【25卒向け】現時点でエントリー受付を開始している大手企業のサマーインターンまとめ

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最終更新日：2023年04月17日

【25卒向け】現時点でエントリー受付を開始している大手企業のサマーインターンまとめ

もうすぐ5月を迎え、いよいよ25卒向けのインターンが近づいてきました。

そこで本記事では25卒就活生に向け、"現時点でサマーインターンのエントリー受付を開始している大手企業"を締切順に紹介していきます。

本記事からエントリーページに直接移動することも出来ますので効率的なエントリーに是非お役立てください。

注意点

情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。、本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。

サマーインターンのエントリー受付を開始している企業

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25卒サマーインターンのエントリー締切情報

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日本たばこ産業(JT)

最後に

サマーインターンに参加しよう

本記事では、"25卒向けサマーインターンのエントリー受付を開始している企業"を締切日順に紹介してきました。

インターンシップやジョブに参加することは、本命企業の内定獲得に向けて非常に重要なポイントとなっています。

本記事を参考に各社のインターン締切日を管理し、「効率的なエントリー・就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。

【インターン前に準備必須！】unistyle特製エントリー企業管理シート(スプレッドシート)
→unistyleオリジナルの「インターンエントリー企業管理シート」になります。スプレッドシートをダウンロードするだけで使用できますので、ぜひご活用ください。

また、unistyleでは25卒就活生向けにLINEオープンチャットグループを運営しています。

匿名で様々な就活生と情報交換をすることができるという便利な機能になりますので、"最新の選考状況や選考結果連絡の有無等をリアルタイムで確認したい"という方は、ぜひご活用ください。

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→unistyleでは25卒就活生向けに就活用グループを運営しており、今後もグループを拡充させていく予定です。上記記事に各グループの参加用URLを掲載していますので、興味のある方は記事からご参加ください。

さらにunistyleでは、今後も25卒就活生向けに「インターンシップのエントリー締切情報」を公開していく予定です。

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25卒インターンインターンシップサマーインターン

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理系学生が文系職就職を志した4つの理由こんにちは、早慶の理系学部生です。勉強には力を注いだ方だと考えていて、工学の学士と理学の学士の2つを取得して大学を卒業する予定です。就職活動においては、メーカーや損害保険会社・銀行・IT・航空業界などから内定を頂きました。上記のように文系職就職を目指す学生には似つかわしくない経歴であるため、就職活動の面接の際には「なぜ院に進学しないの？」「なぜ文系職を志すの？」といった質問を何度もされました。そんな私がなぜ文系職を志したのか、その4つの理由を紹介したいと思います。前提として、私の就職活動における軸は【１】海外で日本のプレゼンスを向上させる仕事【２】自分自身のアイデアを活かすことができる仕事【３】転職せず、入社した会社で着実にキャリアを積んでいける仕事を掲げておりました。目次理由1：理系職就職に対する漠然とした不安があった理由2：理系の経歴を持った文系職の社会人には価値があると考えた理由3：院生に競り勝てる実績が学部生には乏しい理由4：よりスケールの大きい環境で日本のプレゼンスを向上させたかった理由1：理系職就職に対する漠然とした不安があった理系＝技術系メーカー就職という固定概念を持っている方は筆者の想像以上に多い印象を受けますが、私自身も大学入学時には修士を取ってものづくり屋になることを志していました。しかし、いざ就職活動をする学生に囲まれ、自分の将来を考えてみたとき、ものを作りたいという情熱だけでは社会人人生を全うできないのではないかという疑問が生じました。ソニーのリストラ部屋のように、理系技術職の終身雇用制は今や崩壊しましたし、近年では東芝やシャープの経営基盤が揺らいだりと、高度経済成長期に隆盛を極めた日系メーカーの勢いも今はありません。前述のように入社した会社で着実にキャリアを形成したい私にとっては不安しかありませんでした。AIやロボット産業、IoTが発達する現代においては、数十年後には今のような技術職の仕事がなくなってしまう事も有り得ると考えていました。これは金融業界におけるフィンテックのように、文系職であっても例外にはなりませんが、少なくとも理系の専門性に加えて今までに経験しなかった分野の専門性を更に得るということには意義があると感じました。専門性が多ければ多いほど、それらの分野を組み合わせたイノベーションを自らが生み出せる可能性が高まり、内にもある「今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができる」につながっていくと考えていたため、理系学生が文系職への就職に対する意義は感じていました。参考：参考：切り捨てSONYリストラ部屋は何を奪ったか理由2：理系の経歴を持った文系職の社会人には価値があると考えた理系技術職だからといって、ただひたすらものを作っていればいいというわけではありません。にもある「関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができる」「価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる」のように、時には社内外の関係者と協働して仕事をすることもあるかと思います。理系のバックグラウンドを持つ人が文系職の営業職や経理を務め、技術職と文系職の間を取り持つことは理論上できそうですが、文系職の方が技術職として働き、技術職と文系職の間を取り持つことはレアなケースだと思います。このように、理系の学生が文系職に就職することには、文系の学生にはない価値を発揮する可能性があることからも大きな意味があると考えています。文系職としてキャリアを形成していく中では、将来の資格取得の際に理系として勉学に励んだ経験が生きるのではないかとも考えていました。もちろん、理系学生が文系職を務める際には、文系の学生に一般に求められること(経済の知識であったり、簿記の資格修得など)も当たり前にできる必要があるので、その点では努力も必要であることには留意する必要があります。理由3：院生に競り勝てる実績が学部生には乏しい修士課程の学生は6年、博士課程の学生は8年間大学で専門を極めていることを考えると、たった4年間しか専門を極めていない学部生が彼らと同じ土俵に立って技術職就職活動をする場合には、大きなディスアドバンテージが存在すると考えていました。いくら説明会などで「入社してから皆同じ位置から一斉に専門分野の勉強を始めるから、院生であることが有利に働くことはない」と公言されていても、学生時代頑張ったことで学業をアピールした際にはどうしても説得力や実績に差が生まれます。6年間以上の大学生活で一度は学会発表を経験している院生が多いため、専門の勉強をかじっただけで卒業となってしまう学部生には実績面でも不利だと考えました。研究の際における工夫や効率化などをアピールするならばまだ打ち勝てるかもしれませんが、考え抜くアピールや研究頑張りましたアピールでは経歴面でも期間という面でも勝てる見込は薄そうです。理由4：よりスケールの大きい環境で日本のプレゼンスを向上させたかった学生時代の経験から、前述の通り筆者は「日本のプレゼンス向上」にこだわっていました。技術職就職であれば、何かものを作って世界に驚きを与えたり、発展に寄与することでも日本のプレゼンスを向上させられると考えられます。しかし、雇用されているという形態上いつも自分の好きなものを作れるわけでもありませんし、時には自らのアイデアが認められないこともあると思います。世の中のニーズに応えることに文系職も技術職も変わりありませんが、例えば文系職の営業が契約を取ってくるといったことを考えると、技術職はあくまで裏方としてのプレゼンス向上に寄与すると考えていました。どちらも持ちつ持たれつ、両者がいないと成り立たないものの、裏方よりも表舞台で活躍したい性分の私にとってはこれが腑に落ちなかったことも、技術職を受けなかった一つの要因でした。最後に自己分析や自身のキャリアを真剣に考えた結果、自分には院への進学が向いていなかったというだけで、院進学によって専門性を更に高め、それを武器に社会で活躍することにも大きな意義が存在すると考えています。また、理系技術職としてメーカーに入社する際には、以下の参考記事のように予め損切りラインを自分の中で設定して、技術やノウハウをしっかり吸収して辞めてしまうことも一つのキャリア形成論として存在すると考えられます。この記事を最後まで読んでくださった読者の皆様が最終的に納得のいくキャリアを選択できることを願っております。頑張ってください。参考： 31,712 views

【和訳つき】三井物産・安永社長が「起業家精神」を語る【unistyle業界研究ニュース】 10月29日、英FinancialTimes(FT)誌にて三井物産・安永竜夫社長のインタビューが掲載されました(11月15日現在、和訳版はリリースされていません)。インタビューのタイトルは“TatsuoYasunaga,MitsuiCEO,onJapan’snewentrepreneurship(三井物産・安永竜夫CEOが、日本の新しいアントレプレナーシップを語る)”。三井物産や総合商社に入社したいと考えている学生はもちろん、事業を創出する仕事に興味がある学生にとって、非常に示唆の深い内容となっています。参考：TatsuoYasunaga,MitsuiCEO,onJapan’snewentrepreneurship(FT)本記事では和訳も付記しながら、安永社長のインタビュー内容から①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」就活生にとっても興味深いであろう、以上2つのポイントについて紹介・考察します。①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却「資源の三井」が直面した資源リスク2016年3月度の決算発表にて、資源価格の下落の影響から史上初の連結最終赤字に転落した三井物産。三井物産は、金属やエネルギーなど資源分野に大きな強みをもつ一方、保有資産が資源分野に偏りすぎているとして「資源一本足打法」などと揶揄されてきました。FT誌のインタビュー記事によれば、“Forallthebreadthofitsportfolio,hehadinheritedacompanywhoseprofits(itdisclosedatthetime)fell¥2.8bn($23.7m)forevery$1perbarreldropinthepriceofcrudeandhadbeen,justthreeyearsearlier,90percentderivedfromresourcesandenergy.(安永社長が就任した当時の三井物産は、原油価格が1バレルあたり1ドル下落するごとに28億円の損失が出る状態にあった。そのわずか3年前には、利益全体の90%が金属資源とエネルギーによるものだった)”というほど、資源分野に偏ったポートフォリオを保有していた三井物産。資源には価格変動が付き物であり、そうした市況の影響から逃れることはできません。資源ビジネスへの依存度が高いほど、必然的に価格変動によるリスクも大きくなります。2016年に計上した巨額の赤字によって、三井物産は改めてその「資源偏重リスク」を強く認識したはずでしょう。同年は伊藤忠商事が非資源ビジネスを武器に総合商社1位に躍進したこともあって、三井物産は”資源依存”からの脱却＝非資源ビジネスの強化という新たな課題に向き合うことになりました。参考：三井物産･三菱商事､｢初の赤字転落｣の深刻度(東洋経済オンライン)物産ショックから1年-「三菱商事、三井物産」赤字見通し発表から1年でどうなった？(ZUUonline)「資源の三井」の非資源シフトこうした経緯から、三井物産は「強い資源をより強く」の方針こそぶらさないものの、あくまで“acceleratetheshiftawayfromresources(資源からのシフトを加速させる)”ことに注力しています。事実、2017年3月期には当期純利益3,061億円のうち約1,400億円を機械・インフラなどの非資源分野で稼ぎました。また、現在の中期経営計画「DrivingValueCreation」では、2020年には非資源セグメントで全体の約45%にあたる2,000億円の当期利益を達成するという目標を掲げています。参考：三井物産中期経営計画非資源強化のキーは、三井が誇る「起業家のDNA」こうした非資源強化の方針について、FT誌が掲載した安永社長のインタビュー記事では“Heispushingtheventurecapitalandprivateequitythemes,andhopingthatMitsui’s“DNA-rooted”entrepreneurialismwillcreatenewbusinesslinestotakeitsinvestmentsdeeperintoconsumermarketsandabsorbnewtechnologies.(安永社長は、ベンチャー・キャピタルおよびプライベート・エクイティのビジネスを推し進めている。また、三井物産のDNAに根付く起業家精神が、消費者市場にさらに深く投資し、新たなテクノロジーを吸収する新規ビジネスを創造することを望んでいる)”とあります。三井物産は、その長い歴史のなかで培われてきた「起業家のDNA」を活かし、新たな非資源ビジネス領域にも積極的に投資して事業を創造していくことを目指しているようです。さらに、“Thetradinghousemodel,hesays,iswellplacedtomakeithappen.AndunlikepureprivateequitygroupssuchasBainandKKR,headds,Mitsuiisusedtotakingaverylongview.(安永社長によれば、日本の総合商社のビジネスモデルは、そのような新規ビジネスを成功させるにあたって都合のよいポジションにある。また、ベイン・キャピタルやKKRのようなピュアなPEファンドとは違い、三井物産は長期的な視野に立って投資を行うことに慣れがある、とも述べた)”として、新規ビジネスへ投資するうえでの総合商社の優位性が強調されています。これまで資源偏重のポートフォリオで戦ってきた三井物産。しかし、「企業家精神」を喚起する安永社長のもと、これまでさほど注力してこなかった非資源領域にも積極的に踏み込んでいく方針のようです。なお、先日も欧州のEV(電気自動車)ベンチャーへの出資を決定するなど、上記の方針はすでに具体的な案件にも落とし込まれています。参考：②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」冒頭にあげた記事にて、FT誌は“MrYasunagafacestwochallenges;bothpointtothedifficultiesofbringingculturalchangetoacompanywhosehistorydatesbackto1876.(安永社長は、2つの困難に挑む。これらは双方とも、その歴史は1876年にまでさかのぼる三井物産において、その社内カルチャーを変革することの難しさによるものだ)”として、安永社長が取り組む2つの制度改革を紹介しています。(1)採用システムの変革：中途採用の増加1点めは、これから就職活動を行う学生にもダイレクトな影響があるかもしれない論点です。“theJapanesecorporaterecruitmentmodel—wherebyacompanytakesalargeblocofentrantsonceayear—isinflexible.MrYasunagahasalreadyincreasedtoabout60ayearthenumberofpeopleithiresfromoutside.(日本企業の採用システムでは、年に1度の新卒採用が採用枠の大半を占めており、融通が効きにくい。(これに対する打ち手として、)安永社長はすでに中途採用の採用人数を年間およそ60名に増やしている)”このように、三井物産は中途入社(転職者)を積極的に迎え入れる方針に転換しつつあるようです。現在、新卒の採用人数は例年通りの水準をキープしているようですが、こうした中途採用方針を今後も続けていくようであれば、将来的には新卒採用や社内構造にも大きな影響が出るかもしれません(新卒採用の人数枠が小さくなる、中途入社組が上位ポストに就くことで新卒入社組の出世が遅くなる等)。なお、三井物産は今年8月に新卒の学生を対象に「合宿」形式の選考を開催したり、2年前には博士課程の学生に限定した採用活動をスタートしたりと、さまざまな切り口から採用活動を変革しています。参考：交渉役に役者12人三井物産が挑んだ新卒採用合宿とは(日本経済新聞)三井物産、博士課程採用スタート！採用担当者が求める「多様性」とは(withnews)(2)社内制度の変革：社内ベンチャー公募制度の導入2点めは、各社員に社内ベンチャーの起業を促す公募システムの導入です。“Theinnovationofwhichheismostproudisasupportsystemthatencouragesstafftocreatebusinessstart-upswithinthecompany.Twentyproposalshavebeenreceivedinthefirstyear.(社内改革として安永社長が最も誇っているのは、社員に対して社内スタートアップ起業を促す支援制度を導入したことである。(この実績として)初年度には20件の提案が受理された)”この制度は2017年4月にアナウンスされたもので、入社7年目以上の社員を対象に起業アイデアを募集し、社内選考を通過した案件については起案者本人と三井物産が出資するかたちで社内ベンチャー企業を設立するというものです。三井物産が最大3億円を出資するものの、発案者にはあくまで当事者として経営の舵取りを行ってもらうため、発案者本人にも数百万円程度の出資を義務付けています。参考：三井物産、社員本人出資の社内ベンチャー新制度導入(日本経済新聞)また、安永社長自身が“Itencouragesouryoungguysto...runthebusinessthemselves,utilisingMitsui’sbusinessplatformforlegal,accounting,taxationandevenmarketing.(この制度は、弊社の若手社員が自分の手でビジネスを経営するよう促すものです。彼らは、法務や会計、税制、そしてマーケティングにおいてさえも、三井物産のビジネス・プラットフォームを活用することができます)”と述べているように、資金調達のみならず三井物産のノウハウやビジネス環境までもが社内スタートアップに提供されるようです。個人での資金負担が必要になる(ストック・オプションを保持できるという意味ではメリットでもあります)とはいえ、三井物産に籍を置いたまま、それも三井物産から資金やノウハウの支援を受けながらスタートアップを起業できる、極めて魅力的な制度であると言えるでしょう。なお、導入初年度にあたる今年は全20件のアイデアが集まっているようです。今後、同制度からどんな社内ベンチャーが生まれるかにも注目したいところです。参考：最後に本記事では、英FT誌に掲載された安永社長のインタビューから①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却三井物産が誇る“DNA-rooted”entrepreneurialismによって非資源領域にも積極的に投資を行い、新規ビジネスを創造すること②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」中途採用の強化にみられる採用改革、社内ベンチャー公募制度の導入など、社内制度の刷新によってイノベーションの障壁となりうる社内文化を改革すること以上2つのポイントを抜粋し、三井物産が見据える「改革」についてご紹介しました。総合商社は学生から最も人気のある業界の一つですが、入社後のビジョンを明確にイメージできている学生は決して多くないように感じます。本記事で取り上げた三井物産の例のように、各社がこれからどのような方針にもとづいて事業を展開していこうと考えているのか、きちんと理解しておくべきでしょう。参考：総合商社の業界研究photobyThoroughlyReviewed 11,301 views

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