【業界研究｜コンサルティング】コンサルティング業界とは何かから選考対策までを解説

コンサルティング業界は高学歴就活生から高い人気を得ている業界の1つです。高度な論理的思考力や幅広い知識、高年収など良いイメージを持っている学生も多いのではないでしょうか。

特にMBBと呼ばれるマッキンゼー、BCG、ベインを始めとした戦略系コンサルティングファームは就活生の憧れとも言えるでしょう。

しかし、激務だとも言われるのがコンサルティング業界です。外資系投資銀行と並び、頭脳だけでなく体力的にも厳しい世界と言えます。

本記事では、コンサルティング業界の業界研究ならびに選考対策の解説を行っていきます。

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• 本記事のコンテンツ
• そもそもコンサルティングとは
• コンサルティング業界の分類
• コンサルティング業界の各分類の仕組み
• コンサルティング業界における日系と外資系の違い
• コンサルティング業界の今後の動向
• コンサルティング業界の選考対策
  ┗ES対策
  ┗Webテスト/筆記試験対策
  ┗グループディスカッション(GD)対策
  ┗面接対策
  ┗インターン対策
• 最後に
  ┗企業別対策

そもそもコンサルティングとは

コンサルティングとは、相手の抱える課題に対して解決策を示し、その発展を助ける業務のことを言います。簡単に言うとクライアント（＝顧客）の困りごとを解決する仕事のことです。

そのため「企業のお医者さん」と例えられることもあります。彼らのクライアントは、各業界の民間企業だけでなく、官公庁や公的機関も含まれます。

コンサルティング業界は企業の課題への解決策の提案（解決資料やシステム）を商品としています。そしてその商品を考えることがコンサルタントの仕事であるため、「人」こそが商品とも言うことが出来ます。

コンサルティングのビジネスモデルは一般的に言う「労働集約型」と呼ばれるもので、人間の労働力に依存する傾向があり、その結果として勤務時間が長く激務と言われるようになっているのでしょう。

また、近年新卒・中途ともに人気は高まっていますが、新卒の場合特に彼らが何をやっているかが分からずに、イメージだけでコンサルティング業界を志望している方もいるかと思います。

実際、戦略系コンサルティングファーム（※後述）だと志望動機をほぼ聞かれずに、フェルミ推定やケース面接で地頭の良さを示せれば受かることもあるためにこのようなイメージが付きやすいのではないでしょうか。

ここではコンサルティングファームの仕事をイメージできるように業務を説明していきたいと思います。

コンサルティングファームは、クライアントから案件を受注することにより、業務に取り組み始めます。案件の獲得方法として、依頼による受注や営業、競合他社とのプレゼンテーションなどがあります。

そして案件を受注すると、その案件に取り組むプロジェクトチームが組成されます。そのため、プロジェクトごとに期間やチームが異なるシステムとなっています。

チームが組まれると、クライアントとプロジェクトの体制やスケジュールについて確認を行います。その後は、コンサルタントがプロジェクトの問題解決の仮説を構築するため、クライアントの社内外の人へのインタビューやデータの収集を行います。

集めたデータを基に課題解決方法を策定し、内容を固めていきます。出来上がった提案をクライアントに発表することで一つのプロジェクトが終わり、次のプロジェクトにアサインされる流れになっています。

また、最近は解決法の提案だけでなく、実行支援まで行うコンサルティングファームが増えてきています。

コンサルタントは業務内容からも見てわかるようにデータの収集・分析、仮説構築、資料作成が主な仕事となります。特に若手のうちは上司の指示を基に仕事をするため、細かい作業ばかりとなり、転職する人が現れてくるのではないかと考えられます。

コンサルティング業界の分類

コンサルティング業界と言っても大きく5つに分類され、それぞれが異なる領域を担当しています。

戦略系コンサルティングファーム

・外資系

・国内独立系

総合系コンサルティングファーム

・BIG4（会計事務所が母体）

・日系

IT系コンサルティングファーム

シンクタンク系コンサルティングファーム

業界・業務特化型コンサルティングファーム

コンサルティング業界の各分類の特徴

ここでは、各分類ごとの特徴を解説していきたいと思います。分類ごとに担当する事業領域が異なるため、理解を深めておくと良いでしょう。

戦略系コンサルティングファーム

戦略系コンサルティングファームは大企業の経営戦略や成長戦略を考案します。「どのような企業になればいいだろうか。」や「どの事業を中核事業として行えばよいか。」など、クライアントの経営のトップレベルに関わることが出来ると言えるでしょう。

また、時には実行支援まで携わることもあります。そのため案件の金額も大きくなることが多く、トップオブトップが集まります。

また、「Up or Out（昇進か退職か）」や激務と言われる環境であるため、転職が多いことでも有名です。「Up or Out」は以前よりはましになりましたが、それでも厳しい世界だと言えます。

その他にも、起業をするためのスキルを身につけるためにこれらのファームを選ぶ人も少なくはありません。

総合系コンサルティングファーム

総合系コンサルティングファームはクライアントの戦略立案と言った上流のフェーズからシステム導入、オペレーションの改善、システムアウトソーシングなど幅広い領域を担当しています。クライアントの課題に対して川上から川下まで担当できることが魅力と言えるでしょう。

また、幅広い事業領域を担当するため、組織自体の規模が大きくなることも特徴です。特に先に挙げたBIG4はグローバル企業として世界各国に拠点を持っているだけでなく、監査法人・法務・ファイナンシャルアドバイザリーなどの企業も抱えているため、クライアントにとって最適なソリューションを包括的に提供できることが強みであると言えます。

また、戦略コンサルティングほど激務ではなく、教育制度が充実しているのも特徴の一つです。

IT系コンサルティングファーム

IT系コンサルティングファームはIT戦略の立案から業務改善システムの導入、ソフトウェアの開発などITを切り口として企業の経営課題を解決しています。

社内に開発を担当している部署があるため、ベンダーに頼らずとも案件を実行できる点が魅力とも言えるでしょう。

シンクタンク系コンサルティングファーム

シンクタンク系コンサルティングファームはシンクタンクの強みであるリサーチ力を活用したコンサルティングを行うファームです。シンクタンクという性質上、官公庁とビジネスを行いたいと考えている方には最適なファームだと考えられます。

また、大手金融機関をバックに持つため、金融システムの案件が多いことも特徴です。

詳しくは以下の記事を参考にしてください。

業界・業務特化型コンサルティングファーム

上記４つの分類に加え、近年は特定の業界・業務に特化したコンサルティングファームにも焦点が当てられています。外資系ファームの一つであるマーサー・ジャパンは企業の組織人事・年金制度に特化したコンサルティングを行っています。

リンクアンドモチベーションは採用に関するコンサルティングや人事に関したコンサルティングを行っています。

他にもサプライチェーンに特化したコンサルティングやマーケティングに特化したコンサルティングなど数多くの業界・業務に特化したコンサルティングファームが存在しています。

コンサルティング業界の今後の動向

現状、採用を拡大し人材を多く確保しようとしているコンサルティング業界ですが、今後はどのようになると考えられるでしょうか。

コンサルティング業界の動向に関する要素を2つ考えてみましょう。

日本企業の海外進出

近年、日本企業はグローバル化を目指し、世界各国へ拠点を広げようとしています。拠点を広げる方法として、現地での法人設立の他、M&Aなどが挙げられます。

特にM&Aによる海外進出を考えると、現地の法規制やその国独自の慣習などの大きなハードルが存在しています。企業の海外進出に関する知識が少ないため、海外進出をしたくても出来ない可能性が高いと言えます。

そのようなときに豊富な知見や分析力、グローバルなネットワークを活用し、企業のM&Aを支援・実行するのがコンサルティングファームです。

M&Aをする際の戦略策定から案件のクロージング、取引後の統合活動（PMI）まで一貫して担当するファームもあれば、部分的に関わるファームもあります。

また、M&Aは高額な案件になることが多いため、案件が増え続けそれに携わっている限りはコンサルティングファームも大きな収入を得続けることが出来ます。

テクノロジーの活用

近年、企業の成長にはITの活用が不可欠とも言える時代になってきました。そのため、コンサルティング業界もITについての知識は当然求められ、数多くのシステムの導入・開発を行っています。IT系コンサルティングファームの台頭もこのためと言えるでしょう。

例えばIBMは高度な自社テクノロジーを持ち、それを活用したコンサルティングを行っています。アクセンチュアはエンジニアを多く抱え、クライアントにとって最適なシステムの開発をしていると言えるでしょう。

これからの時代はより高度なデータを活用したビジネスを行うことになると考えられるため、豊富な知識を持つコンサルティング業界の需要は高いと言えるでしょう。

コンサルティング業界における日系と外資系の違い

経営コンサルティング、特に戦略系コンサルティングは米国発祥のサービスであり、それを日本国内へ持ち込み展開したのも米国の外資系ファームでした。現在でも、主要な経営戦略コンサルティングファームはほぼ外資系が占めています。

一方で、国内では元々リサーチを行っていたシンクタンク系企業がコンサルティング事業に進出し、同時に中小企業を対象にしたコンサルティング会社が規模を拡大してきました。

このような背景より、日系ファームと外資系ファームにおける「制度・カルチャー」の違いを説明していきます。

企業制度・カルチャーの違い

外資系ファームは基本的に、Up or Out（昇進か退職か）の文化です。「プロフェッショナルは成長し続けて当然」という価値観が浸透しており、一定期間で昇進出来ない場合は退職することになります。これだけを聞くと非情だと感じる方もいるかと思いますが、決してそうではありません。

外資系ファームでは徹底的な成果主義の人事評価制度を採用しています。これは、各社員の生産性をあらゆる方面から議論して評価するというものです。つまり外資系ファームでは、常に生産性を測られ評価される環境にあるので、成長のチャンスがたくさんあるというメリットがあります。

日系ファームは、外資系ファームのように徹底的な成果主義の人事評価制度を持っておらず、Up or Outといった文化はありません。部分的に成果主義的な評価制度を持ちながらも、実際には年功序列的な風潮の会社が多くあります。そのため日系ファームでは、離職率が低く、特定分野の強みを持っているベテランが息長く組織や顧客に貢献し続けられるというメリットがあります。

コンサルティング業界の選考対策

コンサルティング業界の選考は、外資系の場合、戦略コンサルであれば3年の冬（採用予定数に達していなければ春も追加）、総合コンサルも4年生になる春には採用を終えるスケジュールとなっています。日系の場合でも、早い段階から内定を出すところが多くあります。

このように3年の秋〜冬に内定が出ることから、かなりの高倍率になることが見込まれます。その選考をくぐり抜け内定を取るためには、早い段階から徹底した対策をする必要があります。

特にコンサルティング業界の選考では、先にも挙げたフェルミ推定・ケース面接や企業オリジナルのテストなど、通常の企業の選考とは異なった対策をする必要があります。

また、多くの戦略コンサルはジョブと呼ばれる数日間のインターンで学生を評価し、内定を出します。総合コンサルもインターン経由で内定を出すところもあります。つまり、インターンにも対策が必要になります。

ここでは、各フェーズごとの対策について解説していきます。

ES対策

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Webテスト/筆記試験対策

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グループディスカッション(GD)対策

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面接対策

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ケース面接やフェルミ推定の対策は以下の記事をご覧になってください。

インターン対策

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最後に

コンサルティング業界といっても大きく5つに分けることができ、それぞれ類似している部分もありますが、異なった領域を担当しています。志望動機を作る際にはそれぞれの担当領域を把握した上で考えると作りやすいでしょう。

また、近年はどのファームでも論理的思考力に加え、人間性も重視されるようになっています。筆記試験・ケース面接対策はもちろんですが、自己分析を深め、自らの人柄を伝えられるようにしておくといいでしょう。

コンサルティング業界は選考が早期から始まり、早い段階から選考慣れができるだけでなく、ハイレベルな選考を受けられるため、少しでも興味がある方は受けることをおすすめします。

内定をもらえた場合には、他企業を受ける際の箔付けにもなるため、頑張ってみてください。

▼関連コンテンツ（選考対策記事・内定者ES・選考レポートなど）はこちらから

また、以下の動画ではコンサル業界の全体像についてわかりやすく説明していますので、本記事とあわせてご確認ください。