【25卒向け】6月にインターンシップのエントリー締切を迎える大手企業のサマーインターンまとめ

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最終更新日：2023年06月09日

【25卒向け】6月にインターンシップのエントリー締切を迎える大手企業のサマーインターンまとめ

unistyle特製企業研究シートをプレゼント！

※6月7日に更新しました。

もうすぐ6月を迎え、いよいよ25卒向けのインターンが近づいてきました。

そこで本記事では25卒就活生に向け、"6月締切のサマーインターンを募集している大手企業"を締切順に紹介していきます。

本記事からエントリーページに直接移動することも出来ますので効率的なエントリーに是非お役立てください。

6月16日以降のインターン締め切りについては、こちらの記事に詳しく記載しています。

【25卒向け】6月(後半)にインターンシップのエントリー締切を迎える大手企業のサマーインターンまとめ

注意点

情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。、本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。

6月締切でサマーインターンのエントリーを募集している企業

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6月にエントリー締切を迎える企業一覧

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最後に

サマーインターンに参加しよう

本記事では、"25卒向け6月締切のサマーインターンを募集している大手企業"を締切日順に紹介してきました。

インターンシップやジョブに参加することは、本命企業の内定獲得に向けて非常に重要なポイントとなっています。

本記事を参考に各社のインターン締切日を管理し、「効率的なエントリー・就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。

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また、unistyleでは25卒就活生向けにLINEオープンチャットグループを運営しています。

匿名で様々な就活生と情報交換をすることができるという便利な機能になりますので、"最新の選考状況や選考結果連絡の有無等をリアルタイムで確認したい"という方は、ぜひご活用ください。

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さらにunistyleでは、今後も25卒就活生向けに「インターンシップのエントリー締切情報」を公開していく予定です。

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タスク型からプロジェクト型へ。株式会社プロジェクトカンパニーが経営人材の輩出に注力する理由 タスク型からプロジェクト型へ。株式会社プロジェクトカンパニーが経営人材の輩出に注力する理由 本記事はプロジェクトカンパニーのPR記事になります。日本経済をプロジェクト型に変革する100億の事業を率いる経営人材を育てるこれらの想いにこだわりながら、創業わずか5年半ほどで東京証券取引所グロース市場に上場。2021年には「アジア太平洋地域における急成長企業ランキング2022」(※FinancialTimes社とStatista社が共同で実施した、アジア太平洋地域における急成長企業ランキングトップ500社)において、世界86位、国内上場企業2位にランクインし、今もなお、急成長を続けている企業がある。DXのプロフェッショナルファームである、株式会社プロジェクトカンパニー(以下、プロジェクトカンパニー)だ。プロジェクトカンパニーが実現したいビジョンとは。これからの会社の根幹を担う就活生に伝えたいメッセージとは。unistyle編集部は今回、プロジェクトカンパニーの創業者であり、代表取締役社長を務める土井社長にインタビューを実施した。土井悠之介東京大学農学部を卒業し、東京大学大学院農学生命科学研究科修士課程を修了。その後、スカイライトコンサルティング株式会社にて、大手経済メディアのIT化推進プロジェクト、日本最大級メディア企業の新規事業立ち上げプロジェクトに従事。2016年1月にプロジェクトカンパニーを創業し、代表取締役社長に就任して現在に至る。こんな就活生にオススメ・プロジェクトカンパニーを志望している/選考を受けている就活生・急成長を続ける企業の社長の考え方を知りたい就活生・経営人材として、自ら事業の先頭に立ちたい就活生目次停滞している日本経済。そんな状況を打破するため、私はプロジェクトカンパニーを創業した目指すビジョンは「プロジェクト型社会の実現」、そのために大切にしていることは〇〇100億の事業を100個創るために。プロジェクトカンパニーの今と未来に迫るキーワードは「挑戦権の付与」と「PDCAを回す速さ」、土井社長が考える人材育成のコツ就活生へのメッセージ-ワクワク感を常に持ち続けて欲しい-取材後記停滞している日本経済。そんな状況を打破するため、私はプロジェクトカンパニーを創業したプロジェクトカンパニーを創業した理由、それは「日本経済の停滞を解決するため」＿＿早速ですが、そもそもなぜプロジェクトカンパニーを創業しようと思ったのですか？まず起業という選択肢を考え始めたのは東京大学に在籍していた頃でした。当時、日本経済が停滞しているという課題感がある一方、それを解決しようとする気概を持った人が周りにいないことに危機感を覚えました。私はそういった状況を変え、次の時代を創るためにも、まずは自らが停滞に打ち勝てる組織を創ることで、自身の目標を解決する足掛かりにしたいと思い、創業という選択肢を考え始めました。自らの実力と方向性が間違っていなかったことを確信したコンサルティングファーム時代＿＿学生時代から創業したいという想いがあったにも関わらず、なぜコンサルティングファームに新卒で入社されたのですか？東京大学在籍当時から、現取締役会長である伊藤とは創業の話をしていました。ただ、自分が目指していたビジョンや仕事への向き合い方が実際のビジネスの場で通用するのか、つまり自分の実力を確かめる意味でも、一度は就職した方が良いと考え、コンサルティングファームに新卒で入社しました。実際に1年程度働いてみて、「自分の考えていた方向性は間違っていなかった。一人でもやっていけるな。」という確信を得たため、再度、伊藤と合流して創業に至ったという流れになります。目指すビジョンは「プロジェクト型社会の実現」、そのために大切にしていることは〇〇「プロジェクト型社会の創出」というビジョンを掲げ、能動的な働き方を浸透させていきたい＿＿プロジェクトカンパニーが目指すビジョンを理由と併せてお聞かせください。弊社は「プロジェクト型社会の創出」というビジョンを創業当初から掲げています。ビジョンを実現するためには、プロジェクト型の働き方を浸透させ、プロジェクト型の人材を育成する必要があります。プロジェクト型の人材というのは、ただ与えられた仕事をこなすといったタスク型の人材ではなく、目的や成果に向けて柔軟に自身の仕事を定義し、能動的に動く人材を指します。そして、このビジョンを実現させることが、創業のきっかけでもある「日本経済が停滞しているという課題」を解決し、日本を目指すべき姿に変革できると信じています。世論を変えていく存在になるため、成果を上げながらビジョンを実現させていく＿＿ビジョンを実現するにあたり、土井社長が大切にしている点は何かありますか？「ただビジョンを語るだけでなく、成果を上げながらそのビジョンを実現させていくこと」です。ビジョンを実現させるためには、ある種「プロジェクトカンパニーが日本全体の世論を変えていく存在にならなければいけない」と私は考えています。そのためには、プロジェクトカンパニー自体が日本を代表するような企業に上り詰めないと説得力もないですし、ビジョンの浸透度合いも弱くなってしまいます。弊社は「2045年までに売上1兆円の達成、100億の事業を100個創る」という将来の事業イメージを描いていますが、説得力を高めるためにも、こういった数字目標を創業当初から掲げています。これらを全て実現することで、説得力を持った上で「プロジェクト型で働く重要性」が社会に浸透していくのではないかと考えています。社員の自主性を重視し、チャレンジを歓迎する文化がプロジェクトカンパニーにはある＿＿社内での具体的な取り組みは何かありますか？社員がどれだけチャレンジしているかを重視しています。具体的に述べると、できる/できないではなく、やってみたい/やりたいという気概を大事にし、チャレンジを歓迎する文化を醸成しています。これはプロジェクト(仕事内容)という意味合いもありますし、役職という意味合いもあります。いわゆる大手企業のような年功序列やスキルベースでプロジェクトや役職を任せるのではなく、「この人に任せれば意気に感じてもらえそう」や「この人だったら任せてみてもいいかも」といったチャレンジベースで役職への挑戦権を与えています。こういった仕組みを用いて、全社員がチャレンジできる環境を提供することで、プロジェクト型人材の育成を目指しています。100億の事業を100個創るために。プロジェクトカンパニーの今と未来に迫るDXを基盤として事業展開し、日本経済の課題を解決していく＿＿貴社はDXを軸として事業展開しているかと思いますが、その理由ときっかけを教えてください。まずマクロ的な観点で述べると、日本経済が停滞している主な要因は「労働人口の減少」とそれに伴う「内需の減少」があると考えています。これらを解決するためには、人手には頼らない自動化されたインフラサービスの構築や、テクノロジーを活用して多くの人に付加価値を提供すること、まさにDX(デジタルトランスフォーメーション)が重要になります。弊社は創業当初からDXという概念を目掛けて事業構想・事業開発を進めておりますので、引き続きDXを基盤として事業を展開していきたいと考えております。経営人材を輩出し、100億の事業を100個創る＿＿では、今後描いている構想としては何かありますでしょうか？繰り返しにはなりますが、弊社は「2045年までに売上1兆円の達成、100億の事業を100個創る」という将来の事業イメージを描いています。現在はコンサルティング・マーケティング・UI／UXと・HRとDXを掛け合わせた4領域を中心に事業を展開していますが、上述した将来の事業イメージを実現するためにさらなる事業展開を見据えています。直近の出来事で言えば、2022年4月に株式会社uloqoの全株式を取得して完全子会社化し、HR領域に参入いたしました。【参考】M&Aマガジン：プロジェクトカンパニー、uloqoの全株式取得、完全子会社化へもちろんこれら以外にも描いている構想は多々ありますが、それらを実現するために重要なのは「それを担える経営人材を輩出すること」だと考えています。現在の課題として、アイデア自体は溢れているものの、それらを能動的に自分事化し事業として推進できる経営人材が不足していることが挙げられます。ビジョンの実現にも関連する事柄ですが、こういった課題を解決するため、将来を見据えた組織育成・人材育成という側面においても経営陣としては注力していきたいです。キーワードは「挑戦権の付与」と「PDCAを回す速さ」、土井社長が考える人材育成のコツ経営人材になりたいという意欲や熱量がある、そんな学生を求めている＿＿コンサルティングという領域においては人材の質が重要になると思いますが、求める人物像などがあれば教えてください。就活生向けにお伝えさせていただくと、大前提、弊社はその人のスタンス面を重要視しています。その前提を踏まえて求める人物像を述べさせていただくと、①経営人材になりたいという気概を持った学生②ラストマンシップを持てる学生の大きく2点になると考えています。例えば、弊社は現在、コンサルティング領域を中心に事業展開を進めていますが、一人のコンサルタントとしてスペシャリストを目指したいというよりも将来的に組織を率いてくれるような人材を求めており、それがいわゆる経営人材に該当します。そして、そういった人材に成長したいといった気概を持った学生、成長意欲のある学生の方に是非入社していただけると嬉しいです。また、やはり今後ビジネスを推進するためには、単に道を示すのではなく、周囲の人を巻き込みながら成果を上げるといったラストマンシップを持つ必要があると考えています。そのため、そういったスタンスや意欲、熱量のある学生の方にもご応募いただけたらと思います。「昇進=挑戦権の獲得」それこそが経営人材を早く育成するための鍵＿＿では、人材育成という側面において意識されていることは何かありますでしょうか？「いかに適切且つ早く挑戦の場を与えていけるか」を意識しています。弊社では昇進を挑戦権の獲得と捉えている文化があります。例えば、そのポジション(役職)が当たり前にできるから任せるという訳ではなく、できる可能性が少しでもあるのなら任せてみるというスタンスで組織人事を策定しています。もちろん時には上手くいかないこともありますが、いち早く上のポジションを経験することで高い視座を持つことに繋がったり、成長速度の速さに寄与すると考えていますので、仮に上手くいかなかったとしても失敗とは捉えておりません。また、制度の特徴としては人事評価を年4回(各クォーターに1回)実施していることが挙げられます。他社と比べると人事評価のスパンがかなり短いかと思いますが、弊社としては、いかに素早く成果を評価して次なる挑戦を目指すことが、その人自身ひいては組織全体を促進することに繋がると考えています。なお、組織体制に関しては毎月組織編成を変えています。つまり年12回、挑戦権を得る機会があるということになります。こういった制度からも分かるように、評価フィードバックとチャレンジのPDCAを回す速さが非常に早く、より早く経営人材に育成するための土壌を醸成しています。就活生へのメッセージ-ワクワク感を常に持ち続けて欲しい-ビジョンに対する理解を深め、自分なりの定義を用意することが内定獲得のコツ＿＿土井社長は新卒採用の最終面接も担当されているとお聞きしました。貴社を志望されている就活生の中には本記事を読んでいる方もいるかと思いますが、そんな就活生に向けて何か伝えたいことはありますか？私は最終面接官を担当することもあるため、是非多くの就活生の方とお話したいと考えています。その中で一つアドバイスをさせていただくと、「プロジェクト型社会の創出」という弊社のビジョンに対し、自分なりの理解を深めた状態で面接に臨んで欲しいです。また、自分なりの「プロジェクト型社会を創出する」という定義も考えてきていただければと思います。弊社はこのビジョンを重要視しており、ビジョン実現に向けてこれから一緒に会社を創っていくメンバーを募集しています。また、さらに言うとビジョン実現に向けてリーダーシップを張れるような人材を求めていますので、ビジョンを自分なりに理解し、会社に対してどのように貢献していけるのか、そしてプロジェクト型社会の創出を実現したいという熱い想いを伝えていただけると嬉しいです。ワクワク感や期待感を持ち続けて欲しい！＿＿最後に、これから社会人になる就活生へメッセージをいただければと思います。就活生の皆さんには是非、今持っているワクワク感や期待感を持ち続けて欲しいです。人それぞれ志望業界や志望企業はあるかと思いますが、どの企業に入社したとしてもやれることは多々あると思います。ただその一方で、同じことの繰り返しや先の見えない仕事ばかりで何となく社会人を過ごしている人がいるのも事実です。しかし、そういった人たちも就活生当時はワクワク感や期待感を少なからず持っていたはずです。ですので、これから社会人になる就活生の皆さんにはワクワク感や期待感を失わずに頑張っていただきたいです。これからの時代においては、いかにして自分自身でワクワクする環境に変えるかが社会人に求められる責務かと思いますので、できるだけ多くの方がそういった人材になっていただけると世の中もより良くなるのではないかと思います。取材後記「プロジェクト型社会の創出」というビジョンを掲げ、DXやコンサルティング領域を中心に事業展開を進めているプロジェクトカンパニー。今回はそんなプロジェクトカンパニーを創業し、代表取締役社長を務める土井社長にお話を伺いました。プロジェクトカンパニーはビジョン実現を目指し、「2045年までに売上1兆円の達成、100億の事業を100個創る」という将来の事業イメージを描いています。そしてこの事業イメージを実現するにあたり、将来的に会社の根幹を担っていただけるような経営人材となる新入社員を募集しています。本記事を通じて同社に興味を持った、一緒にビジョン実現を目指したいと感じた就活生は下記から選考に応募してみてください。選考への応募はこちらからProjectCompanyInterview#1ProjectCompanyInterview#2ProjectCompanyInterview#3ProjectCompanyInterview#4 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志望動機が書けない人必見！業界研究前にすべきこと 志望動機が書けない人必見！業界研究前にすべきこと 志望動機は難しそうだからと後回しになっている人が多いのではないでしょうか？まずは業界研究をしないと志望動機は書けないから、解禁後に説明会に参加してから書こうと考えている人がほとんどだと思います。今回は志望動機が中々書けないと思っている人が、業界研究より前にすべきことを三つあげましたので、是非今から志望動機についても考え始めて欲しいと思います。本記事のコンテンツ・１．志望動機で聞かれる質問を全て網羅しよう・２．自分が共感できるビジョンに出会おう・３．キャリアビジョンと自分の経験を結びつけよう・最後に１．志望動機で聞かれる質問を全て網羅しよう「志望動機」というとかなり曖昧な言葉であり、どこまで答えていいのかわからなくて闇雲に業界研究に走ってしまう学生が多くいます。まずは「志望動機」と言われる項目において、採用担当者がどのようなことを知りたいのか、志望動機に付随する質問を全て整理してしまいましょう。①将来の夢、この企業で成し遂げたいこと、将来の目標は何か②夢や目標を抱くきっかけとなる経験③企業を選ぶ上で重視するポイント④他に受けている業界と他業界ではダメな理由⑤具体的に取り組みたい仕事⑥業界内でもなぜうちの会社か「志望動機」と言われると何を答えていいのか、漠然としていてどう対策していいのかわかりにくいのですが、上記の通り、質問を分解してみると何となく対策が立てやすくなります。詳しくは下記リンクにて詳細に説明していますので、ご参照下さい。参考：これらの質問がされることを予め理解しておくと、業界研究する際にも、①〜⑥のどの部分のために、業界研究しているのか明確になり、業界研究の効率も飛躍的に上がるでしょう。就活だけでなく、仕事においてもまずは何となくの全体像を把握しようとすることは非常に大事なことです。是非、就職活動で終わらせるだけでなく、普段の生活においても応用していただければと思います。２．自分が共感できるビジョンに出会おう「志望動機」で何が聞かれるのか、整理できたらまず始めに①について考えてみましょう。多くの学生が①でつまずいてしまい、一貫した志望動機が話せないと悩んでしまいがちです。逆に①と②がある程度決まってしまえば、企業を選ぶ基準も明確になり、志望動機が簡単に書けるようになります。自分が共感できる目標、夢、ビジョンにはどうすれば出会う一番の方法は、多くの社会人や内定者の目標、夢、ビジョンに触れることです。ビジョンや夢といった高尚なものでなくても、どんな仕事を楽しいと感じていて、どんな風に生きていきたいのかについて人の考えに触れる中で自分自身の考えが形成されていきます。絶対にやって欲しくないことは人の考えに触れることなく、自分一人で考えて、夢や目標がないと悩んでしまうことです。OB訪問や内定者訪問など直接会うことも大事ですし、地方や海外にすんでいて中々、直接会うことは出来ない人も今ではネットが発達しているので、ブログやtwitterで様々な人の考えに触れることが可能です。unistyleでも多数の方のESを掲載しており、その中にはビジョンに関するものも数多く掲載していますので、是非ご覧下さい。【総合商社内定者のビジョン例】①三菱商事社会人インタビュービジョン：「母国への貢献」②三菱商事ESビジョン：「日本を日本人が誇りに思える国にする」という私の夢を是非貴社で実現させたい。③三井物産ESビジョン：私の夢は「自らの行動・アイデアを武器に、後世まで残る新たなビジネスを創りだすこと」だ。【食品業界内定者のES】①日清食品内定者インタビュービジョン：世の中の人々を笑顔にする仕事がしたいからです。とくに、人々に自社の製品の良さを伝えたり、実際に利用してもらったりすることにより喜んでもらえるような仕事をしたいと考えています。②明治ESビジョン：アルバイトにおいて、他の人の健康に貢献する事に喜びを覚え、より多くの人の健康に貢献したいと考えるようになりました。③伊藤園ESビジョン：私は生活に付加価値を与えるモノを世界に広め、生活の質向上に貢献したい。３．キャリアビジョンと自分の経験を結びつけよう上記で内定者のビジョンの例について見てもらいましたが、全てのビジョンは自分自身の過去の経験に根ざしたものです。何の海外経験のない人が、「海外でバリバリ働きたい」と言っても説得力に欠けるでしょう。共感できるビジョンに出会ったら、自分の経験からそのビジョンに結びつけることができないか考えてみましょう。OBの方や内定者の方がどのように自分自身の経験をビジョンと結びつけているのかも参考にして下さい。壮大なビジョンでも、足下の経験は皆さんが経験したことのあるようなアルバイト、サークル、ゼミなど身近なことがほとんどです。是非、自分自身の経験から就きたい仕事の関わりを語れるようにしましょう。ビジョンは一つに絞る必要はない就職活動というと、このような一つのビジョンに出会い、そこに向かって邁進するというちょっと宗教チックな考え方もありますが、個人的には反対です。人の考えることには一貫性なんてないし、人は様々な側面を持っていると思います。自分自身の経験から語れているのであれば、ビジョンを複数掲げて、業界ごとにマッチするビジョンを選択していくのも一つの手です。下記は外資系コンサル内定者の方のビジョンの例ですが、多様なビジョンから志望動機を語っているのがわかると思います。①譲れない信念や価値観をもち、常に世の中を先読みし行動できる人間になること⇒高校時代のサッカー、大学時代のベンチャーインターン、研究経験から【外資系コンサル提出ES】②現状に満足せず新しいビジネスを創造し続けるリーダーになること⇒大学時代のベンチャーインターン経験から【総合商社提出ES】③誰も想像できなかった新しい価値を創り、世の中を驚かし続けたい⇒高校時代のサッカー、大学時代のベンチャーインターン経験から【広告代理店提出ES】自分自身の経験から語ることができるのであれば、複数のビジョンから志望動機を語れるようにすることで、様々な業界を受けていくことが可能です。様々なビジョンに基づく志望動機を作りながら自分にしっくりくる志望動機を探すようにしましょう。unistyleでも下記の通り、内定者ごとにESを掲載しています。各内定者が、他の業界ではどのような志望動機を話していたのかも是非参考にしてみて下さい。【内定者別ES一覧】最後にいかがでしたか？志望動機というと業界研究をしてからと分厚い業界研究本を読むことから始めてしまいがちですが、まずは「働く上での最終目標は何か」という部分に共感できるかどうか考えてみることが大事です。その上で、自分自身で上記を参考に志望動機を書く一歩を早めに踏み出しましょう。また自分が書いた志望動機を内定者やOB訪問で添削してもらうことを忘れずに。やっぱり自分の頭で考えていることには限界があります。内定者やOBの人に見てもらい、添削を受けることで更にいい志望動機になるはずです。このエントリーを読んで行動に移すきっかけになれば幸いです。最後に、動画を通じて志望動機の書き方を確認したいという方は下記の動画も参考にしてもらえればと思います。志望動機の書き方のポイントが端的にまとめられているので、動画でサッと確認したいと思っている方にオススメです。 67,709 views
「やりたいことがない」学生は、とりあえずブランド企業に入社すべき 「やりたいことがない」学生は、とりあえずブランド企業に入社すべき ※本記事は2018年3月に公開された記事になります早いもので、2019卒の就職活動解禁から1ヶ月が経とうとしています。皆さん、就職活動の進捗状況はいかがでしょうか。「説明会やOB・OG訪問をうまくスケジューリングし、効率的に就職活動を進められている。もうすぐ総合コンサル1社から内定が出そうなので、これを滑り止めとして抑えつつ、これから日系大手の選考に備えていく！！」といった方もいれば、「とりあえず説明会に行ってはいるが、内容はあまり頭に入ってこない」「ESが書き終わらない、というか、そもそも何を書けばいいか分からない」「毎日スーツを着て都内を回ることに少し疲れてきた」「数十社にプレエントリーしたものの、正直、どこがいいのか自分でも分からない」など、漠然とした悩みが頭にこびりつき、毎朝どこか悶々としたままでスーツに袖を通している方も多いのではないかと思います。本記事では「とりあえず就活はしているけど、〈やりたいこと〉なんて見つからない」という学生のみなさんに向けて、将来を考えるためのヒントを提示したいと思います。本記事の構成「やりたいこと」なんて、思いつかなくて当然「やりたいこと」がないなら、将来に可能性を残そう将来に可能性を残すなら、新卒はブランド企業を選ぶべきファーストキャリア検証：①コンサル・PEファーストキャリア検証：②ベンチャー役員最後に：将来の自分に可能性を残しておきたいなら、とりあえずブランド企業を選んでおくのも1つの戦略「やりたいこと」なんて、思いつかなくて当然まず最初に、「やりたいことがない」と悩む学生のみなさん、「やりたいこと」なんて思いつかなくて当然です。もちろん、「私は途上国のインフラ開発に人生を捧げる！」とか「俺はFinTechの領域で革新的なビジネスをつくる！」とか、すでに自分のキャリアプランや成し遂げたいことが明確に決まっているのなら、それはそれで素晴らしいことです。しかし、就職活動の時点で「俺はコレで生きていく！」と胸を張って言えるような学生は、きっとそう多くはありません。日本の大学生の大半は、サークルや部活動など、将来の仕事には直接的な関係のない活動にもっぱら精を出してきたはずで、自分のキャリアについて真剣に考え出すのは早くても大学2〜3年のころでしょう（それが良いか悪いかは別にして）。「これからどんな仕事で生きていくか」という重要な意思決定について、就職活動のわずか数ヶ月のあいだに自信をもって答えを出すなど、普通の学生にはとんでもなく難しいことであるはずです。少なくとも新卒就活の時点では、「やりたいこと」なんて崇高なもの、なければないでまったく構わないと思います。（もちろん、企業の選考で問われる以上は、表面的にでもロジックを組み立てて答えなければなりませんが・・・。）「やりたいこと」がないなら、将来に可能性を残そうでは、「やりたいこと」がない人は、どうすればいいのか。もちろん絶対的な正解などありませんが、ここで提示したい答えは、【いつか〈やりたいこと〉ができたとき、外部の制約を受けずに〈やりたいこと〉に向かえるよう、将来に可能性を大きく残しておくこと】です。より具体的にいえば、将来的な転職・キャリアチェンジのときに、なるべく多くの選択肢を確保できるようなファーストキャリアを選択することです。この記事をお読みいただいている大半の方々にとって、すでにプロのアイススケート選手になる道は閉ざされてしまっていると思います。みなさんが平昌五輪での羽生選手の活躍を見て「私もアイススケーターになりたい！」と強く思ったとしても、残念ながら、今からその夢を実現するのは不可能でしょう。将来、あなたが「学生のときは思ってもみなかったが、私はどうしてもコレがしたい」と思い至ったとき、「時すでに遅し」はあまりに悲しいことです。そういう事態を回避するために今できることの1つが、将来的な転職の選択肢をなるべく多く残しておくことだと思います。将来に可能性を残すなら、新卒はブランド企業を選ぶべきそして、将来の選択肢をなるべく多く確保しておくことを考えたとき、有効な選択肢の1つが【とりあえず、新卒ではブランドのある企業に入社しておくこと】です。将来、みなさんが何かを思い立って転職活動に挑もうとしたとき、かならずチェックされるのが「それまでの職歴」です。このとき、一般的に新卒就活でも人気の高い、いわゆる「ブランド企業」「一流企業」でキャリアを積んできたという事実は、あなたの転職の可否にプラスに作用することが多いと考えられます。その理由には、「一流企業であれば、一人ひとりの人材の質も一定以上を満たしているだろう」という期待値計算的な高評価が挙げられるでしょう。このことは、「とりあえず東京大学に入学しておけば、卒業後の進路を選ぶとき、学歴差別によって選択肢が狭められることはなくなる」ということと似た構造になっていると思います。ファーストキャリア検証：①コンサル・PEここから先は、unistyleが作成したキャリアデータベースをもとに、本記事の主旨、つまり【新卒ではブランドのある大企業に入社しておくほうが、将来の転職の可能性が幅広く担保される】ということを検証してみましょう。unistyleが作成したキャリアデータから、彼らのうちどの程度が新卒でブランド企業・大企業に入社しているかを調査し、上記の仮説を検証します。「ブランド企業」をどう定義するかは難しいところですが、ここでは「リーディングマーク2018年卒・超上位大学生就職企業人気ランキング」の上位100社にランクインしている企業に、①コンサル・金融・IT業界に属する外資系企業②メガバンク統合前の都市銀行③中央省庁や監査法人、法律事務所これら3つの企業群を合わせたものを「ブランド企業」と定義し、データをまとめていきます。転職データのリサーチunistyleでは、■PE（プライベートエクイティ）ファンド■戦略系コンサルティングファーム■VC（ベンチャーキャピタル）■優良ベンチャー企業*以上の4つの集団に対象を限定し、これに該当する1,332名のエリートキャリアを独自に調査し、データベースを作成しています。*各ベンチャー企業のなかでも役員クラスのポジションのみ対象、起業したケースも含む。また、株式未上場の場合、直近5年以内に1億円以上の資金調達を行っていることが選定条件。なお、全ての情報は有価証券報告書ないし企業HPから収集したものです。戦略コンサル・PEの現職メンバーのファーストキャリアトップクラスのエリートが集う業界として知られる、戦略コンサルとPE（プライベートエクイティ）ファンドの両業界において、在職者のファーストキャリア（新卒入社した企業）は以下のようになっています。*バブル崩壊以前に存在した、旧・都市銀行。日本興業銀行（現・みずほFG）、日本長期信用銀行（現・新生銀行）、三和銀行（現・三菱東京UFJ銀行）とも、当時はエリートキャリアの代名詞として語られ、総合商社やコンサルティングファームを上回る就職人気を誇った。全体の83.3%が、今回定義した「ブランド企業」の出身者となりました。その内訳を見てみると、マッキンゼー・アンド・カンパニー（14名）、三菱商事、ゴールドマン・サックス証券（各13名）を筆頭に、新卒就活でもトップクラスの人気をほこる企業の出身者が圧倒的に多いことが分かります。また、今回の定義づけでは「非対象企業」の出身者となっている33名も、東京電力や帝人など、日本を代表する大企業の出身者がその多くを占めていました。戦略コンサルとPEファンドの両業界では、イメージしていた通り、新卒で「ブランド企業」に入社したのちに転職したビジネスパーソンが大半を占めているようです。▼戦略コンサル・PEファンドへの転職については、こちらの記事で詳しく取り上げています。■■▼また、銀行員の転職事情については、こちらの記事で解説しています。■ファーストキャリア検証：②ベンチャー役員では、ベンチャー企業で役員ポストに就いている層ではどうでしょうか。先ほどの戦略コンサル・PEファンドよりは低い割合であるものの、ベンチャーの役員クラスにおいても「ブランド企業」出身者比率が65.0%を占めていました。リクルートが最多で34名、次いでアクセンチュアが31名のベンチャー役員を輩出しています。「非対象企業」の出身としてカテゴライズした方々も、サイバーエージェントやDeNA、楽天などのIT系メガベンチャーの出身者が多く、ベンチャー企業の役員クラスでも「ファーストキャリアで有名企業に入社したあと、ベンチャー企業へと転身する」というアプローチをとったビジネスパーソンが多いと言えそうです。▼ベンチャーへの転職については、こちらの記事で詳しく取り上げています。■■以上、転職データを用いた2つの検証結果（①コンサル・PE、②ベンチャー役員）からも、【新卒ではブランドのある大企業に入社しておくほうが、将来の転職の可能性が幅広く担保される】という仮説が説得力をもつことになりそうです。最後に：将来の自分に可能性を残しておきたいなら、とりあえずブランド企業を選んでおくのも1つの戦略本記事では、「やりたいことなんて見つからない系」就活生のみなさんに向けて、2つのメッセージをお伝えしました。すなわち、■いま〈やりたいこと〉がないのなら、いつか〈やりたいこと〉ができたときに制約を受けずに済むように、将来に可能性を大きく残しておくべき。■新卒ではいわゆる「ブランド企業」に入社するほうが、将来的に転職するときの選択肢を幅広く確保しておくことに繋がる。ということです。もしあなたが「やりたいことなんて見つからない系」就活生であるならば、無理に崇高なビジョンを掲げるよりは、今は「やりたいことなんてない」自分に正直でいるほうが幸福な就職活動になると思います。とはいえ、この手の議論に絶対的な正解などありえません。『』でお伝えした”鶏口牛後”の考え方のように、自分なりのモノサシに照らして検討していくべきです。▼良記事です。ぜひお読みください。■みなさんが納得のいく形で就職活動を終えられること、そして遠くない将来、みなさん自身の〈やりたいこと〉に出会えることをお祈りして、この記事の結びとします。 37,873 views
【ケース】日本の年間結婚数は何件か？【BCG過去問】 【ケース】日本の年間結婚数は何件か？【BCG過去問】 外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究｜コンサルティング】コンサルティングとは？から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開！今回は過去ボストンコンサルティンググループの面接で出題された日本の年間の結婚件数をフェルミ推定を使って求めたいと思います。１．前提条件の確認とアプローチ方法の選定【前提条件】再婚も含めた日本における年間の結婚件数を求めます。日本の人口を120百万人、平均寿命を80年、男女別年齢別ともに等しくいるものとします。【アプローチ方法】計算を簡略化するために、全ての人が20歳〜60歳までに結婚式を挙げるものとします。その上で、人口をベースに、20〜60歳までの40年間で結婚する人の割合及び、離婚して再婚する人の割合から総結婚件数を求め、40年間で割ることで、年間の結婚件数を求めます。２．実際の計算60歳までに結婚する人の割合を90%、そのうち10%が離婚を経験し、60歳までに再婚するものと考えると、①結婚数：120百万人×40/80（対象者数）÷2（結婚は男女で行うため）×90%÷40=67.5万件②再婚数：120百万人×40/80（対象者数）÷2（結婚は男女で行うため）×90%×10%÷40=6.75万件上記①＋②で日本の年間結婚件数は74.25万件３．検証厚生労働省のHPによると、日本の年間結婚件数は661,899件（平成23年実績）となり、フェルミ推定の値も大分近い数字と言えます。【厚生労働省HP】ちなみに近年では、男性の未婚率が上昇しており、これが結婚件数の減少に影響していることが考えられます。上記では、生涯未婚率（一生のうちに一度も結婚しない人の割合）を10%と仮定しましたが、直近では男性では20%、女性は10%で、全体として15%程度にまで未婚率が上昇しているようです。ちなみに上記を15%として計算すると701,250件となり、より正解に近づきます。【生命文化研究センターHP】こういったフェルミ推定の問題においては各種パラメーターについても実績値を取れる場合が、多いので、自分でフェルミ推定の計算式を作ったら必ず各パラメーターのデータがないか探す癖をつけるようにしておきましょう。【ケース問題を解く上で必読の3冊】東大生が書いた問題を解く力を鍛えるケース問題ノート５０の厳選フレームワークで、どんな難問もスッキリ「地図化」現役東大生が書いた地頭を鍛えるフェルミ推定ノート――「6パターン・5ステップ」でどんな難問もスラスラ解ける!過去問で鍛える地頭力外資系コンサルの面接試験問題【余裕があったら読んでおきたい+2冊】戦略コンサルティング・ファームの面接試験―難関突破のための傾向と対策ビル・ゲイツの面接試験―富士山をどう動かしますか?photocredit:charlesfettingerviaFindCC外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究｜コンサルティング】コンサルティングとは？から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開！ 32,038 views
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