本選考も始まってます！10月にエントリーできるインターンシップ・本選考締切情報まとめ

17,063 views

最終更新日：2022年09月27日

本選考も始まってます！10月にエントリーできるインターンシップ・本選考締切情報まとめ

本記事ではインターンシップ、本選考へのエントリーを検討している24卒就活生に向け、10月にエントリー締切を迎える企業を約65社紹介します。

インターンシップは本選考に向けた経験が身につくだけでなく、インターンへの参加が本選考のフローに直接影響を与える企業もあります。

また本記事にはインターンシップだけでなく本選考のエントリーが開始している企業も掲載しています。

本記事からエントリーページに直接移動することも出来ますので効率的なエントリーに是非お役立てください。

注意点

情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。

10月にインターン・本選考のエントリー締切を迎える企業※締切日順に掲載

このコンテンツは会員(無料)の方のみご覧になれます。
また、会員(無料)の方は77482枚のエントリーシートを全て閲覧可能になります。
(無料会員登録はこちら)

【エントリーはこちらから】10月の締切企業一覧

10月締切企業情報

本記事を読む前に

以降の会員限定コンテンツでは、各社のエントリー締切日に加え、"本記事からのマイページ登録・各社の企業研究ページへの遷移"が可能となっています。まだ会員登録をされていない方は会員登録をしていただき、本記事をより効果的に活用して下さい。 

あいおいニッセイ同和損害保険

このコンテンツは会員(無料)の方のみご覧になれます。
また、会員(無料)の方は77482枚のエントリーシートを全て閲覧可能になります。
(無料会員登録はこちら)

最後に

インターン・本選考に参加しよう

本記事では、"10月にインターンシップ/本選考のエントリー締切を迎える企業"を締切日順に紹介してきました。

記事の冒頭でもお伝えしましたが、インターンシップやジョブに参加することは、本命企業の内定獲得に向けて非常に重要なポイントとなっています。

本記事を参考に各社のインターン・本選考締切日を管理し、「効率的なエントリー・就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。

【インターン前に準備必須！】unistyle特製エントリー企業管理シート(スプレッドシート)
→unistyleオリジナルの「インターンエントリー企業管理シート」になります。スプレッドシートをダウンロードするだけで使用できますので、ぜひご活用ください。

また、unistyleでは24卒就活生向けにLINEオープンチャットグループを運営しています。

匿名で様々な就活生と情報交換をすることができるという便利な機能になりますので、"最新の選考状況や選考結果連絡の有無等をリアルタイムで確認したい"という方は、ぜひご活用ください。

さらにunistyleでは、今後も24卒就活生向けに「インターンシップ/本選考のエントリー締切情報」を公開していく予定です。

まだ会員登録を済ませていないという方は、以下から早めに会員登録をしていただき、本サイトを有効的に役立ててもらえればと思います。

インターン インターンシップ エントリー締切 オータムインターン 締切情報
前へ 次へ

unistyle編集部

unistyle編集部では、就活生に納得のいく就職活動をしてもらうための情報発信を行っています。

おすすめコラム 4 件

全国転勤？地域限定？一般職？女子金融志望者が一度は悩む道 全国転勤？地域限定？一般職？女子金融志望者が一度は悩む道 １６卒の女子金融内定者です。私は就活の当初から、金融業界を志望していました。行きたい業界は決まっていたのに、私の頭を悩ませたのは「働き方選択の問題」でした。就活中に女子会をしても、この話題はいつも盛り上がったので就活女子は誰でも1回は悩むことがあるのではないかと思います。そんな将来の働き方、職種に悩める女子たちにこの記事を読んで頂きたいと思います。まず、どんな働き方が存在するのか例外はありますが、金融業界の多くの企業は３つから選ぶことができます。①全国型総合職世界を含め全国転勤があります。男子は主にこの職種であり、女子は少ないです。(金融業界の中でも銀行は比較的女子の割合が高く、損害保険会社は割合が低いと感じました。)②地域型総合職働く地域を限定することができ、会社によっては２つの地域の併願が可能だったりします。仕事内容は全国型総合職と変わらないという文言を掲げる企業が多いですが、企業によって差があります。③一般職地域型総合職と同様に地域を限定した働き方ができます。しかし上2つの総合職とは仕事内容が大きく異なり、主に事務・窓口などで働きます。企業によっては、入社後何年間は変更できる企業もあります。私は、就活を始めた当初は地域型総合職を希望していたのですが、途中で考え方が大きく変わり、全国型総合職を中心に就活をするようになりました。地域型総合職にも内定を頂き、すごく迷ったのですが結果的に全国型総合職として入社することを決めました。職種を決めるときに何がポイントなのかズバリ「将来の自分を描くこと」です。・ライフスタイル(転勤の有無)・仕事の裁量(本当に仕事内容は一緒なのか)・昇給スピード・給料・入社の難しさ比べるポイントはたくさんあるあります。その中で自分は将来、「何を大切にして生きていくのか」を深く見つめなおす必要があります。両方の職種の女性社員に話を聞くといいと思います。私が重視した点は、「仕事の裁量」です。これは個々の感じ方があると思いますが、私は全国型と地域型で仕事の幅が違うと感じました。女性として会社を引っ張っていく存在になりたいと思っていたので全国型を志望しました。面接でも「なぜその働き方なのか？」は絶対聞かれるここは、私が経験した全国型総合職社員採用での面接のお話をします。全国型総合職の面接ではほとんどの場合、「うちには地域型の働き方もあるけど、転勤ある全国型でいいの？本当に続けていけるの？」という質問をされました。ここはきっちり答えたいところです。私は以下の２つの理由を述べていました。①海外で働きたいから海外で働くことは、全国型総合職の特権です。(ただし会社によって異なるので、企業研究をしっかりしてください)また、なぜ海外で働きたいのかを論理的に答える必要があります。②私の人物像に当てはまったのは全国型社員であるから１だと多くの人とかぶってしまうと感じたので、私はこの答えを強調していました。全国型・地域型両方の女性社員さんとお会いした印象を述べてから、「私のアグレッシブな性格は全国型総合職として活かせる」ということを主張していました。どの選択が正しいか、結婚や出産、育児など実際その時になってみないとわかりません。あまり考え過ぎず、「その時になったらかんがえよう」という気持ちも大切だと思います。 28,662 views
合同企業説明会を無駄な時間にしないための3つの方法 合同企業説明会を無駄な時間にしないための3つの方法 例年、合同企業説明会に参加しただけで就職活動を頑張った気になってしまう人が一定数いるように感じています。でも書いた通り、ただ受動的に参加して話を聞いているだけではHPに掲載されている程度の情報を得ることしかできません。3月1日から企業の採用広報活動が解禁されるため、それに合わせて合同企業説明会が数多く開催されます。そこで今回、合同企業説明会への参加を最大限効果的にするための3つの方法について書いていきます。参加する目的意識を明確にする合同企業説明会は無駄だという意見も実際あります。皆さんの中にも、サークルの先輩などから「あんなの行くだけ無駄だよ」などと言われた人もいるのではないでしょうか。しかしそれは何のために参加するのか明確にせず、「皆が行くから行く」とか「就活気分を味わうために」などといった、いわば夏にお祭りに行くような風物詩的な気持ちで参加しているからだと言えます。合同企業説明会も、事前に参加する目的を明確にしていけば無駄にはなりません。ここでの目的とは、下記の3つになると思います。①志望度の高い企業の人事に気に入られる②志望度の高い企業の社員・内定者と知り合ってOB訪問など就活のアドバイスをもらう③自主的には調べなさそうな企業の説明を聞いてみて自分の興味の幅を広げる①志望度の高い企業の人事に気に入られるもし合同企業説明会に志望度の高い企業が参加しているのであれば、人事に気に入られるつもりで行きましょう。具体的には、よく説明の最後に設けられる質疑応答の時間に鋭い質問ができると評価されやすいと思います。下記は面接における逆質問についてのコラムですが、説明会の質疑応答についても同様のことが言えるので参考にしてください。参考：一概には言えませんが、自身の価値観や経験に基づいた意図が明確な質問であれば評価されやすいように思います。逆に評価されない質問は次のようなものが挙げられます。「残業時間はどのくらいですか？」「福利厚生はどうですか？」といったような自分の不安を解消させたいだけの質問「御社の社風はどのようなものですか？」といった答えにくく、そもそもそれを聞いてどうしたいのかという質問「御社の強みは何ですか？」といった、会社のHPや四季報を読めばわかるような質問でも書いているように、一度ブースに座ってしまうと抜け出しづらく時間を食ってしまうというデメリットがありますが、質疑応答で指されやすくするためにあえて前列に座るという手段を採用するのもアリですし、立ち見の学生に混じって質疑応答のタイミングを見計らってブースに寄るのも一つかと思います。それぞれメリット・デメリットがあるため、どういった方法を用いるのかはご自身の判断で決めていただければ幸いです。②志望度の高い企業の社員・内定者と知り合ってOB訪問など就活のアドバイスをもらうせっかく現場で働く社員と触れ合えるのであれば、その場限りの付き合いで終わってしまうのは非常にもったいないことです。また、説明会に参加している社員はいわゆる「デキる人」であることも多いため、可能であればコネクションを作っておきたいところ。社員とのコネクションを作るには、企業講演の隙間時間などで名刺をもらい後日、しっかりとしたお礼のメールとOB訪問のお願いをするのが有効的です。また、大手企業になると内定者をアルバイトとしてお手伝いに呼んでいる場合もあるため内定者と仲良くなることもできるかと思います。実際、内定前から企業の社員や内定者と仲良くなって「引き上げてもらう」経験をしている学生も少なくありません。多くの社員に目をかけてもらい内定に近づくというのも立派な戦略だと言えるでしょう。③自主的には調べなそうな企業の説明を聞いてみて自分の興味の幅を広げる冒頭でも書きましたが、企業ブースでの説明は、そのほとんどが企業HPに掲載されている内容をきれいにスライドにまとめただけのものです。そのため自分から積極的に調べるような志望度の高い企業のブースに、情報収集のためだけに座るのであればあまり意味はありません。参考：逆に言えば、自分からは企業HPを見ようと思わないような業界・企業のブースには参加する意味があると言えます。わかりやすくスライドなどでプレゼンしてくれるので、もしかしたら一気に志望度が上がることもあるかもしれません。就職活動を始めたばかりの視野の狭い状態で、特定の業界に固執するのは大きな機会損失です。志望業界は持ちつつも、偏見なしに幅広い業界を見ていくことは就活のリスクヘッジの上でもビジネスを知る上でも有効であると言えます。最後に合同企業説明会に限らず、周囲に流されて何となく行動すると無駄な時間を過ごしがちになります。自分がそこで何をするのか、目的を明確にした上で行動すればより少ない労力で大きな成果が得られるのではないでしょうか。告知なお、21卒対象で2月から合同説明会「レクミーLIVE」が全国で開催されます。以下のページからお申込みできるので、是非活用してみてください。▼お申し込みはこちらから【過去参画企業（抜粋）】三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠商事、サントリー、三菱地所、野村総合研究所、アマゾンジャパン、トヨタ自動車、ベイン・アンド・カンパニー、ユニリーバ、P&Gジャパン、楽天など【参考記事】 53,308 views
"本選考には関係ありません" のウソ！インターンに参加する目的の３段階 "本選考には関係ありません" のウソ！インターンに参加する目的の３段階 本記事を執筆している12月時点になると、例年ウィンターインターンのエントリーが次々と解禁され、いよいよ本格化してくる就活戦線に焦り、恐れ、あるいはやる気が起きずにいる方も少なくないことでしょう。さて、この時期になると湧いてくるメジャーな疑問のひとつに、「インターンって行ったほうがいいんですか？」というものがあります。先輩の話を聞く限り、行かないよりは行くほうがいいんだろうな、となんとなく理解している一方、「いや、でも本選考とは別じゃん！」となかなか動き出せない方もいらっしゃるように思います。本記事ではインターンに関する就活調査のファクトを紹介したうえで、就活生にとってのインターンに参加する意義について考察しましょう。ファクトが示す、インターンの意義リクルートキャリアが毎年リリースしている「就職白書」。就職活動における企業や学生の動向について、詳細な調査結果がまとめられています。今回は2017卒の就職活動を対象にした「就職白書2017」から、インターンの意義を考察するうえで有意義なファクトを2つ抜粋します。参考：就職白書2017-就職みらい研究所(リクルートキャリア)内定者の中にインターン生がこんなに驚く現実(日本経済新聞)72.5%の企業では「インターン参加者のなかから内定者が出た」第一のデータは、「自社のインターンに参加していた学生に内定を出した」企業がどれだけあったかを示す調査です。*リクルートキャリア「就職白書2017」よりリクルートキャリアの調査によれば、2017年度の新卒採用において、23.2%の企業が「そもそも採用目的で」インターンシップを開催しており、また、49.1%の企業が「採用目的では実施していないが、結果的に内定者のなかにインターン参加者がいた」と回答しています。これらを合算すると、実に新卒採用を行った企業のうち4分の3近くが「インターン参加者のなかから内定者を出している」ということになります。22.4%の学生は「インターンに参加した企業に入社する」上記のデータは企業目線のものでしたが、学生目線ではどんな景色が見えるでしょうか。*リクルートキャリア「就職白書2017」より2017年に就職活動を行った学生のうち、22.4%が「インターンシップに参加した企業に入社する」ことが判明しており、さらに「インターンシップに参加した企業ではないが、同じ業種の企業に入社する」学生も27.4%に上ります。これを読み替えるならば、全就活生のうち4〜5人に1人がインターン参加企業に入社しており、また2人に1人がインターンに参加した業界の企業に入社している、ということになります。インターンを３つに分類する上記のファクトも踏まえ、改めて整理し直してみると、インターンを開催する企業には3パターンあると考えられます。インターンを本選考プロセスの一環として位置づけている企業「本選考とは無関係」としながら、実際はインターンでの評価が本選考に影響する企業インターンを本選考から完全に独立させている企業そして、あなたがエントリーするインターンがこれら3つのうちどれに該当するかによって、あなたにとっての「インターンに参加する意義」も変わってきます。インターンに参加する目的の３段階上記「インターンの3分類」に対応させるかたちで、インターンに参加する3つの意義について考察してみましょう。意義①：内定を得るため@本選考の一環として冒頭で紹介した「就職白書2017」にて、23.2%の企業が「そもそも採用目的で」インターンを開催していると回答していたことからも分かるように、一部の企業は本選考プロセスの一環としてインターンを実施しています。戦略系コンサルティングファームや一部のベンチャー企業などが開催している「ジョブ選考」がこれに該当します。当然、これらに参加する意義は「（選考を勝ち抜いて）内定を獲得すること」にあります。ジョブ選考を課している企業群を志望している学生はもちろん、そうした企業への志望度があまり高くない学生にとっても「とりあえず内定を獲得する」ことは極めて有意義であると言えます（度々お伝えしているように、unistyleでは「就職活動にまつわる悩みの大半は、内定を得ることで解決される」と考えています）。なお、すでに本選考も続々と解禁されているかと思いますので、実力試しも兼ねて積極的にエントリーしてみましょう。参考：意義②：評価を得るため@”本選考とは関係ありません”日系大手企業のほとんどは、（少しわざとらしく）インターンの実施要項の末尾に「当インターンシップは、新卒採用とは関係がありません」と記載しています（ご存知の通り、経団連に加盟している企業は新卒採用の選考解禁タイミングを縛られているためです）。しかし、少し考えてみれば、この但し書きに無理があることが分かるはずです。あなたが企業の採用担当を務めているシーンをイメージしてください。当然、インターンの企画・開催には莫大な予算と時間を費やしてきました。そうしてやっと開催したインターンシップには、幸いなことに何名か「超」優秀な学生が参加しており、しかも彼らはあなたの会社が第一志望だと言っているとしましょう。それでもあなたは「本選考とは関係がないから」と、彼らに指一本触れませんか？数ヶ月後に彼らが本選考の面接に来てくれたとき、インターンのときの評価を参考にしたりしませんか？おそらく答えは“NO”でしょう。事実、インターンを「本選考とは関係ありません」として開催している日系大手企業でも、インターンで評価が高かった学生に対して早期に接触したり、本選考で一部の選考プロセスをカットしたりといった動きが行われているようです。むしろ、上記のような企業側の都合をイメージすると、ほとんどの企業の「本選考とは関係ありません」は真っ赤なウソであると考えたほうが良さそうです。あなたの志望する企業がインターンを開催するのであれば、「絶対に活躍して囲い込みを受けてやろう」というマインドセットで選考・インターン本番に臨むべきでしょう（逆に、インターンでの評価が低かった場合、本選考にも悪い影響を及ぼしかねない可能性もあることにも留意しておくべきでしょう）。参考：意義③：本選考の準備をするため上記のように考えると、ほとんどの企業のインターンは何かしらのかたちで本選考にリンクしていることは間違いなさそうです。しかし、仮に「本当に」本選考と全く関係がないインターンに参加するのであれば、そこで期待できる意義は、以下のような「（広義の）本選考のための準備」になるでしょう。・選考の経験を積み、スキルやテクニックを鍛えるたとえ志望度の低い企業であったとしても、インターンに参加するための選考を受けるなかで自己PRや志望動機をブラッシュアップでき、いわゆる「面接慣れ」「GD慣れ」も期待できます。・企業研究や業界研究を進める実際にインターンに参加してみると、その企業・業界の業務内容や社内カルチャーへの理解が深まり、説得力のある志望動機を構成できるようになる等、本選考で優位に立つための材料を拾うことができるかもしれません。・「参加インターン」ブランドを獲得する今後の他企業の選考で効いてくる（かもしれない）1つの武器として、「〇〇社のインターン参加」という経歴ブランドをゲットできます。言うまでもなく、これらのメリットは意義①・②で述べた内定直結型ジョブ選考や本選考評価型インターンにおいても期待できるでしょう。参考：最後に本記事では、インターンへの参加と内定獲得との関係性について、実際のデータを導入としながら考察しました。ウィンターインターンのシーズンを控え、足元では各企業のインターン情報が続々と解禁されています。一定程度のエントリー数を確保しつつ、あなた自身が上記の3段階のうちどこに目的をおくのかを明確にしながらインターンに臨むべきでしょう。参考： 51,400 views
初任給と平均年収に惑わされるな！就活で給料を調べる際に見るべき4つの項目とは 初任給と平均年収に惑わされるな！就活で給料を調べる際に見るべき4つの項目とは 「企業規模・仕事内容」などと並び、企業選びの際に就活生が重視する項目の一つである"給料"。「給料よりも仕事のやりがいがとにかく大事！」などという声も耳にすることはありますが、やはり企業選びの際に給料を重視する就活生は多く、実際の以下のような調査結果も出ています。【2020年卒マイナビ大学生就職意識調査】学生の企業選択のポイントに関する調査1位.安定している会社：39.6%2位.自分のやりたい仕事(職種)ができる会社：35.7%3位.給料の良い会社：19.0%(前年比3.6pt増)4位.これから伸びそうな会社：13.0%5位.勤務制度、住宅など福利厚生の良い会社：12.8%︙︙【参考】2020年卒マイナビ大学生就職意識調査調査対象：2020年3月卒業見込みの全国大学3年生、大学院1年生(調査開始時点)調査期間：2018年12月1日～2019年3月21日(2019年卒は2018年2月1日～2018年4月10日)有効回答：48,064名(文系男子13,341名、文系女子19,811名、理系男子8,789名、理系女子6,123名)上記の調査結果を見ても分かる通り、企業選びの際に「給料」を重視している就活生は少なくありません。その一方で、各社の給料事情を見る際に「初任給と平均年収」しか見ていない就活生が多数いるのも事実です。別に初任給と平均年収だけを見て給料事情を把握することが悪いという訳ではありませんが、「給料」を重視している就活生にとっては、本質的な分析になっていない場合があります。そこで本記事では、"本質的な給料の見方"を理解するにあたり、「就活生がしがちな誤った認識、給料事情を知るにあたり見ておくべき項目、情報の入手方法」などを解説していきます。本記事の構成そもそも就活生は給料を調べる際、どんな情報を見ているのか？では、就活生が本当に見ておくべき情報とは？(1)年収の中央値(2)平均勤続年数(平均年齢)(3)昇給率・昇給額(4)給料の上限とは言え、どのように情報を入手すればいいの？(1)OB・OG訪問(2)口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)まとめそもそも就活生は給料を調べる際、どんな情報を見ているのか？記事の冒頭でも述べましたが、各社の給料を調べる際、多くの就活生が見ている項目は"初任給と平均年収"の二つではないでしょうか。初任給とは？→学校を卒業して会社に雇用されるようになった人が、最初にもらう給与のこと。平均年収とは？→国・業界・企業など、指定された範囲内での総給与所得を給与所得者数で割った金額のこと。この二つは、就活に関する様々な書籍や各就活媒体によく掲載されている情報にはなりますが、掲載されている数値をそのまま受け取ってしまうと、誤った認識をしてしまう恐れがあります。その理由を以下で説明します。初任給に関して誤った認識をしてしまう場合初任給は月給で表されることが多く、「修士：248,000円・大卒225,000円」などと表示されている場合がほとんどです。ですが、これらはあくまでも「基本給・額面」と呼ばれるものであり、実際にもらえる給料(いわゆる手取り)とは異なります。なぜかというと、基本給・額面から「税金(所得税・住民税など)・社会保険料(年金・健康保険料)」などが引かれるためです。※ただ、企業によっては基本給・額面に「残業手当・インセンティブ」がつく場合もありますので、一概に「基本給・額面＞実際にもらえる給料(手取り)」という訳ではありません。そのため、単純な月給以外にも以下のような観点で給料を見る必要があります。ボーナスはどの程度あるのか残業手当は別途支給されるのか、固定残業代(みなし残業)なのか福利厚生はどの程度あるのかボーナスはどの程度あるのかボーナスに関しては、「(1)何ヶ月分支給されるのか？(2)平均額はいくらなのか？」を認識しておくべきでしょう。平均年収はボーナスを含めた金額となっていますが、月給には含まれていません。そのため、ボーナス制度のある企業は「月給×12ヶ月=年収」という構図にはなりません。企業によっては年間賞与(ボーナス)が500万を超える企業もありますし、より詳細な給料を知りたいのであればボーナスの仕組みもしっかりと理解しておくべきでしょう。ただ、ボーナスは「企業の業績・個人の成果」によって変動があるため、あくまでもおおよその指標として認識するのが望ましいかと思います。残業手当は別途支給されるのか、固定残業代(みなし残業)なのかこちらに関しては、いわゆる「基本給に残業代が含まれているか否か」という内容になります。例えば、基本給が同額である2つの企業が存在したとします。一方の企業の基本給には残業代が含まれているが、もう一方の企業は基本給とは別途で残業代が出るとします。このような2社が存在した場合、残業時間次第で後者の企業には基本給からの上乗せがあるため、ほぼ確実に後者の企業の方がもらえる金額は多くなるという訳です。そのため、「提示されている基本給の額=その企業の給料」と単純に認識してしまうことは浅はかだと言えるでしょう。各社の残業制度に関しては、新卒採用HPなどに必ず掲載されていますので、給料事情を調べる際にはこちらも併せて確認しておきましょう。(※ここでは、みなし残業の是非を述べている訳ではありません)【関連】労働問題弁護士ナビ：固定残業代（みなし残業）の仕組み｜適正な残業代の計算方法福利厚生はどの程度あるのか就活生の中には「福利厚生=オマケ」程度に認識している方も一部存在しますが、実際はそんなことはありません。有名なものであれば「家賃補助(住宅手当)、家族手当」などが挙げられますが、これは見方を変えれば「福利厚生=給料の一部」と言い換えることもできます。ここで一つ具体例を出します。福利厚生は特にないが手取りが25万円のA社、一方で家賃補助4万円の福利厚生はあるが手取りが23万円のB社があったとします。(ボーナスやインセンティブなどは考慮しない)福利厚生・手取り以外の条件が全く同じだった場合、皆さんはどちらの企業を選択するでしょうか。おそらく、多くの方がB社を選択するかと思います。ただ、福利厚生は給料とは別途で記されていることが多いため、採用HPに記されている金額だけで優劣を判断してしまうと、誤った認識をしてしまうという恐れがあるという訳です。このように、福利厚生は給料に関する非常に重要な要素となりますので、給料を確認する際にはしっかりと目を通しておくべきでしょう。【参考】BOWGL：5分でわかる福利厚生の全て！知っておくべき分類と選び方を徹底解説【関連】平均年収に関して誤った認識をしてしまう場合「誤った認識をしてしまう」と記載しましたが、ここでは「平均年収を見ることは止めたほうがよい！」ということを言いたい訳ではありません。ここでお伝えしたいことは、"平均値と中央値を混合していませんか？"ということです。おそらく、平均値と中央値を混合している就活生の方はほとんどいないとは思いますが、念のため両者の違いをお伝えします。平均値→複数のデータを足し合わせ、そのデータの個数で割った値のこと中央値→複数のデータを小さい/大きい順に並べ、その中で真ん中に来る値のことでは、この平均値と中央値の違いをより理解していただくために、具体例を用いて説明していこうと思います。【具体例】社員が計10名在籍しているA社という企業が存在します。社員の年齢・役職はまちまちなのですが、全社員の年収は下から「300万、300万、300万、300万、300万、300万、300万、600万、600万、900万」となっています。【A社の平均値と中央値は？】では、A社の年収の平均値と中央値はどれだけの差があるのでしょうか？⇩◆平均値(300万×7人+600万×2人+900万×1人)÷10人=420万◆中央値小さい順、大きい順のどちらで並べたとしても「300万」が中央値となる⇩このように平均値と中央値では、120万円の差が出ます上記はあくまでも極端な例にはなりますが、このように平均値と中央値のどちらで給料を見るかにより、給料が大きく異なる場合があるという訳です。特に、「役員の給料が非常に高額であり、一般的な正社員の給料と大きな乖離がある企業」は上記のような傾向が強いと言われています。「平均年収のカラクリ」というと少し大げさかもしれませんが、"平均値=中央値"と誤認識しないように意識していただければと思います。では、就活生が本当に見ておくべき情報とは？上記で、「初任給と平均年収の数値をそのまま受け止めるのはマズイ」という内容を紹介しましたが、とは言ったものの他にどんな項目を見ればいいか分からないという就活生もいると思います。これに関しては取り上げだしたらキリがないのですが、より重要な項目は以下の4点に大別されると考えています。年収の中央値平均勤続年数(平均年齢)昇給率・昇給額給料の上限上記4点を網羅することで、より本質的に給料を理解することができます。それでは上記4点の各項目について詳しく見ていきます。【給料に関して見るべき項目(1)】年収の中央値上記でも述べましたが、「給料(年収)の中央値」を見ることは非常に重要となります。先ほどの説明に補足するのであれば、"その企業の中央値である給料は、その企業の平均年齢時にもらえる金額"と言い換えることができます。(もちろん100%正値という訳ではありませんが)【給料に関して見るべき項目(2)】平均勤続年数(平均年齢)給料とは一見関係のないように見える平均勤続年数(平均年齢)ですが、給料を見る際の重要な指標となります。基本的に給料と平均勤続年数(平均年齢)は「比例関係」にあり、"平均勤続年数(平均年齢)が高ければ高いほど、給与(平均年収)も高くなる"という構図になっています。ここで一つ具体例を出します。平均年収(中央値)が同額のA社とB社があります。平均年収(中央値)は同額ですが、A社は平均勤続年数が20年・平均年齢が44歳です。一方でB社の平均勤続年数は10年・平均年齢は35歳です。この両社を見て、読者の方はどのような印象をお持ちになったでしょうか。おそらくほとんどの方が、A社よりもB社の給料を魅力的に感じたことでしょう。先ほども述べた通り、給料と平均勤続年数(平均年齢)は比例関係にあるため、より若い年齢で同額の給料をもらえるB社の方が、相対的に考えて魅力的に感じるのではないでしょうか。つまり、給料と平均勤続年数(平均年齢)は相関関係にあるとも言えます。また、「●歳までに●●●万の年収を目指す！」など、時期と金額をセットにした目標を持っている方にとっても平均勤続年数(平均年齢)は重要な指標となります。平均年収や年収の中央値が同様でも、企業によってその金額に到達する年数(年齢)は異なりますので、そういった目標を持っている方は「平均勤続年数(平均年齢)」に目を向けることも忘れないようにしましょう。【給料に関して見るべき項目(3)】昇給率・昇給額就活生の皆さんであればすでにご存知のことだとは思いますが、基本的に「役職や年次」が上がれば給料は増加します。その給料が上がるという際に重要となるのが"昇給率・昇給額"です。昇給率→昇給後の給料が昇給前に比べてどの程度増加したのかを表す割合(%)昇給額→その年の月給が前年(昇給前)に比べてどの程度増加したのかを表す金額(円)この昇給率・昇給額は「キャリアプラン」に密接に関連しています。よく目にする「3年目は●●●万円、7年目は●●●万円…」などという金額は、この昇給率・昇給額をもとに計算されている場合がほとんどです。また、日系大手と言われる企業では「●年目から●年目にかけて●円上がる」などと明確に決まっている場合もあるため、おおよその昇給モデルは把握できるでしょう。ただこの辺りのセンシティブな情報は口外できない場合があり、現役社員に質問しても回答してくれない可能性がありますので、可能であれば人事の方などに質問していくのが最善かもしれません。【給料に関して見るべき項目(4)】給料の上限給料の上限に関しては、「新卒入社した企業で定年までずっと働き続けたい」と考えている就活生の方に見ておいていただきたい項目になります。上記のような考えを持っている就活生は年々減少しているようですが、日系大手志望者を中心にまだ一定数はいると思われます。給料の上限とは、簡単に言うと「その企業の社員として稼ぐことのできる最大限度の給料」のことを指します。日系大手などでは、上限の金額はある程度決まっており、どれだけ優秀な人であろうとその金額を超すことはほぼないと思ってもらって構いません。(社長や取締役などに就任すれば別ですが、本記事ではそういった事例を除いた上で説明しています)ただ、成果主義の側面が強い外資系企業・ベンチャー企業、またヘッドハントなどで採用した中途社員などは上記の事例に当てはまらない場合もありますので、全ての企業・社員に当てはまる訳ではないということを認識していただければと思います。ここで一つ具体例を出して説明します。某外資系投資銀行に務めているAさんという方がいます。Aさんは非常に優秀な方であり、30代前半にも関わらず1,500万程度の年収を稼いでいます。では、仮にこのAさんが地方の中小企業に転職し、前職と同様にバリバリ働いて成果を挙げていたとして、1,500万程度の年収を稼ぐことはできるでしょうか。答えは「NO」です。上記でも述べましたが、その企業の社員として稼ぐことのできる最大限度の給料はあらかじめ決まっていることが多いため、Aさんがどれだけ優秀な方であろうがその金額を超すことは中々難しいためです。このように「給料の上限」というものは決まっていることが多いため、「将来的に年収1,500万を目指したい！」と考えていても、どの企業に入社するかによって入社時点で実現可能性が0になってしまう可能性もあると言えるでしょう。基本的にどの企業も「50代前半が年収のピーク」と言われているため、この年代のモデル年収を聞けば"各社の給料の上限"を知ることができるはずです。とは言え、どのように情報を入手すればいいの？ここまで、「給料に関して就活生が見ておくべき情報」を紹介してきました。とは言ったものの、どのように情報を入手すればいいのか分からない就活生も多いのではないでしょうか。実際、数ある就活関連の書籍や就活媒体に上記のような情報は見られず、せいぜい「初任給と平均年収」程度しか掲載されていないというのが実情です。(逆の発想をすれば、初任給と平均年収しか掲載されていないからこそ、多くの就活生がその2つの項目しか見ていないと言うこともできますが)では、どうすれば情報を入手できるのか。その方法としては、主に以下の2点が挙げられると考えています。OB・OG訪問口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)OB・OG訪問OB・OG訪問は、最も効果的な方法且つ信憑性の高い情報を得ることができます。やはり実際の社員であれば社内の実情に詳しいですし、人事や採用担当には聞きづらい質問にも答えてくれる可能性が比較的高いためです。ただ、給料などのお金に関する質問はセンシティブな側面もあるため、質問の仕方には注意が必要です。以下に質問例を挙げていますので、こちらも参考にしながら自身のOB・OG訪問に取り入れていただければと思います。(あくまでも一例になります)「年収の中央値」を知りたい場合の質問⇩御社の社員の平均年齢は●歳くらいだとお聞きしましたが、そのくらいの年齢の方はどの程度の給料をいただいているのでしょうか？「平均勤続年数(平均年齢)」を知りたい場合の質問⇩御社(●●部署)の社員の方は、どのくらいの期間御社に務めていらっしゃるのでしょうか？/御社(●●部署)の社員は、どのくらいの年齢の方が多いのでしょうか？※ただ、平均勤続年数(平均年齢)は採用HPや就活関連の書籍に記載されている場合が多いため、必ずそれらを確認してから質問するようにしましょう。「昇給率・昇給額」を知りたい場合の質問⇩20代(30代…)では、毎年どの程度昇給するのか教えていただきたいです。/私は、働くからには成果を出して役職も上げていきたいと考えているのですが、それに際して一つ役職が上がるごとにどの程度昇給するのか教えていただけないでしょうか？「給料の上限」を知りたい場合の質問⇩御社に入社できた場合、御社でずっと働き続けたいと考えているのですが、その場合年収はどの程度まで到達するのでしょうか？また、以下にOB・OG訪問に関する参考記事を掲載しておきますので、こちらも併せてご覧ください。【参考記事】口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)口コミサイトを閲覧することも、情報を入手するための有効的な手段の一つとなります。その中でも今回は"OpenWorkとキャリコネ"をオススメしたいと思います。それぞれの特徴は以下の通りです。OpenWorkとはOpenWorkは、国内最大級の就職・転職クチコミサイトになります。現職・退社済みの社員からの口コミ情報をもとに、その企業の「会社評価スコア・平均年収」などがリアルに示されています。平均年収や年収範囲が掲載されているのはもちろんのこと、「給与制度・評価制度」に関する口コミも多数掲載されているため、かなり具体的な情報を入手することができます。口コミサイトの中では「質・量」ともに国内トップレベルのサイトであるため、参考になる情報は多々あるでしょう。OpenWorkを閲覧したい方はこちらからキャリコネとはOpenWorkと同様、キャリコネも就職・転職クチコミサイトになります。現職・退社済みの社員からの口コミ情報をもとに、「働きやすさ・テーマごとの口コミ」などが掲載されています。回答者の平均年収に加え、「給与に関する口コミ・世代別最高年収」なども示されているため、かなりリアルな給料事情を知ることができます。キャリコネに掲載されている情報で不足があればOpenWorkで補填する(逆も然り)といった使い方をすれば、かなり有意義に情報収集することができるでしょう。キャリコネを閲覧したい方はこちらから両サイトとも「退職済み社員からの口コミが多いゆえにネガティブ情報が比較的多め・企業によってはn数が少ない場合がある・最新の口コミばかりではない」という側面があります。それゆえに「給料に関する情報に関しても不満の声が比較的多め・口コミ投稿時と現在では企業の実情が変化している可能性がある」などの留意点はあります。そのため、OB・OG訪問での情報収集に比べ、どうしても情報の信憑性は薄くなってしまうというデメリットはあります。ただ、簡単且つ効率的に情報をするにはもってこいの手段となりますので、OB・OG訪問と口コミサイト、両者の特徴をそれぞれ理解した上で自身の状況や得たい情報に応じて使い分けていただければと思います。また、待遇などを含めて、もう少し詳しい情報が欲しいという就活生には就職エージェントneoがおすすめです。アドバイザーから、志望業界・志望企業の選考フローに合わせたアドバイスを受けられます。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。まとめ本記事では、「就活生が見るべきお金に関する情報・情報の入手方法」など、"給料の見方"を包括的に解説しました。企業選びを進めるにあたり、給料に関する情報は切っても切り離せない事柄だと思いますが、本質的な部分まで理解している就活生は少ないように感じます。表面的な情報に惑わされず、給料の見方を正しく理解していただくためにも、ぜひ本記事の内容を頭に入れた上で企業選びを進めていただければと思います。また、下記に「給料にまつわるunistyleの記事」をいくつかピックアップして掲載していますので、こちらも併せてご覧いただければと思います。【関連記事】 141,862 views
コラムTOP

現在ES掲載数

77,482 枚

すべて見れる

会員登録する
上に戻る

会員登録・ログインして全てのコンテンツを見る

無料会員登録