のみの戦いになると、圧倒的に文系学士には不利だと感じたからです。

新たな視点や考え方を提供し続けることに注力することで、叩き台を提供する役割を担うことができます。自分の発言に論理性さえ担保しておけば、他の部分をアピールしても問題ないので、自分の得意な分野で勝負しよう。

課題を自分ゴト化しよう

次は外資コンサル名物の「ケース面接」。ここが最大の難関、と思われがちですが実はそうではありません。

絶対に抑えておかなければならないのはプラン至るまでの論理性。しかし裏を返せば、論理性の評価だけでは院生と戦えないため、自分の得意分野をしっかり意識したプランにする必要があります。

ここでは、実際に出題された問題を例に考えます。

問題
「昨年、小売業大手が一般向けに学童保育サービスへ開始した。そこで、さらに他業界が学童保育へ参入する場合どこが良いか具体的に述べ、そのメリットとシナジーについて答えよ。」

アプローチ方法はいくつかありますが、私は地元の商店街をフィールドに活動していたので、先に提供場所を商店街に決定しました。これで実店舗型のビジネスになったので、ある程度考えやすくなりました。

次に実店舗型ビジネスへの展開を求めている企業を考え、当時ダイレクトメールでのビジネスから脱却を図ると宣言していたベネッセの教材を利用し、商店街の客足が減る夕方に子どもを商店街のスペースで受け入れるプランで大枠を決定しました。

実際はここから緻密にロジックツリーを作ったのですが、ここで大切なことは、宙に浮かんでいる一見難解なケース課題をわかりやすく「自分ゴト化」したことです。

問題をすぐに自分のフィールドである商店街に置き換えたことで、非常にわかりやすく考えることができました。また、自分のフィールドで生まれたものは独自性のあるアイデアであることが多く、論理性以外で勝負することができます。

会話の瞬発力を磨く

最終関門は役員面接。おそらくすべての選考の中で最も時間が短く、最も運要素が強い選考だと思います。

最初に確認されることは、「ファーストキャリアに外資コンサルを選ぶ理由」です。ここは前もって準備することができるので、どの角度から聞かれても対応できるレベルまで詰めておくと安心です。

消去法で志望動機を作り上げると論理的に説明できるのでオススメです。

さて、なぜここが最も難関なのか。それは志望動機以外の雑談で選考のほとんどの時間が費やされるからです。

内定後に選考基準を聞いたところ、「会話の切り返し」、いわゆる「瞬発力」を見ており、質問に対して間を置いて返答した場合評価が下がりやすいとまで言っていました。

こう書くと「質問次第で、運じゃないか!」と思われそうですが、瞬発力が必要になる切り返しは、ほとんど「働くイメージができているか」という部分に関わります。実際に評価された切り返しを例にご説明します。

例1
役員「仕事で一徹二徹するけど大丈夫?」
自分「一徹二徹で解決するなら喜んでします。」
例2
役員「失敗したときに折れちゃいそうだね。そういう時どうするの?」
自分「助けてくださらないんですか?ひたむきに頑張っている人は、助けてもらえる世界だと思っています。」

言葉はその時々で適切なものをチョイスすれば問題ないですが、発言の内容は根本的にコンサルという仕事をどう捉えているかが如実に現れます。

なぜ外資なのか、なぜコンサルなのか、コンサルの仕事のイメージはできているのか。前始末をしっかりしていればある程度対応できますので、恐れずに自信をもって挑んでください。

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ャットで「本日1on1いいですか?」と送ってみたんです。そしたら、当日1on1の場をもらえて、その場でプレゼンをするみたいなこともありました。社長室に入っていく私を見て、周りからは「あいつ相当なことやらかしたのでは?」と思われたそうですが。(笑)それほど距離感が近くてアツい人たちが経営層にいるからこそ、「若手のやりたいこと」を大事にするような文化になっていると感じます。社内外問わず、「人への想い」を大事にするからこその、企業文化だと思います。根幹としてパーソルキャリアを支える「人への想い」今までの宮原さんの業務や、「若手のやりたいことが実現できる環境」というお話を聞いていると、本当に自由度が高い環境のように思えますね。宮原さん:本当に自由度が高いです。自分自身で考え、決めて、行動する。自由度が高いということは、裏返すと、「自分がやりたいこと」「実現したいこと」という「意思」がないと何も進めることができない。だからこそ、「意思」が必要になってくるんです。企業全体を通じた「意思」はどういうものでしょうか?宮原さん:共通して全社員に言えることは、「人への想い」を持っていることです。そういう人たちが集まっているからこそ、社外だけでなく社内に対しても、「本気で人に向き合える企業」だなって思います。今までに印象に残っている「人に本気で向き合う文化」を感じたエピソードを教えてください。新規事業の事業計画書を役員にプレゼンしたときのフィードバックが印象的です。「事業計画書の出来は85点。でも自分の心に手を当てて考えたときに、宮原のやりたいって思う心は何%ここにのっかっている?社内の承認をスムーズに通すことが目的になっては、ワクワクするものはできないよ。」「意志の力は経験なんて簡単に凌駕するからさ、本気出そうぜ。」事業計画書を社内で通すために、本当の想いを反映できずに型にハマってしまっていた私に役員が本気で向き合ってくれました。パーソルキャリアは「人への想い」が軸になっている企業なんですね。宮原さん:そうですね。「人への想い」と、それを実現するための自分自身の人として成長、徹底してそこにこだわっている企業だなと思います。「人への想い」の強さは人材業界の中でも圧倒的にNo.1だと自信を持って言えます。パーソルキャリアは「はたらいて、笑おう。」というビジョンを掲げていますし、企業文化や事業の方針から目指している社会までも、すべて「人」というキーワードが軸になっているんです。宮原さんから就活生へのメッセージこのコラムを読んでいる就活生に向けたメッセージをお願いします。宮原さん:パーソルキャリアの社員は本当に「人への想い」が強い人が多いです。実はこのインタビューの直前に他の部署の社員に声をかけられ、「下期からどんなことやるの?一緒に面白いことやっていこう!」ってさらっと言われました。そういうアツい想いを持った社員がたくさんいます。「人への想い」があって「自分が心からワクワクする社会」を目指して行動し続けられる方と一緒に働きたいなと思いますし、そういう人へのアツい想いを持った方にとっては、本当に良い会社だと思います。取材後記「はたらいて、笑おう。」というビジョンを掲げ、転職サービス「doda」などを展開するパーソルキャリア株式会社。今回は、大きな裁量権を委ねられている宮原さんにお話をお伺いしました。「どんな想い」なのかは社員ひとりひとり違うはずだが、とにかく「人への想い」が強いことがパーソルキャリアの根底にあると、ひしひしと感じることができました。それは、お客様や社会に対してだけその想いがあるわけではなく、パーソルキャリアで働く社員に対しても同様です。「人への想い」をもって行動する人を本気で応援できる。そういった企業文化だからこそ、年次や役職に関係なく、その人のやりたいことをその人に信頼して裁量権を委ねることができています。パーソルキャリアが掲げる「はたらいて、笑おう。」というビジョンにふさわしく、宮原さんもはたらいて笑っていらっしゃいました。本記事を通じて同社に興味を持った就活生は、是非以下のリンクからエントリーしてみてください。 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「社会に貢献したい」「コミュニケーション能力がある」実は面接官から評判が良くない面接用語集 「社会に貢献したい」「コミュニケーション能力がある」実は面接官から評判が良くない面接用語集 「社会に貢献したい」「コミュニケーション能力がある」面接でこのような表現を使っていませんか?多くの就活生は面接官に少しでも良く聞こえる言葉を選択し面接に挑んでいると思います。しかし上記で述べた「社会に貢献したい」「コミュニケーション能力がある」などの言葉は、実は面接官からの評価を下げてしまっている可能性があります。今回は面接官にマイナスなイメージを持たれないようにするためにも、面接で言ってはいけない言葉を「志望動機」「自己PR」「逆質問」の3つに焦点を当てて紹介していきたいと思います。面接で言ってはいけない言葉~志望動機編~御社の将来性に惹かれて一見、聞こえよく感じるかもしれませんが、企業が志望動機を聞く理由は、「自社への志望度を知りたい」「入社の際のモチベーションを知りたい」の2つです。そのため、「御社の将来性に惹かれて…」では、モチベーションを伝えることができていないため、良い評価を得ることは難しいでしょう。企業の魅力を述べるのは構いませんが、それに加えて入社の際のモチベーションについて伝えることも忘れないようにしてください。福利厚生が良いから上記も先程の「御社の将来性に惹かれて」と同様で、その人のモチベーションや志望度が伝わりません。福利厚生は働く上で重要なものですが、志望度やモチベーションを伝える場で福利厚生について話すのは適切ではないでしょう。企業の制度についてではなく、入社したら何をしたいか(目標)、なぜそのような目標を設定したのかなどといった仕事面での志望動機を書くようにしましょう。成長させてくれるから成長というワード自体は悪くありません。ここでのNGポイントは「させてくれる」です。「させてくれる」と言ってしまうと主体性がないと思われてしまう可能性が高いです。志望動機では、どんなことを企業で成し遂げたいか、働く上ではどんなことをしたいのかをしっかりと伝えることが重要となるため、受け身の言葉ではなく、「〇〇をしたい」など、自発的な言葉で伝えるようにしましょう。御社のサービスや製品が昔から好きで応募しました上記は、お客様目線を持つことができているため企業側も業務上メリットがあります。しかし志望する理由が「商品が好きだから」だけはNGです。なぜならば、「利用する側」と「提供する側」の立場は異なるからです。いつまでも利用する側の立場から切り替えられない人材は企業にとって必要ありません。そのため志望動機を作成する上では、提供者側の視点から入社後企業にどのような貢献ができるのかをプラスで伝える必要があります。○○の仕事で一から学びたいと思いました上記だけでは企業からすると物足りません。学ぶ姿勢は大切ですが、企業が求めていることが企業に貢献してくれる人材であるため、「学びたい」で終わるのではなく、貢献できるという点もしっかりアピールするようにしましょう。キャリアアドバイザーに紹介されて応募しました上記は自分の意志が伝わりにくいです。企業側からしても本当に志望しているのか分かりにくく、マイナスなイメージを持たれてしまう可能性があります。たとえキャリアアドバイザーを通していたとしても、その会社を選ぶにあたって興味を持ったきっかけや理由はあるはずなので、自分の考えをしっかりと伝えるようにしましょう。日本の存在感を高めたい志望動機は実体験に基づいていないと評価されるのは難しいです。例えば「〇〇により日本の影響力が世界で下がっている。~~。そのためこのような事態を解決するような仕事がしたい。」一見上記のような文章は論理的かもしれませんが、これには実体験が一切含まれていないため、あまり良い文章とは言えません。実際、「日本の存在感を高めたい」という志望動機で内定する人は多いのですが、この志望動機で内定を得ている人は、留学や海外経験、研究など実体験をもとに語っているため評価されているということを忘れてはいけません。社会に貢献したい上記は志望動機でよく使われるワードではないでしょうか。しかしこれもあまりオススメできません。なぜなら、社会に貢献したいということだけでは、全ての仕事が当てはまってしまうからです。志望動機で「社会に貢献したい」と書く際は、どんな顧客に対し、どのように貢献したいのかより具体的に伝えることを意識するようにしましょう。まとめ志望動機でアピールすべきことは以下の2点です。●企業への志望度●入社の際のモチベーション上記2つを論理的に伝えることで、面接官に「だから弊社を志望しているのか」と思ってもらうことが重要です。参考:面接で言ってはいけない言葉~自己PR編~コミュニケーション能力には自信がありますそもそも、面接自体がコミュニケーション能力を測っている場であり、わざわざ言わなくても面接を通して確認できる能力になります。そのため、面接官の質問に対する回答でコミュニケーション能力をアピールするようにしましょう。短所はありません面接官が短所を聞く理由は「自分の短所を客観的に判断できているか」です。ここで短所を答えられないと、自己分析がしっかりと行えていないと判断されてしまうことがあります。また短所がないということは改善しようとする意志が見られないため、成長欲求がないと判断されます。面接官は短所を聞くことで「短所をどのように改善しようとしているか」を見ているため、自分の短所を踏まえた上で意識していることを答えられるようにしておきましょう。いろいろorさまざまこれらは非常に便利で意識していなければつい言ってしまう言葉ですが、面接官からすると何も伝わってきません。面接官としては、その「いろいろ」「さまざま」について具体的に聞きたいと思っています。そういった表現を使ってしまうと、「論理的ではない」「表現力がない」「魅力が分からない」といった印象を面接官に持たれ、マイナスな評価をされてしまう可能性があります。「さまざま」「いろいろ」といった表現ではなく、具体的な内容を伝えられるようにしましょう。〇〇性があります上記の〇〇性とは例を挙げると「社交性」や「協調性」になります。なぜ社交性や協調性といったような〇〇性がNGなのか、それは人によって理解に差が生まれやすいためです。面接では、短時間で面接官に自分のことを知ってもらわなければならないため、こういった抽象度が高いワードを使ってしまうと、うまく伝わらない可能性があります。しかし絶対に使うなというわけではありません。面接官にも伝わるように、エピソードをしっかりと固めて話せば問題ないと思います。まとめ正しい自己PRをするために大切なことは以下の2点になります。●企業のビジネスモデルを理解する●企業がどんな強みを求めているか明らかにする自己PRでは「企業にとって採用しなかったら損をする人材である」ということをアピールする必要があります。参考:面接で言ってはいけない言葉~逆質問編~質問は、特にありませんこれは絶対にNGです。質問がないということは志望意欲が低い、深掘りができていないと評価されてしまう可能性があります。逆質問では、企業に興味がある姿勢を示すべきであるため、何らかの質問はするようにしましょう。逆質問は事前に考えておくことが必要です。それでも逆質問が浮かばないという学生は、面接内容を振り返って考えてみるのも一つの手段であると言えます。どんな研修が受けられますか上記の質問では、主体性がある印象を持たれることは難しいと思います。企業に頼りたい、手取り足取り教えてほしいなどといった主体性に欠ける質問をすることは逆効果になってしまう可能性もあるため、注意が必要です。先程も述べたように、逆質問では志望度が高いことを面接官にアピールしましょう。今日の面接の評価はどうでしたでしょうかこの質問はできるだけ控えた方が良いでしょう。なぜなら、企業側には面接結果を伝える義務がないからです。自分の評価を求めるよりも、最後の最後まで自分を最大限アピールする方がより効果的だと思います。どのような事業展開をしていますか上記のようなHPを見れば誰でも分かる質問をしてしまうのはあまり良くありません。このような質問をすることによって、企業研究ができていないと評価されてしまう可能性が高いです。企業研究ができていないということは、企業への関心が低いと捉えられてしまい、マイナスなイメージを持たれてしまうこともあるため、注意しましょう。仕事内容について聞きたい時は、事業内容ではなく、もっと具体的な業務について聞くようにしましょう。福利厚生や給料について教えてください上記の質問をしてしまうと、仕事を条件だけで選んでいると思われてしまうリスクがあります。そうなるともちろん志望度も低く見られてしまいます。また、福利厚生や給料についてはHPなどの募集要項に記載されているため、逆質問で聞くのではなく自分で調べるようにしましょう。目標が達成できないとどうなりますか目標達成に関して聞くことは悪くありませんが、このような聞き方はあまり良くありません。この聞き方では、「初めから目標達成できないと諦めている」「ネガティブ」などといったマイナスの評価をされてしまうこともあります。目標達成に関して質問したい場合は、前向きな印象も持たれるような聞き方を心がけましょう。まとめ企業が逆質問を通して見ているポイントは以下の2つです。●企業への志望度●基礎的なコミュニケーション力つまり、逆質問では場の雰囲気や面接官の役職等から、今ここで何を質問するのが適切なのか見極められるか否かを見られていると言えます。参考:まとめ本記事では面接で言ってはいけない言葉を紹介しました。「これ良くないんだ」「このワード使ってた」など、意外とあまり良くない表現だと知られていなかった言葉もあったと思います。今回紹介した面接で言ってはいけない言葉は絶対ではありませんが、なるべく使わないほうが良いでしょう。せっかく進んだ面接で、面接官にマイナスな印象を持たれてしまうのはとても勿体ないことだと思います。面接対策をする際はぜひこの記事を参考にし、言葉選びをしてみてください。【関連記事】 39,771 views
「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある? 「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある? 日産自動車のゴーン会長の逮捕や日系平均株価の急落。昨年と比較するとそこまで大きなトピックは少なかった印象もありますが、日本企業を取り巻く不祥事や暗いニュースは2018年も一定の話題を集めました。昨年、日産自動車の無資格検査とほぼ同時期に問題が発覚したのが、神戸製鋼の品質データ改ざん問題です。そんな神戸製鋼は昨年まで以下のような新卒採用メッセージを掲げていました。バラバラの集まりこそが強いんだ一見「まとまりがない」といった意味で悪い言葉に見える「バラバラ」。しかし、神戸製鋼は多様な価値観・考え・バックグラウンドを持った集団。すなわち、ダイバーシティーに富んだ集団という意味で「バラバラ」という言葉を表現していました。(その後あのような不祥事が発覚したというのもある意味皮肉な気もしていますが...)今やダイバーシティーという言葉は一企業に限らず日本社会のトレンドのように語られており、全く言葉として聞いたことがないという方はほとんどいないでしょう。今回は、そんなダイバーシティーという言葉と就職活動の関係性について、具体的な事例や頻出の論点を網羅していきたいと思います。ダイバーシティーの語義と背景ご存知かとは思いますが、ダイバーシティーという言葉は英単語"diversity"に起因しており、最も一般的な日本語訳が"多様性"になっています。元々、一億総中流という言葉にあるような、「皆が同じように高校・大学を卒業し、同じように企業に就職し、同じように家庭を築き・一戸建てに住み、同じように定年まで勤め上げる」というような、皆が皆同じ方向を向き努力し続けていれば自然と経済は成長していくといったような考えの時代は過ぎ去りました。時を経て現在のキーワードは、一億総活躍社会。すなわち、20歳~60歳程の男性だけが社会に出て働く時代ではなく、女性・外国人・高齢者・障がい者など、様々な属性の人があらゆる環境で活躍する社会を目指すべきだと政府は方針として示しています。(実際には、一億総活躍社会という言葉には職場に限らず地域社会や家庭などもう少し広い環境を含みます)以上より、「皆がこうあるべき」という画一的なモデルケースは薄れ、「皆が皆自由度高く違う方向を向く社会を許容すべき」というのが、社会的な風潮をもとにしたダイバーシティーであると言えるでしょう。特に近年では、先述した女性・外国人・高齢者・障がい者やLGBTといった属性の方の雇用を中心として、働き方改革と紐づいた議論が多く交わされている印象があります。学生と企業のダイバーシティーの認識の相違さて、言葉自体は誰もが知るものであるダイバーシティーではありますが、その具体的な意味となると、雇用や働き方の分野に絞って考えても様々な回答が出てくることかと思います。採用HPや企業説明会などでもダイバーシティーを推進している旨をアピールする企業は増えてきている印象がありますが、その中でも学生がイメージするダイバーシティと企業で実際に推進されているダイバーシティーの間には乖離があると思っています。学生の認識:「誰が」「どのように」働くかがダイバーシティーもちろん個々人によって考え方は異なることにはなるでしょうが、多くの学生は職場で「どういった人が働くか」と「どういった働き方をするか」という点でダイバーシティーを認識している印象があります。もう少し具体化すると、「どういった人が働くか」・女性の役員登用や採用割合の増加・外国人労働者の積極的雇用・LGBTに寛容な環境の整備「どういった働き方をするか」・残業時間の削減・フレックス勤務・リモートワーク上記のような認識の方が多いのではないでしょうか。実際、企業が採用HPや企業説明会で示すダイバーシティーもこれに近しい意味で触れられることが多く、厚生労働省が発表している「くるみんマーク」・経済産業省が発表している「ダイバーシティ経営企業100選」辺りも近しい観点で選定されています。参考:厚生労働省くるみんマーク・プラチナくるみんマークについて経済産業省ダイバーシティ経営企業100選ホームページこのように、国策や企業の広報活動でイメージ付けがなされていることも現状の学生の認識を生み出している一因なのだと考えられます。以下のような企業の取り組みを、どの企業でも少なからずやっているものだと考えている方もいるかもしれません。参考:企業の実態:学生が思うほどドラスティックなものではない一方、実際に企業の現場で推進されているダイバーシティは学生の認識と異なっている点が多い印象です。例えば近年認知度が向上しつつある"LGBT"について、先ほどは「寛容な環境の整備」という旨を述べましたが、実際は社内研修の座学で「LGBTの重要性」といったものを学んだり、「ダイバーシティ推進室」といったよう半名ばかり部署をとりあえず設置してみるぐらいで終わっている企業が存在しているケースもあります。ある日系有名企業に勤めている社員からは、研修で「『彼女と』クリスマスどこか行かれたんですか?」という言い方は(LGBT尊重の観点から)不適切な場合があるため、性別に影響しない『パートナー』という言葉を使えという内容のWeb研修を社員全員が受講したものの、実際はほぼ誰もそれを守っていないといった話も耳にしたことがあります。中でも直近で話題になったのは以下の記事でしょう。参考:本当にお前らダイバーシティが分かってないんだな。この方が指摘するように、多くの学生がイメージするような女性の管理職を増加・新卒採用の段階から外国人留学生の枠を広げるといったものは現実のダイバーシティーにはそれほど当てはまらないというのが実情です。それよりも、社会に出て働くのは男性が多い・多くの社会人はオフィスに出向いて9時5時近辺で働く、という社会の大多数の動きは残したうえで、その一部に(リモートワーク・フレックス勤務といった)働き方の変化を加えるというのが企業側が現実として取り組んでいるダイバーシティーだったりもします。この時点で、双方の認識の相違が何となくでもイメージできたかと思います。ダイバーシティーの取り組み事例ここまでの内容ですと、企業はダイバーシティーについて大した取り組みをしていないような印象を持たれた方もいらっしゃるかもしれませんが、当然中には学生のイメージに合った/もしくはそれを超えたダイバーシティの推進の仕方をしている企業も存在しています。ここではその事例を2つピックアップしてご紹介します。事例1:日産自動車|ルノーとの提携を軸に女性の活躍を推進冒頭でも取り上げた渦中の日産自動車。同業界の中でも英語力やグローバルのイメージを持っている方も多いと思います。そんな日産自動車は1999年にフランスのルノーと業務提携したことで知られています。(ゴーン前会長は記事執筆現在ではルノーの会長を継続されています)その影響もあってか、日産自動車では特に「女性の活躍」をテーマに、技術職や管理職といったこれまで男性の割合が高いものとみなされてきた立場について、女性の割合を増加させることを目標に掲げているようです。具体的には、就活生に留まらず受験勉強を控えた高校生へ向けて技術職の女性社員が講演を開くことで、より早い段階からのキャリア意識の醸成(技術職として働くということを選択肢の一つとして意識させる)などといった取り組みが挙げられます。「女性の活躍」と言われると大体多くの企業が重要性自体は説いていたりするものですが、日産自動車では以下の記事にもあるように十数年連続で女性管理職率を増加させるなど名ばかりではなく実際に企業体制に変革を加えていることが読み取れます。参考:日産の取り組み事例2:カルビー|松本社長主導のドラスティックな働き方改革有名食品メーカーのカルビーですが、こちらは社長の松本晃氏の取り組みが有名になっています。「」でも述べたように、多くの日系企業に当てはまる特徴として意思決定の遅さや業務遂行上の非効率性が挙げられます。例えば何か問題が発生すると事あるごとに「とりあえず打ち合わせを行いましょう」という流れになり、肝心の打ち合わせの場ではだらだらと議論が発散していき、長時間かけた結果「決定事項なし」という何のために複数人の稼働をかけて行ったのかよくわからないもので終わってしまうなんてこともあったりします。一方松本氏は、以下の記事にあるように「会議なんか辞めてしまえ」という大方針まで掲げ、「定時が来るまでダラダラと働く」という時間ベースで働く日系企業でありがちな働き方に対し、成果ベースで働き方や待遇を決定するという旨を述べています。参考:会議なし、資料なし、会社に来る必要なし!/カルビー松本会長「ダイバーシティーが嫌いな会社に未来はない」松本氏は前職で外資系医療メーカーのジョンソン・エンド・ジョンソンの社長を務めた経験もあることから、先ほどの日産自動車と同様、外資系企業出身のトップ就任がきっかけとなるケースというのはそれなりに多いのかもしれません。日系企業で社長の方針がここまでトップダウン的に現場まで行き届いている企業というのもそうそうないように思われます。(もちろん細かい部署単位で見ればこういった方針が実際に反映されているかどうかはわからないものですが)なぜ、今の時代にダイバーシティーが求められているのかさて、これら企業の取り組みのように、日本社会にも少しずつではありますがダイバーシティーの考え方が浸透していっている印象があります。冒頭でも少し触れましたが、「世のお父様方は汗水垂らしてモーレツに働くべき」「とにかく努力すれば必ずいい方向へ向かう」といった時代は去り、画一的な行動をしているばかりでは企業も個人も生き残れない時代へと移行していくことが指摘されています。「」でも述べた通り、これからの時代に市場価値を高めるための方法の一つに「ポジションを取る」ことが挙げられます。世の中の常識や「こうあるべき」という既成概念にとらわれているようでは市場で埋もれてしまう一方であり、これまでとは異なったモノの見方や考えが必要になっていっています。すなわち、「同質の集団からは同質のアウトプットしか生み出されない可能性が高い」ことが問題であり、この状況を脱却するための手段の一つとしてダイバーシティーがあると言えるのではないでしょうか。有名な話ですと、キリンの人気商品である「午後の紅茶」は、「午後のゆったりとした時間に紅茶を嗜む」という(少なくとも今の日本社会の多くでは)女性にしか経験できない発想から生まれたというものがあります。女性社員の考え方を取り入れることで紅茶界のポジションを獲得した好例だと言えるでしょう。女性を多く登用するのも、時間ベースの画一的な働き方を脱却するのも、あくまでそれは企業価値や個人の幸福度といったものを高めるための手段に過ぎません。つまり、ダイバーシティーのためのダイバーシティーは本質的ではなく、こういった時代背景や市場動向に対応していくために推進されているのだという位置づけは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーに着目する際に注意すべきこと近年注目度を高めるダイバーシティーについては、事例のようなものが紹介されると何だかそれだけで良い企業と感じてしまうようなことも起きがちです。ここでは、そんなダイバーシティーについて情報を得る際の注意点について指摘します。注意点1:企業の広報活動の一環として提示する情報であることを認識すること採用HP・ナビサイト・企業説明会など様々ですが、基本的にそれはどれも「エントリーしてもらうため・企業のイメージを良くするために提供する情報」であることは考慮しておくべきだと思います。参考:こちらの記事でも近しい指摘をしていますが、就職活動では、学生は内定を獲得するために行動する一方、企業側は自社の利益に貢献できる人材を獲得するための行動を取ることになります。そのため、企業側が提示する情報というのは、嘘ではないにせよ自社をよりよく見せようとする意図を含んでいることは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーもこれと同様に、「ダイバーシティーを推奨している」と言われて悪いイメージを抱く学生はまずいない状況下で、全社的な方針でなくとも一部で実施している取り組みをやたらと強調してアピールしているということも往々にして考えられます。ダイバーシティーの取り組みは魅力的に映ったりもするのですが、それが実際の現場でどこまで適用されているかについては慎重に判断していくことがミスマッチを避けるためにも無難な選択でしょう。注意点2:"まやかしの"ダイバーシティーに騙されないこと注意点1にも関連する内容にはなりますが、皆さんは、以下の記事を読んでどのような感想を抱きますでしょうか。参考:サイバーやメルカリも!女性躍進の最前線|働く女性を支える社内制度10選理容半休・失恋休暇・オシャレ手当・コンサート休暇...そんなことで会社を休んでいいのかと魅力的に感じた方も多いかもしれません。確かにこういった休暇制度や各種手当はそうそうあるものではないためインパクトが強いものにはなりますが、基本的にどの企業でも与えられているはずの年次有給休暇は、理由を問わずに会社を休むことが出来る休暇です。労働者は労働基準法上有給休暇取得の理由を周知する義務はありません。逆に言えば、理容休暇は理容目的でのみ取得が許される休暇であり、失恋休暇は失恋しないと取得できない休暇(のはず)です。こういったごく一部限定的な事由にのみ適用される休暇であったら、むしろ事由を問わず取得可能な労働者の権利である年次有給休暇の増加、もしくは消化の完全義務化といった取り組みをした方が(インパクトには欠けるかもしれませんが)よっぽど有意義だといった見方もあってもいいかと思います。※これらの取り組みをしている企業=まやかしのダイバーシティーで学生を騙している企業だと述べているわけではありませんのでその点ご理解ください一部魅力的に見えるダイバーシティーに関する制度があったとしても、肝心の給与や福利厚生・休暇制度等が満足いくものでなかったらそれは問題でしょう。目先のダイバーシティー制度だけに目を向けるのではなく、実際にそこで働くとなったときに自分が幸福度高く働ける環境であるか総合的に見る姿勢を忘れないでいただきたいと思います。注意点3:ダイバーシティーの"おかげ"かどうかは慎重に判断すること事例2で取り上げたカルビーは有名なダイバーシティーを推進している企業の一つですが、10期連続で過去最高益を更新するなど、好調な業績とダイバーシティーの推進はしばしば紐づけて語られることが多い印象があります。(ちなみに今季は大幅な業績予想の下方修正をするなど苦戦している姿が見受けられます)しかし、これを「女性を増やしたから利益が伸びた」のように結論づけてよいかは実際のところ正確にはわからないでしょう。企業の業績は複合的な要因が絡み合って決定していくものであり、どこまでダイバーシティーが利益に貢献したかを定量的にはかることは難しいでしょう。見方を変えれば、たまたまそれが食品業界のビジネスモデルやカルビーの企業風土に合致したからうまくいったという可能性も十分考えられます。多くの企業が学生のイメージほどダイバーシティーを推進できていない現状下で、今後各企業がどのようにして変革を加えていくかについては、就活生の皆さんにとっても注目すべき観点の一つだと考えています。単純に個々人の個性を頭ごなしに許容するようでは、結果的に組織のまとまりが欠き効率性も失われるという可能性も考えられるでしょう。くれぐれも、ダイバーシティーはやればやるほど良いものだといった単純な考え方は持ってほしくないと思っています。最後にダイバーシティーについてはこれまで述べたように学生のイメージ先行で動いていってしまっている面も多く、学生と企業の認識には隔たりがあるというのが現実です。とは言え、何もこれは学生の情報収集不足だけが問題なのではなく、企業側も発信する情報と現場での取り組みに大きく乖離がある場合など、認識の相違を生み出すきっかけを一部作っているものだと考えています。結局、どちらがいい/悪いといった話ではなく、まずはお互いが少しずつでも歩み寄っていく姿勢を見せることが肝心なのではないでしょうか。本記事が就活生の皆さんにとってダイバーシティーの意味を見返すきっかけとなれば幸いです。関連記事: 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