伊藤忠商事のテレビCMを作るとしたらどんな内容にするか【14卒伊藤忠商事GD過去問】

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最終更新日:2023年10月30日

伊藤忠商事のテレビCMを作るとしたらどんな内容にするか【14卒伊藤忠商事GD過去問】

企業研究

近年、トップ企業における採用選考において、グループディスカッションの選考の重要性が高まってきているように感じています。

外資系コンサルティング会社、外資系メーカーにおいては以前から重要視されていましたが、近年では総合商社においても、3次面接の後など、選考の後半においてグループディスカッションが課されるケースが増えてきたようです。

グループディスカッションを通して、各個人の論理的思考力、思考の幅と深さ、対人コミュニケーション能力など面接だけでは図ることのできない部分についても評価できるというのが、重要視されてきている理由の一つだと考えられます。

今回の解説は15卒の伊藤忠商事の採用選考で課された「伊藤忠商事のテレビCMを作るとしたらどんな内容にするか」というものです。是非、読み進める前に自分であれば、このように考えるという流れを考えてから読み進めて見て下さい。

グループディスカッションで必要な能力や基本的な評価基準については下記コラム、テクニックも同時にご参照下さい。

本選考とインターンの締め切り情報

1.議論の流れと時間配分の確認

GDは、大体30分〜1時間の時間制限があるもので、ダラダラと話をしているとあっという間に制限時間となってしまいます。与えられた時間内に結論まで導くためにも、最初に議論の流れと時間配分の確認をしておくべきでしょう。

今回のテーマであれば、「前提条件となるテレビCMの目的の明確化⇒目的に沿ったターゲットの選定⇒ターゲットにあったCM内容」といった議論の流れで話を進めていくとスムーズに結論まで導けそうです。

時間配分については、30分であれば、まずは均等に10分ずつ分けて、議論がすぐに決まるようなら次の段階へ、議論が停滞したとしても10分以内に決めるという形で進めれば、時間が足りずに結論までたどり着かないということはなさそうです。

2.前提条件となる「テレビCMの目的」の明確化

議論を進める上では、前提条件を明確にすることが重要になります。

今回のケースで言えば、前提条件を確認しないまま、Aさんは海外での知名度向上のためのCM内容について話を進めて、Bさんが国内での学生向けのCM内容について話を進めようとしていたのでは収集がつかなくなります。そのためまずはじめに前提条件となる「テレビCMの目的」について、グループメンバー全員で共有する必要があります。

さてそれでは総合商社である伊藤忠商事がテレビCMを行う目的は何か考えていきましょう。一般的なテレビCMであれば、一般消費者に向けて、製品やサービスの知名度・ブランドイメージ向上とそれに伴う売上の増加を目的として行われています。

それでは一般消費者を対象とした特定のサービスや製品を直接扱うことのない総合商社は、一体何の目的で誰に向けてテレビCMを行えばいいのでしょうか?

先ほど述べた通り、一般的にテレビCMとは知名度・ブランドイメージ向上のために行われます。それでは売上増加以外に、知名度・ブランドイメージが向上することでどのような効果が見込めるでしょうか。

一つは採用人気アップの効果が考えられます。 総合商社においては、ヒトが資産と言われる、ヒトが他社との競争源となるビジネスを展開しているので、テレビCMを行うことにより、採用人気がアップするのは好ましいことだと言えます。

グループディスカッションにおいては、今回のように売上アップのためのCMを作るか、採用人気アップのためのCMを作るかという分岐点において、どちらを選択すれば正解というものはありません。どちらの選択肢を選んだのかしっかりと示せることが大事です。

今回のケースでは、やはりテレビCMを行う一番の目的である、売上アップのためのテレビCMの内容について解説したいと思います。

3.目的に沿ったターゲットの選定

それでは総合商社である伊藤忠商事の売上を上げるためのテレビCMは誰をターゲットとすればよいでしょうか。

そもそも総合商社の売上をアップさせるために必要なこととしては、①既存取引の拡大 or ②新規取引の開拓の二つが考えられます。いずれのケースの場合においても、ターゲットとなるのは商社との取引に対して、重要な決断ができる責任を持っている人となるでしょう。

そういった意味ではターゲットとなるのは、下記三タイプの人たちなのではないかと考えられます。

①:企業の社長・役員クラス
②:取引決定に関わる部長・課長クラス
③:①・②の奥さん

①については言わずもがな、企業の重大な決定を下すことのできる人々であり、②についてはボトムアップ型の日本組織においては、現場の決定を握る部長・課長の判断は大きく影響すると言えます。また③の奥さんクラスというのも無視できない存在でしょう。

今回のケースでは、ボトムアップの企業が多い日本の会社組織において、大きな影響力を握る②をメインのターゲットとしたいと思います。

もちろんターゲットの考え方についても正解があるわけではなく、別の考え方もできると思いますので、是非自分ならどのように考えるかというのも訓練として行って欲しいと思います。

※日本組織がボトムアップ型とは
日本の会社においては多くの場合、部下から提案を行い、上司の承認を得るというプロセスが多いため、一般的にボトムアップ型と呼ばれている。一方で欧米企業の多くは、社長や役員が現場の隅々まで把握し、上から提案を行い、部下が上司の意向のもとに働くという形式のものが多いためトップダウン型の組織と呼ばれている。

4.ターゲットにあったCM内容

前提条件の確認が終わり、ターゲットも確定したのであれば、後はCMの内容を考えていくだけです。

3において売上拡大の方法については、既存取引の拡大と新規取引の開拓のどちらのパターンもあると話をしましたが、既存取引の拡大についてはテレビCMのような短い時間のコミュニケーションではなく、実際の取引に伴うコミュニケーションの中ですべきものだと考え、今回のケースにおいては、まだ伊藤忠商事と取引のない企業の部長・課長級の人々をターゲットにCM内容を考えていきたいと思います。

商社と取引のない企業においては具体的にどのようなメリットがあるのか、商社が何をしているのかわからない、商社が間に入ることで実際にどのようなメリットが会社にもたらされるのかわからないというのが正直なところなのではないでしょうか。

そういった商社のわかりにくい機能について、わかりやすく説明する上では、実際の事例に基づき、商社が何を担っているのか映像として残すのが最もわかりやすいのではないかと個人的には思います。

そこで総合商社の実際のプロジェクトにおいて、働く人に焦点を当てて、実際にファミリーマートやその他伊藤忠商事と取引のある企業に対して、どのようなバリューを提供しているのかを示す内容にしてみては如何でしょうか。

複数のパターンを作成して、様々な商社機能について、できるだけわかりやすく伝えるCMを作りたいと思います。 CMを放送する先はやっぱり、ビジネス系の番組が充実しているテレビ東京、放送時間も朝型の時間もしくは、夜〜深夜にかけて放送されるようにCM枠を購入できるとよいでしょう。

5.最後に

如何でしたか。

もちろん上記はグループディスカッションの流れの一つに過ぎず、上記以外の内容になったとしてもまったく問題はありません。

重要なことは、議論の流れをしっかりと組み立てること、複数の選択肢をできるだけ広く明らかにすること、ある選択肢を選ぶ上ではその理由を明らかにすることです。

グループディスカッションのメンバー一人一人が上記のように、議論の流れを把握した上で、議論することができるともっともっと良い内容のテレビCMを考えることができるでしょう。

まずは、一人でもグループディスカッションのお題に対して、しっかりと結論まで導くことのできる力を養って欲しいと思います。

ちなみに双日なども近年テレビCMを提供していましたので参考までに下記しておきます。 このCMが何を意図しているのかについても考えていきましょう。

こちらの動画ではグループディスカッションについてわかりやすく紹介しています。ぜひご覧ください。

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総合商社の女性総合職採用比率と他業界の比較 総合商社の女性総合職採用比率と他業界の比較 先日も政府として国家公務員の女性割合を30%以上にする政府目標を発表するなど、女性の社会進出に関する議論が盛んです。日本における女性の社会進出度の低さは以前から指摘されており、世界経済フォーラムが毎年発表している「グローバル・ジェンダー・ギャップ・レポート」におけるランキングは毎年非常に低い順位で推移しています。就職活動においても、女性の総合職採用は不利なのかという質問をよく受けますので、今回は女性の就職活動に関わるデータを色々と調べてみました。ちなみに総合職に占める男女の割合については、就職四季報2015年度版から引用させていただいています。就職四季報には、男女別だけではなく、文理別の採用数や採用実績こう、3年後離職率などの就活生が知りたいデータがいろいろ詰まっていますのでぜひとも手に取っていただければと思います。就職四季報2015年版全体のデータ厚生労働省が発表した「コース別雇用管理制度の実施・指導状況」によると、対象企業129社の総合職採用予定者に占める女性割合はわずか11.6%というデータが出ています。またこの発表では、男性応募者の5.8%が採用されているのに対して、女性応募者は1.6%しか採用されていないとして、男女の採用格差があることを示しています。参考:「コース別雇用管理制度の実施・指導状況」総合商社のデータ【2013年卒総合商社男女比内訳】2013年のデータ総合職合計男性女性女性比率三菱商事1751462916.57%三井物産1281052317.97%伊藤忠商事110991110.00%丸紅1481212718.24%住友商事136124128.82%総合商社全体69759510214.63%女性採用比率1位は丸紅の18.24%、最下位は住友商事の8.82%です。女性の採用に積極的な三菱、三井、丸紅と消極的な伊藤忠、住友という形が見て取れます。伊藤忠・住友と関西系の二社は社風としてもガツガツしていると言われており、男性色の強い企業なのがデータからは言えそうです。一方で、丸紅はさすが「ギャル紅」と呼ばれるだけあるといったところでしょうか。長期にわたる海外駐在、長時間労働など女性にとっては働きにくい環境とイメージしがちな総合商社ですが、総合商社全体の女性比率は上記で紹介した全体のデータよりも高いものとなっています。【参考】総合商社内定者の志望動機他業界との比較【2013卒その他業界女性比率】2013年のデータ総合職合計男性女性女性比率日本生命131120118.40%東京海上908733.33%三菱電機89074015016.85%ソニー1601332716.88%トヨタ592539538.95%NTTドコモ2571857228.02%KDDI2531916224.51%NHK2291705925.76%読売新聞社62412133.87%朝日新聞社66412537.88%その他の業界についても女性総合職の比率が発表されている会社のものを抜粋しました。傾向としては金融関連の企業は非常に女性総合職の採用比率が低く、東京海上ではわずか3.3%です。総合職で採用しない分、一般職や地域総合職で大量に女性を採用するのが金融機関の特徴と言えそうです。一方で、通信業界やマスコミ業界は軒並み、女性総合職の採用比率が高く、朝日新聞社は37.88%という結果になっています。通信業界・マスコミ業界ともに3年後の離職率は低く、女性が活躍するための風土がある程度整っている様子が読み取れます。女性の社会進出やキャリア進出という文脈の中では、海外の事例をモデルケースにする例が多いのですが、このような日本の伝統的企業にその答えがあるのかもしれません。もちろん女性の役員活用についてはまだまだ遅れており、KDDIで2014年4月に初めての女性執行役員が誕生したと報道されたのみです。ちなみにグローバル企業の代表格といえるgoogleの女性比率もまだ30%にすぎないようです。参考:GettingtoworkondiversityatGoogle学歴にみるデータ最後に学歴に関するデータを紹介したいと思います。①キャリア志向の人は上位校への進学を目指す、②企業が学歴をスクリーニング基準として採用しているとすると、上位校の男女比は女性総合職の採用数に直結しそうです。東京大学の女性比率は約18%、京都大学が22%、慶應義塾大学が34%、早稲田大学が36%となっています。女性は親元を離れず、キャリア志向でも地元国立大学へ進学するという意見もあったので調べましたが、山梨大学が30%、島根大学が37%と大きな違いは見られませんでした。慶應や早稲田といった上位校の女性学生の中にも、一般職志向の学生は多く、特に総合商社や金融の人気はまだまだ高いと言われています。商社一般職の倍率は総合職よりも高い500倍になることもあるようです。学歴が企業の採用スクリーニングに使用されているとすると、上位校の一部学生が一般職に流れたとしても、20%〜30%の女性が総合職として採用されるべきと言えるでしょう。【参考】企業が学歴差別をする理由最後に女性のキャリア問題についてはなかなか難しく、上記で紹介した通り、Googleのようなグローバル企業もまだ取り組みの最中であると言えます。日本の雇用環境について、新卒一括採用、終身雇用を前提とした採用慣習、ホワイトカラーエグゼンプションなど様々な議論がされています。しかし議論がどうしても新卒一括採用批判や残業代なし法案といった形で、個別のものに集中してしまいがちであるように感じています。女性のキャリアについても単純に女性の採用数を増やす、幹部を増やすために数字目標を掲げるといった対処ではなく、なぜ女性が働きづらいのか、その大元となっている制度や雇用体系は何なのかといった全体からの議論をするべきだと思っています。なお、雇用環境について日本型雇用と欧米型雇用のメリット・デメリットについてはこちらのブログで紹介されている本が面白いかもしれません。参考:いっしょうけんめい「働かない」社会をつくる/海老原嗣夫氏いっしょうけんめい「働かない」社会をつくる(PHP新書)photobySamChurchill 69,910 views
就職活動における「学歴」丨「スクリーニング基準」と「採用基準」 就職活動における「学歴」丨「スクリーニング基準」と「採用基準」 就活を進めていく上で、学歴に関する悩みはよく聞く話です。以前のunistyleコラム「「ベンチャーで学歴は関係ない」はホント?スタートアップ役員の学歴を調査!」では、国内の優良ベンチャー企業にて執行役員以上のポストにあるビジネスパーソン310名の学歴を調査し、ベンチャービジネスにおける学歴を探りました。今回は、戦略コンサルやファンドなどのエリート業界にも同様の調査を行い、業界ごとの学歴の傾向を比較し、その結果を踏まえ「学歴」との向き合い方を考察します。本記事のコンテンツ・エリート業界における学歴の実態・結局、就活生は「学歴」をどう考えるべきか・最後にエリート業界における学歴の実態まず、エリートキャリアの代表格として①PEファンド、②戦略コンサルの2業界をピックアップし、それぞれの業界で活躍するビジネスパーソンの出身大学を調査してみましょう。今回もunistyleが独自に調査した1,333名のエリート転職者データベースを用いて、PEファンド169名、戦略コンサル240名の学歴をまとめました。両業界ともトップは東京大学。とくに戦略コンサルにおいては2位・慶應義塾大学の2倍近い78名を輩出しており、実に業界全体のおよそ1/3を占めています。それに続くのは慶應義塾大学、京都大学、早稲田大学。とくに慶應義塾大学は早稲田大学の約2〜3倍の人数を輩出しており、ここでもその実業界での強さが顕著に現れています。また、ひと学年の学生数がそれぞれ1,000人前後しかおらず、卒業生の絶対数が少ない一橋大学、東京工業大学の出身者が相当数在籍していることも注目すべきポイントでしょう。一方、MARCHは5つの大学を合算してPEファンドに2名、戦略コンサルに5名となっており、上位大学と比較するとかなり小さい数値になっています。PEファンド、戦略コンサルともに、前回記事のスタートアップ・ベンチャー役員の調査結果とほぼ同じ構造、あるいはより極端に高学歴な集団であるといえるでしょう。結局のところ、【いわゆるビジネスエリートは、高学歴が大半を占める】はひとつの真実であるようです。結局、就活生は「学歴」をどう考えるべきかでは、就職活動において私たちは自分の「学歴」とどう向き合うべきでしょうか。「〇〇大学からでも総合商社に入れるのか」のような不安をどうコントロールすべきでしょうか。その答えは、以前からunistyleで紹介している通り、【「スクリーニング基準」と「採用基準」を分けて考える】というポイントに集約されます。伊賀泰代さん(元マッキンゼー採用担当)が著書『採用基準』で述べられているように、皆さんが企業の選考を突破するにあたってクリアすべき基準は2つあります。すなわち、「スクリーニング基準」と「採用基準」です。①「スクリーニング基準」殺到した大量の応募者を、個別に選考できる人数まで絞り込むための基準です。これは「選び取るため」ではなく「絞り込むため」の基準であり、システム上で処理できるような絶対的なフィルタリングのことを指します。このスクリーニング基準の代表格が「学歴」です。入試偏差値などを用いることで明確に序列化できるため、たとえばES選考の段階で「MARCH以上」のような具体的なラインを設定することで、このスクリーニング基準(学歴基準)に満たない応募者を切り捨てる(=個別に選考できる人数だけに絞り込む)ことができます。就職活動において、このスクリーニング基準に関して時間を費やす必要はありません。なぜなら、学生は自分の学歴をコントロールすることはできないからです。もし自分の学歴が企業の学歴水準を満たしていなかったとしても、それは今さら動かすことのできない普遍的な事実であり、何らかの手を講じることによって解決できるものではありません。自分にとってuncontrollableなことに時間を費やすのは、決して合理的とは言えないはずです。したがって、学歴基準を満たさなかった場合、就活生にできるのは「自分が学歴基準を満たす企業の選考を受ける」ことだけになります。(テストセンターやWebテストも「スクリーニング基準」のひとつですが、これらは言うまでもなく結果をコントロールすることができるので、早いうちから必要な対策を済ませておきましょう。)参考:「スクリーニング基準」と「採用基準」の違い参考:企業が学歴差別をする理由②「採用基準」ES通過したあと(=スクリーニング基準をクリアしたあと)、就活生はつぎに「採用基準」のフルイにかけられることになります。「採用基準」は各企業によってそれぞれ個別に設定される基準であり、要するに「自社の企業活動に貢献できそうか」という観点から各学生を見極めるための基準です。各企業は「(スクリーニング基準をクリアした学生のうち)自社が採用すべき学生は誰か」を総合的に判断しなければならないため、結果的に「採用基準」はスクリーニング基準よりも相対的・抽象的で複雑な基準になります。そして、就職活動において学生が時間を費やすべきなのは、こちらの「採用基準」をクリアするための活動です。たびたびunistyleでお伝えしているように、採用基準をクリアするためには①各企業の求める人材(=採用基準)を把握する②自分がその人物像に重なることを証明する③面接官に対して、上記の内容を的確に伝えることが必要になります(こうした取り組みを怠ったがゆえに「採用基準」を満たせないとき、一流大学の学生が内定を獲得できないケースが生じます)。したがって、面接やGDで落ちてしまった場合(=スクリーニング基準は満たしたが、採用基準を満たせなかった場合)は、・採用基準が自分にマッチする企業を探し、エントリーする・志望動機や自己PRの内容、伝え方をブラッシュアップするなどの打ち手を講じることで、就活生は現状の打開を図ることができます。この点はスクリーニング基準とは異なり、それゆえ就活生は「採用基準」をクリアするための活動にこそ時間を費やすべきであると言えます。参考:慶應生でも上場企業に入社できるのは半分もいないという事実最後に本記事のメッセージは至ってシンプルです。すなわち、“「スクリーニング基準」と「採用基準」の違いを意識して就活を進めるべきだ”ということです。本記事の前半のリサーチでは、ファンドや戦略コンサルなどのエリート業界が高学歴ばかりで占められていることを確認できました。しかし、その理由について「高学歴人材はビジネスでも優秀だから」とだけ結論付けるのではなく、「そうした業界のスクリーニング基準が高いから(=そもそも高学歴でないと選考の土俵に立てないから)」という側面も把握しておくべきでしょう。ひとたびスクリーニング基準を満たしたなら、あとは実力勝負。学歴や資格についてあれこれ憂慮するよりも、採用基準を満たすための取り組みに注力しましょう。【unistyle転職シリーズ】・「転職」で総合商社を比較する・外資系戦略コンサルの「転職」を斬る!・「ベンチャーで学歴は関係ない」はホント?PhotobyQuasic 23,152 views
【保存版】就活の様々な疑問に回答「学歴フィルターって本当にあるの?」など33選 【保存版】就活の様々な疑問に回答「学歴フィルターって本当にあるの?」など33選 就活をしていると、「なぜ?」と思うことがありませんか?「なぜ業界分析をしなければいけないのか」「なぜ志望動機を書かなければいけないのか」「そもそもなぜ働かなければならないのか」本記事では、そういった就活生の疑問に1つ1つお答えしていきます。今から就活を始める人も、就活で行き詰まっている人も読んでみてください。本記事の構成●働く目的編└Q.なぜ就活をしなければいけないの?●自己分析編└Q.なぜ自己分析するの?└Q.いつからやればいいの?└Q.どうやってやればいいの?●業界研究編└Q.なぜ業界研究をしなければいけないの?└Q.業界研究ってどうやってやればいいの?●企業研究編└Q.なぜ企業研究をしなければいけないの?└Q.企業研究はどうやってやればいいの?●企業選びの軸└>Q.なぜ軸を決めなければならないの?●インターン編└Q.なぜインターンに行くの?└Q.インターンが内定に影響するの?●OB訪問編└Q.なぜOB訪問をしなければいけないの?└Q.何を聞けばいいの?●合同説明会編└Q.なぜ合同説明会に行かなければいけないの?└Q.そもそも質問はした方が良いの?●企業説明会編└Q.なぜ企業説明会に行くの?●ES・履歴書編└Q.学歴フィルターって本当にあるの?└Q.なぜ志望動機を聞くの?└Q.なぜガクチカを聞く└Q.なぜ自己PRを聞くの?●Webテスト編└Q.なぜWebテストをするの?└Q.テストセンターやWebテストは何が違うの?●面接編└Q.なぜ面接をするの?└Q.「私服でお越しください。」「自由な服装でお越しください。」はどう言う意図?└Q.なぜ逆質問をするの?└Q.逆質問は何を聞けば良いの?└Q.なぜ企業は第一志望かどうか聞くの?└Q.なぜ圧迫面接をするの?└Q.なぜ長所・短所を聞くの?●グループディスカッション編└Q.なぜグループディスカッションをするの?●お祈りメール編└Q.なぜ不採用通知が来る時と来ない時があるの?●内定編└Q.なぜ内定承諾書を書くの?書いたら就活を続けられないの└Q.内定辞退をするときはメール・電話・直接のどれが良いの?●まとめ働く目的編なぜ就活をしなければいけないの?就活とは、職につくための活動です。なぜ就活をするのか、なぜ働くのか。この問いの答えは人それぞれで絶対的な答えなど存在しません。自分の成し遂げたいことのために働く人もいれば、家族や趣味などの仕事以上に大切なもののために働く人もいるでしょうし、純粋にお金稼ぎのためという人もいるでしょう。ただ、それらは結局「幸せになるため」という結論にたどり着くと考えます。成し遂げたいことを成し遂げ幸せになる。お金を稼いでやりたいことができて幸せになる。ということに繋がるのではないでしょうか。幸せの形が人それぞれあるように、その答えの見つけ方も人それぞれです。下記の記事にソフトバンクの孫正義社長やFrancfrancで有名な株式会社バルスの高島社長の働く理由の見つけ方が載っています。ぜひ読んでみてください。働く目的に関する参考記事自己分析編Q.なぜ自己分析するの?自己分析を行う目的は3つあります。1つ目はやりたい仕事を見つけるため、2つ目は自分を知るため、3つ目は強み弱みを把握するためです。この3つを知っておくことで、受ける企業を選ぶ時やES・志望動機・自己PRを書く時に役立たせることができます。自己分析を行うことで、経験と結びついた志望動機を作成することができ、説得力を高めることができます。自己分析を行う際には、自分視点だけでなく企業視点を持つこと、思いだけでなく経験を考慮すること、インプットだけでなくアウトプットも行うことに注意して行ってみてください。自己分析をどのくらい行うかで、就活の質は格段に変わってきます。Q.いつからやればいいの?結論、早いに越したことはありません。特にやり始めるタイミングはないと考えています。ただ、就活の早期化に伴い、企業側も選考やインターンを早い時期から始めています。自分の就活をスムーズに進めていくためにも、企業のイベントに参加する前には必ず行いましょう。また、自己分析に完璧はなく、就活でグループワークや面接などを行う上で変化していきます。1回やったから終わりではなく、自分と向き合う時間は定期的に作るようにしましょう。Q.どうやってやればいいの?自己分析の具体的な方法は、自分の経験を把握し、そこに感情を付け加えることです。主に自己分析を行う時に使われるツールに、他己分析シート、モチベーショングラフ、診断グラフなどがあります。モチベーショングラフの具体的な作成方法や自己分析の具体的な利用方法など、参考にしたい方は下記の参考記事をご覧ください。自己分析に関する参考記事業界研究編Q.なぜ業界研究をしなければいけないの?業界研究を行うのは、各業界のビジネスモデルを理解し、仕事内容をイメージするためです。ビジネスモデルを理解し、仕事内容をイメージすることは、自分の就活の水準を内定レベルまで上げることに繋がります。さらに、業界研究を行いビジネスモデルや仕事の理解が深まると、仕事内容からその業界で求められる素養を知ることができます。ここで見つけた求められる素養が、自己分析で見つけた強みと合致すれば、より効果的な自己PRを作成する事ができます。Q.業界研究ってどうやってやればいいの?具体的なやり方をご紹介します。業界研究を行う際の重要なポイントとして次の4つが挙げられます。①自己分析から企業選びの軸と自身の素養を導く②業界のビジネスモデルの理解③職場での働き方+求められる素養を考える④業界ごとのつながりから業界比較をする①自己分析から企業選びの軸と自身の素養を導く業界分析から行ってしまうと、業界の幅が狭まったり、一貫性のない業界選択になってしまったり、自分の経験に基づかない説得力に欠ける志望動機になったりといった問題が発生します。そうならないよう、自分の経験から得た能力と仕事で生かせる力を結びつけるためにも、両者を並行させながら考えていきましょう。②業界のビジネスモデルの理解ビジネスモデルとは、商材とお金の流れを理解することです。具体的に言うと、(1)どんな商品・サービスを(2)誰に対して(3)どの様に売り、利益を得ているかを理解することになります。(1)どんな商品・サービスを企業が提供する商材は、大きくモノ・サービスの2つに分けられます。メーカーを始めとしたモノを扱う会社は自社の製品に対する愛着が強い人が多い傾向にあるため、モノが競争力の源泉となり、モノ作りの根幹となるマーケティングや研究開発といった部署が花形になりやすいことになります。一方、銀行・コンサル・商社を始めとしたサービスを扱う企業の場合、商品を見せて売り込むことは困難になるため、ヒトが競争力の源泉となり、商材を売り込むといった営業力を見られそうです。(2)誰に対してここでは、誰に商品・サービスを利用してもらうかを考えます。顧客は誰かということです。ここで言う顧客とは法人と個人の2つに分けられます。(3)どのように多くの業界・企業では、営業が商材を提供する役割を果たしているため、営業としての働き方について理解を深めることがこの項目の基本になります。③職場での働き方+求められる素養を考えるビジネスモデルを理解すると、様々な職種が出てきたと思います。それらがどのような能力を必要としていて、自分の経験からどの職種に紐付けられる・能力・素養を持ち合わせているかを探します。素養を考える際にはこちらの記事を参考にしてみてください。参考:④業界ごとのつながりから業界を比較をする①~③まで研究した上で、そこから挙げられたビジネスモデルや成し遂げられることは、他の業界にも当てはめることができないか、近しい事ができる業界はあるのではないかを考えます。こうすることで、興味のある分野を広げることができます。これらを自己分析から導いた自分の強みと関連付け、憧れではなく向いていること・やりたい/興味があることとの合致を伝えられるようにしましょう。業界研究に関する参考記事企業研究編Q.なぜ企業研究をしなければいけないの?企業研究の目的は企業選びとES・選考を進めるためです。企業を選ぶために同業比較をする、ESや選考を進めるために同業比較をすることが目的です。もう少し具体的に言うと、「その業界のビジネスモデルや働き方を理解した上で、業界内のその企業の立ち位置を知ること」です。立ち位置を知ることで、ESや選考で「他の会社で良いじゃん」と言われないために行います。Q.企業研究はどうやってやればいいの?企業研究は、①業界内の特別なポジション・強みを把握する、②社風・企業理念を理解する、③企業で働く人を知る、といった流れで行います。①業界内の特別なポジション・強みを把握する同一業界ではたいていビジネスモデルや事業領域が近しくなるわけですが、その中で得意とする分野は企業によって異なります。ここでは、業界内の位置づけを理解するだけで終わらせるのではなく、業界研究により導かれた、自分が具体的に取り組みたいこと仕事を関連付けるところまで考えるようにしましょう。②社風・企業理念を理解する社風や企業理念は、業界の特徴を知る上で考慮すべき事項の1つです。これを知るにはやはりOB訪問をすることに勝る手段はないでしょう。企業内でも部署によって雰囲気が違ったりするので、実際に自分が興味のある部署がどのような雰囲気なのか、どんな人が集まっているのかを聞いてみましょう。③企業で働く人を知る企業で実際に働くうえで、人同士の関わり無しに事業は成り立ちません。選考の場でも説明会や面接で対峙するのは人事や現場社員といった人であり、働く人の観点から同業比較をしていくケースもあると思います。このアプローチを選択する際に認識しておくべきは、就活で実際に会える社員はほんの一握りだということです。人について焦点を置きすぎてしまうと、ついつい「成長できる」「刺激を受けられる」といった会社が与えてくれるものについて語ってしまいがちになります。複数内定を貰った後に入社先を決めるうえで考慮するのはありですが、人への魅力ばかりを志望動機として語ってしまうのは適策ではないでしょう。企業研究に関する参考記事トップ企業研究一覧企業選びの軸Q.なぜ軸を決めなければいけないの?そもそも企業選びの軸とは、多くの企業を見ていく中で、企業を選ぶ自分なりの基準のことです。この軸が決まることで、受ける業界・企業が絞り込めたり、志望動機が書きやすくなったり、入社後のミスマッチが起きる可能性を減らせたりといったメリットがあります。そのため、就活を行う上でとても重要です。具体的な軸の例や、軸に合った業界を知りたい方は、下記の参考記事をご覧ください。企業選びの軸に関する参考記事インターン編Q.なぜインターンに行くの?以下の3店がインターンに行く目的です。■業界理解を深めたい■職種の経験を積みたい■社内の雰囲気を知りたい実際、インターンに参加することで、業界研究や企業研究の最高の材料を得ることができます。また、エントリーシート・面接の練習を行うことや、特別フローに乗ることができたりします。そのため、インターンに参加する際は、目的を持って臨むようにしましょう。Q.インターンは内定に影響するの?正直影響します。企業はインターンに対して、多額の資金を投じています。それも優秀な人材を選びたいからです。インターンではいろいろな学生に出会えるだけでなく、その学生についての様々な情報を得ることができます。経団連では、直結しないと言っていますし、実際は企業によるというのが本当ですが、採用したい人材の目星をつけることが行われている前提で参加しましょう。インターンに参加することのメリット・デメリットやインターンに参加する際に必ずすべきことなどが以下の記事に載っています。ぜひ参考にしてみてください。インターンに関する参考記事OB訪問編Q.なぜOB訪問をしなければいけないの?OB訪問に行く目的は以下の3つです。①自己分析の精度を高めることができるOB訪問での対話を活用し、自己分析をサポートしてもらえることがあります。②業界研究の精度を高める事ができる自分で行った業界研究が正しいか検証したり、実際に会わないと分からない業界について知れたり、企業についての意見を聞くことができたりと、より中身の濃い業界研究に繋がります。③高い評価を得て内定に近づくほとんどの企業ではOB訪問を行った回数や訪問での印象・パフォーマンスを評価し、本選考でその内容を活用している企業もあります。OB訪問で良い印象を持ってもらえると内定獲得に近づくことができます。Q.何を聞けばいいの?何を聞けば良いか分からない場合は、質問を考える前にまず仮説を立ててみてください。もっというと「志望動機・学生時代に頑張ったこと・自己PR」の自分なりの答えを出しておくことです。自分なりの仮説を持ち、OB訪問でそれを検証しようとする姿勢を持ち合わせていれば、自然とOB・OGからも評価してもらえるような質問をすることができます。それなりの仮説を立てようとすれば、自己分析や業界研究・情報収集をすることは必須になります。下記の記事を参考にして、自分なりの仮説を立てるところから始めてみましょう。OB訪問に関する参考記事合同説明会編Q.なぜ合同説明会に行かなければいけないの?合同説明会に参加する意義は3つあります。意義①志望企業の人事から評価を得る②志望企業の社員とコネを作る③自分が興味のない企業を理解するブースを訪れている場合はその場で人事から高い評価を得られるように、質疑応答のセクションで的を得た質問をしたり、プレゼンのスキマ時間を狙って社員に話しかけ、会話を交わした後名刺をもらったりすることで、OB訪問やリクルーター面談への糸口を作ることができます。また、様々な企業が集まるため、自分が志望していない業界・企業を理解するチャンスにもなります。興味はなかったけれど、説明を聞いたら意外と魅力的で志望度が上がった、といった出会いもあるかもしれません。さらに、なぜ他の業界ではダメなのかを知ることができるのでより説得力のある志望動機を作ることができるようになります。Q.そもそも質問はしたほうが良いの?結論、質問はした方が良いと思います。その上で質問は仮説を持って行いましょう。とりあえず質問しておこうという気持ちで的はずれな質問をするよりは、何も質問しない方が幾分かはマシです。質問をする場合は自分の意図と仮説を盛り込んだ質問をしましょう。合同説明会ですべきことや、無駄な時間にしないための行動指針などが下記にあります。ぜひ参考にしてみてください。合同説明会に関する参考記事企業説明会編Q.なぜ企業説明会に行くの?企業についての理解を深めるためです。企業説明会は企業の広報・宣伝活動の場です。そのため企業説明会では実際にその会社で働く人が、会社の事業内容、やりがい、福利厚生などについてわかりやすく説明してくれます。しかし、企業説明会に「興味のある業界を増やす」以上の効果はほとんどないため、行きたい企業の情報を知りたい、興味のある企業を増やしたいといった目的がなければ、行く必要はないかもしれません。ただ、メリットとしてOB訪問のためのコネクションを作ることができたり、就活仲間を見つけることができます。就活において、情報をどれだけ集められるかも重要な要素なので情報交換できる仲間を見つけるために参加するものいいかもしれません。企業研究に関する参考記事ES・履歴書編Q.学歴フィルターって本当にあるの?事実としては、あると言えるでしょう。企業によってはある程度学歴で採用枠を設置していたり、マイナビ経由で説明会を申し込む際に有名大学は複数日程表示されても、有名大学以外は申込み開始直後に満席が続くといった事例があったりします。(マイナビでは採用する企業向けに、そういった商品を販売しているのも事実です。)企業は難関大学ほど仕事ができる人が多いことを経験則で知っており、費用対効果の最大化を考え、説明会には難関大の学生に来て欲しいといった心理がはたらきます。学歴フィルターを言い訳にせず、学歴フィルターを前提にした就活を行いましょう。学歴フィルターに関する参考記事Q.なぜ志望動機を聞くの?企業が志望動機を聞く理由としては①自社への志望度を知りたい②入社の際のモチベーションを知りたいといった大きく2つがあります。その上で、抑えておくべきポイントは次の6つです。​​このフレームワークに従い、指定されてた字数に合わせて述べるべきポイントをしっかり書きましょう。志望動機に関する参考記事Q.なぜガクチカを聞くの?企業がガクチカを聞く意図は次の2つです。①経験自体のレベル・スペックの把握②自社に合う・マッチする人材か知るまた上記2つの評価基準としては次の3つが挙げられます。(1)実績自体のインパクトがどれだけあるか(2)書いてある内容から思考力・考えの深さ・人柄を示すことができているか(3)企業で活かせる学びを得ているかこちらをきちんと理解した上で、ガクチカを書く際は下記のフレームワークを参考に作ってみてください。ガクチカに関する参考記事Q.なぜ自己PRを聞くの?企業が自己PRを求める理由は①自社の求める強み・能力を持っているのか②キャラクターが自社にマッチしているのかの2つです。【①自社の求める強み・能力を持っているか】要するに「自社に利益を生み出すものか」ということを知りたいと思っています。各企業はそれぞれ「どんな強み・能力を持っている学生であれば自社に貢献してくれるか」を考え、それを採用基準として設定しています。したがって、皆さんはこうした企業側のニーズを満たすべく、企業側が求める強み・能力を自分が持ち合わせていることをアピールする必要があります。【②キャラクターが自社にマッチするか】つまり「社員と協働できるか」という点です。企業側はあなたの自己PRを通じて、あなたのキャラクターや価値観がその企業のカルチャーとマッチするかどうかも検証しています。企業という組織の一員になる以上、1人で完全に独立して仕事をすることはありません。したがって、あなたのキャラクターがその企業のカルチャーとマッチするかどうかも、企業側にとっては重要なポイントになります。そのため企業には”皆さんが企業にとって採用しなかったら損をする人材である”ことを伝えましょう。ES・履歴書に関する参考記事Webテスト編Q.なぜWebテストをするの?企業が適正テストを課すのには2つの理由があります。1つ目は「学生の最低限の能力を担保」するためです。採用する立場として、採用する学生が社会人として必要最低限の知識や良識・学力を備えているかを確かめるという目的があります。2つ目は「企業が求める人材とその学生がマッチしているか」を確認するためです。適性検査には、能力検査と性格検査の2種類がありますが、性格検査で学生の資質や考え方について見ています。Q.テストセンターやWebテストは何が違うの?違いとしては、テストで測ることができる能力が挙げられます。総合的にポテンシャルを見たいのか、プログラミングの能力を見たいのか、頭の良さを見たいのかによって利用するテストが異なります。企業によって欲しい人材は異なります。つまり使用するテスト形式も異なり、自社オリジナルのテストを作成する企業もあります。テスト形式が異なれば使用するツールも異なってくるので、Webテストやテストエンターのように異なる形式での受験を強いられるようになっています。各テストを利用している業界や企業名が参考記事に載っているので、対策する際はご参照ください。Webテストに関する参考記事面接編Q.なぜ面接をするの?企業が面接を行うのは、ESやグループディスカッションでは見えない、面接でしか分からないことがあるからです。では、面接でしか分からないこととは何か。それは相手がどういう人間なのかを理解する、つまり価値観や考え方、またコミュニケーション能力の有無を理解するために行います。面接を複数回行うのは、正解がないからです。それを何度も試すことでその人となりを判断しようとしています。面接に関する参考記事Q.「私服でお越しください。」「自由な服装でお越しください。」はどういう意図?企業が「自由な服装でお越しください。」と言う意図は4つあります。①個性を出して欲しい②見た目(外見)を中身よりも見ている③リラックスして選考を受けて欲しい④最低限のTPOを見ているこれら以外にも、業界や職種によって求められる服装は異なります。営業など外に出て他企業の人との接触が多い人や、銀行員のようなかっちりとしていて、信用が問われる企業・業種ではスーツが求められます。一方で、外に出る機会がなかったり、エンジニア・デザイナーといった座り仕事が多い業種ではリラックスした服装で良かったりします。そのため、企業や業種によっても求められる服装は異なるからではないでしょうか。面接マナーに関する参考記事Q.なぜ逆質問をするの?企業が逆質問を行うのは、①企業への「志望度」、②基礎的な「コミュニケーション力」を知ることが目的です。面接の場では基本的に面接官から学生に対して質問する時間が多く、一方的なコミュニケーションになりがちです。そのため、逆質問という面接官と学生の双方向のやりとりを通して、学生のコミュニケーション力を見ています。逆質問の場における「コミュニケーション力」は「場の流れを読み、短時間で相手の意図を汲み取る力」があるかで判断されます。つまり、逆質問では場の雰囲気や面接官の役職等から、今ここで何を質問するのが適切なのかを見極められるか否かを見られていると考えられます。逆質問の意図をしっかりと把握し、適切な質問をするようにしましょう。Q.逆質問は何を聞けばいいの?逆質問に苦手意識を持っている人は少なくないと思います。しかし、そんなに難しく考える必要はありません。逆質問の際に気をつけるべきポイントは、①その場でその人にしか聞けないことを聞くこと、②ESなどの内容に沿った質問をすることの2つです。上記2点を意識して臨んでみてください。逆質問に関する参考記事Q.なぜ企業は第一希望かどうか聞くの?第一希望かどうかをなぜ聞くのかと言うと、「入社の意思があるか確認したい」と思っているからです。この質問の裏には、”企業選びのポイントは何か”、”他にどのような業界を受けているか”、”なぜ他の業界ではなくこの業界なのか”、”業界の中でもなぜうちの会社なのか”といった質問が隠れています。第一希望の会社は1社しかないので、他の企業には正直に答えることも大事です。企業選択に関する参考記事Q.なぜ圧迫面接をするの?企業側が圧迫面接をする理由としては、仕事内容として入社後クライアントに横柄な態度を取られたり、乱暴な言葉づかいをされたりする可能性があるため、それに耐えることができるストレス耐性があるかどうかを見極めようとしているからです。しかし、圧迫面接に関しては明確な定義は存在していません。「横柄な態度を取られた」「乱暴な言葉遣いをされた」などが具体例としてよく挙げられますが、極端な例を除けばあくまでも受け取り手の感じ方次第ということになるようです。「圧迫面接されたな。嫌だな。」と感じた場合は、自分にとってその企業がブラック企業である可能性があります。そのため、ストレス耐性が弱い方や、乱暴な言葉遣いや威圧的な態度が怖いと感じてしまう方は圧迫面接をする企業に入社するのは避けたほうがいいでしょう。Q.なぜ長所・短所を聞くの?ESでもお伝えしましたが、企業は自社にマッチする人材かどうかを選考中に見極める必要があります。そのため、ここでも自社の風土・文化・職種に合っているか(人柄面)とどのような素養・スキルを有しているのか(スキル面)を見ています。長所・短所に関する参考記事グループディスカッション編Q.なぜグループディスカッションをするの?グループディスカッションに限らず、企業は数々の選考フローを通して、一緒に働きたいと思えるか、ビジネスの素養が高いかという基準で評価しています。この2つの基準で評価しつつ、グループディスカッションにおいては①議論に挑む姿勢②議論のテーマや流れへの理解力③地震の意見の主張力④議論を統率するリーダーシップと大きく4つのポイントを見ています。また、それらを次の4点をから評価しています。グループディスカッションに関する参考記事お祈りメール編Q.なぜ不採用通知が来る時と来ない時があるの?不採用通知を送っていない理由として、まず単純に人事が忙しくて送れていないことが挙げられます。人事は不採用通知と同時に採用通知も出しています。実際、採用することが仕事の人事にとっては、選考に進む人への対応を優先せざるを得ない場合があります。そういったときは送られてこない可能性が高くなります。また、今は欲しい人材の要素を満たしていないが、後々採用人数が内定辞退などによって不足した場合、再度選考の案内を送ることができるなど、人事都合の理由で送られていないと言うのが実態です。内定編Q.なぜ内定承諾書を書くの?書いたら就活を続けられないの?売り手市場の今、学生は内定を複数獲得することは難しくありません。しかし、内定を複数獲得していても、入社できる会社は1社しかありません。そのため、内定辞退をするわけですが、企業側からするとせっかく採用した学生に辞退をされてしまうのは非常に困ります。そのため、内定承諾書を書いて、少しでも学生を引きつけておきたいという意図からこういった方法を取っています。ただ、内定承諾書には拘束力はありません。内定承諾書を提出したからといって、就活を続けてはいけないという決まりはないので、安心して就活を続けてください。Q.内定辞退をするときはメール・電話・直接のどれがいいの?学生にとってはメールがベストだと考えます。なぜかというと、電話や直接会う時とは違い企業と直接コミュニケーションをとる必要がなく、また自分のタイミングで短時間で送ることができるからです。学生に取ってはメールがベストではありますが、電話や直接がいい場合もあります。それは企業との関係性が良い場合と緊急度が高い場合です。急ぎで連絡をいれたい場合やメールで送るとそっけない印象を与えるなと感じる場合は電話や直接あって、辞退する旨を伝えましょう。下記の記事で、メール・電話・直接で連絡する場合のメリット・デメリットについてや、直接会った方がいい場合、メールの方がいい場合、それぞれを解説しています。自分はどの方法で対応するのが良いか考えてみてください。内定承諾に関する参考記事まとめここまで、様々な疑問に答えてきました。就活をしていると、様々な疑問や不安を抱え、悩むことも多くあるかと思います。本記事でそのような疑問を少しでも解消して、就活に取り組んでみてください。 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