1月にエントリー締切を迎えるインターン・本選考まとめ|業界別＆締切順

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最終更新日：2023年10月26日

1月にエントリー締切を迎えるインターン・本選考まとめ|業界別＆締切順

2019年も今月で終わりを迎え、就活生は本格的に就活を意識し始める頃ではないでしょうか。

21卒就活市場ではすでに本選考を開始している企業もあれば、まだまだインターンを行っている企業もあります。

そこで本記事では「1月に本選考・インターンのエントリー締切を迎える企業」をまとめました。

早期内定が欲しいと思っている就活生や、本選考の前にインターンに参加したいと思っている就活生はぜひ参考にしてみてください。

本選考とインターンの締め切り情報

【1月に本選考のエントリー締切を迎える企業】

【1月にインターンのエントリー締切を迎える企業】

1月に本選考のエントリー締切を迎える企業

ここでは、1月中にエントリー締切を迎える本選考情報を紹介します。

  • シティグループ
  • シグマクシス
  • アマゾン(amazon)
  • アビームコンサルティング
  • 毎日新聞社
  • TBS
  • 日本経済新聞社

シティグループ

■締切
2020年1月5日(日)23:59

■募集部門
・オペレーション＆テクノロジー
・ファイナンス

本選考へのエントリーはこちら

シティグループの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら

シグマクシス

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1月にインターンのエントリー締切を迎える企業

ここからは１月にインターンのエントリー締切を迎える企業を紹介していきます。

全35社のインターン締切情報を掲載していますので、自身の興味のある企業を選択して情報を確認していただければと思います。

コンサル・シンクタンク

  • 野村総合研究所
  • PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社

野村総合研究所

経営コンサルティングコース（3days）

■締切
2020年1月6日(月)正午

■日程
第1クール：2020年2月12日(水)～2月14日(金)
第2クール：2020年2月18日(火)～2月20日(木)

エントリーはこちら
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PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社

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最後に 

本記事では"1月にエントリー締切を迎えるインターン・本選考情報"を業界別&締切順にまとめてみました。

冬季インターンは本選考の優遇に関わる場合も多くあり、また本選考前の実践的な練習にもなると思いますので、積極的にエントリーしてみてはいかがでしょうか。

本記事を有効活用し、しっかりとスケジュールを管理した上で効率の良い就活をしてみてください。

【インターン・本選考対策に関する記事】
エントリーシート(ES)作成に関する記事はこちら
WEBテスト・筆記試験に関する記事はこちら
グループディスカッション(GD)に関する記事はこちら
面接に関する記事はこちら
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unistyle編集部

unistyle編集部では、就活生に納得のいく就職活動をしてもらうための情報発信を行っています。

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「内定辞退率、64.6%」を経済学の基本用語に当てはめて考える【unistyle業界ニュース】 「内定辞退率、64.6%」を経済学の基本用語に当てはめて考える【unistyle業界ニュース】 2017年11月13日。街中では年賀状の売出しが徐々に始まり、同日には紅白歌合戦の司会が発表されるなど、年末年始の話題が増えてくる時期となりました。そんな年末・週末へと未来に目を向けたくなる週明け月曜日、18卒就活生にとっては過去に引き戻されるような話題がニュースで取り上げられました。参考：リクルートキャリア就職みらい研究所【確報版】「2017年10月1日時点内定状況」｜【学生の内定辞退率64.6％】【空前の売り手市場影響か】｜そんな見出しのもと、各媒体がこぞってこの話題を取り上げました。当事者である18卒だけでなく、もちろん19卒以降の学生にとっても、ダイレクトに自分の就活に関連する話として関心を持った方は多いことでしょう。今回はこの「内定辞退率64.6％」という数字について、その定義や理由を中心に大学で学ぶ経済学用語と関連付けて解説していきたいと思います。「内定辞退率」とはー何社辞退しても数値上は同じ上記リクルートキャリアの調査書では、【内定辞退率＝就職内定辞退人数÷就職内定取得人数】という形でこの用語を定義しています。もう少し詳しく言えば、「企業から1社以上の内定を得た学生のうち、1社以上内定を辞退した割合」と説明できるでしょう。この言葉について考えるうえでは、「同じ学生が複数社辞退したとしても、率自体には影響を与えない」という点を把握しておく必要があると思っています。例えば、「2社内定して1社辞退した学生」と「10社内定して9社辞退した学生」では、企業に与える影響度合いは大きく異なるでしょう。この点が数値上反映されないため、例えば「100人内定を出したら平均65人が辞退する」という意味にはならないことは認識しておくべきだと思います。もちろん、内定辞退をする学生の大半は複数内定を獲得していたでしょうから、学生から見た内定辞退率と企業から見た内定辞退率の間には当然相関はあると考えられるでしょう。また、一口に「企業」と言っても社員数が1桁のような中小企業から万単位を誇る大企業までその種類は様々です。国内の全従業員者数のうち、70%程度が中小企業で働いているわけですから、多くの就活生が志望する人気大手企業以外にこの数値が大きく左右されることも理解しておくべきでしょう。参考：独立行政法人経済産業研究所2016年版中小企業白書なぜ「内定辞退率」が高まったのか？ー「エントリー数」と「就活の期間」この点について、多くの媒体では「景気の改善による採用数の増加」というブーム的な要因として辞退率の高さを説明しています。もちろんそれは一つとして、ここではもう少し長期的な要因について考えていきたいと思います。理由１：大量エントリーシステム（需要と供給）大学以前にも、高校の政治経済の授業で学ぶ「需要曲線・供給曲線」。労働市場においては、求職者(=学生)が供給側・採用側(=企業)が需要側に該当します。需要側の実数が増えなくてものべ人数が増えるのであれば、企業側が採用人数を増やさない限り、内定辞退者数が高まるのは当然と言えば当然です。1995年にマイナビ(当時は「毎日就職ナビ」)・1996年にリクナビ(当時は「RBontheNET」)がサービスを開始するなどして以来、就活におけるエントリーはWeb媒体でボタン一つで完了というケースが徐々に増加していきました。今では当たり前になった"エントリーシート(ES)"という選考形式が始まったのもこの時期と言われています。それ以前は、個別に企業から資料を取り寄せてエントリーし、手書きで履歴書を作成するという形式が一般に取られていました。現在では、一企業のESをコピペ＋一文改変することで複数の企業へエントリーシートを送信することができ、50社・100社といった"大量エントリー"が可能になっています。ナビサイトは、企業側から期間ごとの掲載料形式で収益を得ています。そこからのエントリー数の成果は、それが直接収益金額に結びつくわけではありませんが、来年度以降の継続的な利用を促すうえでは重要な指標になります。社内に目を向けても、「学生1人あたりのエントリー社数」のような指標を重要業績評価指標(KPI)として設定している可能性は高いと考えています。ちなみに、学生にそんな形で大量エントリーを促す一方で、「内定者フォロー」という名目で内定辞退を防ぐコンサルサービスまでやっているということです。そういったビジネス的な背景を見ると、現在の就活システムで学生が「踊らされている」と表現されるのもある意味納得かもしれませんね。しかし、どんなにエントリーしたとしても、いつの時代でも最終的に入社できるのは1社のみであり、それだけ「内定辞退者」が増える要因にも繋がります。そのため、現在ではあえて手書き郵送のエントリーシートを課す・説明会に参加した学生のみエントリーできるなどの策を講ずることで「とりあえずエントリーする」層を減らし、本当に入りたいと考える学生に受けてもらおうとする企業も一定数存在しています。理由２：情報の非対称性（モラル・ハザード）学生がエントリー数を増やす要因は、何も就活ナビサイトやマイページといったシステム上の話だけではありません。学生が受験する企業を選ぶにあたっては、その企業の情報を知ることが必要となります。その手段としては採用HP・ナビサイト・企業説明会など様々ですが、基本的にそれはどれも「エントリーしてもらうため・企業のイメージを高めるために提供する情報」であることは考慮しておくべきだと思います。ナビサイト上でよく見られる「人気企業ランキング」などについても、その企業でやりたいことがある人がそれだけ多いというわけではありません。「人気だから人気」すなわち「ランキングに載っているから」という理由でスパイラル的にアクセス数・エントリー数が増えているのだと考えられます。そもそも広告料を多く払った企業がトップページに掲載されるなどして、学生の「人気」が形作られているという側面ですらあります。さらに、就職活動で「自分をより良くみせよう」とするのは何も企業側だけでなく学生側にも近いことが言えると思います。「優秀な人材を採用したい」「より上位の企業から内定を貰いたい」という双方の考えが、結果的に「逆選択」（=優良企業・優秀な学生が選択されず、両者の間にミスマッチが生じること）を生み出していると言えるでしょう。経済学的に言えば、「最適な資源配分がなされていない」という市場の失敗の状態に陥っていると言い換えられると思います。理由３：就職活動の早期化・長期化（囚人のジレンマ）上記2つの理由ではエントリー数に焦点を当てて述べていきましたが、経団連に属する大手企業に限ればもう一つ、就職活動の期間についても一つの要因があると思います。16卒の「3月解禁・8月内定」と言われた採用活動期間の後ろ倒し以来、毎年のようにその年の就活スケジュールがどう設定されるかに注目が集まっています。しかし、多くの企業はその後ろ倒しとなったスケジュールを守らず、「インターン」「面談」「座談会」といった形で早期から学生との接点を持つような企業が増えています。学生側もその企業の動きに合わせて、広報活動解禁のずっと前からインターン選考への参加を中心とした動き出しが当たり前のようになっています。その多くが、「他の人がやっているから自分もやらなきゃ」という意識によるものだと考えています。経団連が学生の学業への影響などを考えて設定したこのスケジュールが、結果的に就活の早期化・長期化をもたらし負担を増やすことになったのは皮肉と言えるかもしれません。少なくとも、「インターンがあるから授業を欠席する」といった学生の態度を経団連側が望んでいたとはとうてい思えないでしょう。図：学生側にとっての就活の早期化と囚人のジレンマ〜就活の早期化〜自分早めに動く早めに動かない他の学生早めに動く競争激化無い内定早めに動かない余裕で内定競争正常化このような学生の動き出しの早まりは、しばしば経済学用語の一つである「囚人のジレンマ」に当てはめて説明されます。上図のように、・学生個人(自分)としては、自分は一人だけ早く動き出し他人は自粛している状態が最も有利に働くでしょう。いわゆる"フリーライダー"という状態です。＝余裕で内定・次点で好ましいのは、自分も含めた全員が早期の動き出しを自粛している状態です。＝競争正常化・その次に好ましいのは、自分も含めた全員が早期の動き出しをしている状態です。＝競争激化・最悪なケースは、他の学生は早期に動き出しをしているのに自分だけが何もしていない状態です。＝無い内定「学生」という全体集団で見れば、皆が早期に動き出すよりは自粛した方が良い"パレート優位"なはずなのに、自分だけが何もせず出遅れていく「無い内定」の状態を避けるために、結果的に早期からの動き出しを選択するという説明になります。就職活動が早期化・長期化すれば、学生にとっては企業との接点が増え「(就職する気はないけど)早めに内定を貰う」といった、時期によるポートフォリオの形成・志望度の低い企業の内定獲得へのインセンティブが働きます。このことが、内定辞退率を高める一因となっていると考えられるでしょう。最後にと、これまで内定辞退率が高まる要因について分析をしていきましたが、もちろんunistyleでは何も現状の新卒採用システムを頭ごなしに否定しているわけではありません。特に早期からの動き出しは「理由2：情報の非対称性」を多少なりとも減らすことに繋がるため、競争激化のデメリットを考慮しても意味のある行為だと考えています。いずれにせよ、何十万人といる他の就活生の動きをどうにかすることはできないわけですので、現状では競争激化を覚悟で自ら早く動き出すしか勝ち抜く術はないでしょう。いずれにせよ、「内定率が高いから自分たちの就活も楽勝」と考えたり、一時的なデータに惑わされたりすることなく、その数字の意味や背景にまで目を向けることが、今後の納得のいく選択をしていくためには大切になるのではないでしょうか。その際、本記事のように大学で学んだ内容を簡単でいいので当てはめてみると、学業・就活の双方向の活動に役立てることができるかもしれません。参考：photobyChrisPotter 13,364 views
【食品専門商社の仕事内容を解説】総合商社との違いとは？ 【食品専門商社の仕事内容を解説】総合商社との違いとは？ 今回は食品専門商社で働いている新入社員の方にコラムを書いていただきました。食品業界を志望する学生にとって有益なコラムになっていると思います。また、商社志望の学生は専門商社と総合商社の違いについて学ぶ事が出来ると思います。本記事のコンテンツ・私が食品専門商社に入社を決めた理由・新入社員としての仕事内容・新入社員研修に対する感想・普段の生活について・総合商社と専門商社の違い・食品専門商社のいいところと悪いところ・食品業界を志望するにあたって知っておいた方が良い情報・私の将来的な展望・最後に私が食品専門商社に入社を決めた理由①実家が何代も続く自営業をやっており、それが食品に関わることであったこと。②大学では食についての講義を受講し細かく調べあげ、専門家や食を通じてビジネスをしている人に連絡を取り、話を伺うことで将来的には自分も経営者となり家業を継ぐ気持ちを強めていった。⇒その結果、中でも食品専門商社は食品メーカーと小売の間に立ち、両者と深く関わりながら仕事ができると思い、将来的にも役立つことを学べると考えたから。新入社員としての仕事内容主にメーカーへ商品の発注、物流センターの在庫管理をしている。発注しても物流センターに入荷しないこともあり、当然だが全てが順調に進まないことが多い。その都度、依頼書などを発行し物流センターに送ったり、メーカーに連絡を入れるなど調整をはかっている。その他では、時々メーカーの商品説明会が社外内で開催されるので参加したり、得意先である小売を訪問することもある。新入社員研修に対する感想主な研修は①物流センターでの研修、②百貨店の地下にある食品売場での研修である。①については、物流センターがどのような流れでメーカーから商品を受け取り、小売(スーパーなど)に出荷しているかを学ぶ。②では、小売の立場(消費者に近い立場)で商品の品出し、補充を通じてどのような商品が売れ筋なのか、地域のニーズを知る研修であった。①と②で1ヶ月を要し、パートの方と一緒に作業するのでアルバイトの感覚だった。ただ、配属されてからは研修をしたからこそイメージできることが多く役に立っている。その他の研修は、マナー研修やちょっとしたグループワークなど。普段の生活について【平日】8:30に出社。所属部署によるが、基本的に残業は少なく、職場環境は悪くないと思う。ただ、お中元やお歳暮、年末年始といったイベントでは商品の出方が激しいので忙しい。【休日】経営者になる覚悟でいるため、広く浅くビジネスを知るため経済番組や新聞、本を参考にしている。鵜呑みにせずあくまでも参考。経済番組は平日放送分を録画し休日に倍速再生にして視聴。もはや趣味になっている。総合商社と専門商社の違い総合商社は様々な分野に関わっているので、自分が望む部署に入るのは運任せな面があるように思う。部門別で選考している会社もあったが、倍率はとても高い。一方、専門商社は特定の分野に深く関わりたい人にとっては良い場所であると思う。海外の取引は総合商社と比べ少ないので、海外でバリバリ働きたい人にとっては物足りなさを感じるかもしれない。食品専門商社のいいところと悪いところ【良い点】名の通り、食品分野に特化して仕事ができること。食品がどのような流れで消費者の元に届いているのか仕組みを理解できる。物流機能と情報機能が食品商社の強みであり、メーカーと小売が手の届かないところを補っている。例えば、小売であれば「毎日必要な時だけ必要な量の商品が欲しい」「全国に商品を分散させたい」という要求を、メーカーであれば「なるべく大量に販売したい」「売れる場所を特定させたい」などがある。これらに対して物流・情報機能を駆使するのが食品商社の役割。【悪い点】・営業に関して言えば、提案型営業とは遠いところにあると思う。メーカー・小売の要求ありきで営業するため、クリエイティブ性はそこまで求められていない。・売れる自社商品をつくっていこうとメーカーのようなこともしているが、なかなかうまくいっていない。食品業界を志望するにあたって知っておいた方が良い情報どの業界にも通じることだろうが、食品業界の営業はなかなか泥臭いところがある。メーカーはCMなどで認知されやすく、就活生にとってはイメージし易い会社であり、とても魅力的であると思う。実際、仕事を進めていくと消費者に一番近い小売りが強い発言権を持っているように感じることがあるので、メーカーを志望される方はその点は理解しておいた方が良いかもしれない。参考：私の将来的な展望前述したように、将来は経営者になる覚悟でいるのでサラリーマンである期間を決めて仕事をしていく。途中、食品業界内で転職する可能性もある。脱サラ後は、経営者として事業拡大を進めていく。「将来どのような方向に進みたいか」を入社前に決めることができたので、今の会社で働いていることに意味は見出せている。参考：当社で実現したい働き方、成し遂げたいことは何ですか？最後にいかがでしたでしょうか。食品関係については、深くその業界に触れることができるため、食品業界を希望している人には是非併せて見てもらいたい欲しい業界です。また、食品専門商社を具体的に検討されている方には、本記事が業界研究の一助となれば何よりです。 81,537 views
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