【ケース】日本にある傘の本数を求めよ【BCG面接過去問】

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最終更新日:2023年11月01日

【ケース】日本にある傘の本数を求めよ【BCG面接過去問】

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今回はボストンコンサルティンググループの面接試験で出題された「日本にある傘の本数を求めよ」という問題について詳しく説明したいと思います。

1.前提条件の確認とアプローチ方法の選定

 

【前提条件】

日本国内にある全ての種類の傘の本数を数えるため、「普通の傘」、「折り畳み傘」、「日傘」の三種類の本数を全て求めます。

傘のある場所に注目して、「個人保有」、「店頭及び在庫」、「遺失物」の三つの場所のそれぞれの本数を全て求めます。

 

【アプローチ方法】

今回のケースでは傘のある場所に注目してそれぞれ下記の方法で計算したいと思います。

①個人保有:人口ベースから男女別の平均保有本数から算出します。

②店頭及び在庫:傘の需要と供給から算出します。

③遺失物:雨の降る日数及び紛失割合から算出します。

 

 

2.実際の計算

①個人保有の傘

尚、ここでの個人保有の傘とは、家庭においてある傘だけでなく、学校や会社などに置いている置き傘も含めて「個人保有の傘」として計算しています。

 

◆普通の傘

個人保有の傘は3種類の傘について、人口ベース(120百万人と仮定)から保有割合と平均保有本数を基に計算したいと思います。「普通の傘」については持っていない人はほとんどいないと考えられるため、保有率を95%、平均保有本数を3本とすると

 

普通の傘:120百万人×95%×3本=342百万本…a

 

◆折畳み傘

折畳み傘についてもかなり多くの人が持っていると考えられますが、通常の傘よりは保有率、平均保有本数も減ると考えられますので、保有率70%、平均保有本数を1本と仮定すると

 

折畳み傘:120百万人×70%×1本=84百万本…b

 

◆日傘

日傘については、男女別で保有率が大きく変わると考えられます。街中で男性が日傘をさしているのは中々、見かけませんが女性では一般的にみかけます。そのため男性の日傘保有率を5%、平均保有本数を1本、女性の日傘保有率を80%、平均保有本数を1本と仮定すると

 

日傘:60百万人×5%×1本+60百万人×80%×1本=51百万本…c

 

 

 

上記より、

a+b+C=477百万本が個人保有の傘の本数と考えられます。

 

 

②店頭及び在庫

傘は実際には店頭で売られているものを購入して、初めて個人保有の傘となりますので、まだ誰にも買われていない店頭や在庫に残っている傘も存在することが考えられます。店頭及び在庫の傘の本数については、実際に傘を買いたいという需要と供給が一致していると考え、傘の需要を求めて計算します。

傘の需要には、おしゃれや普通に傘を欲しいと思って買う場合と、雨が振ってきたけど傘を持っていないといったような場合に突発的に買う場合の二つが考えられますので、それぞれの場合の本数を計算します。

 

◆平時の需要

平時の需要に関しては、純粋に傘の耐用年数から年間の需要を求め、そこから店頭と在庫には何ヶ月分の傘があるかを考えて計算します。傘は頑丈なものであれば、中々壊れませんし、トレンドが大きく変わり流行の傘が生まれるということもありませんので、耐用年数を3年とします。店頭には大体1ヶ月分の在庫があれば十分だと考えられますので、店頭には年間需要の一ヶ月分があるすると

 

普通の傘(120百万人×95%÷3年÷12ヶ月)+折畳み傘(120百万人×80%÷3年÷12ヶ月)+日傘(60百万人×5%÷3年÷12ヶ月+60百万人×80%÷3年÷12ヶ月)=約6百万本

 

 

◆突発的需要

次に突然の雨で傘を買う必要があるといった場合の突発的需要を計算したいと思います。

突発的需要については年間の降雨日数と外出割合から外出者の延べ人数を計算し、その中で傘を忘れて傘の購入までする人の割合を仮定して計算します。年間の降雨日数は月平均で6回振るとして、年間72回、一度でも外出する人は70%、傘を忘れて実際に購入までする人を2%程度と仮定すると、

 

120百万人×72回/年×5%÷12ヶ月=約10百万本

 

となり、突発的な需要による店頭在庫は10百万本あると考えられます。

 

 

 

③遺失物

最後に、警察や店頭などで補完してある遺失物の傘の本数を計算して最後にしたいと思います。

遺失物については上記の突発的需要と同様に、年間の降雨日数と外出割合と、傘を忘れてしまう人の割合から計算したいと思います。尚、遺失物の管理期間は1ヶ月として、1ヶ月のうちに傘を受取に来る人も一定数存在すると仮定して計算します。年間の降雨日数及び、外出割合はそれぞれ72日と70%、傘を忘れる人の割合を2%と仮定し、忘れた傘を1ヶ月以内に取りにいく人の割合を10%と仮定すると

 

120百万人×72日/年×70%×2%×(100%-10%)÷12=約9百万本

 

 

 

④合計本数

これで日本国内にあると考えられる傘の本数は①〜③より、517百万本と考えらます。

 

①個人保有の傘:477百万本

②店頭及び在庫:16百万本

③遺失物:9百万本

 

 

3.検証

それでは実際のデータを用いて、上記の本数が本当に正しいのか検証してみましょう。

お客様生活文化研究所のアンケートによると、一人当たりの平均保有本数は4.84本とのことです。上記の推定では477百万本÷120百万人=3.98本と推定しているので、そこまで遠くない数字が出ています。

 

【お客様生活文化研究所アンケート】

 

次に傘の年間販売本数ですが、wikipediaによると100百万本〜130百万本で推移しているとのことです。上記の推定では店頭在庫の12倍が年間の総需要として計算していますので、16百万本×12ヶ月=192百万本となっており、こちらも値としては大分近い数字となっています。

 

【wikipedia 傘】

 

上記の外出割合などのパラメータを少しいじるだけで、より正解に近い数字は出るでしょう。パラメーターのそれぞれの要素を深堀し、論理的に正しいのかを自分で検証する癖をつけることも非常に大事です。今から意識して取り組むようにしましょう。

 

 

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photo by Kieran Clarke

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→選考会(GD)中止野村総合研究所(NRI)→インターン中止・説明会中止クニエ→選考参加に必須の特別選考セミナーが中止に【参考】【開催中止】2021年卒業者向け特別選考セミナー東京・京都(クニエ公式HP)フューチャーアーキテクト(2月21日追記)→全ての説明会・セミナーをWeb配信に移行。1,2次面接はWeb面接に、最終面接もWeb面接は応相談。タタ・コンサルタンシー・サービシズ(2月21日追記)→インターン中止出版小学館→座談会の直前キャンセルが可能に医療機器PHC→インターン中止・2/20、2/21でweb上で1時間ほどの説明・適性検査の結果はマイページにエネルギー三菱商事エネルギー(2月21日追記)→座談会がSkypeにテレビRCC中国放送(2月21日追記)→インターン中止小売三越伊勢丹(2月21日追記)→社員座談会が中止に不動産旭化成ホームズ(2月21日追記)→会社説明会中止最後にコロナウイルスによって、今後も就活に影響が及ぼされることは必至でしょう。WEB面接を実施する企業が増えるため、WEB面接の対策は必須でしょう。【WEB面接対策をしたい方はこちらから】unistyleでもコロナウイルスによる企業の対応について最新ニュースを本記事にて随時更新していきますので、これからもご確認ください。また、インターンの中止や延期、選考がオンライン面接に移行した企業などの情報をお持ちでしたら、記事冒頭のツイートにリプライまたは直接DMを送っていただけると幸いです。本記事にて紹介させていただきます。以下は、3/1の情報解禁日までに読んでおくと役立つ記事です。ぜひご覧ください。【関連記事】 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自動車の未来、4つの論点。三井物産が欧州EV事業に参入【unistyle業界ニュース】 自動車の未来、4つの論点。三井物産が欧州EV事業に参入【unistyle業界ニュース】 2017年10月26日。三井物産はダイムラー(DaimlerAG)と提携のうえ、ヨーロッパでEV(電気自動車)向け充電・電力事業を展開するベンチャー企業、TheMobilityHouseAG社への出資参画をアナウンスしました。参考:三井物産、ドイツのEV関連VBに出資(日本経済新聞)参考:電気自動車(EV)を利用した電力サービスの事業化に向け、独・TheMobilityHouse社に出資参画(三井物産・プレスリリース)TheMobilityHouseAGはドイツに本拠をおき、ヨーロッパ市場向けにEV向けスマート充電ソリューションを提供するベンチャー企業です。環境問題への懸念から世界的にEV移行が期待されていることを受けて、EV充電システムの開発・供給を手がける同社への出資を決めたものと考えられます。また、三井物産はこの出資参画を通じて「同社の成長を支援すると共に、三井物産が自動車・電力インフラ・エネルギー事業で培ってきた総合力の発揮により、再生可能エネルギーとEV導入が加速している欧州の先進的ビジネスモデルの事業化に取り組み、米国や日本等の他地域における事業拡大」を目指すとのことです。トヨタや日産、ホンダなどの完成車メーカーはもちろん、ブリヂストンやデンソーなどの部品メーカーも含め、長きにわたって日本の主力産業として発展し続けてきた自動車業界。就活マーケットにおいても学生からの人気が高く、各社とも多数のエントリーが殺到する状況が続いています。しかし、三井物産が出資を決定したEV事業に見られるように、テクノロジーの発展や生活スタイルの変化にともない、自動車業界も変革を迫られています。本記事では、自動車メーカーや総合商社をはじめとする企業の実際の動きを例に取りながら、自動車業界の未来について考えてみましょう。21世紀型の自動車ビジネス、4つの論点まず、自動車業界に訪れつつある変化の波を確認しておきましょう。ここでは自動車ビジネスの新しい動きとして、特に注目すべき論点を4つ解説します。論点①「EV」EV(ElectircVehicle:電気自動車)は、その名の通り、電動モーターによって走行する自動車のことを指します。従来のガソリンエンジンを搭載せずに電力で駆動するため、騒音の少ない快適な走行が可能になるとともに、大気汚染をはじめとする環境問題への対応策としても注目されています(ただし、「火力発電などに下支えされる以上、トータルなCO2排出量は減少しない」という議論も存在するようです)。既存の大手自動車メーカーがこぞって研究開発を進めていることはもちろん、シリコンバレーに拠点をおくTesla(テスラ・モーターズ)のように、EVに特化した新興企業も幅をきかせているマーケットです。世界の自動車全体におけるEVのシェアは0.2%(2016年)に過ぎないものの、同年のEVの世界販売台数は200万台に達するなど、今後も急成長が見込まれています。EVの生産・販売そのものの拡大が見込まれることはもちろん、EV向けのバッテリーや充電システムの開発など、周辺でも数多くの新規ビジネスが生まれています。そして、EVの普及は既存の自動車産業をおびやかす存在にもなり得ます。とりわけ、すぐれた技術力を武器にガソリン車市場を席巻してきた日本の完成車メーカー・部品メーカーにとっては、EVの普及は死活問題となるでしょう。参考:EV、世界で200万台販売中国がシェアトップに(日本経済新聞)参考:なぜトヨタは"EV参入"を決断できたのか(PRESIDENTOnline)論点②「自動運転」人間の操作を部分的に、あるいは完全に必要とせずに走行できる「自動運転」の技術も、高い注目を集めている領域です。自動運転は、搭載される機能によって0〜5のレベルが設定されています。レベル2までは走行コースの補正など「運転サポート」であり、すでに各社の製品で導入・実用化されています。レベル3からがいわゆる「自動運転」の領域となり、現在はこの実現のため、各企業によって開発競争が行われている段階にあります。トヨタやフォルクスワーゲンのような大手自動車メーカーはもちろん、海外ではGoogleやApple、Microsoft、Baidu、日本国内でもDeNAやソフトバンクなどの大手IT企業が次々と参入しており、各社とも莫大な予算を注ぎ込んで実用化を目指しています。参考:グーグル自動運転車、デトロイト3お膝元でも公道実験(日本経済新聞)参考:自動運転の基礎知識(Volkswagen・ホームページ)論点③「カーシェアリング」「カーシェアリング」は、個人・法人が所有するクルマを一定期間だけ他者に貸し出すことを指します。不動産の分野で「Airbnb(エアビーアンドビー)」が普及したように、自動車市場にも「シェアリングエコノミー」の波が到来しつつあります。例えば、DeNAが展開するカーシェアリング・サービス「Anyca(エニカ)」。スマホ上のアプリを通じ、個人間で自家用車を貸し借りできるC2C(CustomertoCustomer)仲介サービスです。レンタカーにくらべて価格が割安であること、車種が豊富(高級スポーツカーやいわゆる「痛車」もラインナップされている)であることなどから、2015年のリリース以来、都内を中心に利用者が増加しているようです。参考:Anyca(エニカ)”乗ってみたい”に出会えるカーシェアリングアプリ戦後の日本において「マイカー購入」は、一般的なサラリーマン世帯にとって大きなマイルストーンのひとつでした。しかし、レンタカーだけでなくカーシェアリングまでもが成長を遂げたとき、クルマを「購入」することは首都圏の消費者にとって一般的でなくなるのかもしれません。この消費スタイルの変化は、既存の自動車ビジネスの構造を根底から覆してしまう可能性を秘めています。首都圏の消費者が「所有」から「利用」へと移行しつつあるなか、従来の「自動車を作って売る」ビジネスはどれほど影響を受けるでしょうか。参考:広がるカーシェア長時間の遠出での利用も増加(日本経済新聞)論点④「大手メーカーに相次ぐ不祥事」長年のあいだ日本の主力産業として外貨を稼いできた自動車産業。しかし、ここ最近になって大手メーカーの不祥事が相次いで発覚し、国内メーカーのガバナンス、ひいては日本車の信頼が問われる事態に陥っています。2016年、三菱自動車が燃費データを恣意的に改ざんしていたことが発覚。また2017年10月には、神戸製鋼所が品質データを改ざんしていたこと(該当の部材がホンダなどに供給されていたことも判明)、日産自動車とスバルが無資格の従業員を製品検査にあたらせていたことが立て続けに判明しました。”MadeinJapan”ブランドへの信頼が大きく損なわれかねない不祥事。自動運転やEVの分野で遅れをとる国内メーカーにとって、ガバナンスの問題も大きな懸念事項になってしまいました。参考:三菱自動車が燃費データ不正遠のく信頼回復(日本経済新聞)参考:神鋼改ざん部材、ホンダ・三菱自も使用(日本経済新聞)参考:日産、3万8650台追加リコール無資格検査継続で(日本経済新聞)参考:日本車の信頼揺らぐスバル無資格検査メーカー任せ見直しも(日本経済新聞)総合商社の自動車ビジネス上記のように、自動車業界は決して安定しているとは言いがたい環境に置かれています。この業界の変革に対応すべく、各企業とも新たな商機をうかがって活動しています。冒頭の三井物産のEV事業をふまえ、ここでは総合商社にフォーカス。総合商社の自動車ビジネスの実例を3つ紹介します。三菱商事:日産と提携、欧州EV電力供給事業三井物産同様、三菱商事もヨーロッパのEV市場に目を光らせています。2017年10月、三菱商事は日産自動車と提携し、オランダなどでEV向け電力ステーション整備に乗り出すことを発表しました。参考:三菱商事や日産、EVで電力安定供給(日本経済新聞)伊藤忠商事:輸入車販売のヤナセをTOB、子会社化2017年5月、伊藤忠商事は輸入車販売・国内最大手のヤナセに対してTOB(株式公開買い付け)を実施し、同社を子会社化することを発表しました。近年、輸入車市場は絶好調。ヤナセなどのディーラーを通じ、海外メーカーのクルマが日本市場に多数流入しています。これも国内の自動車市場を左右する要因のひとつになるかもしれません。参考:伊藤忠、ヤナセを子会社化TOBで7月にも(日本経済新聞)三井物産:シンガポールのカーシェア大手に出資三井物産は冒頭のEV事業だけでなく、自動車領域で複数の新規事業を推進しています。全社的な重点注力分野のひとつに「モビリティ」を掲げ、シンガポールでは2010年より現地カーシェアリング大手に出資するなど、新しいビジネス領域の開拓にも積極的に乗り出しているといえます。参考:三井物産クルマどっぷり「CASE」に商機脱・資源商社へ(日本経済新聞)最後に日本の主力産業のひとつ、自動車産業。その未来は決して安泰ではなく、テクノロジーの発展による物質的変化、消費スタイルの変容による文化的変化によって、業界全体が大きな変革期を迎えようとしています。自動車メーカーや総合商社の自動車部門は、既存のビジネスモデルでは収益を維持できなくなる恐れがある一方、EVや自動運転、カーシェアリングなどの領域での新規事業開発に関わることができるフィールドにもなるでしょう。自動車業界全体の現状をきちんと把握し、説得力のある志望動機を述べられるよう準備を重ねましょう。参考:参考:自動車・機械の業界研究photobymariordo59 11,107 views
20・30代で役員以上にのぼりつめた人達から考える、学生時代にすべきこと 20・30代で役員以上にのぼりつめた人達から考える、学生時代にすべきこと 学生の中には、将来は「出世したい」「起業したい」そんな風に考えている方も多いと思います。実際に起業したり、若くして役員などのポストについたりしている方の中には、学生時代にインターン生として企業の経営陣と近いところで働いていた方も多いようです。そこで、まず学生時代にベンチャー起業でインターンをし、起業して社長を務めたり、取締役として活躍していたりする方達を紹介いたします。学生時代にインターンを経験し、若くして役員以上のポストについた方達中村義之氏株式会社みんなのウェディング取締役学生時代にEC運営企業におけるインターンシップでモバイル店舗の運営・立ち上げ等を経験。2008年株式会社ディー・エヌ・エー入社。ECアドバイザー職を経て、みんなのウェディングの立ち上げメンバーとして事業運営全般に携わる。2010年10月株式会社みんなのウェディング取締役就任。筑波大学卒業。2014年10月辞任。小出悠人氏株式会社U-NOTE代表取締役上智大学入学後、海外インターンを運営するNPO法人にて専務理事を務める。営業成績では全国1600人中1位の成果をあげ、60人以上の組織での事業運営統括も行う。その後、ITベンチャー企業2社でのインターンを経て、2011年10月、U-NOTEを企画。インキュベイトキャンプ2nd投資採択やKDDI∞Labo第二期参加企業「クリエイティブ賞」、GraphhackシードbyGMOVol.2「最優秀賞」など受賞。2012年6月に株式会社U-NOTEを創業し、同年翌月にU-NOTEをリリース。http://www.bb-relife.jp/interview/vol0424.html佐々木翔平氏株式会社クラウドワークス取締役明治大学経営学部卒、大学3年より株式会社アエリア(JASDAQ上場企業)にてインターン生として財務・経営企画を担当。入社後、国内外のM&A、投資案件を担当するとともにグループ会社数社の取締役に就任。その後、アエリアの子会社であった株式会社アクワイアのCFOとして、管理部門を統括し、ガンホー・オンライン・エンターテイメント株式会社への売却を行った他、数社のベンチャー企業のコンサルティングなども手がける。2011年株式会社クラウドワークス設立、執行役員に就任。2012年11月取締役に就任。https://crowdworks.co.jp/company#officers松永悠希氏株式会社ギブリー執行役員1983年10月5日生まれ、佐賀県神埼市出身。学生時代、数ヶ国での留学・インターン経験から「海外」と「人の生き方」に興味を持つ。2007年エグゼクティブ層人材紹介企業に設立1年半の時に参画。主にキャリアコンサルタントとして従事。業務の標準化、組織化も行う。2012年ギブリー参画。海外展開を見据えた「人が成長するためのプラットフォーム創り」に情熱を注ぐ。岩槻知秀氏レバレジーズ株式会社代表取締役大学1年時からIT企業にて経験を積む。携帯コンテンツ開発の株式会社インデックスでの2年半のインターン経験後、オープン系システム会社の設立から関わり、要職を担当後退社。大学卒業後、レバレジーズ株式会社を設立。http://www.bb-relife.jp/interview/vol0296.html斎藤亮介氏株式会社ホワイトプラス取締役1984年東京都生まれ。2007年慶應義塾大学経済学部卒業。学生時代に完全歩合制の訪問営業を経験後、株式会社オプトにて法人営業を経験。その後、ベンチャー立上げに参画。大学卒業前にシリコンバレーに行き、現地の起業家やベンチャー企業を訪問し、帰国後に設立3年目のベンチャー企業に就職。WEBプロモーションの法人営業、大手金融機関のWEBコンサルティング、事業部の再建を経て、2009年7月に株式会社ホワイトプラス設立。http://www.wh-plus.com/member/marketer2/​l吉田一寛氏株式会社リバネス常務取締役東京大学工学部システム創成学科卒。現在、立命館大学大学院テクノロジー・マネジメント研究科博士前期課程に社会人学生として在籍。学部3年時よりリバネスのインターンシップに関わりはじめ、2007年に地元である関西地域に異動。以来、西日本拠点の立ち上げに取り組み、現在も大阪を拠点に西日本地域での全事業を統括。http://lne.st/staff/学生時代に何をすべきか将来は早期から社長・役員として活躍したい方にとっては、長期インターンに参加するのは近道の一つと言えるでしょう。というのも①若いうちから人の上に立つために、仕事とは何かということを早めに理解することができる②ビジネスの素養がすでに身についており、入社してすぐに研修の必要のないほどの即戦力として働くことができるからです。以下では将来出世・起業したい方にぜひお勧めのインターンを紹介いたします。エッセンス株式会社人材紹介事業の営業から新規事業・戦略の立案/推進などをお手伝いいただきます。リクルートのエースコンサルタントだった方や、電通の元役員だった方など実力のあるメンバーが揃っており、インターン生の裁量も大きく、成長の機会が沢山あります。優れた経営者の近いところで働く経験は、将来に必ず役立つはずです。株式会社ガイアックス新規サービス企画はもちろんのこと、新規開拓営業や販売促進の企画、代理店チャネルの開拓、セミナーやプレス発表などの広報PR、そして戦略的提携や買収業務全般に携わっていただきます。事業を立ち上げる上で必要な戦略立案や、営業力等の実務を体系的に習得できます。株式会社gooyaAdweb広告全般に対するコンサルティング営業に関わっていきながら、新規事業立案や新規Webサイトの制作等の業務を行って頂きます。成果報酬型の厳しい環境下に身を置き、web広告業界における事業立案のノウハウを身をもって実感することは、将来起業するに当たり、大きな糧になるはずです。早期からベンチャー企業で本物の「ビジネス」を体感し、自身のスキルや能力を高めてみてください。photobyrubixcom 27,748 views

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