ISIDは自身の想いを発信し、それを具現化できる会社である-新人教育から見えたその根源にあるものとは-

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最終更新日:2024年04月09日

ISIDは自身の想いを発信し、それを具現化できる会社である-新人教育から見えたその根源にあるものとは-
本記事は電通国際情報サービスのPR記事になります。

※2024年1月1日より電通総研に社名変更しています。2023年12月31日迄に掲載した記事では電通国際情報サービス(ISID)表記となっております。

就職活動をするにあたり、誰しもが一度は考えるであろう自分にとっての理想の会社

給与が高い、若手の裁量がある…など、理想の会社の定義は就活生によって異なるはずだが、それゆえに入社後に理想と現実のギャップを感じるケースも少なくない。

では、自分自身の理想や想いを実現できる会社であればどうだろうか?

もちろん全就活生の理想や想いを実現できる会社というものはあるはずがないが、実現しやすい会社というものには一定の解があり、その要素の一つに「個人の想いを発信しやすい」というものがあるのではないだろうか。

そんな中、「社内の教育体制をより良くしたい」という個人の想いが発端となり、毎年アップデートを繰り返しながら万全な教育体制や研修プログラムを設けることで、社員一人ひとりの理想を実現する環境を設けている企業が存在する。

その企業とは株式会社電通国際情報サービス(以下、ISIDと表記)、大手システムインテグレーター(SIer)として成長を続ける企業である。

今回は、なぜISIDは社員一人ひとりの理想や想いを実現できるのかという解を探るべく、その一端を担う新人教育プログラム「POSITIVE アカデミー」に迫ってみた。

「社内の教育体制をより良くしたい」という想いから自ら上記プログラムを立ち上げた入社6年目の小菅さん、そして入社2年目ながら本プログラムに中核メンバーとして携わっている梅本さん・西川さんの3名に対し、POSITIVE アカデミーの特徴やISIDの魅力、そして今後のキャリアについてまでインタビューしていきたいと思う。

こんな就活生にオススメ

・自分自身の理想や想いを実現できる会社で働きたいと考えている就活生
・「人の良さ」を就職活動の軸としている就活生

・配属後の新入社員研修の実情に興味のある就活生
・IT業界やSIer業界に興味のある就活生

今回取材をした3名の社員のプロフィール

小菅 優太(こすげ ゆうた)さん

2017年4月にISIDに新卒入社。新入社員研修を経てHCM事業部に配属され、大手企業向け統合HCMソリューション「POSITIVE」の開発に従事。2019年に社会保険労務士試験に合格し、その後社会保険労務士として登録。その知識を活かして、法令とシステム仕様のすり合わせやユーザ向けセミナーでの講演なども行う。また社内の人材育成にも取り組み、事業部内教育プログラム「POSITIVE アカデミー」を創設。近年ではテレワークにおける組織のあるべき姿について探求している。「ユーザに寄り添うシステムづくりと人材育成を通して、製品とヒトの2軸で業界トップを目指したい」という野望を持っている。

梅本 千咲(うめもと ちさき)さん

2021年4月にISIDに新卒入社。入社後研修を経てHCM事業部に配属され、大手企業向け統合HCMソリューション「POSITIVE」の法制度改正対応に従事。給与管理システムの開発を主に担当している。また、事業部内教育プログラム「POSITIVE アカデミー」にて社内の人材育成を行っている。「良好な関係性をベースに、お客様も一体となって、関わるすべての人たちの役に立つ取り組みを推進していきたい」という思いで日々業務に取り組んでいる。

西川 捺美(にしかわ なつみ)さん

2021年4月にISIDに新卒入社。入社後研修を経てHCM事業部に配属され、大手企業向け統合HCMソリューション「POSITIVE」の法制度改正対応に従事。給与管理システムの開発を主に担当している。また、事業部内教育プログラム「POSITIVE アカデミー」にて社内の人材育成を行っている。「心のゆとりや余裕を作る仕組みづくりに携わり、関わる人たちや社会に心の豊かさを提供し続けていきたい」という就活時からの想いを持ち続けながら、業務に取り組んでいる。

知識やスキルの醸成だけでなく、有機的なつながりをつくるプログラム。「POSITIVE アカデミー」の正体とは

__POSITIVE アカデミーはHCM事業部内での新人教育プログラムとのことですが、HCM事業部とはどのような事業部なのでしょうか?

小菅さん:HCM事業部は人事・給与管理システム「POSITIVE」という製品を扱っている事業部です。事業部内には製品開発・営業・コンサルの3部署があります。

「POSITIVE」という製品は約20年の歴史があるのですが、社内で唯一、単一の製品を扱う事業部であり、特殊な事業部だと思います。

「POSITIVE」は現在、国内の大手企業を中心に幅広い業種のクライアントに導入していただいています。今後は【ヒトを信じ、日本の「はたらく」を変える】というパーパスのもと、製品の魅力をより多くの企業に伝えていけるよう、さらなる事業展開をしていく予定です。

__ではそんなHCM事業部で実施しているPOSITIVE アカデミーについて詳しく教えてください。

小菅さん:POSITIVE アカデミーという名称になったのは2021年のことなのですが、実際は2019年頃に開始されたプログラムになります。

私がHCM事業部に配属された2017年以前は、全体での新入社員研修を終えHCM事業部に配属された新入社員は皆すぐにそれぞれの部署やプロジェクトに配属されていました。

ただそういった形ですと、プロジェクト次第で新入社員の身に着くスキルに差が出てしまうなど、教育にムラが生じてしまうという課題がありました。

そこで当時の教育責任者が「HCM事業部に配属された新入社員は全員一律で製品開発部署に配属しよう」と声を上げ、私の代からそういった取り組みが開始されました。

ただ当時、取り組み自体はあったものの具体的なカリキュラムがなく、私自身も「もっと体系的な教育体制があれば良かったな」という思いは感じていたので、2019年に自ら手を上げ本格的に体系的な仕組み作りを開始しました。

主な活動内容としては、事業部や製品理解の勉強会に始まり、その後は若手先輩社員から実務を教わりながら実践的な製品開発のプロジェクトにアサインするといった、プログラムを実施していました。

「基礎知識の習得」と「各部署とインタラクティブなつながりを形成すること」がPOSITIVE アカデミーの目的

__ではPOSITIVE アカデミーの意図・目的としてはどのようなものがあるのでしょうか?

小菅さん:最も大きな目的としては新入社員に製品や法律などの基礎的な知識を習得させることです。

とは言え、実際には「製品開発ではなく、営業やコンサルに最初から携わりたい」という新入社員もいるはずです。

ただ、新入社員が描く業務に対してのイメージと現実とでは少なからずギャップがあると感じています。そういった人に対して「製品のことを深く理解しているからこそ営業やコンサルという仕事を自信を持ってできるんだよ」ということを伝えたいというのが背景としてあります。

そしてもう一つ大きな目的でいうと、各部署とインタラクティブなつながりを形成させることです。

今までは製品開発・営業・コンサルという各部署間でのつながりが少ないという実情がありました。配属部署が異なるがゆえに必然的に横のつながりができにくくなってしまっていたのです。

しかし、POSITIVE アカデミーとして、HCM事業部に配属された新入社員全員が製品開発部に配属される体制を整えたことで、各部署に配属された後にも連携しやすく、有機的なつながりが生まれるようになりました。

それによって「製品開発・営業・コンサル」という3つの部署が一体となり、より一層製品の普及に取り組むことができるようになったと感じています。

2年目社員の実体験を反映させる「POSITIVE アカデミー」の活動

__お二人は1年目の時に教育される側としてプログラムを受講し、2年目の現在は教育する側として新入社員を教育しているかと思います。1年目の経験から、実体験をもとにアップデートした活動はどんなものがあるのでしょうか?

西川さん:1年目の時に受けたプログラムの一つに、定期的に開催されていた勉強会があります。

その勉強会では他部署、つまり「営業の部署では…、コンサルの部署では…」といった形で、製品開発部では知り得ないことを知ることができたことが印象に残っています。

しかし、勉強会で出会った社員の方とは個別に色々とお話を伺える機会はあったものの、その人の経験やキャリアについて、一歩踏み込んだコミュニケーションが取りにくいというもどかしさも感じていました。

そのもどかしさを踏まえ、2年目になって教育する側として取り組んでいるのが「キャリア相談室」というプログラムです。

「キャリア相談室」では、新入社員全員が部署や経歴も異なる様々な先輩社員と定期的に交流できる機会を設けるようにしており、このプログラムの中で、新入社員がPOSITIVE アカデミー卒業後の自身のキャリアを考えるきっかけを作っています。

毎年プログラム内容をアップデートし、最良の教育内容を提供する。

__梅本さんも西川さんも2年目ながら教育する側の立場として活動されていますが、教育する側の社員はそういった若手の方が中心なのでしょうか?

小菅さん:必ず若手社員が教えるといったことはなく、私のような中堅社員が教育することもあります。

あとは社員によって得意分野が異なるため、教育プログラムに応じてその分野に知見のある方に教育してもらうという場合もあります。一例ですが、私は若手社員に比べてプログラミングの経験があるので、プログラミングに関しては2,3年目の若手社員ではなく私が教育を担当するといったイメージですね。

とは言え、若手社員だからこそ新入社員に向けて教育できることもあると思いますし、教育される側で感じたもどかしさをすぐに活かせるのは若手社員の特権だと思いますので、そういった意識で毎年教育内容をアップデートできるように努めています。

裁量権の大きさとサポートの手厚さを両立する環境-POSITIVE アカデミーで印象に残っているエピソード-

__POSITIVE アカデミーの中で印象に残っているエピソードは何かありますか?

梅本さん:コード勉強会が印象に残っています。

私はコードを読んだり書いたりするのが苦手だったのですが、それでも「勉強したいです!」と小菅さん含めた先輩社員の方に伝えたところ、すぐに勉強会を開催してくださいました。

この経験から、必要だと思ったことはすぐに実現できる環境があるのはISIDの魅力だと感じました。

また、「HCM事業部メンバー全員が一同に集まる場で発表の機会をいただけたこと」も印象に残っています。

その場ではPOSITIVE アカデミーではこういった活動をしているということを事業部全体に発表し、この活動に協力していただくようお願いしました。

発表後はプログラムが認知されたことで、以前に比べてより多くの人に協力してもらえるになり、「私ももっと新入社員と関わりたい」という声も多くいただけました。

それが本当に嬉しく、私たちだけでなく事業部全体で取り組んでいる活動なんだなということを身をもって感じることができた良い経験になりました。

西川さん:現在進行形のエピソードにはなりますが、現在2年目ながらも1年目の新入社員の教育全般を任せていただけるこの環境自体がまさに印象的です。

今までは基本的に3年目以降の社員が教育全般を担当していたのですが、小菅さんに「新人教育をやりたいです!」とお伝えしたところ、嫌な顔一つせず任せてもらえました。

とは言え、私もまだ入社2年目なので至らない点も多々あります。そのため、小菅さん含めた先輩社員の皆さんはただ任せるだけでなく、困っている時にはサポートしてくださったり、時には協力してくれたりと本当に周りの方の温かさに恵まれていると感じます。

そういった心理的安全性を先輩方が醸成してくださっていたので、私たちもその良さを引き継ぎ、新入社員に対して、安心感を与えられるようにサポートしています。

やりたいと言ったことをすぐに実現できる環境があるのはもちろんのこと、それを後押ししてくれる社員が周りに沢山いることもISIDの魅力ではないかなと思います。

教育する側になるからこそより成長できる。若手社員に責任あるポジションを任せる意図

__これまでのお話を聞く中で、ISIDの社員は新入社員研修や教育に積極的に参加しているイメージがありますが、それはなぜなのでしょうか?

小菅さん:大前提、新卒・中途含めて入社する社員が皆コミュニケーションスキルが高いというのは感じています。

他人の面倒を見たり後輩思いの社員が多いため、こういった新入社員教育にも積極的に関わってくれるのではないかなと思っています。それが会社全体に波及して好循環に繋がっているのではないでしょうか。

__先輩社員が積極的に協力してくれるとのことですが、そういった状況下でも2,3年目の若手社員にあえて教育する側を任せる意味合いは何かありますか?

小菅さん:私自身がPOSITIVE アカデミーというプログラムを2,3年目の時に立ち上げた経験から、若手のうちから教育する側になることで得られるものが多いことを体感していました。

それと同じ経験を後輩たちにもしてほしいというのが根底にあります。

あとは新入社員からしてみても、自分たちと比較的年齢の近い社員が親身に考えて教育してくれる方がコミュニケーション等を取りやすい側面があると思っていますので、そういった意味でも2,3年目の若手社員を責任あるポジションに配置しています。

梅本さん:私もまだまだ先輩方に教わることが多々あるのですが、そういった場でも受け身で学ぶのではなく、今後教える立場になった際に後輩にしっかりと伝えていけるよう、何事にも主体的に取り組む姿勢が身に着きました。

教育する立場として、より一層勉強をしたり製品について理解していなければならないため、自身の成長速度は格段に上がっていると感じます。

POSITIVE アカデミーを事業部や部署を越えて波及させたい。今後の展望と挑戦したいことに迫る

__これまでPOSITIVE アカデミーの過去と現在についてお聞きしてきましたが、未来についても教えていただきたいです。今後の展望や挑戦したいことは何かありますか?

小菅さん:POSITIVE アカデミーを卒業した後も何かしらの形で教育を継続し、一過性のものにしない体制を作りたいです。

POSITIVE アカデミーでの約2年間で製品に関する基本的な知識は身に付けることができるのですが、卒業した後の営業・コンサルの知識は異なりますし、こういった知識は異動先の先輩社員に教育してもらっているというのが現状です。

そういった状況に手を打ち、「POSITIVE アカデミーを卒業してからこういったキャリアステップを歩めますよ」というのをHCM事業部全体としてもっと明確にしていきたいです。

また、ISID全体に波及させるようなコンテンツや、事業部間のシナジーを生み出す教育プログラムにも取り組んでいきたいです。

梅本さん:私もHCM事業部だけでなく、全社的にこういった教育プログラムをやりたいという想いはあります。

一例ですが、新入社員が入社後に受講する新入社員研修とコラボすることに今後チャレンジしたいです。

新入社員研修の充実度はISIDの強みだと思いますし、HCM事業部内だけではなく、全社として事業部間を横断しながら取り組んでいければと考えています。

西川さん:私はこういった体系的な教育プログラムは今後も継続してほしいと思っていますし、私自身もそこに関わり続けていきたいと考えています。

現在の教育プログラムが必ずしも正解とは限らないため、現状で良いものは継続した上で、変えられる部分はアップデートしていき、新たな施策にも積極的に取り組んでいきたいです。

そのうえで、今後入社してくれる新入社員の方にはPOSITIVE アカデミーを通じて自分たちのやりたいことに向かって挑戦してくれると嬉しいなと思います。

「人間魅力が溢れる環境で自分の理想を実現できる会社」、3名それぞれが語るISIDの魅力とは

__ではこれまでのお話を踏まえ、お三方それぞれが考えるISIDの魅力は何だと思いますか?

ISIDは自分の理想を実現できる会社だからこそ、そんな想いを持った人に入社してほしい。

小菅さん:理想の会社というものは千差万別だと思いますが、ISIDは自分の理想を実現できる会社であると思っています。

理想の会社だと思って入社した場合は、何かのきっかけでそれが崩れた瞬間にマイナスな感情を抱いたりする可能性もありますが、理想を実現できる会社だと思えば「現状はこういった課題があるからこういう風に変えればもっと良くなるはず!」と、未来志向で+αのことをやりたいという心持ちになれると考えています。

そのため、自分自身の理想を実現したいという想いのある就活生の方に是非入社していただけると嬉しいです。

就活生の時に感じた印象は間違っていなかった。ISIDでは素敵な仲間と素敵な環境で働くことができる

梅本さん:社員の人の良さ、人間魅力というのはISIDの魅力だと思いますし、日々実感しています。

私は「素敵な人や仲間と素敵な環境でやりがいのある仕事ができる」と思いISIDに入社を決めましたが、入社して2年ほど経った現在でもそれは間違っていなかったと感じています。

私は同期が60人ほどいるのですが、同期を見渡しても本当に個性的で様々な人がいますし、だからこそ学びになるという側面もあります。

様々な人から学びを得ながら挑戦してみたいという志のある人は絶対にISIDに向いていると思いますし、そんな方に是非入社していただきたいです。

人間魅力溢れる社員が多いからこそ、自分の想いを気兼ねなく発信できる。

西川さん:私は人間魅力がISIDの一番の魅力だと思います。実際に私の入社理由も「人間魅力のある社員が多くいる会社だと思ったから」というものでした。

実際に入社してからも何かやりたいと思ったらその想いを気兼ねなく発信できる環境があるというのは感じますし、それを発信すると必ず周りの方が助けてくれたり協力してくれます。

これこそが「人間魅力溢れるISID」の特徴、会社の根源ではないかと思います。

そんな人間魅力溢れる社員と共に働きたい、そしてもっとより良い会社にしていきたいという想いのある方に是非入社していただきたいです。

今後のキャリアプランは?-キャリアステップに制限がないからこそ、自分の描きたいキャリアを歩める-

__最後になりますが、お三方それぞれの今後のキャリアプランを教えてください。

小菅さん:私は仕事を通じてお客様に感謝されたいという想いが根底にあるため、今後も製品の企画・開発にずっと携わっていきたいと思っています。

やはり自分自身で製品を作るからこそ感謝される実感をより身近に感じることができると思っていますし、自分の開発した製品に対してお客様から「この機能良かったよ!使いやすくなったよ!」という声をいただけると嬉しく感じますので、そこをもっと突き詰めていきたいです。

「POSITIVE」は人事・給与領域の製品であるがゆえ、法改正などによって対応せざるを得ない側面があるのですが、その中でも出来る限りお客様の要望を反映させ、もっと多くの方々に感謝される製品を世の中に生み出していきたいと思っています。

梅本さん:私は将来、コンサルタントとして「POSITIVE」の導入側に携わりたいと考えています。

理由は2点あるのですが、1点目は、人が好きなので様々な人や考えに触れて自分を成長させていきたいと思っているからです。そして2点目は、POSITIVE アカデミーで学んだ製品知識を活かし、お客様と一緒に対話をしながらより良い製品を作っていきたいと思っているからです。

加えてプライベートと両立しながら格好良いキャリアウーマンにもなりたいと思っています。

西川さん:私は入社当初から体制・仕組みづくりをやりたいという想いをずっと持っていましたので、今後は社内外を含めた教育の分野に携わり、教育の標準化をしたいと思っています。

社内にはPOSITIVE アカデミーという体制がありますが、社外においてもパートナーや代理店の方に対する教育を標準化させ、製品理解のレベルなどを一定に保つことで、「POSITIVE」の価値をより一層高めていきたいと思っています。

取材後記

先進的な情報技術をベースに、アイディアとクリエーティビティを掛け合わせたユニークなITプロフェッショナル集団として成長を続けてきた株式会社電通国際情報サービス(ISID)

今回はそんなISID内のHCM事業部で行っている新人教育プログラム「POSITIVE アカデミー」に密着し、2017年入社の小菅さん、2021年入社の梅本さんと西川さんの計3名の社員の方にお話を伺いました。

「社内の教育体制をより良くしたい」という小菅さんの想いが発端となり始まったPOSITIVE アカデミーですが、当事者である小菅さん、そして入社2年目ながらプログラムを中核メンバーとして支える梅本さん・西川さんのお話を聞き、ISIDは自身の想いを発信し、それを具現化できる会社であることが伝わったのではないでしょうか?

なお、本記事では新人教育についてHCM事業部の3名の社員に語っていただきましたが、ISIDの各社員に密着した記事は他にもあります。

各社員がそれぞれどのような理想や想いを抱き、それをどのように実現してくかという内容にも触れていますので、興味を持った方は下記から是非ご覧ください。

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人間魅力が溢れる国内有数のSIer企業「電通国際情報サービス」-新入社員研修を通して見えたISIDらしさとは-
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誰しもが通るキャリアの悩み。ISID若手女性社員3名が描く今と未来。
┗ISIDのキャリアステップや働き方について、若手女性社員3名にインタビューをした記事になります。

そして最後に、就活生に向けてメッセージをいただきました。

自身の想いを発信して行動に移せる上で、その行動を周りの社員が協力しながら後押ししてくれる環境が用意されていますので、そんな環境で働きたいという就活生の方は是非ISIDにエントリーしてもらえると嬉しいです。

そんなISIDは現在24卒向けのエントリー募集を開始しています。

本記事を通じて同社に興味を持った就活生は、下記の応募フォームから是非エントリーしてみてください。

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総合商社志望者であれば銀行、メーカー、専門商社を見ておくべき 総合商社志望者であれば銀行、メーカー、専門商社を見ておくべき こんにちは。16卒の総合商社内定者です。17卒においては6月1日から面接が解禁されることが正式に決まりました。総合商社の面接は6月1日から始まりますが、もうすでにインターンの応募が始まっています。総合商社志望者は今からでも遅くないのでインターンのエントリーシートを書き始めましょう。さて今回は総合商社を志望する学生であれば早い段階から銀行、メーカーおよび専門商社を見ておくべきだということを伝えたいと思います。総合商社のビジネスは多岐に渡りますし、内定後にある程度の希望は出せるものの、どこの部署に配属されるかはわかりません。また総合商社のビジネスモデルとして「トレーディング」と「事業投資」が挙げられますが、入社してからどちらの業務に従事するかはわかりません。人によってはローテーションでどちらにも従事する人もいますが。以上のように考えた私は総合商社を理解する上で実際に銀行、メーカー、専門商社に関しては本選考も受けていましたし、インターンも行っていました。専門商社では長期インターンでもお世話になっていました。それでは、それぞれの業界ごとに総合商社志望者が受けるべき理由を書いていきたいと思います。銀行を受けるべき理由・銀行の融資と総合商社の事業投資の違いを学ぶ総合商社のビジネスモデルには「事業投資」があると述べましたが、これはいわゆる投資ファンドのようなものというよりかは経営に参画してその事業そのものを活性化させていくというスタンスをとっています。例えば出向先の関連会社の役員に本社の社員を送り、経営に参画させます。経営を通じてその事業自体を活性化させて今後の取引をよくしたり、本社として活性化したその事業に再び投資をしていくという良い循環が生まれます。銀行ではそのような形で経営に参画することは少なく、融資をすることで企業を成長させ、その利ざやを抜いて利益を得ていきます。融資をする企業は総合商社と比べて幅広く、一人の担当者が100社以上の中小企業の担当を持つことはざらにあります。総合商社が自社の事業に関係のある会社に対して投資を行うのに対して、銀行はありとあらゆる業界、企業に対して融資を行うといえるでしょう。私自身銀行の面接で、商社は自分達の利益を最優先に考え事業投資を行っているが、銀行は公共性も考え融資を行っているがそれについてはどう思っているかの意見を求められたことがあります。このような違いがあることを理解しておくことは重要です。・財務的な面で企業を支援することを学ぶ日本の企業が海外に進出したいという時に商社は物流をはじめとして様々な情報やノウハウを駆使してプランを組みますが、銀行はあくまで財務的な支援がメインです。上記では簡単に記述しましたが、実際に企業説明会やOB訪問など社員から直接話を聞くことが重要です。商社の面接でもなぜ銀行ではなく商社を志望しているのかを訊かれます。その際に実際に銀行を見ていると商社との違いが話せて良いでしょう。メーカーを受けるべき理由・商社の一番の得意先であるためメーカーは総合商社の一番の得意先です。トヨタ自動車や新日鐵住金のような日本を代表する企業であっても世界で戦っていくには商社の力を借りる必要があります。また総合商社に入社した場合、メーカーと関わる機会は非常に多いです。そういう意味でもメーカーに説明会やOB訪問を通じて商社との関わり方に関して知っておくことは他の就活生と一線を画すのに良いでしょう。またメーカーの選考は比較的早く始まるので5月中に内々定を出す企業も出てくると思います。メーカーは自社の製品をこよなく愛し、情熱に溢れている人が多いように感じました。特に私が選考を受けたメーカーでは社員が非常によく話を聞いてくれて、良い印象を受けました。専門商社を受けるべき理由・トレーディングが収益の大半を占める専門商社は総合商社と比べると手を出している事業領域が狭く、事業投資に手を出せない会社が多いです。つまり専門商社のメインビジネスは「トレーディング」です。商社の「トレーディング」を理解する上で専門商社を見ておくことは良い経験となるでしょう。・その商材を扱っている社員の雰囲気を掴める専門商社の場合、扱っている商材が総合商社でいうと一つの事業本部もしくは部署のような規模であることが多いと思います。総合商社はよく社内でも部署によってまるで違うカルチャーが存在するといわれますが、このカルチャーは取引先に依存するものが大きいです。専門商社の社員と関わることでその商材を扱っている総合商社の部署に近い雰囲気を掴むことができるでしょう。私自身がインターンを行っていた専門商社と同じような商材を扱っている総合商社の社員にOB訪問した際も同じような雰囲気を感じました。内々定をたくさんもらっておくこと6月1日の総合商社の面接が始まる頃にはメーカーや専門商社の内々定を数社もらっておくことが商社の面接を優位に進めていく上では大事です。またメガバンクは早いと6月1日に内々定を出すので、そこでメガバンク三行のいずれかから内々定をもらっておくことが重要でしょう。また内々定をたくさんもらっておくことは今後の選考においても自信につながります。内々定をもらうことで業界の比較を行うことができるだけでなく、面接での立ち振る舞いにも磨きをかけることができます。最後に他の業界を見ずに総合商社が第一志望であるという言葉には矛盾を感じます。なぜなら総合商社では様々な商材を扱っており、志望した部署に配属されるかどうかはわからないからです。また商社はメーカーのように自社で製品を持っていなければ、保険会社のように商品パッケージがありません。私自身は人生を通して一つの製品にこだわっていく生き方をイメージすることができなかったので、様々な可能性のある総合商社をファーストキャリアとして選びました。そして様々なタイプの専門商社の面接を受けることで業界の知識をつけることができ、総合商社の面接により優位な状況で挑むことができるでしょう。私自身、専門商社でインターンしていたことや銀行から内定を頂いていたことを総合商社の面接では話し、その上で総合商社を志望しているという話をしていました。この方が面接官に対する説得力が増します。総合商社を志望する学生はぜひ視野を狭く持たずに、銀行やメーカー、専門商社のインターンや本選考にチャレンジして下さい。photobyGeorgiePauwels 26,359 views
「総合商社、辞めました。」76人の商社マンの転職キャリアを追う 「総合商社、辞めました。」76人の商社マンの転職キャリアを追う 2017年10月ごろ、unistyle創業者・樋口のツイートが話題になりました。三菱商事・三井物産・伊藤忠商事の上位3社を中心に、「新卒就職人気ランキング」の類では上位を独占している総合商社。近年は業界全体として好調をキープしており、2月初めにリリースされた2018年3月期・第3Q決算では、各社とも従来年度を大きく上回る純利益を稼ぎ出しています。参考:しかしその一方で、樋口のツイートにもあるとおり、一部の総合商社では20代の若手社員の離職率が高まっており、人材流出の加速が懸念されています。本記事のテーマは、「総合商社を退職したあとの転職キャリア」。■PE(プライベートエクイティ)ファンド■戦略系コンサルティングファーム■VC(ベンチャーキャピタル)■ベンチャー企業(役員クラスのみ対象)■スタートアップ起業以上の5つのキャリアへと転じた76名の「元・商社パーソン」を追うことで、「総合商社を退職した人材は、どこに転職しているのか」という論点を考察します。【index】■転職データのリサーチ(条件定義)■総合商社の離職率が「高い」は誤り■示唆①:年齢・実力次第で多様な転職キャリアがある■示唆②:各総合商社ごとに、転職傾向が異なる■最後に:総合商社の転職・離職をどう捉えるべきか▼なお、総合商社からファンドへ転職するケースに絞って考察した以下の記事も、多くの方にご覧いただいています。参考:転職データのリサーチunistyleでは「人気企業に新卒入社したあと、転職してたどり着くエリートキャリア」について理解を深めるため、■PE(プライベートエクイティ)ファンド■戦略系コンサルティングファーム■VC(ベンチャーキャピタル)■優良ベンチャー企業*以上の4つの集団に対象を限定し、これに該当する1,332名のビジネスエリートのキャリアを独自に調査し、データベースを作成。「一流転職市場のリアル」に迫りました。*各ベンチャー企業のなかでも役員クラスのポジションのみ対象、起業したケースも含む。また、株式未上場の場合、直近5年以内に1億円以上の資金調達を行っていることが選定条件。なお、全ての情報は有価証券報告書ないし企業HPから収集したものです。前提として:総合商社の離職率が「高い」は誤り本記事の冒頭でも述べたように、近年、一部の総合商社では若手の離職率が高まっており、各社の人事戦略上の懸念材料のひとつになりつつあるようです。ただし、総合商社の若手離職率はあくまで「これまでの水準と比較すると相対的に高まっている」というのが現状であり、「総合商社の離職率が高い」わけではないということには留意しておきましょう。そもそも、総合商社は離職率が低いことで知られる業界のひとつです。『就職四季報』2019年度版で開示されている「入社3年目までの離職率」は、伊藤忠商事6.7%、三井物産6.5%、住友商事2.7%。厚生労働省の統計によれば、新規大卒就職者の入社3年目までの離職率は平均32.2%ですから、これと比較すると総合商社の離職率が極めて低い水準にあることがわかります。以上のことを前提としたうえで、以下では実際のデータをもとに総合商社からの転職ルートについて考察します。示唆①:年齢・実力次第で多様な転職キャリアがあるunistyleがリサーチした5つのキャリア、■PE(プライベートエクイティ)ファンド■戦略系コンサルティングファーム■VC(ベンチャーキャピタル)■ベンチャー企業(役員クラスのみ対象)■スタートアップ起業のなかの総合商社出身者数*は、それぞれ以下のようになっています。*主要6社(三菱商事・伊藤忠商事・三井物産・住友商事・丸紅・双日)の合計。ただし、双日は前身の日商岩井・ニチメンも含む。5つのカテゴリすべてに一定数の「元・商社マン」が在籍していることが分かります。あくまで当人の実力次第ではあるものの、総合商社からほかの業界に転職する場合、それなりに幅広い選択肢が用意されていると言えそうです。ただし、年次が上がれば上がるほど転職市場価値は失われていくのも事実のようです。具体的には、新卒入社してから5年目(年齢では20代後半)前後までに決断しなければ、理想的なキャリアチェンジを実現するのは難しくなっていくと考えられます。さまざまな業界への転職ルートが開かれているのは事実ですが、それもあくまで「当人の実力と年齢しだい」という条件付きだということには留意すべきでしょう。参考:また、以下の2点も興味深いポイントです。(1)総合商社からベンチャー役員への転職も多い総合商社というブランド企業の名刺を捨て、ベンチャー企業へと転職していく層もかなり多いことが分かります。給料やブランド、安定感などに見切りをつけ、裁量の大きさやスピード感、自分の興味などを優先した決断だと考えられます。参考:また、彼らの多くはCFO(ChiefFinancialOfficer)などの専門的な知見が求められるポジションではなく、COO(ChiefOperationOfficer)や”ヒラ”の取締役・執行役員、あるいは海外拠点長など、特定の領域に特化していない「なんでも屋さん」的ポストに就いていることが多いようです。「」でも触れたように、総合商社の出身者の多くは一人で幅広い業務を担ってきたゼネラリストであるため、転職後も「なんでも屋さん」としての立ち回りを期待されていると考えられます。(2)総合商社から起業するケースも一定数見られる今回の調査対象(上場済みベンチャー+1億円以上の資金調達を経験したベンチャー)のうち、7社が総合商社出身者によって起業されたスタートアップでした。そもそも総合商社の業務の本質は「ビジネスをつくる」ということにあり、過去には総合商社発の社内ベンチャーが成功した事例もあります。SoupStockTokyo(三菱商事)やeGuarantee(伊藤忠商事)などが好例でしょう。参考:また、三井物産も社内スタートアップ制度を新設するなど、「起業家精神」の喚起に努めているように見えます。参考:とはいえ、こうした成功事例はいまだレアケースであり、総合商社は必ずしも「自分の思い描くビジネスを意のままにカタチにできる環境」ではありません。組織的な制約を受けずに自分自身のビジネスを展開すべく、独立・起業という選択肢を選ぶケースが見られるのは、いわば当然のことです。以下、今回の調査対象(1,332名のキャリア)のなかから、総合商社出身者が起業した事例を2つピックアップしておきます。【起業例】sansan・寺田親弘氏(三井物産出身)名刺管理サービス「sansan」「eight」を運営するsansan社は、三井物産出身の寺田氏によって立ち上げられました。三井物産・情報産業部門で経験を積んだのち、入社8年目にあたる2007年に同社を退職、sansan社を設立されています。1999年3月慶應義塾大学環境情報学部卒業1999年4月三井物産株式会社入社情報産業部門に配属2007年6月Sansan株式会社代表取締役就任参考:役員紹介sansan【起業例】reblue・岡田英之氏(伊藤忠商事出身)サーフィン動画を配信するサービス「NobodySurf」を運営するreblue社。2018年1月、約2.3億円の資金調達を実施したことが報じられた同社は、元・伊藤忠商事の岡田氏によって創業されました。前職の伊藤忠商事では情報産業部隊に所属し、うち6年間はポータルサイトを運営するexciteへ出向。そこでスマートフォンアプリ事業に従事したのち、2014年にはreblue社の立ち上げを決断されたようです。ご自身の趣味でもあるサーフィンを、伊藤忠商事での業務経験と結びつけて事業化している点で、非常に興味深い(そして、ロマンのある)ケースだと言えます。慶應義塾大学環境情報学部卒業2001年伊藤忠商事入社2009年エキサイト(excite)へ出向2014年reblue設立参考:世界中のクールなサーフィン動画を集めたアプリ「NobodySurf」、運営のreblueが2.3億円の調達(TechCrunch)「Passion×Tech」ビジネスの最前線(COMPASS)なお、総合商社を退職して起業したケースについては、以下の記事も参考にしてください。参考:また、以下の記事では、伊藤忠商事を退職して当サイトunistyleを立ち上げた樋口のストーリーが綴られています。参考:示唆②:各総合商社ごとに、転職傾向が異なるまた、上述の転職データを各総合商社ごとに見てみると、主要5社(三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・住友商事・丸紅)にもそれぞれ転職傾向の違いが見えます。以下、このデータについて、2つのポイントに言及します。(1)業界上位のほうがエリート人材輩出数も多い今回の調査対象である5つの業界での在籍人数を各総合商社ごとに合計すると、三菱商事(25名)がトップ、これに三井物産(14名)、伊藤忠商事(14名)と続いており、住友商事(9名)、丸紅(3名)はそれぞれ少なくなっています。お気づきのとおり、この序列は現在の純利益ベースでの業界順位とピタリと一致しています。もちろん一概には言えませんが、この事実によって「業界上位の総合商社ほど、多くのエリート人材を輩出している」という仮説が説得力をもつことになるでしょう。(2)三菱商事はPE・VCへの転職に強い三菱商事は、PE(11名)とVC(5名)にひときわ多くの転職者を出しており、投資ファンドへの転職実績においては三井物産・伊藤忠商事と一線を画していると言えます。この点については、以下の記事にて詳細に考察しています。ぜひこちらも併せてご覧ください。参考:最後に:総合商社からの転職・離職をどう捉えるべきか本記事では、unistyleが独自に実施した転職リサーチの結果をもとに、以下の2つのポイントについて考察しました。①総合商社には、年齢・実力次第で多様な転職キャリアがある総合商社は、調査対象とした5つの業界にそれぞれ一定の転職者を輩出しており、転職にあたっては比較的幅広い選択肢が用意されていると考えられる。ただし、転職市場での価値はあくまで各個人の実力・年齢によって大きく変動しうる。②各総合商社ごとに、転職傾向が異なる5つの対象業界への転職者数は各総合商社ごとに異なっており、その輩出人数の序列は現在の業界順位と一致している。また、「三菱商事が投資ファンドへの転職に強い」等、各総合商社ごとに転職傾向がやや異なっている。総合商社から転職すること、そしてその転職者が増加傾向にあることを、私たちはどう考えるべきでしょうか。「総合商社の業務が、若手社員にとって魅力的でなくなっている」「配属リスクなどの組織体質が、不満の要因になっている」などとネガティヴに解釈することもできる一方、「総合商社はチャレンジングかつ優秀な学生を採用できている」「雇用の流動性が高まり、各個人が自分なりの幸福なキャリアを追求できている」などとも捉えることができます。いずれにせよ、皆さんが「新卒カード」を使えるのはたった一度きり。目先の承認欲求や憧れだけで就職活動を進めるのではなく、長期的なキャリアビジョンやライフプランをしっかりと見据えたうえで、あなた自身が本当に納得のいく(≒将来、あなた自信が幸福になれる)ファーストキャリアを選びましょう。総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。▼総合商社のコラム記事はこちらから■■▼総合商社の選考対策はこちらから■■■■■ 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