【25卒向け】6月にインターンシップのエントリー締切を迎える大手企業のサマーインターンまとめ

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最終更新日:2023年06月09日

【25卒向け】6月にインターンシップのエントリー締切を迎える大手企業のサマーインターンまとめ

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※6月7日に更新しました。

もうすぐ6月を迎え、いよいよ25卒向けのインターンが近づいてきました。

そこで本記事では25卒就活生に向け、"6月締切のサマーインターンを募集している大手企業"を締切順に紹介していきます。

本記事からエントリーページに直接移動することも出来ますので効率的なエントリーに是非お役立てください。

6月16日以降のインターン締め切りについては、こちらの記事に詳しく記載しています。

【25卒向け】6月(後半)にインターンシップのエントリー締切を迎える大手企業のサマーインターンまとめ

注意点

情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。、本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。

6月締切でサマーインターンのエントリーを募集している企業

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6月にエントリー締切を迎える企業一覧

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最後に

サマーインターンに参加しよう

本記事では、"25卒向け6月締切のサマーインターンを募集している大手企業"を締切日順に紹介してきました。

インターンシップやジョブに参加することは、本命企業の内定獲得に向けて非常に重要なポイントとなっています。

本記事を参考に各社のインターン締切日を管理し、「効率的なエントリー・就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。

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匿名で様々な就活生と情報交換をすることができるという便利な機能になりますので、"最新の選考状況や選考結果連絡の有無等をリアルタイムで確認したい"という方は、ぜひご活用ください。

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さらにunistyleでは、今後も25卒就活生向けに「インターンシップのエントリー締切情報」を公開していく予定です。

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日本テレビが求める人材と日本テレビの今後の展開 日本テレビが求める人材と日本テレビの今後の展開 日本テレビをはじめとしたテレビ業界は、テレビ好きの学生からは高い人気を持つ一方で、最初から敬遠してしまっている学生も多くいるように感じています。採用広報の打ち出しもテレビ好き向けに寄っているためかもしれません。それでも、国内の番組制作以外にもデジタル領域の強化や海外展開などにも今後力を入れていくテレビ業界は、従来のテレビ好きだけでなく、ビジネス志向の優秀な学生を求めていると言えます。日本テレビではどのような事業を行いどのような展開をしていくのか、キャリアイベント「グローバルカンパニーのキャリアパスを知る」で日本テレビの採用担当者が話していたことをまとめつつ海外展開などについても触れていきます。日本テレビの仕事内容と求められる人材はじめに、以下は2015年度の日本テレビの事業別収入内訳です。単位:百万円事業別収入割合放送収入248,45080.90%番組販売収入11,4423.70%事業収入44,94614.60%(内、海外事業)(-1697)0.60%不動産賃貸収入2,2370.70%合計307,075デジタル分野などの新規領域に進出するといっても、現状の主な収益源は国内向けの放送収入となっています。そのため部署ごとの人数も、①ニュース記者などが所属する「報道局」、②カメラや音声といった番組制作の技術的業務を引き受ける「技術統括局」、③バラエティやドラマを制作する「制作局」の3部署が多くなっています。参考:人数の多い部署トップ3!|日テレ採用サイトそうした背景もあり、まだまだテレビ好きやテレビに対する熱い思いのある人材は求められているようです。(日本テレビの採用担当者も、自社の番組で好きな番組を質問されると決めかねるほどのテレビ好きでした)それでも、消費者としての好きと提供者としての好きはまったく性質が異なるため、単なる「ファン」は求められていない点には注意が必要です。日本テレビに限らず、企業が求めているのは自社のファンではなく、自社のファンを増やせる人材です。参考:「好きだから」という志望動機の8割が評価されない理由日本テレビの海外での仕事報道や番組制作はドメスティックな仕事と捉えられていますが、海外で仕事をする機会も多くあります。例えば海外ロケなどが挙げられ、「世界の果てまでイッテQ」「アナザースカイ」といった番組をイメージするとわかりやすいでしょう。人によってはロケのためにほとんど毎月くらいの頻度での海外出張もあるとのことで、普段旅行では行けない(行かない)ような場所に行く貴重な経験ができると採用担当者は話していました。海外の支局でニュースを報道する仕事もあり、最近ではアメリカ大統領選のための取材などで飛び回っている人もいたようです。以下は日本テレビの海外支局です。支局は主にヨーロッパ・アジア・アメリカなどが中心ですが、時には戦地周辺などの支局のない地域にも取材に行くことがあるようです。テレビを取り巻く環境日本テレビの売上自体はここ数年増加を続けているものの、少子高齢化の進行やインターネットが成長している今、テレビの地上波放送としては岐路に立たされていると言えます。またこれからは、「決まった時間に決まった番組を見る」という現在のテレビのスタイルが変わってしまうことも考えられます。上記のような状況も踏まえ、日本テレビは次の手を打っています。例えば、日本テレビは動画配信サービス「Hulu」を2014年に買収し、自社で作成したコンテンツをHuluを通して手元のデバイスで場所や時間を問わずに視聴者に届けられるようになっています。このように、従来の放送事業だけに固執することなく、時代にあった形で事業展開していくことが今のテレビ業界に求められていると言えるでしょう。放送以外の事業についても新たな「挑戦」を行っています。アジアNo.1メディア企業を目指し、ビジネスの提携などを積極的に行っている海外事業、動画配信会社「Hulu」を運営するインターネット事業などがその例です。引用元:社長メッセージ|日テレ採用サイトメインのテレビ業界志望者層であるテレビファンだけでなく、柔軟に新しいビジネスを生み出せる人材こそ、これからのテレビ業界に求められていると言えます。最後にインターネットの台頭や少子化で逆風と言われているテレビ業界ですが、日本テレビは今後10年間で新たなビジネスを成長させていこうとしています。提供者としてテレビに関わりたいと考えている方はもちろん、これまで敬遠していた商社・コンサル志望などのビジネス志向の方も就職先として目を向けていただければと思います。photobyDickThomasJohnson 25,151 views
【25卒向け】3月1週目(1日~7日)にエントリーの締切を迎える本選考まとめ 【25卒向け】3月1週目(1日~7日)にエントリーの締切を迎える本選考まとめ 本記事では本選考への応募を検討している25卒就活生に向け、3月1週目(1日~7日)にエントリー締切を迎える企業を紹介します。多くの企業が3月に本選考を解禁します。気を引き締めて、積極的に志望業界・企業の情報収集を行いましょう。本選考だけでなく、インターンにもエントリーしたいという方は以下の記事もご覧ください。関連記事注意点情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。3月1週目(1日~7日)に本選考のエントリー締切を迎える企業※締切日順に掲載3月1日野村総合研究所(NRI)シグマクシス(SIGMAXYZ)読売新聞東京本社日本ロレアル3月3日バンダイナムコエンターテインメント味の素PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社KDDI丸紅キヤノン(Canon)3月4日読売新聞東京本社森永製菓日本アイ・ビー・エム(日本IBM)協和キリン(旧協和発酵キリン)三井不動産江崎グリコ3月5日共同通信社住友商事日本ガイシ日本生命(日本生命保険相互会社)3月6日本田技研工業(ホンダ)積水ハウスデロイトトーマツコンサルティング(DTC)ロッテ(LOTTE)リンクアンドモチベーショングループ3月7日INPEX(旧国際石油開発帝石)川崎汽船任天堂MeijiSeikaファルマアクセンチュア江崎グリコ【エントリーはこちらから】3月1週目(1日~7日)の締切企業一覧本記事を読む前に以降の会員限定コンテンツでは、各社のエントリー締切日に加え、"本記事からのマイページ登録・各社の企業研究ページへの遷移"が可能となっています。まだ会員登録をされていない方は会員登録をしていただき、本記事をより効果的に活用して下さい。野村総合研究所(NRI)本選考第1次エントリー■第1次エントリー受付期限2024年3月1日(金)12:00本選考へのエントリーはこちら野村総合研究所(NRI)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら野村総合研究所(NRI)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらシグマクシス(SIGMAXYZ)2025年度新卒採用■締め切り・エントリー:3月1日(金)AM9:00・適性検査の受験:3月7日(木)23:59本選考へのエントリーはこちらシグマクシス(SIGMAXYZ)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらシグマクシス(SIGMAXYZ)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら読売新聞東京本社本選考記者(校閲)■応募締め切り3月1日(金)正午本選考へのエントリーはこちら本選考メディアエンジニア(ME、技術総合職)■応募締め切り3月4日(月)正午本選考へのエントリーはこちら読売新聞社志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら読売新聞東京本社の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本ロレアル総合職(職種別採用)セールス職・サプライチェーン職・ヒューマンリソース職■締切3月1日(金)※複数職種への併願不可本選考へのエントリーはこちら日本ロレアル志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら日本ロレアルの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらバンダイナムコエンターテインメント2025年卒新卒採用提出締切:2024年3月3日(日)PM11:59(JST)本選考へのエントリーはこちらバンダイナムコエンターテインメントの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら味の素2025年度新卒採用(R&D・知的財産)■エントリー締切日時3月3日(日)正午(日本時間)本選考へのエントリーはこちら味の素志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら味の素の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらPwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社PwCコンサルティング【ITソリューションコンサルタント(ITSC)】25卒国内本選考第2ターム■エントリー締め切り:2024年3月3日(日)23:59(JST)本選考へのエントリーはこちらPwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらPwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらKDDI新卒採用(2次締切)■応募締切1次締切:2024年1月28日(日)23:59まで受付終了2次締切:2024年3月03日(日)23:59まで3次締切:2024年3月27日(水)23:59まで4次締切:2024年5月06日(月)23:59まで本選考へのエントリーはこちらKDDI志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらKDDIの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら丸紅2025年度入社オープン採用(3月・6月・8月選考)■応募締め切り:2024年3月3日(日)本選考へのエントリーはこちら丸紅志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら丸紅の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらキヤノン(Canon)【事務系】職種別採用(法務・知財・経理)■エントリー〆切3月3日(日)23:59まで本選考へのエントリーはこちらキヤノン(Canon)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらキヤノン(Canon)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら森永製菓2025年度新卒採用■応募締め切り日時:2024年3月4日(月)正午12:00本選考へのエントリーはこちら森永製菓志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら森永製菓の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本アイ・ビー・エム(日本IBM)2025年新卒採用<第3回募集>(テクニカルセールス/セールス/デジタルビジネスコンサルタント)■エントリー期間1)エントリーシート提出:2024年3月4日(月)正午2)Webテスト受検:2024年3月5日(火)正午本選考へのエントリーはこちら日本アイ・ビー・エム(日本IBM)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら日本アイ・ビー・エム(日本IBM)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら協和キリン(旧協和発酵キリン)2025年度新卒採用選考■応募締切2024年3月4日(月)正午12:00本選考へのエントリーはこちら協和キリン(旧協和発酵キリン)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら協和キリン(旧協和発酵キリン)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら三井不動産【総合職】本選考(第2回締切)■応募締切応募受付開始:2024年2月1日(木)~【第1回締切】受付終了エントリーシート提出~2024年2月12日(月)まで適性検査(AとBの2種類)~2024年2月18日(日)まで【第2回締切】エントリーシート提出~2024年3月4日(月)まで適性検査(AとBの2種類)~2024年3月10日(日)まで【第3回締切】エントリーシート提出~2024年4月9日(火)まで適性検査(AとBの2種類)~2024年4月15日(月)まで本選考へのエントリーはこちら【業務職】本選考(第1回締切)※3/1(金)応募受付開始■応募受付応募受付開始:2024年3月1日(金)~【第1回締切】エントリーシート提出~2024年3月4日(月)まで適性検査(AとBの2種類)~2024年3月10日(日)まで【第2回締切】エントリーシート提出~2024年4月9日(火)まで適性検査(AとBの2種類)~2024年4月15日(月)まで本選考へのエントリーはこちら三井不動産志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら三井不動産の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら江崎グリコ春選考本選考採用直結ワークショップ〈セールスコース〉■応募締切:3月4日(月)23:59本選考へのエントリーはこちら春選考本選考選考直結ワークショップ〈SCM(ロジスティクス)コース〉■応募締切:3月7日(木)23:59本選考へのエントリーはこちら春選考本選考選考直結ワークショップ〈ファイナンスコース〉■応募締切:3月7日(木)23:59本選考へのエントリーはこちら江崎グリコ志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら江崎グリコの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら共同通信社春季定期採用(英文記者、校閲専門記者、編集職員、総合事務職員)■応募締切日2024年3月5日(火)12:00本選考へのエントリーはこちら共同通信社志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら共同通信社の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら住友商事2025年度入社新卒採用3月選考■応募締切:3月5日(火)本選考へのエントリーはこちら住友商事志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら住友商事の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本ガイシ【早期選考対象イベント】会社説明&パネルディスカッション(営業管理系)■応募締切:3月5日(火)本選考へのエントリーはこちら日本ガイシ志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら日本ガイシの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本生命(日本生命保険相互会社)本選考■応募締切<1次締切>3月5日(火)12:00本選考へのエントリーはこちら日本生命志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら日本生命の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら本田技研工業(ホンダ)事務系本選考■応募締切日:3月6日(水)11時00分まで本選考へのエントリーはこちら本田技研工業(ホンダ)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら本田技研工業(ホンダ)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら積水ハウス【総合企画職】【営業職】■応募締め切り:3月6日(水)23:59本選考へのエントリーはこちら積水ハウス志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら積水ハウス志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらデロイトトーマツコンサルティング(DTC)本選考セミナー※選考参加必須■応募締切日:3月6日(水)12時00分まで本選考へのエントリーはこちらデロイトトーマツコンサルティング(DTC)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらデロイトトーマツコンサルティング(DTC)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらロッテ(LOTTE)2025年度新卒採用【研究系/生産系/エンジニアリング系】(理系)■エントリーシート締切日研究系、生産系、エンジニアリング系→3月6日(水)正午本選考へのエントリーはこちらロッテ志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらロッテの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらリンクアンドモチベーショングループ【グループ8社の本選考直結イベント】世界初“モチベーション”で企業変革を起こすコンサルファーム「リンクアンドモチベーショングループ」■応募締切日:3月6日(水)23時59分まで本選考へのエントリーはこちらリンクアンドモチベーション志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらリンクアンドモチベーションの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート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大手企業がリストラの嵐~その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた~ 大手企業がリストラの嵐~その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた~ ここ最近、大企業による大規模なリストラや早期退職のニュースをよく目にします。実際に「大企業による直近2年間のリストラ・早期退職」を調べてみると、以下のような企業が確認できました。日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2,500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護人材に回すことを発表。※ここでは3社しか取り上げていませんが、後述でその他の企業も取り上げています。上記に挙げた企業はあくまでも一例にはなりますが、3社ともに「各業界を代表する大手企業」であり、"大手企業=安定している・リストラなどはめったにない"という認識を持っていた就活生は驚いたのではないでしょうか。各社でそれぞれ事情は異なるにしても、最近のリストラの嵐はここ数年間では見られなかった兆候ですし、上記3社の事例も氷山の一角に過ぎず、他の大手企業でも大規模なリストラ・早期退職が実施されています。今や「大手企業=安定している・リストラなどはめったにない」という神話はないに等しく、就活生の方もこういった事実をしっかりと認識しなければならないと言えるでしょう。そこで本記事では「直近の大規模リストラ・早期退職の実情」を解説していきたいと思います。"そもそもリストラや早期退職とは何か?"といった基本的な内容から、"各社や日本全体の実情・この実情を受けて就活生はどうすればよいのか"まで解説していきますので、ぜひ最後までご覧ください。本記事の構成そもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?まとめそもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?「国内におけるリストラ・早期退職」の実情を解説する前に、まずはそもそもの概念・意味を紹介します。違いが分からずによく混合されてしまう「リストラ・早期退職・希望退職」ですが、簡単に説明すると以下のように定義づけることができます。リストラとは英語の「Restructuring」の略語であり、本来の意味は「再構築」です。ビジネス上の意味(本記事での意味)としては、「企業都合により、人員削減の手段として行う解雇のこと」を指します。早期退職とは「定年を迎える前に退職となること」を指します。早期退職はリストラと混合される場合が多いのですが、その違いは"強制力の有無"に集約されます。リストラは「企業都合による解雇であり、従業員の意思は考慮されない」という特徴があり、早期退職は「定年を迎える前に退職となることであり、従業員の意思で行う場合がほとんど」という違いがあります。希望退職とは「企業が従業員の主体的な退職を募る仕組みのこと」を指します。希望退職は早期退職の内の一つではありますが、早期退職と希望退職は"退職の目的・利用時期"に違いがあります。具体的に説明すると、希望退職は「企業の業績が悪くなり、従業員の人件費削減などを目的として行われるもの」であり、一方で「企業の業績とは関係なく、人件費削減や従業員の若返りを促すために行われるもの」を一般的には早期退職と呼びます。(「選択定年」と呼ばれることもあります)また、希望退職は「企業都合で一時的に募集する制度であるため、希望者の年齢などに特に制限はない」という特徴があり、一方で希望退職を除く早期退職(選択定年)は「一定の年齢以上であることが条件とされていることが多く、その決められた年齢に達していなければそもそも応募することができない」という違いがあります。直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景「リストラ・早期退職・希望退職」の意味や違いを理解したところで、"実際にどのような大手企業が大規模なリストラ・早期退職を実施したのか"を見ていきます。筆者の調べた範囲内にはなりますが、以下のような企業が実施・発表をしたようです。(本記事では、直近2年間を2017年末~2019年末という定義で記載しています)日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。東芝→2018年11月、東芝・東芝エネルギーシステムズ(ESS)・東芝デジタルソリューションズ(TDSL)の3社で1,060人の早期退職を募集し、結果的に823人の従業員が早期退職に応募。また、2019年5月に東芝デバイス&ストレージ(TDSC)でリストラが発表され、350人の早期退職枠に対して414人もの従業員が応募。NEC(日本電気)→2018年11月、45歳以上で勤続年数5年以上の従業員を対象に実施した希望退職に2,170人が応募したと発表。富士ゼロックス→2018年上半期、全世界で1万名もの大規模なリストラを敢行。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護子会社に回すことを発表。みずほフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で1万9000人の従業員をリストラすると発表。三菱UFJフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で9,500人分の業務量を削減すると発表。三井住友フィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で4,000人分の業務量を削減すると発表。その後の2019年5月、当初の計画から5,000人弱分に増える見通しであると再度発表。キリンホールディングス→2019年10月~11月にかけ、傘下であるキリンビール・キリンビバレッジ・メルシャンで5,000人規模の人員再配置を実施。日本ハム→2018年10月、45歳以上の従業員を対象に全従業員(子会社への出向を含む)の約1割にあたる200人を上限に早期退職者を募ると発表。結果的に当初の募集人員を超える213人が応募。アステラス製薬→2018年度に日本国内で実施した早期退職優遇制度に約700人が応募し、その結果国内のMRの人数は2,000人前後になったと発表。上記で取り上げた企業はいずれも日本を代表する大企業ばかりであり、それゆえにリストラ・早期退職の人数も何千・何万というかなり大きな数字となっています。例年、就活生からの人気が高い企業も多く該当しており、「こんなにリストラしてるの!?」と改めて驚いた方も多いのではないでしょうか。数字(リストラや早期退職の規模)だけを見てもイメージはつきにくいかと思いますので、各社の背景をそれぞれ紹介していきます。各社のリストラ・早期退職の背景【日産自動車】カルロス・ゴーン(元CEO)に関する問題や世界各地で収益が悪化した結果、近年の業績不振を立て直すための生産体制の見直し・人員整理をするため、リストラを敢行。【富士通】成長領域のITサービスなどを強化し、間接部門の効率化を目指す「成長に向けたリソースシフト」の一環として希望・早期退職の募集を実施。【東芝】収益力強化に向けた構造改革計画の一環で希望退職・早期退職の募集を実施。【NEC(日本電気)】固定費削減による収益構造改革の一環として人員整理をするため、希望退職という名のリストラを実施。【富士ゼロックス】業績が悪化しているというわけではなく、比較的安定して推移しているが、今後雲行きが怪しくなっていくと予想した結果の大規模なリストラだと言われている。おおまかな目的は経費の削減。【損保ジャパン日本興亜】IT活用による事業の効率化の影響で、国内従業員を4,000人削減する施策を実施し、買収したワタミの介護子会社に配置転換を実施。この報道が出た際は賛否両論の意見が飛び交い、「いわば新たなリストラ手法」とも言われた。【みずほフィナンシャルグループ】【三菱UFJフィナンシャルグループ】【三井住友フィナンシャルグループ】RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)導入による業務の効率化、店舗網の大幅な縮小の影響による人員削減のため、大規模なリストラを敢行。※RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション):デスクワークなどの一連の事務作業を、PC内のソフトウェア型のロボットが代行・自動化すること。【キリンホールディングス】2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず、早期退職を実施。他社のリストラの要因(業績悪化による人員削減など)とは少し異なり、業績が好調なうちに従業員の整理を行い、さらなる成長や事業展開を図ることが狙い。【日本ハム】今後、既存事業の効率化による収益性の強化を進めていくにあたり、従業員構成を適正化させるために早期退職の応募を実施。選択定年制度を限定的に拡充する形を取った。【アステラス製薬】薬価の引き下げや後発医薬品(ジェネリック医薬品)の普及などの影響で国内の事業環境が厳しくなり、従業員(MR)の人数を削減するために早期退職を実施。上記に記載した通り、各社でそれぞれリストラ・早期退職を実施した要因は異なりますが、同業界の中ではある程度共通点があるように感じます。そしてその要因は以下の2種類に大別されると考えられます。業績の悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。業績悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。こちらの要因に関しては、「富士通・東芝・NEC(日本電気)・富士ゼロックスといったハードウェアメーカー業界」の事例が挙げられます。ハードウェアメーカー業界の大規模なリストラ・早期退職は、"主力事業であるハードウェア製品の不調"が主な要因とされています。上記の企業でもソフトウェア領域は特に不調というわけではなく、ハードウェア領域の業績不振による人員削減という側面が大きかったと言われています。また、「みずほフィナンシャルグループ・三菱UFJフィナンシャルグループ・三井住友フィナンシャルグループの3大メガバンク(銀行業界)」の事例もこちらのパターンに該当されるでしょう。上記でも記載したように、銀行業界のリストラは"RPA導入による業務の効率化"が主な要因とされています。新卒採用人数も年々減らしている3社ですが、メガバンク以外でも地方銀行が続々と統合を進めており、銀行業界全体として苦戦していることは間違いないでしょう。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。こちらの要因に関しては、2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず早期退職を実施した「キリンホールディングス」の事例が該当します。上記で取り上げた12社の大半は前者の要因に該当するのですが、いまや「リストラ実施企業の3社に1社が業績好調な企業」であり、今回のキリンホールディングスの事例もそこまで珍しいものではないようです。そして今回のキリンホールディングスの事例であれば、"①バブル世代の退出を促す②若手への投資を進めて新陳代謝を図る③従来の人事・評価制度の改革を進める"などが早期退職の要因とされています。こういった要因による早期退職のことを「先行実施型の早期退職」とも呼び、「業績が好調な企業が財務的な余裕のあるうちに人員整理を進めるケース」は増えているようです。【参考】【BUSSINESSINSIDER】リストラ数は6年ぶりに1万人超え。業績好調でも早期退職者を募集する理由【ダイヤモンド・オンライン】キリンが早期退職を実施、過去最高益なのにリストラ着手の裏事情【スクープ】本記事で取り上げた12社の情報は下記の記事の内容をもとに作成しました。【参考記事】【産経ニュース】日産、世界で1万人超削減へ(2019.7.24)【日本経済新聞】富士通、2850人が早期退職営業・エンジニアに配転も(2019/2/19)【東芝プレスリリース】構造改革に伴う早期退職優遇制度の実験結果及び東芝デバイス&ストレージ株式会社における早期退職優遇制度の実施について(2019年5月13日)【NECプレスリリース】特別転進支援施策の実施に関するお知らせ(2018年6月29日)【SankeiBiz】富士ゼロックス1万人削減米社と経営統合(2018.1.31)【日本経済新聞】損保ジャパン、国内4000人削減IT活用で効率化(2019.6.24)【日本経済新聞】みずほ、店舗2割削減へ12%減益で1.9万人削減発表(2017/11/13)【Businessjournal】三菱UFJ銀行、1万人削減へ…業務を人からシステムに置き換え、従来型モデルが限界(2017.11.01)【時事ドットコム】業務量削減、5000人分に拡大=IT活用で自動化加速-三井住友FG(2019年5月22日)【時事ドットコム】キリン、希望退職募集=枠設けず、組織若返り狙い(2019年9月27日)【日本経済新聞】日ハム、45歳以上の早期退職募集(2018/10/31)【アステラス製薬プレスリリース】国内事業再編に関するお知らせ-アステラス製薬および国内グループ会社再編と早期退職優遇制度の導入-(2018年5月22日)なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?これまで、「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した企業とその背景」を紹介してきました。各社ともかなり大規模なリストラ・早期退職を実施したことが読み取れたと思いますが、早期退職と希望退職に関し、以下のような疑問を持った就活生の方もいたのではないでしょうか。普通に考えて定年まで勤め続けた方が良くない?多額の退職金をもらえるとしても会社に居続けたほうがメリットはあるでしょ?なぜわざわざ早期退職・希望退職に応募するのかが分からない。そこで続いては、上記のような疑問に対するアンサーとして、「早期退職や希望退職の背景」を具体例を挙げながらもう少し紐解いていこうと思います。早期退職・希望退職のカラクリと実情本記事の冒頭で「早期退職と希望退職は強制力がなく、従業員の意思に基づいて実施される」という紹介をしましたが、これには裏事情がある場合があります。結論から述べると、"早期退職や希望退職は100%従業員の意思に基づいて実施されるものと言えど、「早期退職(希望退職)or出向や降格」などの二者択一を迫られている場合がある"ということです。つまり、"downorout"を迫られていると言うこともできます。また、企業側は対象とする社員をあらかじめ選別している場合も往々にしてあり、リストラとほぼ同義であるとも読み取ることができるでしょう。実際に具体例を挙げるのであれば、以下のような実例が確認できました。早期退職を断ったら出向にするといわれたある製薬会社に勤めています。50歳の正社員です。私の働く部門が外注になり業者が入ってきました。私は上司から呼び出されあなたのやっている仕事を業者に教えてもらえないかと頼まれました。私は上司の頼みを引き受け、業者に自分の仕事を教え始めました。そのとき、会社は早期退職の募集を募り始めていました。ある日私は直属の部長に呼ばれました。あなたのやっている仕事はこれから業者にやらせます。したがってあなたのやる仕事はこれからありません。と言われました。そしてパッケージなるものを示されました。そのパッケージには次のことが書かれていました。1会社都合による退職。2特別退職金の支給。3再就職支援会社の無料利用です。面談が始まり何回もパッケージに応ずるよう圧力がかけられました。けして会社をやめなさいとは言わないのですが、あなたのスキルを活かす場所はこの会社にはもうありません。と何度も繰り返し言われました。今日は三回目の面談でした。早期退職に応じるつもりはないといいましたら、もしあなたが早期退職に応じなければ会社はあなたを今度入った業者に出向にします。と言われました。出向は会社命令であなたには断ることは出きない。と部長はいいました。出向とはどのようなものでしょうか。そして私は出向を断ることは出来ないのでしょうかどうかよろしくお願いいたします弁護士ドットコム:労働上記の実例は「とある製薬会社に勤めている50歳の正社員が早期退職を促す圧力をかけられ、早期退職をしなければ出向させると脅された」というものになります。これはあくまでも一つの例にはなりますが、上記のような事例は決して珍しくなく、早期退職のカラクリとして存在している事象なのです。※本記事の冒頭で「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社」を取り上げましたが、これらの企業が上記のような事例に当てはまるという意味ではありません。「早期退職・希望退職を実施している企業は全てこのような実情に基づいている」という訳ではありませんが、このような実情・カラクリが存在することも認識していただければと思います。大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後ここまで、「企業ごと・業界ごと」という観点から実情・背景を紹介してきましたが、続いてはもう少しマクロな視点から考察していきたいと思います。先ほど紹介したリストラ・早期退職の背景を受け、「現在の日本社会の実情・今後起こり得るであろう変化」は以下の2つに集約されると考えられます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性がある日本特有の終身雇用制度が崩壊する上記2点に関しては巷でもよく言われている内容だとは思いますが、結論「この2点に集約される」と言えます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性があるIT社会化が急速に進行していることで、これまで人間の手で請け負ってきたいくつかの業務がロボット・IoTに代替される可能性があります。その中でも、いわゆる「定型業務・事務系業務」と言われる業務が主に代替されると言われています。実際にそのような予測もいくつか発表されており、人材会社「エン・ジャパン株式会社」が2017年に発表した「AIに代替される仕事/されない仕事」についてという資料には以下のような調査結果が示されていました。Q.現在ミドル世代が就業している職種の中で、AIに代替されて、なくなると予想される職種を教えてください。【1位】経理・財務・会計系:42%【2位】秘書・アシスタント・一般事務系:41%【3位】コールセンター:37%【4位】人事・総務系:32%【5位】会計士・税理士:28%Q.AIに代替され、なくなるであろう職業が多いであろう「業種」を教えてください。【1位】IT・インターネット:41%【2位】コールセンター:41%【3位】金融:34%【4位】メーカー(コンピューター・通信系):30%【5位】メーカー(機械・自動車・メカトロ):27%【引用】ミドルの転職:「AIに代替される仕事/されない仕事」について(2017年版)※アンケート実施期間:2017年11月22日~2017年11月28日/有効回答数:181名上記の調査結果は一部を抜粋したものにはなりますが、このデータを見れば「メガバンクなどの金融業界の企業が、リストラや早期退職の実施で人員を削減・整理している実情」が理解できるのではないでしょうか。また、「IT・インターネットやメーカーといった業種」もAIに代替されやすい業種と予想されています。IT業界やメーカーといえば今でも就活生からの人気が高い業界ではありますが、競争が激しい業界であるがゆえに変化が激しく、今後のAIやIoTの導入にも積極的であるため、上位にランクインしたのだと考えられます。IT・インターネット業界は競争が激しいと言われているため、大手・中小・ベンチャー問わず"10年~20年先の姿は誰も正確には予測できない"と言っても過言ではないでしょう。日本特有の終身雇用制度が崩壊する「終身雇用を守るのが難しい」2019年5月にトヨタ自動車社長の豊田社長が発したこの言葉を、ご存知の方も多いのではないでしょうか。また同時期に、経団連の中西宏明会長も「終身雇用を続けるのは難しい/終身雇用は制度疲労」などという発言をしました。日本のトップとも言える企業の社長と経団連のトップがこういった趣旨の発言をしたということは、"日本特有の終身雇用制度の崩壊はすぐそこまで近づいている"といっても過言ではないでしょう。この両者の発言の趣旨・真意を考察することは本記事の趣旨と少し異なるため、ここでは割愛させていただきますが、もはや"新卒一括採用やメンバーシップ型雇用が当たり前"という状況はなくなるでしょう。(実際にベンチャー企業やIT企業などでは、こういった状況は見られなくなっています)本記事で取り上げた企業のリストラに関しても、「終身雇用前提で入社したのにまさか自分が!?」と思った従業員の方も多いでしょうし、この雇用制度の変化に関しては、大企業・中小企業問わず例外ではない事象でしょう。【関連記事】実際に10~20年前であれば、メガバンクやハードウェアメーカーは業績も好調であり、就活生の人気企業ランキングでも上位に名を連ねていました。しかし現在(2019年)では、「大規模なリストラ・早期退職を実施しなければいけない」という状況に陥っており、就活生からの人気も年々下降傾向にあります。ただ、本記事では別に「こういった業界・企業は今後も大規模なリストラを継続する可能性が高く将来性がないため、就職を考え直したほうが良い」ということをお伝えしたいわけではありません。ここでお伝えしたいことは、"こういった変化はもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る事象である"ということです。実際に10~20年前に「メガバンクやハードウェアメーカーが現在のような状況に陥る」と予想していた方はごく少数だったと思いますし、こういった事象は「外的要因×内定要因」で起こり得るものであるため、いくら頑張って予想したところで100%当たることはまずありえません。ただ、"そういった事象に遭遇するリスクを減らすことは可能"だと考えています。そこでここまでの内容を踏まえ、「こういった実情を就活生はどう受け止めるべきなのか?そのリスクを減らすにはどうすればよいのか?」という観点の話を最後にお伝えしたいと思います。この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?結論からいうと、"自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になる"という内容に集約されます。人材市場価値(じんざいしじょうかち)とは、ビジネスパーソンをベースとした人材の市場における価値である。今日のようなネットワーク社会において、「井の中の蛙、大海を知らず」ではもはや勝ち残れない。社内だけでなく、社外(市場)で通用するかどうかを確認する指標(データ)として、組織人材分析や企業内研修等で活用されることが多い。また、就職・転職する際に、転職候補者の推定年収を算定する際にこの言葉を用いることが多い。【引用】ウィキペディア(Wikipedia)自分自身の市場価値が魅力的なものであれば、例え働いている企業が不景気になったところでより良い条件で転職できる可能性は高まりますし、そもそもリストラや早期退職(マイナスな側面での)に該当する人材になることもないでしょう。その一方で、この市場価値という言葉は"ある種のマジックワード"のように感じます。就活生の中でも「市場価値を高めたい!」ということをESや面接で述べる方は一定数いるかと思いますが、ほとんどの就活生は「自分の中での市場価値の定義」を理解しないまま、この文言を使っているのではないでしょうか。そこで、上記のような就活生や、「そもそも市場価値を高めるには?」という部分に疑問を持っている就活生に向け、"市場価値"というものを分解してみようと思います。「市場価値」を考察していくにあたり、ベストセラー書籍である『転職の思考法(著:北野唯我)』の内容を参考にさせていただくと、市場価値(マーケットバリュー)は以下の3つの要素の掛け算で決定されます。技術資産人的資産業界の生産性技術資産技術資産は「他の会社でも通用する技術的蓄積」と定義づけられます。その中でも、職種に紐付く「専門性」と職種に紐付かない「経験」の2つに分けられると書籍で述べられています。具体例を挙げるのであれば、専門性の技術資産は「営業やマーケティング」、経験の技術資産は「マネジメント経験や業界経験」が該当されるでしょう。人的資産人的資産は、言い換えるならば「人脈」と定義づけられます。業界の生産性業界の生産性は、言い換えるならば「その業界にいる人間が、平均一人当たりどれほどの価値を生み出しているか。」、より簡潔に言うと「一人当たりの粗利」と定義づけられます。そしてこの3つの要素の内、この業界の生産性が「市場価値に最も大きな影響を与える」と述べられています。業界の生産性は産業別(業界別)で大きく異なるため、より市場価値を高めたいのであれば「生産性の高い業界を選択する」というのは非常に理にかなっていると言えるでしょう。市場価値を高めたいのであれば、この3つの要素に「業界の成長性」を加味する上述した「(1)技術資産(2)人的資産(3)業界の生産性」は市場価値を構成する要素になりますが、この市場価値をより高めたいのであれあば、"成長している業界に身を置けるか、つまり「業界の成長性」"も考慮するべきだと述べています。【成長している業界とは】業界全体として「市場規模」が拡大している業界。というのも、成長している業界で働いたか否かによって「経験の技術資産の価値」が大きく変わるためです。成長している業界(成長の見込みがある業界)は、「今後同業界に参入してくる企業が多く、その上で各社は経験を積んだ社員を雇いたい」というニーズがあります。経験の技術資産に「業界経験」が該当すると上述しましたが、このことから「成長している業界で経験を積むことは、それだけで自身の市場価値に大きな影響を与える」ことが理解できるでしょう。【参考】転職の思考法(著:北野唯我)上述した内容を踏まえれば、「自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になるためのイメージ」が少しは湧いたのではないでしょうか。「ファーストキャリアはとにかく成長している業界に行きなさい!」ということを伝えたい訳ではありませんが、市場価値を高めたいと考えている就活生にとっては、「業界の生産性・成長性」を考慮することは必須かもしれません。「リストラはもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る」という現代において、それに遭遇するリスクを減らすのであれば、"どういった業界に身を置き、どのように自身のスキル・魅力を高めていくか"を就活生の内から考えておくべきでしょう。【関連記事】まとめ本記事では、直近で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業とその背景の紹介に始まり、そこから読み解く日本社会の実情と市場価値とはという内容までを紹介しました。本記事を一通りご覧いただいた方はこういった実情を知り、どのような感想を持ったでしょうか。今や、日本を代表する大手企業でも「大規模なリストラ・早期退職」はそこまで珍しいものではなく、就活生の方もこういった実情を「他人事のように捉えてはいけない」ことが理解できたのではないでしょうか。ただ、改めてにはなりますが、「上記で取り上げたような大規模なリストラを実施している業界・企業は避けるべきだ!成長している業界(成長の見込みのある業界)に絶対行くべきだ!」などといったことを本記事を通して伝えたかった訳ではありません。"現在の日本社会(大手企業)の実情をどのように捉え、その上でどのように自身の行動に落とし込んでいけばよいか"ということを見つめ直す機会を提供することで、"納得のいく企業選び・自らの理想とするキャリアステップ"に近づいてもらえればと思い本記事を執筆しました。本記事を通じ、何か一つでも得るものがあったのであれば幸いです。【関連記事】 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【24卒】まだまだこれから!5月にエントリーできる締切情報まとめ 【24卒】まだまだこれから!5月にエントリーできる締切情報まとめ 本記事では、5月中に締切を迎える企業の本選考情報をまとめています。本記事からエントリーページに直接移動することも出来ますので、効率的なエントリーに是非お役立てください。注意点情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。5月の締切企業一覧※締切日順に掲載5月1日信越化学工業5月2日JCB日本郵政5月5日三越伊勢丹5月6日三越伊勢丹5月7日日本銀行日本たばこ産業(JT)JX金属本田技研工業JFEスチール三菱自動車工業セールスフォース・ジャパン東海旅客鉄道(JR東日本)マツダ5月8日キャノン小松製作所山崎製パン住友林業オリックス銀行読売新聞東京本社日本郵船あいおいニッセイ同和損害保険時事通信社東レ帝人日本中央競馬会(JRA)オリックス5月9日森永乳業三井不動産東日本旅客鉄道(JR東日本)5月10日楽天グループ読売新聞大阪本社日立製作所日本郵政アビームコンサルティング島津製作所5月11日富国生命保険5月12日トレンドマイクロ住友林業長瀬産業5月14日KDDIトヨタ自動車5月15日三菱UFJリサーチ・コンサルティングサッポロビール三菱ケミカル5月16日キャノン読売新聞西部本社5月19日富国生命保険三菱HCキャピタル5月21日日本製鉄5月22日日本郵政5月28日北海道電力5月31日三井住友銀行(SMBC)兼松三菱総合研究所住友生命【エントリーはこちらから】5月の締切企業一覧本記事を読む前に以降の会員限定コンテンツでは、各社のエントリー締切日に加え、"本記事からのマイページ登録・各社の企業研究ページへの遷移"が可能となっています。まだ会員登録をされていない方は会員登録をしていただき、本記事をより効果的に活用して下さい。信越化学工業2024年新卒採用<事務系総合職>※二次締め切り本選考■応募締切・一次締切:3月28日(火)終了・二次締切:5月1日(月)本選考エントリーはこちら信越化学工業の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら信越化学工業志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらJCB(ジェーシービー)2024年度新卒採用総合職群(G職/オープン採用)■応募締切・二次締切:5月1日(月)本選考エントリーはこちらJCBの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらJCB志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら日本郵政2024卒採用総合職(日本郵政・日本郵便、ゆうちょ銀行、かんぽ生命)※最終締め切り■応募締め切り日時①『エントリーシート』と『履歴書(自己PR)』の提出第3回締切:2023年5月2日(火)正午※最終締切本選考エントリーはこちら2024卒採用【かんぽ生命】エリア基幹職※第1回〜第3回締め切り■応募締め切り日時【第3回締切】2023年5月8日(月)正午本選考エントリーはこちら2024卒採用【ゆうちょ銀行】エリア基幹職※第2回締切■応募締め切り【第2回締切】2023年5月10日(水)正午本選考エントリーはこちら2024卒採用【日本郵便】地域基幹職※第2回締切■応募締切第2回締切:2023年4月5日(水)~2023年5月22日(月)正午(予定)本選考エントリーはこちら日本郵政の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら三越伊勢丹<メイト社員>■エントリー締切5/5(金)23:59(合否5/12(金)予定)<総合職>第3クール■エントリースケジュール第3クール:4/17(月)~5/6(土)23:59まで合否5/13(土)を予定本選考エントリーはこちら三越伊勢丹の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら三越伊勢丹志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら日本銀行2024年採用【一般職】第2回締切■提出締切日第2回締切:5月7日(日)本選考エントリーはこちら日本銀行の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本銀行志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら日本たばこ産業(JT)2024年度新卒採用【6月選考】■応募締め切り第2回2023年5月7日(日)23:59※6月選考最終締切本選考エントリーはこちら日本たばこ産業(JT)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本たばこ産業(JT)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらJX金属本選考【事務系】■応募締切:5月7日(日)23:59まで本選考エントリーはこちらJX金属の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらJX金属志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら本田技研工業事務系ポテンシャル採用コース※二次募集■応募締切日アプリケーションシート提出:5/7(日)23:59本選考エントリーはこちら本田技研工業の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら本田技研工業志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらJFEスチール本選考(事務系)※第3回締切■エントリー期日第3回締切5月7日(日)第4回締切5月21日(日)本選考エントリーはこちらJFEスチールの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらJFEスチール志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら三菱自動車工業本選考【事務系/第3ターム】■本エントリー締切第3ターム締切:5/7(日)23:59(面談日程:5/11〜)本選考エントリーはこちら三菱自動車工業の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら三菱自動車工業志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらセールスフォース・ジャパン(Salesforce)2024年入社新卒採用選考※4/1〜受付■エントリー期間:4/1(土)〜5/7(日)23:59本選考エントリーはこちらセールスフォース・ジャパンの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらセールスフォース・ジャパン志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら東海旅客鉄道(JR東海)本選考総合職運輸系統※1〜2次締切■応募受付締切運輸系統:〈2次締切〉2023年5月7日(日)本選考エントリーはこちら東海旅客鉄道(JR東海)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら東海旅客鉄道(JR東海)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらマツダ2024年度新卒採用総合職(技術系/自由応募)※第3回締切本選考■応募締め切り第3回締切2023年5月7日(日)23:59本選考エントリーはこちらマツダの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらマツダ志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらキャノン技術系ManufacturingManagement職(自由応募)※第2回締切■応募締め切り日時【第2回締切】5/8(月)8:00※ManufacturingManagement職のみ本選考エントリーはこちら技術系専門系統(5系統)別採用(自由応募)※第3回締切■応募締め切り日時【第3回締切】5月16日(火)8:00本選考エントリーはこちらキャノンの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらキャノン志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら小松製作所技術系・事務系追加募集■エントリーシート提出締切・5月8日(月)10:00まで(期日厳守)本選考エントリーはこちら小松製作所の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら小松製作所志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら山崎製パン選考必須職種合同会社説明会(LIVE/録画配信)本選考申込締切:当日の8時まで本選考エントリーはこちら山崎製パンの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら山崎製パン志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら住友林業建築技術職応募受付期限:5月8日(月)正午12時本選考エントリーはこちら事務企画職(一般職)■ES・WEBテスト受検期限5月12日(金)正午12:00本選考エントリーはこちら住友林業の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら住友林業志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらオリックス銀行本選考【総合職】■応募締め切り:5月8日(月)12:00(正午)本選考エントリーはこちらオリックス銀行の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら読売新聞東京本社春選考取材記者■応募締め切り5月8日(月)正午本選考へのエントリーはこちら読売新聞東京本社の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら読売新聞志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらあいおいニッセイ同和損害保険アクチュアリー・データサイエンスコース※二次募集エントリーシート提出】二次募集:2023年5月8日(月)13:00まで本選考へのエントリーはこちらあいおいニッセイ同和損害の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらあいおいニッセイ同和損害保険志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら時事通信社2024年度定期採用(管理事務(経理)■エントリーシート締め切り5月8日(月)本選考へのエントリーはこちら時事通信社の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら時事通信社志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら東レ本選考(事務系)※第2回締切■応募締め切り事務系第2回締切:2023年5月8日(月)13:00本選考へのエントリーはこちら東レの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら東レ志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら帝人2024卒採用(事務系総合職)※三次締め切り■応募締切日程・三次:5月8日(月)23:59本選考へのエントリーはこちら帝人の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら帝人志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら日本中央競馬会(JRA)2024年度JRA新卒採用〈獣医職〉■応募締め切り:5月8日(月)必着本選考へのエントリーはこちら日本中央競馬会(JRA)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらオリックス本選考(一般職)【締切り:5月8日(月)23:59】本選考へのエントリーはこちらオリックスの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらオリックス志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら森永乳業新卒採用(技術系)・N社員/生産技術・エンジニアリングコース2次締切:5/9(火)13:00本選考へのエントリーはこちら森永乳業の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら森永乳業志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら三井不動産【業務職】本選考第2回締切【第2回締切】エントリーシート提出:5/9(火)18:00適性検査AB受験:5/15(月)12:00本選考へのエントリーはこちら三井不動産の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら三井不動産志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら東日本旅客鉄道(JR東日本)JR東日本2024年度採用第3回追加募集■応募締め切り:2023年5月9日(火)まで本選考へのエントリーはこちら東日本旅客鉄道(JR東日本)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら東日本旅客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