【ケース】日本のフットサル人口を求めよ

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最終更新日:2023年10月24日

【ケース】日本のフットサル人口を求めよ

外資系コンサルティング会社の面接においては、自己紹介の後に自分に関連することでフェルミ推定を出すことが頻繁にあります。私の場合はフットサルをしていましたので、フットサルの競技人口を求めて下さいという設問にも何度か出くわしたことがあります。皆さんも是非、自分の関わる身の回りのフェルミ推定は面接前にしてから臨んで欲しいと思います。

本選考とインターンの締め切り情報

1.前提条件の確認とアプローチ方法の選定

【前提条件】

ここでは一年間に一度でもフットサルをプレーした人をフットサル人口としてカウントします。

【アプローチ方法の選択】

人口ベースから需要を計算するという需要ベースではなく、日本全国に何カ所フットサルコートがあるのか、何人程度が年間プレーしているのかという供給ベースでフェルミ推定を行いたいと思います。フットサルをプレーするためにはフットサルコートという特殊な環境が必要になるため、供給側から推定した方が、より精緻な推定ができると考えたためです。

2.実際の計算

フットサル人口=①フットサル場の数×②コート数×③回転数×④稼働率×⑤1回当たりの参加者数×⑥日数÷⑦一人当たりの参加回数

 

を求めることで、フットサル人口を求めることができそうです。

 

それではそれぞれのパラメーターについて推定していきましょう。

 

①フットサル場の数

まずフットサル場の数については、札幌、仙台、東京、横浜、静岡、名古屋、大阪、広島、福岡の主要9都市にフットサル場が20個、その他の府県にはそれぞれ10個あると仮定すると、180個+380個=560個と推定できます。

 

②コート数

次にコートの数ですが、私が行ったことのあるフットサル場の多くが3面ありましたので、コート数は3と仮定します。

 

③回転数

次に回転数を求めたいと思います。フットサル場の営業時間は大体朝9〜夜23時の14時間で、予約は2時間一単位で行うことが多いので、一日で7回転とします。

 

④稼働率

稼働率については、平日は朝から夕方まで空いている一方で、土日はほぼ満員で予約を取るのが難しいぐらいのため、下記の通り仮定します。

平日:9時〜17時:20% 17時〜23時:60%

土日:9時〜23時90%

 

上記から稼働率の平均を求めると、

{(8時間×20%+6時間×60%)×5日間+14時間×90%×2日間}÷(14時間×7日間)=約52%

計算簡略化のために50%として計算することとします。

 

※今回は稼働率の平均を算出して計算していますが、稼働率の違うそれぞれの日にちごとに参加者数を算出しても構わないでしょう。

 

 

⑤1回当たりの参加者数

一回当たりの参加者数は、最低でも1チーム5名の10名以上が参加する必要があるので、控えも考えて15名と仮定します。

 

⑥日数

ほぼ年中無休で空いているコートが多いので、350日と仮定します。

 

⑦一人当たりの参加回数

私自身は月に8回、年間100回ほどフットサル場に行きますが、かなり多い方だと思います。多くの人は一年間に2〜3回しか参加しないと思われますので、競技志向の多い人も含めて考えて、年間6回ほどと仮定します。

 

以上より、560場所×2面×7回転×50%×15人×350日÷6回/人=343万人と計算できます。

 

 

3.検証

レジャー白書2011によると、一年間に一度でもフットサルをしたことがあるひとは370万人となり、近年急激に増えているとのことです。フェルミ推定の値にかなり近いと言えますが、来年には更に増えるとなると、そもそものフットサル場の数が需要に合わせて増える可能性があります。直近の成長率から今後、どのパラメーターが大きく動くかを考えることも、ビジネス脳を鍛える上では有効です。是非意識してみて下さい。

 

 

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総合商社志望者必見|読むべき書物5選 総合商社志望者必見|読むべき書物5選 業界研究には様々な方法があると思います。例えば、インターネットや就活情報誌、先輩やOB訪問など、実に多くの手段があると思います。今回の記事では、多様な事業を行っており、業界研究が非常に難しいと言われる総合商社について楽しくわかりやすく理解できる5冊の本をご紹介したいと思います。本記事の目次◆何故本を読むべきなのか◆総合商社志望者が読むべき本・5選└1.現代総合商社論└2.総合商社プロフェッショナルー15人の三菱商事マン、ビジネス最前線からのレポート└3.山崎豊子『不毛地帯』└4.高任和夫『商社審査部25時』└5.城山三郎『毎日が日曜日』◆最後に◆総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介何故本を読むのか何故就活生は本を読むべきなのでしょうか。過去のunistyleのコラム「【厳選】すべての就活生が読んでおくべき4冊の必読書」では、①キャリアを深く考えるための土台ができることと、②思考法や伝え方の原則を学ぶことで選考で評価されやすくなることの2点を本を読む効果としてご紹介しました。今回の記事では、総合商社志望者の方に特におすすめの書籍を以下でご紹介し、上記に加えて選考に向けて実につけたい知識や考え方を事前に身につけてもらえたらと思います。総合商社志望者が読むべき本・5選1.現代総合商社論現代総合商社論早稲田大学政治経済学部にて実際に行われた講義を書籍化したもの。講義については現役の三菱商事社員が担当。講義における学生との質疑応答が各講義ごとに書かれており、学生目線での理解もできる良著。各ビジネス分野について詳しく解説しており、この本があればその他の業界研究本は必要ないと言えるでしょう。2.総合商社プロフェッショナルー15人の三菱商事マン、ビジネス最前線からのレポート総合商社プロフェッショナル。―15人の三菱商事マン、ビジネス最前線からのレポート。15人の三菱商事で実際に働く人のインタビュー録。OB訪問をする代わりにこの一冊を読み通すことで商社のビジネス、商社で働く人がわかる良著。業界研究ではなく、商社で働くとはどういうことなのかという実態を知りたい人向けの本。3.山崎豊子『不毛地帯』不毛地帯(第1巻)(新潮文庫(や-5-40))ドラマ化もされた不朽の名作『不毛地帯』。実在の伊藤忠商事元会長の瀬島龍三氏の半生を元に書いた大作小説。大阪発の繊維商社として出発した伊藤忠商事が如何にして総合商社として変化を遂げてきたのか、商社の泥臭さ、人間関係とともにスリリングに描かれている。総合商社の歴史とDNAを理解する上でも絶対に読んでおきたい一冊。4.高任和夫『商社審査部25時』商社審査部25時(講談社文庫)著者は三井物産出身の作家、高任和夫氏。取引先の不渡りや債権回収など、華やかな商社の世界の裏で行われている泥臭い仕事の一部始終を小説として描き出した良著。会社説明会で語られるような華やかな世界とはほど遠い商社の裏の顔を知るのに最適の一冊。5.城山三郎『毎日が日曜日』毎日が日曜日(新潮文庫)左遷された商社マンの日常という上記で紹介した本とは一線を画した一冊。商社マンの理解にもつながるが、「働くとは何か」、「家族とは何か」、「サラリーマンにとっての幸せとは何か」というより深い部分での考察を迫られる。サラリーマンの陰を存分に描いた一冊、サラリーマンという世界に足を踏み入れる覚悟を持つためにも読んでおきたい。最後にいかがでしたでしょうか。上記の書籍たちはそれぞれ業界・企業研究の一助となってくれると思います。うまく時間を作って、就職活動中に読んでみましょう。また、以下の動画では総合商社の歴史や事業内容を解説していますので、こちらも業界研究の一つとして参考にしてみてください。総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。加えて、以下のリンク先では総合商社内定者のESを掲載しています。併せてご参考いただき、参考に臨んでいただければと思います。↓総合商社内定者たちのESはこちら↓【内定】三菱商事エントリーシート【内定】三菱商事エントリーシート【内定】丸紅エントリーシート【内定】丸紅エントリーシート【内定】双日インタビュー【内定】豊田通商インタビュー 86,542 views
 【和訳つき】三井物産・安永社長が「起業家精神」を語る【unistyle業界研究ニュース】 【和訳つき】三井物産・安永社長が「起業家精神」を語る【unistyle業界研究ニュース】 10月29日、英FinancialTimes(FT)誌にて三井物産・安永竜夫社長のインタビューが掲載されました(11月15日現在、和訳版はリリースされていません)。インタビューのタイトルは“TatsuoYasunaga,MitsuiCEO,onJapan’snewentrepreneurship(三井物産・安永竜夫CEOが、日本の新しいアントレプレナーシップを語る)”。三井物産や総合商社に入社したいと考えている学生はもちろん、事業を創出する仕事に興味がある学生にとって、非常に示唆の深い内容となっています。参考:TatsuoYasunaga,MitsuiCEO,onJapan’snewentrepreneurship(FT)本記事では和訳も付記しながら、安永社長のインタビュー内容から①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」就活生にとっても興味深いであろう、以上2つのポイントについて紹介・考察します。①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却「資源の三井」が直面した資源リスク2016年3月度の決算発表にて、資源価格の下落の影響から史上初の連結最終赤字に転落した三井物産。三井物産は、金属やエネルギーなど資源分野に大きな強みをもつ一方、保有資産が資源分野に偏りすぎているとして「資源一本足打法」などと揶揄されてきました。FT誌のインタビュー記事によれば、“Forallthebreadthofitsportfolio,hehadinheritedacompanywhoseprofits(itdisclosedatthetime)fell¥2.8bn($23.7m)forevery$1perbarreldropinthepriceofcrudeandhadbeen,justthreeyearsearlier,90percentderivedfromresourcesandenergy.(安永社長が就任した当時の三井物産は、原油価格が1バレルあたり1ドル下落するごとに28億円の損失が出る状態にあった。そのわずか3年前には、利益全体の90%が金属資源とエネルギーによるものだった)”というほど、資源分野に偏ったポートフォリオを保有していた三井物産。資源には価格変動が付き物であり、そうした市況の影響から逃れることはできません。資源ビジネスへの依存度が高いほど、必然的に価格変動によるリスクも大きくなります。2016年に計上した巨額の赤字によって、三井物産は改めてその「資源偏重リスク」を強く認識したはずでしょう。同年は伊藤忠商事が非資源ビジネスを武器に総合商社1位に躍進したこともあって、三井物産は”資源依存”からの脱却=非資源ビジネスの強化という新たな課題に向き合うことになりました。参考:三井物産・三菱商事、「初の赤字転落」の深刻度(東洋経済オンライン)物産ショックから1年-「三菱商事、三井物産」赤字見通し発表から1年でどうなった?(ZUUonline)「資源の三井」の非資源シフトこうした経緯から、三井物産は「強い資源をより強く」の方針こそぶらさないものの、あくまで“acceleratetheshiftawayfromresources(資源からのシフトを加速させる)”ことに注力しています。事実、2017年3月期には当期純利益3,061億円のうち約1,400億円を機械・インフラなどの非資源分野で稼ぎました。また、現在の中期経営計画「DrivingValueCreation」では、2020年には非資源セグメントで全体の約45%にあたる2,000億円の当期利益を達成するという目標を掲げています。参考:三井物産中期経営計画非資源強化のキーは、三井が誇る「起業家のDNA」こうした非資源強化の方針について、FT誌が掲載した安永社長のインタビュー記事では“Heispushingtheventurecapitalandprivateequitythemes,andhopingthatMitsui’s“DNA-rooted”entrepreneurialismwillcreatenewbusinesslinestotakeitsinvestmentsdeeperintoconsumermarketsandabsorbnewtechnologies.(安永社長は、ベンチャー・キャピタルおよびプライベート・エクイティのビジネスを推し進めている。また、三井物産のDNAに根付く起業家精神が、消費者市場にさらに深く投資し、新たなテクノロジーを吸収する新規ビジネスを創造することを望んでいる)”とあります。三井物産は、その長い歴史のなかで培われてきた「起業家のDNA」を活かし、新たな非資源ビジネス領域にも積極的に投資して事業を創造していくことを目指しているようです。さらに、“Thetradinghousemodel,hesays,iswellplacedtomakeithappen.AndunlikepureprivateequitygroupssuchasBainandKKR,headds,Mitsuiisusedtotakingaverylongview.(安永社長によれば、日本の総合商社のビジネスモデルは、そのような新規ビジネスを成功させるにあたって都合のよいポジションにある。また、ベイン・キャピタルやKKRのようなピュアなPEファンドとは違い、三井物産は長期的な視野に立って投資を行うことに慣れがある、とも述べた)”として、新規ビジネスへ投資するうえでの総合商社の優位性が強調されています。これまで資源偏重のポートフォリオで戦ってきた三井物産。しかし、「企業家精神」を喚起する安永社長のもと、これまでさほど注力してこなかった非資源領域にも積極的に踏み込んでいく方針のようです。なお、先日も欧州のEV(電気自動車)ベンチャーへの出資を決定するなど、上記の方針はすでに具体的な案件にも落とし込まれています。参考:②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」冒頭にあげた記事にて、FT誌は“MrYasunagafacestwochallenges;bothpointtothedifficultiesofbringingculturalchangetoacompanywhosehistorydatesbackto1876.(安永社長は、2つの困難に挑む。これらは双方とも、その歴史は1876年にまでさかのぼる三井物産において、その社内カルチャーを変革することの難しさによるものだ)”として、安永社長が取り組む2つの制度改革を紹介しています。(1)採用システムの変革:中途採用の増加1点めは、これから就職活動を行う学生にもダイレクトな影響があるかもしれない論点です。“theJapanesecorporaterecruitmentmodel—wherebyacompanytakesalargeblocofentrantsonceayear—isinflexible.MrYasunagahasalreadyincreasedtoabout60ayearthenumberofpeopleithiresfromoutside.(日本企業の採用システムでは、年に1度の新卒採用が採用枠の大半を占めており、融通が効きにくい。(これに対する打ち手として、)安永社長はすでに中途採用の採用人数を年間およそ60名に増やしている)”このように、三井物産は中途入社(転職者)を積極的に迎え入れる方針に転換しつつあるようです。現在、新卒の採用人数は例年通りの水準をキープしているようですが、こうした中途採用方針を今後も続けていくようであれば、将来的には新卒採用や社内構造にも大きな影響が出るかもしれません(新卒採用の人数枠が小さくなる、中途入社組が上位ポストに就くことで新卒入社組の出世が遅くなる等)。なお、三井物産は今年8月に新卒の学生を対象に「合宿」形式の選考を開催したり、2年前には博士課程の学生に限定した採用活動をスタートしたりと、さまざまな切り口から採用活動を変革しています。参考:交渉役に役者12人三井物産が挑んだ新卒採用合宿とは(日本経済新聞)三井物産、博士課程採用スタート!採用担当者が求める「多様性」とは(withnews)(2)社内制度の変革:社内ベンチャー公募制度の導入2点めは、各社員に社内ベンチャーの起業を促す公募システムの導入です。“Theinnovationofwhichheismostproudisasupportsystemthatencouragesstafftocreatebusinessstart-upswithinthecompany.Twentyproposalshavebeenreceivedinthefirstyear.(社内改革として安永社長が最も誇っているのは、社員に対して社内スタートアップ起業を促す支援制度を導入したことである。(この実績として)初年度には20件の提案が受理された)”この制度は2017年4月にアナウンスされたもので、入社7年目以上の社員を対象に起業アイデアを募集し、社内選考を通過した案件については起案者本人と三井物産が出資するかたちで社内ベンチャー企業を設立するというものです。三井物産が最大3億円を出資するものの、発案者にはあくまで当事者として経営の舵取りを行ってもらうため、発案者本人にも数百万円程度の出資を義務付けています。参考:三井物産、社員本人出資の社内ベンチャー新制度導入(日本経済新聞)また、安永社長自身が“Itencouragesouryoungguysto...runthebusinessthemselves,utilisingMitsui’sbusinessplatformforlegal,accounting,taxationandevenmarketing.(この制度は、弊社の若手社員が自分の手でビジネスを経営するよう促すものです。彼らは、法務や会計、税制、そしてマーケティングにおいてさえも、三井物産のビジネス・プラットフォームを活用することができます)”と述べているように、資金調達のみならず三井物産のノウハウやビジネス環境までもが社内スタートアップに提供されるようです。個人での資金負担が必要になる(ストック・オプションを保持できるという意味ではメリットでもあります)とはいえ、三井物産に籍を置いたまま、それも三井物産から資金やノウハウの支援を受けながらスタートアップを起業できる、極めて魅力的な制度であると言えるでしょう。なお、導入初年度にあたる今年は全20件のアイデアが集まっているようです。今後、同制度からどんな社内ベンチャーが生まれるかにも注目したいところです。参考:最後に本記事では、英FT誌に掲載された安永社長のインタビューから①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却三井物産が誇る“DNA-rooted”entrepreneurialismによって非資源領域にも積極的に投資を行い、新規ビジネスを創造すること②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」中途採用の強化にみられる採用改革、社内ベンチャー公募制度の導入など、社内制度の刷新によってイノベーションの障壁となりうる社内文化を改革すること以上2つのポイントを抜粋し、三井物産が見据える「改革」についてご紹介しました。総合商社は学生から最も人気のある業界の一つですが、入社後のビジョンを明確にイメージできている学生は決して多くないように感じます。本記事で取り上げた三井物産の例のように、各社がこれからどのような方針にもとづいて事業を展開していこうと考えているのか、きちんと理解しておくべきでしょう。参考:総合商社の業界研究photobyThoroughlyReviewed 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