人間魅力が溢れる国内有数のSIer企業「電通国際情報サービス」-新入社員研修を通して見えたISIDらしさとは-

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最終更新日:2024年04月09日

人間魅力が溢れる国内有数のSIer企業「電通国際情報サービス」-新入社員研修を通して見えたISIDらしさとは-
本記事は電通国際情報サービスのPR記事になります。

※2024年1月1日より電通総研に社名変更しています。2023年12月31日迄に掲載した記事では電通国際情報サービス(ISID)表記となっております。

IoTやDX化が叫ばれている昨今、それにまつわるIT業界は文理問わず多くの就活生から人気を集めている。

「未経験からでもエンジニアになれる」や「IT知識に乏しい文系学生も歓迎」といった謳い文句も多く見かけるようになったが、とは言え本当に大丈夫なのか研修についていけるのか等の不安を抱えている就活生も少なくないはずだ。

そんな中、文理やIT経験の有無を問わず採用をしながら新入社員研修に力を入れることで、国内有数の大手システムインテグレーター(以下、SIerと表記)として年々成長を続ける企業が存在する。

弊社ほど新入社員研修に力を入れている企業はないと思います。

大きな特徴としては、
・6か月間に及ぶ手厚い研修期間
・アート研修やアドバンスト研修といった特色ある研修プログラム
・「心技体」を鍛え、研修終了後に人と会社のことが好きになるコンテンツ

等、例を挙げればキリがありません。

そう語るのは、電通グループの一員であり、JPX日経インデックス400の構成銘柄(2022年11月時点)の一つにも数えられるSIerの「株式会社電通国際情報サービス(以下、ISIDと表記)」で人事担当を務める川谷さんである。

unistyle編集部はこの度、そんなISIDの新入社員研修について探るべく、人事部で研修担当を務める川谷さん、そして2022年4月入社で実際に研修を受けて間もない柳田さんと前田さんにお話を伺った。

こんな就活生にオススメ

・「人の良さ」を就職活動の軸としている就活生
・将来は人々の生活を豊かにしたいという想いを持っている就活生

・新入社員研修の実情に興味のある就活生
・IT業界やSIer業界に興味のある就活生

取材をした3名のプロフィール

川谷 友郎さん

早稲田大学を卒業し、2019年4月に新卒でISIDに入社。入社後はグループ経営ソリューション事業部に配属され、技術職として会計ソフト導入のコンサル等に携わる。その後、社内異動制度に自ら手を上げ、2022年1月より人事部に異動。異動後は新人育成をメインに、階層別(若手向け)研修や自己啓発支援・組織開発にも取り組み、2022年入社の新入社員研修も中心となって取り組んだ。

柳田 健太朗さん

東京理科大学機械工学科を卒業し、2022年4月に新卒でISIDに入社。新入社員研修を経て、製造ソリューション事業部に配属。機械工学科出身ということもあり、学生時代から将来的にモノづくりに携わりたいと漠然と考えていた。その中でメーカーに入社するよりもITを通じてモノづくりに関わる方が幅広く仕事ができると考え、かつISIDはメーカーのクライアントが多いことが入社の決め手となった。

前田 紗花さん

立命館大学を卒業し、2022年4月に新卒でISIDに入社。新入社員研修を経て、Xイノベーション本部に配属。入社理由は、①先進的なビジネスや技術を積極的に取り入れていること②ユーモアな発想をもって自分らしい強みを出した社員が集まって作り出す社風に惹かれたこと。学生時代は映像系の学部でVR等を活用して医療・教育等をサポートするシステム・アプリ開発に携わっていたこともあり、将来的にはXRを活用して老若男女問わず人々の課題や情報格差を解消できるサービスの企画・開発に携わりたいと考えている。

会社が一丸となって取り組む半年間にわたる新入社員研修。その実情を研修担当に深掘ってみた

半年間にわたる新入社員研修。長期間の研修を開催する意図とは

__早速ですが、新入社員研修の具体的な内容を教えて下さい。

川谷:4月に新入社員が入社すると、営業職・技術職問わず3か月間の研修があります。

研修目的の一つに「答えのない物事に対してもめげず、楽しみながら考えてもらう力を身に付けてもらいたい」というものがあります。

そのため、研修ではIT知識のインプットに加え、普遍的なビジネススキルを学ぶ研修や物事をロジカルに考えて表現するアート研修を行い、その研修においても、適度にゴールイメージを示し、あとは自由に考えてもらうような研修運営を心がけています。

特に時代背景的にも、答えが単一に定まらない課題が多くなっています。そんな環境でも「あなたはどう思うか?」を大切に、かつ楽しんで考えるクセを研修で付けてほしいと思っているためです。

3か月間の研修が終了すると、営業職の社員は追加で2週間程度の研修を受けた後すぐ各部署に配属されるのですが、技術職の社員はさらに3か月間のアドバンスト研修というものを受けます。

この研修では自社システムや自社社員といった社内リソースを活用し、配属先ごとのグループに分かれて一つのシステムを作ります。

社内リソースを活用する意図としては、「①社内の技術を知ってもらう」、「②現場社員とコミュニケーションを取ることで社内における関係性を築いてもらう」といったものがあります。

研修は基本的にオンラインで実施していますが、マナー研修等の一部の研修はオフラインで実施しています。

情勢的にもオンライン研修を主流にしていますが、オンラインは何かしらのきっかけ作りには適していないと考えています。そのため、特に動機づけを目的とした研修に関しては、オフラインで集まって受講するようにしています。

__実際に研修を受講したお二人としてはオンラインとオフライン、どちらが良かったですか?

柳田:ビジネスマナー研修等の実践的な研修や、グループで一つのシステムを作るアドバンスト研修に関してはオフラインで良かったです。

実際に部署に配属された後はオンラインで開発を進める機会が多いため、研修の段階でオンラインでの開発を経験するというのも研修の意図の一部と捉えています。

前田:実際に受講して分かったことですが、オンラインというお互いの進捗や状況が見えにくい中でもグループをマネジメントしながらプロジェクトを遂行させる難しさを痛感したため、研修の段階でこういった経験を積めたことは貴重だと感じています。

同期との良いバランスを持った関係性とは?研修を経験したばかりの新入社員が語る「研修を通じて得たもの」

__研修を経験してみての率直な感想を教えて下さい。同期同士での繋がりなどは生まれましたか?

柳田:新入社員研修はグループ会社の同期とも一緒に受講するため、様々な繋がりが生まれました。また、グループに関しても定期的にメンバーが入れ替わるため、様々な同期と知り合うことができました。

前田:やはり同期同士だと自分の苦手意識のあることにも遠慮なく手を上げて挑戦出来ますし、失敗経験に関してもそれに対してフィードバックをもらうことも貪欲にし合えるので、そのような環境を配属前に長期間頂けたのは大変貴重でした。

関係性も強固になり、イメージとしては同期の友人としての親近感と、なれ合いや惰性にならずお互いを高め合う緊張感とが良いバランスを持った間柄といった感じで、研修が終わって異なる部署に配属されたとしても「これからお互い頑張っていこう」といった雰囲気が醸成された感じがしました。

__研修はグループワークがメインとのことですが、グループや新入社員間で競い合ったりするのでしょうか?

川谷:それぞれ点数を付けて競い合ったり、人事部が露骨に評価をするということは基本的にありません。

もちろん同期同士で切磋琢磨してほしいとは思っています。ただ、闇雲に競ってほしいとは思っていません。

適性は人それぞれですから、まずはそれらの違いを互いに認め合い・対話することで、本当に自分のやりたいことやありたい姿が見えてくるのではないでしょうか。

研修で本当に得てほしい体験は、「隣の〇〇さんに勝った」ではなく、「他者と比べて自分は△△が得意かも。今後もここを伸ばしたい。」ということだと考えています。それが今後も大切な自分の武器になるからです。

絵を描く研修があるって本当?ISIDが新入社員研修に力を入れる理由

__IT業界の中でも貴社の研修は非常に特徴的だと伺ったのですが、特色ある研修がありましたら具体的に教えて下さい。

川谷アート研修が特色ある研修だと思います。

アート研修はその名の通り絵を描く研修です。新入社員の多くは「どうしてISIDでアート?」と研修前に不思議そうにしています。ただ、研修が終わると腑に落ち、自身の(アートとSIerは関係ないという)先入観に気づく方が大勢います。

物事をじっくり観察しイメージを具現化することは、物事をロジカルに捉えて表現するという意味で、システム開発等と通ずる点が多いのです。

加えて自分の先入観・バイアスに気づくという意味でも、かなり価値のある研修だと思っています。

アート研修の詳細はこちらから

10年以上にわたるISID伝統のアドバンスト研修。現場社員も多く参加する研修の秘密とは

また、技術職限定の研修にはなりますがアドバンスト研修も特徴的だと思います。

アドバンスト研修は実践的な開発研修なのですが、成果発表会を各事業部に展開するなど、新入社員の研修の頑張りを現場にアピールできるような場を意図的に設けています。

現場社員からも、新入社員には配属後早期に個性を発揮してイキイキと働いてほしいという声は多く聞いておりますので、そういった新入社員と現場をつなげる場としても、今後もこのアドバンスト研修を活用していきたいと考えています。

研修は決して一過性のものではない。ISIDが研修に力を入れる理由は〇〇

__なぜ貴社はそんなにも研修に力を入れているのでしょうか?

川谷:研修を通じてITの知識等をインプットしてもらいたいといった実践的な意図もありますが、それよりも心や体の部分を鍛えたいという意図があり、研修に力を入れています。

弊社では新入社員に学んでほしい事柄を「心技体」というテーマで整理していたりもします。

IT知識のインプット等は「技」に該当しますが、それだけでなく、これから社会人として仕事をしていくにあたり必要な心構え等を身に付けてもらうために「心」や「体」の向上も研修として意識しています。

また、研修の内容だけでなく、約半年間の研修で我々人事部と新入社員との距離も近くしたいとも考えております。

理由は、研修期間の終わりが縁の切れ目ではなく、実際に現場に配属されてからも気軽に頼ってもらえるような存在となりたいためです。

人事部新卒教育の責務と言うと少し堅いですが、新入社員を現場に送り届けることはゴールではなくむしろスタートだと思っています。

テーマは「心技体」の向上。新入社員2名が語る研修での学びと、研修の中で醸成された人・組織への愛

研修のテーマは「心技体」、研修担当が考える理想の心技体とは

__貴社の研修には「心技体」というテーマがあるとのことですが、その内容を具体的に教えて下さい。

川谷:まず「心」に関しては周りの人や組織を好きになることを目指しています。その中には、まず同期間の繋がりを作ることも含まれています。そうして築き上げた心理的安全性のもと、お互いに夢を語り合い、志を持ってほしいですね。

また、周りの人や組織を好きになることがゆくゆくは会社のエンゲージメント向上に繋がると考えていますので、「心」を鍛えることは重視しています。

「技」に関しては言葉の通り、ITスキルやビジネスマナー等のこれから現場で活躍するにあたり必要な素地を固めることを目指しています。

配属先ごとに求められる「技」は少しずつ異なるのは当然です。ただそれらの共通項をエッセンスとしてインプットできるよう、研修内容は毎年見直しています。

「体」に関しては、9時~18時の勤務時間に慣れたり、物事への取り組み姿勢を改めて見直すなどといった意図があります。

特に取り組み姿勢は、前述の「目先の答えを急ぐのではなく、自分はどう思うのか?にまず目を向ける」など、考え方の姿勢についてもインプットを与えるようにしています。

また、研修ではチームビルディング等もしてもらうのですが、その際に人事側からあれこれ指示することはなく、今やるべきことを新入社員自らで考えさせるようにし、各々に主体性を身に付けてもらうことも目指しています。

拡げるフェーズと絞るフェーズを自ら考える!?新入社員が語る研修エピソード

__半年間と長期間にわたる研修の中で特に印象に残っているエピソードはありますか?

柳田:ビジネスシミュレーション研修が印象に残っています。これは約2週間にわたり、実際にとある会社に対してヒヤリングや提案をし、グループ間で競い合うという研修になります。

ただ、いざやってみるとグループ内でうまく提案がまとまらなかったり、今まで関わりのなかったグループ会社の同期と協力しなければならないといった難しさがあり、紆余曲折がありました。

ただ、研修を進める中でグループメンバー同士の仲が深まり、徐々に提案の質が高まった結果、私の所属していたグループが1位を獲得することができました。

様々な苦労がありながらも研修後の達成感や得たものが非常に大きかったため、最も印象に残っている研修です。

前田:私は、タイトなスケジュールの中で"拡げるフェーズ""絞るフェーズ"を自分たちで考えて取り組んだことが特に印象に残っています。

拡げるフェーズというのは柔軟な発想を持ってアイディアを発散させること、絞るフェーズというのは発散したアイディアを論理的な判断で収束させて施策に落とし込むことを指します。

川谷さんもおっしゃっていたように、研修では基本的に新入社員自らがあらゆる物事を決める必要があり、限られた期間の中で提案まで持っていくというのは難しさもありながら良い機会になりました。

「出る杭を打たず、それを伸ばしてくれる風土がISIDにはある」、ISIDの根底にあるのはAHEADという行動指針

__各々にお伺いしたいのですが、皆さんが思うISIDの魅力は何だと思いますか?

「良い意味でおせっかいな人が多い」、ISIDは人のことが好きな集団である

川谷:SIerという技術屋的な企業でありながら、人に興味のある人が多いのが魅力だと考えています。

私自身、初期配属が会計という全く知見の無い分野への配属だったのですが、私から何も言っていないのに先輩社員の方が声を掛けてくださったり、私たち新入社員のために会計勉強会を企画してくださったことがあります。

また、人事部に異動した後も前の部署の方々から定期的に連絡もあり、本当に周りの人に恵まれていると感じることが日頃からあります。

そういった経験からも人が好き、また良い意味でおせっかいな社員が多いと思います。

また、こういった弊社の特徴が顕著に表れているのが行動指針の「AHEAD」です。

ISIDの行動指針「AHEAD」の詳細はこちらから

弊社はこの行動指針を展開するため、1年の中でAHEADを体現し、会社に貢献した社員を表彰する社内表彰制度「AHEAD AWARD」があります。

こういった行動指針や表彰制度を含め、コロナ禍で直接的な繋がりが希薄化されながらも、しっかりと社員間での繋がりを作れるような文化を醸成しています。

行動指針であるAHEADが根付き、各社員の面白さや特性を伸ばそうという意識が溢れている

柳田:私も川谷さんと同じく、人の良さが弊社の魅力だと感じています。

行動指針の「AHEAD」のHはHumor(人間魅力で超える)という意味なのですが、この指針が根付いているのが常日頃から感じますし、研修にも活かされていると実感します。

特に私が考える人間魅力でいうと、各社員の面白さや特性を伸ばそうとする風土があるという点です。

研修の中でも新入社員が考案した案に対して現場の先輩社員が否定することは絶対に無く、「その案面白いじゃん!」とその人の個性や特性を伸ばそうとする雰囲気をひしひしと感じました。

また、私が就活生時に弊社の選考を受けたときの話ですが、その時の人事の方が「全ての人が幸せになる採用活動をしたい」と話されていたのが非常に印象に残っています。実際に入社して研修等を受ける中でその言葉は嘘ではなかったと実感しています。

人の良さで入社を決めたのは間違いではなかった。ISIDには出る杭を打たず、それを伸ばしてくれる風土がある

前田:私は既成概念に囚われず、柔軟な行動を取る点が魅力だと思います。

例えば研修の一つのプログラムとして設けられているアート研修を例に出すと、人間の手を描くという一見するとマネジメントやプログラミングと無関係な作業に見えますが、フィードバックを頂きながらフェーズごとに分けて完成に持っていくという考え方は、開発業務に活きていると実感しておりますし、敢えて全く異なる分野からそのフローの大切さを身をもって知ることができたと感じております。

決して突飛なことをしている訳でないにしろ、既成概念に囚われずに思考力を鍛えることができるのは弊社の研修の特徴だと思います。

また、研修を含め、出る杭を打たずに各自の個性を伸ばしてくれるような風土があるのも魅力だと思います。

こういう部分が人間魅力の醸成に寄与すると思いますし、こういった風土があるからこそ様々な人に対して興味を持てるようになり、ひいては愛社精神に繋がると実感しています。

先輩社員と話していても「この同期の人が今こんなことに取り組んでいて…」といった会話が日常的に聞こえますし、これだけの規模の会社でそういった話が日頃から出るのは社員全員が本当に人・会社のことを好きであることの裏返しだと思います。

3名それぞれが伝えたい就活生へのメッセージ-先入観やバイアスを持たずに行動してほしい-

SIerへの就職に必要なのは「技術を用いて人々の生活を豊かにしたいという想い」

__貴社はSIerという業界に属すると思いますが、特に文系学生にとっては敷居が高いと感じる人も少なくないと思います。そんな不安を抱いている就活生に何かあればお願いします。

川谷:過去の採用実績を見て頂ければ分かる通り、大前提弊社は文理問わず採用していますので、弊社に少しでも興味を持って頂けた就活生に関しては文理問わずエントリーしていただけますと幸いです。

その上でSIerというものに敷居の高さを感じている就活生の方にお伝えさせて頂くのであれば、ITスキル等は入社後の研修や配属後も手厚くサポートしますので、その心配よりも技術を用いて人々の生活を豊かにしたいという想いを持っている方に是非入社して頂きたいです。

弊社の採用ページに掲載している「先入観は置いていこう。」というメッセージにもあるように、「文系だからSIerはちょっと、、、」といったバイアスは知らず知らずのうちに自分の選択肢を狭めていることに是非気づいてほしいです。

採用ページはこちらから

実際に入社の段階では人への興味や上記の想いに共感できるかといった素養を重要視していますし、SIer業界に限らず、自らのバイアスで進路を狭めるのは非常にもったいないと思います。

私も大学・大学院と専攻していたのは生物学で、SIerとは直接関係のない学問でした。ただ、自分が生物学に興味を持った理由が「人間に対する興味」であり、ISIDが掲げる「人間魅力」と非常にマッチしていることを就活生の頃に気づき、弊社に就職を決めました。

あくまで個人的な感想ですが、実際に入社してその決断を後悔したことはありません。

そういった情報のインプットに対するバイアス、自分の考えや判断に対するバイアス含め、自らを客観視して就職先を選んでほしいです。

そしてその先に弊社があれば嬉しいですし、弊社を選んでくれた方には絶対に後悔させない環境が揃っていますので、そういった方のエントリーを心からお待ちしています。

柳田:私自身も学生時代に機械工学を学んでおり、SIerという全く異なる業界に飛び込んだ立場としてお伝えさせて頂くと、技術面に関しては本当に不安を持たずにエントリーしてほしいと思います。

実際に入社後は不安も多少ありましたが、研修を通じてそういった不安は解消され配属後の現場にも自信を持って出ることができますし、同期の中にも私と同じような立場の人は沢山おり、当初の不安は本当に杞憂だったと今になっては思います。

また、そういった方が少なくないからこそこれだけ手厚い研修を用意して頂けているとも言えますので、少しでも弊社に興味を持っていただいた方はエントリーしてもらいたいです。

就職活動は様々な業界・企業・人に出会える最初で最後の機会。だからこそ悔いのないようにチャレンジしてほしい!

__新入社員のお二人は約1年前、実際に就職活動をご経験されたかと思います。そんなお二人からこれから就職活動を迎える就活生にメッセージをお願いします。

前田:私自身、約1年前に就職活動を経験したばかりなのですが、就職活動は様々な業界や企業の社員の方から話を聞ける最初で最後の機会です。

だからこそ後悔のないよう、貪欲かつ前向きに取り組んでほしいと思います。

私も沢山の企業のインターンに参加したり、様々な企業の社員訪問を行い、最終的に私の個性や将来やりたいことを認めてくれるISIDという会社に出会うことができました。

様々な業界や企業と出会い、将来やりたいこと・やりたくないことを精査した上で、最終的にISIDの魅力に気づいてエントリーしてくれると非常に嬉しく思いますので、限られた就職活動期間を就活生という特権を活かして自ら動いて情報をとりに行ってほしいです。

柳田:前田さんと同じく、就職活動は正直辛いこともありますが、様々な業界や企業を見ることのできる最初で最後の機会だと思います。

最終的には入社する1社を選ぶにしろ、様々な企業を見た上で決断した1社と何となくで決めた1社では納得感も段違いだと思いますので、そういった意味でも悔いのないように頑張ってほしいと思います。

また、川谷さんもお話されていたように先入観で決めつけないことも是非心掛けてもらえればと思います。

私自身が機械工学科出身ということで、もし先入観で決めつけて就職先を選んだ場合は周りの友人と同様にメーカーに進んでいたかと思いますが、今振り返って考えてみるとISIDというSIerに入社して本当に良かったと実感しています。

だからこそ、これから就職活動を迎える皆さんにも先入観を持たず、色々とチャレンジしてほしいです。

取材後記

先進的な情報技術をベースに、アイディアとクリエーティビティを掛け合わせたユニークなIT専門家集団として成長を続けてきた株式会社電通国際情報サービス(ISID)

今回はそんなISIDで研修担当を務める川谷さん、そして2022年4月に同社に入社し実際に研修を受けて間もない柳田さんと前田さんの計3名の社員の方にお話を伺いました。

実際に取材をしてみて思ったことですが、社員同士の雰囲気が非常に良く、人間魅力に溢れるISIDという特徴に嘘偽りはないと感じました。

取材の中でも社員間で笑い合ったり冗談を言い合ったりする光景が何度も見られ、取材をする立場であるunistyle編集部の私もISIDの人の良さの虜になりました。

そんな人間魅力に溢れ、国内でも有数のSIerとして成長を続けるISIDは現在24卒向けのエントリー募集を開始しています。

IT業界やSIer業界に興味のある就活生に限らず、人の良さを就職活動の軸としている就活生や、将来は人々の生活を豊かにしたいという想いを持っている就活生にとって非常に魅力的な企業と言えます。

本記事を通じて同社に興味を持った就活生は、下記の応募フォームから是非エントリーしてみてください。

選考への応募はこちらから
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アマゾンとメルカリ、経団連に加盟。就活生にはどのような影響がある? アマゾンとメルカリ、経団連に加盟。就活生にはどのような影響がある? アマゾンジャパンやメルカリなど、今後の第四次産業を牽引する企業が経団連に加盟したのが話題になりました。参考:アマゾンとメルカリ、経団連に加盟”就活ルールの廃止”などで話題になっている経団連。本稿では、今回のIT企業やベンチャー企業の加盟は、就活生にどのような影響を与えるかを解説していこうと思います。20年卒の就活生の就活には、大きな変化はありませんが、日本経済を根幹から支える経団連について理解しておいて損はありません。また、21年卒の就活生から現行の”就活ルールの廃止”により、「21年卒以降の就活生が、これからの就職活動を見据えて今やるべきことは何か」について解説していきますので、ご覧ください。経団連とは?そもそも、経団連(日本経済団体連合会)とは何なのでしょうか。就活生としては、「選考開始時期などの就活ルールを決めている団体」というイメージがあると思います。間違ってはいませんが、実はそれだけではなく日本経済を根幹から支えているといっても過言ではないくらい、日本経済に大きな影響力を持っています。まずは、経団連のHP「経団連について」を参考に見てみましょう。経団連は、日本の代表的な企業1,376社、製造業やサービス業等の主要な業種別全国団体109団体、地方別経済団体47団体などから構成されています(いずれも2018年5月31日現在)。その使命は、総合経済団体として、企業と企業を支える個人や地域の活力を引き出し、日本経済の自律的な発展と国民生活の向上に寄与することにあります。このために、経済界が直面する内外の広範な重要課題について、経済界の意見を取りまとめ、着実かつ迅速な実現を働きかけています。同時に、政治、行政、労働組合、市民を含む幅広い関係者との対話を進めています。さらに、会員企業に対し「企業行動憲章」の遵守を働きかけ、企業への信頼の確立に努めるとともに、各国の政府・経済団体ならびに国際機関との対話を通じて、国際的な問題の解決と諸外国との経済関係の緊密化を図っています。引用:経団連HPつまり、経団連とは、政府とは異なる経済界からのアプローチで、日本経済の発展のために、活動している団体です。時には、政府や行政などに働きかけ、必要があれば新制度の提案なども行います。日立製作所や三井物産など、日本を代表する企業や団体が軒並み所属しており、日本社会に与える影響も絶大です。直近の経団連は、人口減少・少子高齢化に伴い、IoTやAI、ロボットなどの革新技術を最大限活用して人々の暮らしや社会全体を最適化した未来社会、Society5.0の実現を目指しています。詳しくは後述しますが、今回話題になったメルカリとアマゾンジャパンの経団連加入も、この取り組みに関係があります。なぜ世の中で話題になっているのか?さて、なぜメルカリとアマゾンジャパンの加入は世間を賑わせているのでしょうか。結論から先に述べると、長い歴史を持つ経団連を構成していたのは、自動車や鉄鋼など高度経済成長を支えたいわゆる「重厚長大産業」などの製造業の大手が中心でしたが、最近になり新興企業も加盟し始めているためです。米グーグル、米アップルの日本法人は加盟済みのため、今回のアマゾンジャパンの加盟により、巨大IT企業「GAFA」のうち米フェイスブックを除く三企業は加盟したことになります。これまでの毛色とは全く異なるIT企業の相次ぐ加盟の発表に世の中の人たちは驚いているというわけです。それこそ、メルカリは設立が2013年ということもあり、いわゆる設立年数が浅いベンチャー企業なので尚更です。加入の背景としては、産業構造の変化により、製造業の存在感が低下し、一方でIT企業やサービス業が台頭していることが影響しています。経団連としては、今回の事例のように、今後もIT企業やベンチャー企業の加盟を増やし、AI(人工知能)技術やIoTなどを活用し、経済発展や社会課題の解決を促すSociety5.0の実現を目指していることがわかります。就活生に与える影響は?経団連は就活にどのような影響力を持っているのでしょうか。テクノロジーの活用や、先進的な働き方を取り入れている企業の加盟は、行政への働きかけや経団連としての新たな取り組みなどに直接的な影響を及ぼすとは思いますが、就活生に大きな影響を及ぼすことはないと思います。しかし、間違いなく言えることとしては、日本の就活は大きな転換期を迎えているということです。中でも直近のメイントピックは、今年9月頭にニュースとなった、"就活ルール"と呼ばれる採用スケジュールの廃止でしょう。参考:経団連、就活ルール廃止決定=政府主導の新方式に-21年春入社は現行通り"就活ルール"とは、企業によって採用の時期が異なると学生の本分である”学業”が疎かになる恐れがあるため、企業に広報・選考活動の時期的制限を設けたものです。採用選考活動開始時期学生が本分である学業に専念する十分な時間を確保するため、採用選考活動については、以下で示す開始時期より早期に行うことは厳に慎む。広報活動:卒業・修了年度に入る直前の3月1日以降選考活動:卒業・修了年度の6月1日以降なお、活動にあたっては、学生の事情に配慮して行うように努める。引用:一般社団法人日本経済団体連合会採用選考に関する指針とりあえず、21年卒の就活生から現行の「採用選考に関する指針」は廃止されることになったため、現在就活中の20卒の就活生の皆さんには直接関係することではないので、さほど気にする必要はなさそうです。現時点では、現状維持の方針のようですが、21年卒以降の就活生には何かしらの影響があるかもしれません。就活ルールの廃止により、どのような変化があるのでしょうか?"就活ルール廃止"のメリット・デメリットunistyleでは、"就活ルール廃止"による学生への影響について以下のように考察しています。それぞれのメリット・デメリットの詳細については、「」をお読みください。▶メリット【1】チャンスの増加【2】海外留学をする学生への門戸の拡大【3】キャリアについて考察する機会が増える▶デメリット【1】就活の超早期化【2】学業への影響【3】情報の氾濫参考:上記の記事で述べている通り、就活ルールの廃止は、学生の捉え方次第でメリットにもデメリットにもなり得ます。これからの"就職活動の形"改めて、"就活ルール"の廃止がもたらす変化を、就活スケジュール関するものに絞って挙げると、大きく以下の3つにまとめられます。こちらに関しても「就活ルールの廃止|これからの就活。(1・2年生、21卒以降の学生がやるべきこと)」で述べていますので、詳しくは記事をお読みください。【1】通年採用の一般化【2】就活の長期化【3】就活の超早期化引用:就活ルールの廃止|これからの就活。(1・2年生、21卒以降の学生がやるべきこと)"就活ルールの廃止"により、企業はいつでも採用をすることができるようになるため、大学1・2年生の時点から内定を出す企業も増えます。そのため、21年卒以降の就活は、早期化・長期化が予測され、「自分が志望している企業にエントリーしようと思ったら、既に内定を出し切っていてエントリーすら出来なかった。」という可能性も将来的には考えられます。そのような事態を回避するために、入念に就活の準備をする必要が今後は出てくるでしょう。21年卒以降の就活生が今からすべきこと最後に、上述した"就活ルールの廃止に伴う就職活動の変化"を見据えて、21年卒はどのような行動を取れば良いのか解説します。詳細は、「就活ルールの廃止|これからの就活。(1・2年生、21卒以降の学生がやるべきこと)」に記載しておりますが、下記を参考にしてみてください。【1】自分と向き合う時間を増やそう【2】多くの学生・社会人との接点を作ろう【3】就職活動に正解を求めるのはやめよう引用:就活ルールの廃止|これからの就活。(1・2年生、21卒以降の学生がやるべきこと)上記のポイントで共通する点としては、とりあえず行動を起こすことです。”就活ルールの廃止”の捉え方は、学生にとってプラスにもマイナスにもなり得ます。”就活ルールの廃止”は、”自発的な行動が求められるようになる”ことの裏返しでもあります。今までは就活ルールがあったからこそ、周りの就活生と足並みを揃えて自己分析や企業研究などの就活をすることができました。しかし、ルールがなくなったことにより、「行動する人」と「行動しない人」の格差はより大きくなることが想定されます。「将来どんな仕事をしたいのだろう?」「世の中にはどんな企業があるのだろう?」「自分にはどんな仕事が向いているのだろう?」全ては足を運び、知ることから始まります。就職活動には絶対的な正解はなく、人によって考え方はそれぞれです。自分なりの正解を見つけるために、「戦略的自己分析のやり方|内定に近づく効果的な自己分析の方法」を参考に、上記の3つのポイントを意識しながら、大学生活を送ってみましょう。最後に本記事では、経団連が就活生に与える影響を踏まえて、未来の就職活動を見据えた1・2年生が何をすべきなのかについて考察をおこないました。ぜひ、本記事を参考にして頂ければ幸いです。 12,063 views
大手企業がリストラの嵐~その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた~ 大手企業がリストラの嵐~その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた~ ここ最近、大企業による大規模なリストラや早期退職のニュースをよく目にします。実際に「大企業による直近2年間のリストラ・早期退職」を調べてみると、以下のような企業が確認できました。日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2,500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護人材に回すことを発表。※ここでは3社しか取り上げていませんが、後述でその他の企業も取り上げています。上記に挙げた企業はあくまでも一例にはなりますが、3社ともに「各業界を代表する大手企業」であり、"大手企業=安定している・リストラなどはめったにない"という認識を持っていた就活生は驚いたのではないでしょうか。各社でそれぞれ事情は異なるにしても、最近のリストラの嵐はここ数年間では見られなかった兆候ですし、上記3社の事例も氷山の一角に過ぎず、他の大手企業でも大規模なリストラ・早期退職が実施されています。今や「大手企業=安定している・リストラなどはめったにない」という神話はないに等しく、就活生の方もこういった事実をしっかりと認識しなければならないと言えるでしょう。そこで本記事では「直近の大規模リストラ・早期退職の実情」を解説していきたいと思います。"そもそもリストラや早期退職とは何か?"といった基本的な内容から、"各社や日本全体の実情・この実情を受けて就活生はどうすればよいのか"まで解説していきますので、ぜひ最後までご覧ください。本記事の構成そもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?まとめそもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?「国内におけるリストラ・早期退職」の実情を解説する前に、まずはそもそもの概念・意味を紹介します。違いが分からずによく混合されてしまう「リストラ・早期退職・希望退職」ですが、簡単に説明すると以下のように定義づけることができます。リストラとは英語の「Restructuring」の略語であり、本来の意味は「再構築」です。ビジネス上の意味(本記事での意味)としては、「企業都合により、人員削減の手段として行う解雇のこと」を指します。早期退職とは「定年を迎える前に退職となること」を指します。早期退職はリストラと混合される場合が多いのですが、その違いは"強制力の有無"に集約されます。リストラは「企業都合による解雇であり、従業員の意思は考慮されない」という特徴があり、早期退職は「定年を迎える前に退職となることであり、従業員の意思で行う場合がほとんど」という違いがあります。希望退職とは「企業が従業員の主体的な退職を募る仕組みのこと」を指します。希望退職は早期退職の内の一つではありますが、早期退職と希望退職は"退職の目的・利用時期"に違いがあります。具体的に説明すると、希望退職は「企業の業績が悪くなり、従業員の人件費削減などを目的として行われるもの」であり、一方で「企業の業績とは関係なく、人件費削減や従業員の若返りを促すために行われるもの」を一般的には早期退職と呼びます。(「選択定年」と呼ばれることもあります)また、希望退職は「企業都合で一時的に募集する制度であるため、希望者の年齢などに特に制限はない」という特徴があり、一方で希望退職を除く早期退職(選択定年)は「一定の年齢以上であることが条件とされていることが多く、その決められた年齢に達していなければそもそも応募することができない」という違いがあります。直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景「リストラ・早期退職・希望退職」の意味や違いを理解したところで、"実際にどのような大手企業が大規模なリストラ・早期退職を実施したのか"を見ていきます。筆者の調べた範囲内にはなりますが、以下のような企業が実施・発表をしたようです。(本記事では、直近2年間を2017年末~2019年末という定義で記載しています)日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。東芝→2018年11月、東芝・東芝エネルギーシステムズ(ESS)・東芝デジタルソリューションズ(TDSL)の3社で1,060人の早期退職を募集し、結果的に823人の従業員が早期退職に応募。また、2019年5月に東芝デバイス&ストレージ(TDSC)でリストラが発表され、350人の早期退職枠に対して414人もの従業員が応募。NEC(日本電気)→2018年11月、45歳以上で勤続年数5年以上の従業員を対象に実施した希望退職に2,170人が応募したと発表。富士ゼロックス→2018年上半期、全世界で1万名もの大規模なリストラを敢行。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護子会社に回すことを発表。みずほフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で1万9000人の従業員をリストラすると発表。三菱UFJフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で9,500人分の業務量を削減すると発表。三井住友フィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で4,000人分の業務量を削減すると発表。その後の2019年5月、当初の計画から5,000人弱分に増える見通しであると再度発表。キリンホールディングス→2019年10月~11月にかけ、傘下であるキリンビール・キリンビバレッジ・メルシャンで5,000人規模の人員再配置を実施。日本ハム→2018年10月、45歳以上の従業員を対象に全従業員(子会社への出向を含む)の約1割にあたる200人を上限に早期退職者を募ると発表。結果的に当初の募集人員を超える213人が応募。アステラス製薬→2018年度に日本国内で実施した早期退職優遇制度に約700人が応募し、その結果国内のMRの人数は2,000人前後になったと発表。上記で取り上げた企業はいずれも日本を代表する大企業ばかりであり、それゆえにリストラ・早期退職の人数も何千・何万というかなり大きな数字となっています。例年、就活生からの人気が高い企業も多く該当しており、「こんなにリストラしてるの!?」と改めて驚いた方も多いのではないでしょうか。数字(リストラや早期退職の規模)だけを見てもイメージはつきにくいかと思いますので、各社の背景をそれぞれ紹介していきます。各社のリストラ・早期退職の背景【日産自動車】カルロス・ゴーン(元CEO)に関する問題や世界各地で収益が悪化した結果、近年の業績不振を立て直すための生産体制の見直し・人員整理をするため、リストラを敢行。【富士通】成長領域のITサービスなどを強化し、間接部門の効率化を目指す「成長に向けたリソースシフト」の一環として希望・早期退職の募集を実施。【東芝】収益力強化に向けた構造改革計画の一環で希望退職・早期退職の募集を実施。【NEC(日本電気)】固定費削減による収益構造改革の一環として人員整理をするため、希望退職という名のリストラを実施。【富士ゼロックス】業績が悪化しているというわけではなく、比較的安定して推移しているが、今後雲行きが怪しくなっていくと予想した結果の大規模なリストラだと言われている。おおまかな目的は経費の削減。【損保ジャパン日本興亜】IT活用による事業の効率化の影響で、国内従業員を4,000人削減する施策を実施し、買収したワタミの介護子会社に配置転換を実施。この報道が出た際は賛否両論の意見が飛び交い、「いわば新たなリストラ手法」とも言われた。【みずほフィナンシャルグループ】【三菱UFJフィナンシャルグループ】【三井住友フィナンシャルグループ】RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)導入による業務の効率化、店舗網の大幅な縮小の影響による人員削減のため、大規模なリストラを敢行。※RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション):デスクワークなどの一連の事務作業を、PC内のソフトウェア型のロボットが代行・自動化すること。【キリンホールディングス】2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず、早期退職を実施。他社のリストラの要因(業績悪化による人員削減など)とは少し異なり、業績が好調なうちに従業員の整理を行い、さらなる成長や事業展開を図ることが狙い。【日本ハム】今後、既存事業の効率化による収益性の強化を進めていくにあたり、従業員構成を適正化させるために早期退職の応募を実施。選択定年制度を限定的に拡充する形を取った。【アステラス製薬】薬価の引き下げや後発医薬品(ジェネリック医薬品)の普及などの影響で国内の事業環境が厳しくなり、従業員(MR)の人数を削減するために早期退職を実施。上記に記載した通り、各社でそれぞれリストラ・早期退職を実施した要因は異なりますが、同業界の中ではある程度共通点があるように感じます。そしてその要因は以下の2種類に大別されると考えられます。業績の悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。業績悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。こちらの要因に関しては、「富士通・東芝・NEC(日本電気)・富士ゼロックスといったハードウェアメーカー業界」の事例が挙げられます。ハードウェアメーカー業界の大規模なリストラ・早期退職は、"主力事業であるハードウェア製品の不調"が主な要因とされています。上記の企業でもソフトウェア領域は特に不調というわけではなく、ハードウェア領域の業績不振による人員削減という側面が大きかったと言われています。また、「みずほフィナンシャルグループ・三菱UFJフィナンシャルグループ・三井住友フィナンシャルグループの3大メガバンク(銀行業界)」の事例もこちらのパターンに該当されるでしょう。上記でも記載したように、銀行業界のリストラは"RPA導入による業務の効率化"が主な要因とされています。新卒採用人数も年々減らしている3社ですが、メガバンク以外でも地方銀行が続々と統合を進めており、銀行業界全体として苦戦していることは間違いないでしょう。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。こちらの要因に関しては、2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず早期退職を実施した「キリンホールディングス」の事例が該当します。上記で取り上げた12社の大半は前者の要因に該当するのですが、いまや「リストラ実施企業の3社に1社が業績好調な企業」であり、今回のキリンホールディングスの事例もそこまで珍しいものではないようです。そして今回のキリンホールディングスの事例であれば、"①バブル世代の退出を促す②若手への投資を進めて新陳代謝を図る③従来の人事・評価制度の改革を進める"などが早期退職の要因とされています。こういった要因による早期退職のことを「先行実施型の早期退職」とも呼び、「業績が好調な企業が財務的な余裕のあるうちに人員整理を進めるケース」は増えているようです。【参考】【BUSSINESSINSIDER】リストラ数は6年ぶりに1万人超え。業績好調でも早期退職者を募集する理由【ダイヤモンド・オンライン】キリンが早期退職を実施、過去最高益なのにリストラ着手の裏事情【スクープ】本記事で取り上げた12社の情報は下記の記事の内容をもとに作成しました。【参考記事】【産経ニュース】日産、世界で1万人超削減へ(2019.7.24)【日本経済新聞】富士通、2850人が早期退職営業・エンジニアに配転も(2019/2/19)【東芝プレスリリース】構造改革に伴う早期退職優遇制度の実験結果及び東芝デバイス&ストレージ株式会社における早期退職優遇制度の実施について(2019年5月13日)【NECプレスリリース】特別転進支援施策の実施に関するお知らせ(2018年6月29日)【SankeiBiz】富士ゼロックス1万人削減米社と経営統合(2018.1.31)【日本経済新聞】損保ジャパン、国内4000人削減IT活用で効率化(2019.6.24)【日本経済新聞】みずほ、店舗2割削減へ12%減益で1.9万人削減発表(2017/11/13)【Businessjournal】三菱UFJ銀行、1万人削減へ…業務を人からシステムに置き換え、従来型モデルが限界(2017.11.01)【時事ドットコム】業務量削減、5000人分に拡大=IT活用で自動化加速-三井住友FG(2019年5月22日)【時事ドットコム】キリン、希望退職募集=枠設けず、組織若返り狙い(2019年9月27日)【日本経済新聞】日ハム、45歳以上の早期退職募集(2018/10/31)【アステラス製薬プレスリリース】国内事業再編に関するお知らせ-アステラス製薬および国内グループ会社再編と早期退職優遇制度の導入-(2018年5月22日)なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?これまで、「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した企業とその背景」を紹介してきました。各社ともかなり大規模なリストラ・早期退職を実施したことが読み取れたと思いますが、早期退職と希望退職に関し、以下のような疑問を持った就活生の方もいたのではないでしょうか。普通に考えて定年まで勤め続けた方が良くない?多額の退職金をもらえるとしても会社に居続けたほうがメリットはあるでしょ?なぜわざわざ早期退職・希望退職に応募するのかが分からない。そこで続いては、上記のような疑問に対するアンサーとして、「早期退職や希望退職の背景」を具体例を挙げながらもう少し紐解いていこうと思います。早期退職・希望退職のカラクリと実情本記事の冒頭で「早期退職と希望退職は強制力がなく、従業員の意思に基づいて実施される」という紹介をしましたが、これには裏事情がある場合があります。結論から述べると、"早期退職や希望退職は100%従業員の意思に基づいて実施されるものと言えど、「早期退職(希望退職)or出向や降格」などの二者択一を迫られている場合がある"ということです。つまり、"downorout"を迫られていると言うこともできます。また、企業側は対象とする社員をあらかじめ選別している場合も往々にしてあり、リストラとほぼ同義であるとも読み取ることができるでしょう。実際に具体例を挙げるのであれば、以下のような実例が確認できました。早期退職を断ったら出向にするといわれたある製薬会社に勤めています。50歳の正社員です。私の働く部門が外注になり業者が入ってきました。私は上司から呼び出されあなたのやっている仕事を業者に教えてもらえないかと頼まれました。私は上司の頼みを引き受け、業者に自分の仕事を教え始めました。そのとき、会社は早期退職の募集を募り始めていました。ある日私は直属の部長に呼ばれました。あなたのやっている仕事はこれから業者にやらせます。したがってあなたのやる仕事はこれからありません。と言われました。そしてパッケージなるものを示されました。そのパッケージには次のことが書かれていました。1会社都合による退職。2特別退職金の支給。3再就職支援会社の無料利用です。面談が始まり何回もパッケージに応ずるよう圧力がかけられました。けして会社をやめなさいとは言わないのですが、あなたのスキルを活かす場所はこの会社にはもうありません。と何度も繰り返し言われました。今日は三回目の面談でした。早期退職に応じるつもりはないといいましたら、もしあなたが早期退職に応じなければ会社はあなたを今度入った業者に出向にします。と言われました。出向は会社命令であなたには断ることは出きない。と部長はいいました。出向とはどのようなものでしょうか。そして私は出向を断ることは出来ないのでしょうかどうかよろしくお願いいたします弁護士ドットコム:労働上記の実例は「とある製薬会社に勤めている50歳の正社員が早期退職を促す圧力をかけられ、早期退職をしなければ出向させると脅された」というものになります。これはあくまでも一つの例にはなりますが、上記のような事例は決して珍しくなく、早期退職のカラクリとして存在している事象なのです。※本記事の冒頭で「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社」を取り上げましたが、これらの企業が上記のような事例に当てはまるという意味ではありません。「早期退職・希望退職を実施している企業は全てこのような実情に基づいている」という訳ではありませんが、このような実情・カラクリが存在することも認識していただければと思います。大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後ここまで、「企業ごと・業界ごと」という観点から実情・背景を紹介してきましたが、続いてはもう少しマクロな視点から考察していきたいと思います。先ほど紹介したリストラ・早期退職の背景を受け、「現在の日本社会の実情・今後起こり得るであろう変化」は以下の2つに集約されると考えられます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性がある日本特有の終身雇用制度が崩壊する上記2点に関しては巷でもよく言われている内容だとは思いますが、結論「この2点に集約される」と言えます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性があるIT社会化が急速に進行していることで、これまで人間の手で請け負ってきたいくつかの業務がロボット・IoTに代替される可能性があります。その中でも、いわゆる「定型業務・事務系業務」と言われる業務が主に代替されると言われています。実際にそのような予測もいくつか発表されており、人材会社「エン・ジャパン株式会社」が2017年に発表した「AIに代替される仕事/されない仕事」についてという資料には以下のような調査結果が示されていました。Q.現在ミドル世代が就業している職種の中で、AIに代替されて、なくなると予想される職種を教えてください。【1位】経理・財務・会計系:42%【2位】秘書・アシスタント・一般事務系:41%【3位】コールセンター:37%【4位】人事・総務系:32%【5位】会計士・税理士:28%Q.AIに代替され、なくなるであろう職業が多いであろう「業種」を教えてください。【1位】IT・インターネット:41%【2位】コールセンター:41%【3位】金融:34%【4位】メーカー(コンピューター・通信系):30%【5位】メーカー(機械・自動車・メカトロ):27%【引用】ミドルの転職:「AIに代替される仕事/されない仕事」について(2017年版)※アンケート実施期間:2017年11月22日~2017年11月28日/有効回答数:181名上記の調査結果は一部を抜粋したものにはなりますが、このデータを見れば「メガバンクなどの金融業界の企業が、リストラや早期退職の実施で人員を削減・整理している実情」が理解できるのではないでしょうか。また、「IT・インターネットやメーカーといった業種」もAIに代替されやすい業種と予想されています。IT業界やメーカーといえば今でも就活生からの人気が高い業界ではありますが、競争が激しい業界であるがゆえに変化が激しく、今後のAIやIoTの導入にも積極的であるため、上位にランクインしたのだと考えられます。IT・インターネット業界は競争が激しいと言われているため、大手・中小・ベンチャー問わず"10年~20年先の姿は誰も正確には予測できない"と言っても過言ではないでしょう。日本特有の終身雇用制度が崩壊する「終身雇用を守るのが難しい」2019年5月にトヨタ自動車社長の豊田社長が発したこの言葉を、ご存知の方も多いのではないでしょうか。また同時期に、経団連の中西宏明会長も「終身雇用を続けるのは難しい/終身雇用は制度疲労」などという発言をしました。日本のトップとも言える企業の社長と経団連のトップがこういった趣旨の発言をしたということは、"日本特有の終身雇用制度の崩壊はすぐそこまで近づいている"といっても過言ではないでしょう。この両者の発言の趣旨・真意を考察することは本記事の趣旨と少し異なるため、ここでは割愛させていただきますが、もはや"新卒一括採用やメンバーシップ型雇用が当たり前"という状況はなくなるでしょう。(実際にベンチャー企業やIT企業などでは、こういった状況は見られなくなっています)本記事で取り上げた企業のリストラに関しても、「終身雇用前提で入社したのにまさか自分が!?」と思った従業員の方も多いでしょうし、この雇用制度の変化に関しては、大企業・中小企業問わず例外ではない事象でしょう。【関連記事】実際に10~20年前であれば、メガバンクやハードウェアメーカーは業績も好調であり、就活生の人気企業ランキングでも上位に名を連ねていました。しかし現在(2019年)では、「大規模なリストラ・早期退職を実施しなければいけない」という状況に陥っており、就活生からの人気も年々下降傾向にあります。ただ、本記事では別に「こういった業界・企業は今後も大規模なリストラを継続する可能性が高く将来性がないため、就職を考え直したほうが良い」ということをお伝えしたいわけではありません。ここでお伝えしたいことは、"こういった変化はもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る事象である"ということです。実際に10~20年前に「メガバンクやハードウェアメーカーが現在のような状況に陥る」と予想していた方はごく少数だったと思いますし、こういった事象は「外的要因×内定要因」で起こり得るものであるため、いくら頑張って予想したところで100%当たることはまずありえません。ただ、"そういった事象に遭遇するリスクを減らすことは可能"だと考えています。そこでここまでの内容を踏まえ、「こういった実情を就活生はどう受け止めるべきなのか?そのリスクを減らすにはどうすればよいのか?」という観点の話を最後にお伝えしたいと思います。この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?結論からいうと、"自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になる"という内容に集約されます。人材市場価値(じんざいしじょうかち)とは、ビジネスパーソンをベースとした人材の市場における価値である。今日のようなネットワーク社会において、「井の中の蛙、大海を知らず」ではもはや勝ち残れない。社内だけでなく、社外(市場)で通用するかどうかを確認する指標(データ)として、組織人材分析や企業内研修等で活用されることが多い。また、就職・転職する際に、転職候補者の推定年収を算定する際にこの言葉を用いることが多い。【引用】ウィキペディア(Wikipedia)自分自身の市場価値が魅力的なものであれば、例え働いている企業が不景気になったところでより良い条件で転職できる可能性は高まりますし、そもそもリストラや早期退職(マイナスな側面での)に該当する人材になることもないでしょう。その一方で、この市場価値という言葉は"ある種のマジックワード"のように感じます。就活生の中でも「市場価値を高めたい!」ということをESや面接で述べる方は一定数いるかと思いますが、ほとんどの就活生は「自分の中での市場価値の定義」を理解しないまま、この文言を使っているのではないでしょうか。そこで、上記のような就活生や、「そもそも市場価値を高めるには?」という部分に疑問を持っている就活生に向け、"市場価値"というものを分解してみようと思います。「市場価値」を考察していくにあたり、ベストセラー書籍である『転職の思考法(著:北野唯我)』の内容を参考にさせていただくと、市場価値(マーケットバリュー)は以下の3つの要素の掛け算で決定されます。技術資産人的資産業界の生産性技術資産技術資産は「他の会社でも通用する技術的蓄積」と定義づけられます。その中でも、職種に紐付く「専門性」と職種に紐付かない「経験」の2つに分けられると書籍で述べられています。具体例を挙げるのであれば、専門性の技術資産は「営業やマーケティング」、経験の技術資産は「マネジメント経験や業界経験」が該当されるでしょう。人的資産人的資産は、言い換えるならば「人脈」と定義づけられます。業界の生産性業界の生産性は、言い換えるならば「その業界にいる人間が、平均一人当たりどれほどの価値を生み出しているか。」、より簡潔に言うと「一人当たりの粗利」と定義づけられます。そしてこの3つの要素の内、この業界の生産性が「市場価値に最も大きな影響を与える」と述べられています。業界の生産性は産業別(業界別)で大きく異なるため、より市場価値を高めたいのであれば「生産性の高い業界を選択する」というのは非常に理にかなっていると言えるでしょう。市場価値を高めたいのであれば、この3つの要素に「業界の成長性」を加味する上述した「(1)技術資産(2)人的資産(3)業界の生産性」は市場価値を構成する要素になりますが、この市場価値をより高めたいのであれあば、"成長している業界に身を置けるか、つまり「業界の成長性」"も考慮するべきだと述べています。【成長している業界とは】業界全体として「市場規模」が拡大している業界。というのも、成長している業界で働いたか否かによって「経験の技術資産の価値」が大きく変わるためです。成長している業界(成長の見込みがある業界)は、「今後同業界に参入してくる企業が多く、その上で各社は経験を積んだ社員を雇いたい」というニーズがあります。経験の技術資産に「業界経験」が該当すると上述しましたが、このことから「成長している業界で経験を積むことは、それだけで自身の市場価値に大きな影響を与える」ことが理解できるでしょう。【参考】転職の思考法(著:北野唯我)上述した内容を踏まえれば、「自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になるためのイメージ」が少しは湧いたのではないでしょうか。「ファーストキャリアはとにかく成長している業界に行きなさい!」ということを伝えたい訳ではありませんが、市場価値を高めたいと考えている就活生にとっては、「業界の生産性・成長性」を考慮することは必須かもしれません。「リストラはもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る」という現代において、それに遭遇するリスクを減らすのであれば、"どういった業界に身を置き、どのように自身のスキル・魅力を高めていくか"を就活生の内から考えておくべきでしょう。【関連記事】まとめ本記事では、直近で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業とその背景の紹介に始まり、そこから読み解く日本社会の実情と市場価値とはという内容までを紹介しました。本記事を一通りご覧いただいた方はこういった実情を知り、どのような感想を持ったでしょうか。今や、日本を代表する大手企業でも「大規模なリストラ・早期退職」はそこまで珍しいものではなく、就活生の方もこういった実情を「他人事のように捉えてはいけない」ことが理解できたのではないでしょうか。ただ、改めてにはなりますが、「上記で取り上げたような大規模なリストラを実施している業界・企業は避けるべきだ!成長している業界(成長の見込みのある業界)に絶対行くべきだ!」などといったことを本記事を通して伝えたかった訳ではありません。"現在の日本社会(大手企業)の実情をどのように捉え、その上でどのように自身の行動に落とし込んでいけばよいか"ということを見つめ直す機会を提供することで、"納得のいく企業選び・自らの理想とするキャリアステップ"に近づいてもらえればと思い本記事を執筆しました。本記事を通じ、何か一つでも得るものがあったのであれば幸いです。【関連記事】 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【23卒向け】内定直結&選考優遇に繋がる秋冬インターン65社まとめ 【23卒向け】内定直結&選考優遇に繋がる秋冬インターン65社まとめ 「早めに内定を獲得して、余裕を持って就活を進めていきたい」より良い就活を行うために、このように考えている就活生は多いのではないでしょうか。そこで本記事では、内定に直結したり、選考優遇に繋がる秋冬インターン65社を紹介します。秋冬インターンに参加するメリットや具体的な優遇内容も書いているので、気になる方はぜひ最後まで読んでみてください。注意点各社の優遇内容は、unistyleに寄稿された21・22卒のインターンレポート及びオープンチャット上のデータを参考に作成しています。23卒の選考ではインターンコースや職種によって優遇内容が異なる可能性がありますので注意してください。掲載企業一覧(全65社)商社(総合商社・専門商社)・三井物産・岡谷鋼機・JFE商事銀行・三菱UFJ銀行・三井住友銀行(SMBC)・みずほフィナンシャルグループ証券・野村證券・SMBC日興証券・みずほ証券保険・東京海上日動火災保険・三井住友海上火災保険・第一生命保険・明治安田生命保険その他金融(カード・リース等)・ジェーシービー(JCB)・三菱UFJニコス・三井住友カード(SMCC)不動産・三井不動産・住友不動産・野村不動産・東急不動産・東急リバブルテレビ・広告・出版・印刷・スカパーJSAT(スカパー)・博報堂・博報堂DYメディアパートナーズ・サイバーエージェント・読売広告社・日本経済新聞社国内コンサル・シンクタンク・野村総合研究所(NRI)・三菱総合研究所(MRI)・日本総合研究所(日本総研)IT・情報通信・NTTデータ・SCSK・日鉄ソリューションズ(NSSOL)・大塚商会・NTTドコモ・楽天グループ・NTT東日本・SAPジャパン・日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ食品・日本たばこ産業(JT)・ヤクルト本社・コカ・コーラボトラーズジャパンインフラ(交通・エネルギー)・東海旅客鉄道(JR東海)・東急(旧:東急電鉄)・東京地下鉄(東京メトロ)自動車・機械・電機・精密・本田技研工業・SUBARU・東洋エンジニアリング・クボタ・ソニーグループ・キーエンス・富士フイルム素材・三井化学製薬・第一三共・中外製薬・エーザイ・大日本住友製薬・協和キリン・小野薬品工業・小林製薬消費財・化粧品・資生堂・ポーラ(POLA)・ライオン(LION)流通・小売・ニトリホールディングス建設・大和ハウス工業人材・教育・ベネッセコーポレーション(Benesse)商社(総合商社・専門商社)三井物産三井物産の企業研究はこちらから三井物産志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定はでない。ただ優遇選考が公言されており、参加したほとんどの学生が本選考を二次面接から開始していた。インターンレポート:22卒三井物産岡谷鋼機岡谷鋼機の企業研究はこちらから優遇内容早期選考ルートに招待され、webテストや一次面接、グループディスカッションが免除になった。引用:オープンチャットアンケートJFE商事JFE商事の企業研究はこちらからJFE商事志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容早期選考ルートに招待され、動画提出が免除になった。早ければ3月下旬に面接がスタートし、4月末に内々定を貰える。引用:オープンチャットアンケート銀行三菱UFJ銀行三菱UFJ銀行の企業研究はこちらから三菱UFJ銀行志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定は出ないが、本選考の際には圧倒的に優遇される。インターン後には、現場社員との個人面談の案内が来る。インターンレポート:22卒三菱UFJ銀行三井住友銀行(SMBC)三井住友銀行(SMBC)の企業研究はこちらから三井住友銀行(SMBC)志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容直接、内定は出ない。しかし、インターン参加者は2月ごろからprivatesessionという行員との面談に参加できるため、早期内定には有利に働くこともある。インターンレポート:22卒三井住友銀行(SMBC)みずほフィナンシャルグループみずほフィナンシャルグループの企業研究はこちらからみずほフィナンシャルグループ志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容参加者限定イベントに招待される。参加者にはリクルーターがつき、早期選考ルートに乗ることができた。引用:オープンチャットアンケート証券野村證券野村證券の企業研究はこちらから野村證券志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定は出ないが、評価が良ければリクルーターが付く。リクルーター面談が進めば推薦を頂くことが出来るので選考には有利になると感じた。インターンレポート:22卒野村證券(営業部門)SMBC日興証券SMBC日興証券の企業研究はこちらからSMBC日興証券志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定は出ないが、インターンに参加すれば早期選考へ案内される。インターンレポート:22卒SMBC日興証券(GM部門)みずほ証券みずほ証券の企業研究はこちらからみずほ証券志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容直接、内定はでない。インターン参加と同時にメンターがつき、複数回面談をする。インターンレポート:22卒みずほ証券保険東京海上日動火災保険東京海上日動火災保険の企業研究はこちらから東京海上日動火災保険志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定は出ないが、早期選考に乗ることができる。人によっては本社面談に呼ばれる。引用:オープンチャットアンケート三井住友海上火災保険三井住友海上火災保険の企業研究はこちらから三井住友海上火災保険志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容直接、内定は出ない。早期選考に呼ばれたが、インターンシップに参加していても呼ばれない学生もいた。インターンレポート:22卒三井住友海上火災保険第一生命保険第一生命保険の企業研究はこちらから第一生命志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容インターン参加者にはリクルーターがつく。また、参加者限定イベントの座談会に招待される。引用:オープンチャットアンケート明治安田生命保険明治安田生命保険の企業研究はこちらから明治安田生命保険志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容インターンシップそのものでは出ないが、参加者限定の本選考枠があり、面接の回数やES免除などかなり優遇される。インターンレポート:22卒明治安田生命保険その他金融(カード・リース等)ジェーシービー(JCB)ジェーシービー(JCB)の企業研究はこちらからジェーシービー(JCB)志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容参加者限定の座談会が開催される。その後、早期選考ルートに乗り、webテストや面接の免除など優遇を受けた。引用:オープンチャットアンケート三菱UFJニコス三菱UFJニコスの企業研究はこちらから三菱UFJニコス志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容直接、内定はでない。ただし本選考のグループディスカッションが免除される。インターンレポート:22卒三菱UFJニコス三井住友カード(SMCC)三井住友カード(SMCC)の企業研究はこちらから三井住友カード(SMCC)志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定は出ない。しかし本選考のGDが免除され、かなりの優遇となる。インターンレポート:22卒三井住友カード(SMCC)不動産三井不動産三井不動産の企業研究はこちらから三井不動産志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定は出ないが、インターン参加者イベントの案内があるなどある程度優遇される。インターンレポート:22卒三井不動産住友不動産住友不動産の企業研究はこちらから住友不動産志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定は出ないが、インターン参加者限定のOB訪問、役員の方々との座談会が行われる。本選考は最終面接から始まる。(最終面接の倍率が高い)インターンレポート:21卒住友不動産野村不動産野村不動産の企業研究はこちらから野村不動産志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容通常は最終面接が6月だが、インターン経由だと5月中に内定がでる。参加者の中で一部に人事面談の案内がきて、そこで優秀だと判断されると一次面接が免除になる。引用:オープンチャットアンケート東急不動産東急不動産の企業研究はこちらから東急不動産志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容冬の現場配属インターンは40人ほどの参加だが、そこから20名弱に絞られて早期選考が開催される。早期選考からは7割程度が内定を獲得しており、3月の時点で内定者は20名程度だった。引用:オープンチャットアンケート東急リバブル東急リバブルの企業研究はこちらから優遇内容参加者限定イベントに招待される。本選考で早期選考ルートに乗り、一次面接が免除された。引用:オープンチャットアンケートテレビ・広告・出版・印刷スカパーJSAT(スカパー)スカパーJSAT(スカパー)の企業研究はこちらから優遇内容早期選考に案内される。引用:オープンチャットアンケート博報堂・博報堂DYメディアパートナーズ博報堂・博報堂DYメディアパートナーズの企業研究はこちらから博報堂・博報堂DYメディアパートナーズ志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容インターン参加者の一部は早期選考に呼ばれる。インターンレポート:22卒博報堂サイバーエージェントサイバーエージェントの企業研究はこちらからサイバーエージェント志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容インターンを通してでしか内定は出ない。インターンレポート:22卒サイバーエージェント読売広告社読売広告社の企業研究はこちらから優遇内容優秀者限定で早期選考に呼ばれる。インターンレポート:22卒読売広告社日本経済新聞社日本経済新聞社の企業研究はこちらから日本経済新聞社志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容インターン参加後に早期選考の連絡が来る。インターンレポート:22卒日本経済新聞社国内コンサル・シンクタンク野村総合研究所(NRI)野村総合研究所(NRI)の企業研究はこちらから野村総合研究所(NRI)志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定は出ないがインターン参加学生限定の選考ルートがあり、本選考の面接が4回→2回になる。ただし、早期ルートでも落ちる人はいる。引用:オープンチャットアンケート三菱総合研究所(MRI)三菱総合研究所(MRI)の企業研究はこちらから優遇内容直接内定は出ないが、早期選考に呼ばれる。引用:オープンチャットアンケート日本総合研究所(日本総研)日本総合研究所(日本総研)の企業研究はこちらから日本総合研究所(日本総研)志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容参加者の一部にはリクルーターがつき、面談や社員訪問の機会が提供されるほか、早期選考の案内もあった。インターンレポート:22卒日本総合研究所(日本総研)IT・情報通信NTTデータNTTデータの企業研究はこちらからNTTデータ志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定は出ないが、早期選考の案内が来る。インターンレポート:22卒NTTデータSCSKSCSKの企業研究はこちらから優遇内容インターンシップ参加者限定のイベントがある。また、文系理系問わず、早期で推薦を出すことができる。インターンレポート:22卒SCSK日鉄ソリューションズ(NSSOL)日鉄ソリューションズ(NSSOL)の企業研究はこちらから優遇内容早期選考に招待される。マイページからで、個人的なアプローチではない。インターンレポート:22卒日鉄ソリューションズ(NSSOL)大塚商会大塚商会の企業研究はこちらから優遇内容インターンシップは選考直結と明言していた。グループワークで優秀な学生として評価されると、限定セミナーの案内があった。インターンレポート:22卒大塚商会NTTドコモNTTドコモの企業研究はこちらからNTTドコモ志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容直接内定は出ないが、本選考は有利になる。私の場合、2次選考のGDが免除になった。インターンレポート:22卒NTTドコモ楽天グループ楽天グループの企業研究はこちらから楽天グループ志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容インターン後、リクルーターがつく。そのまま早期選考ルートに案内される。引用:オープンチャットアンケートNTT東日本NTT東日本の企業研究はこちらからNTT東日本志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容直接内定は出ないが優秀な人は早期選考に乗ることができる。インターンレポート:22卒NTT東日本SAPジャパンSAPジャパンの企業研究はこちらから優遇内容インターン参加者は早期選考ルートに呼ばれる。早期選考でも書類選考から始まり、ここでもかなり落ちる。引用:オープンチャットアンケート日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ日本タタ・コンサルタンシー・サービシズの企業研究はこちらから優遇内容インターンを通して優秀と判断されると早期選考に案内される。インターンレポート:21卒日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ食品日本たばこ産業(JT)日本たばこ産業(JT)の企業研究はこちらから日本たばこ産業(JT)志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容参加者限定の座談会に招待される。またリクルーターから早期選考の案内を受ける。引用:オープンチャットアンケートヤクルト本社ヤクルト本社の企業研究はこちらから優遇内容インターン参加者のみの早期選考が開始される。ES・Webテストはほぼ全通になる。引用:オープンチャットアンケートコカ・コーラボトラーズジャパンコカ・コーラボトラーズジャパンの企業研究はこちらから優遇内容直接内定は出ないが優秀な人は早期選考に乗ることができる。引用:オープンチャットアンケートインフラ(交通・エネルギー)東海旅客鉄道(JR東海)東海旅客鉄道(JR東海)の企業研究はこちらから東海旅客鉄道(JR東海)志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容直接内定は出ないが、インターン後に模擬面談や相談会が個別で開かれる。インターンレポート:22卒東海旅客鉄道(JR東海)東急(旧:東急電鉄)東急(旧:東急電鉄)の企業研究はこちらから東急(旧:東急電鉄)志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定は出ないが、インターン参加者は2回ほど、1dayのイベントに呼ばれる。本選考時は1次面接が免除される。引用:オープンチャットアンケート東京地下鉄(東京メトロ)東京地下鉄(東京メトロ)の企業研究はこちらから東京地下鉄(東京メトロ)志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容参加者の中で座談会などに呼ばれた人は早期選考に招待される。インターンレポート:21卒東京地下鉄(東京メトロ)自動車・機械・電機・精密本田技研工業本田技研工業の企業研究はこちらから本田技研工業志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容早期選考ルートの案内が来る。本選考時にwebテストや一次面接が免除される。引用:オープンチャットアンケートSUBARUSUBARUの企業研究はこちらから優遇内容インターンシップ参加後に早期選考ルートに呼ばれる可能性がある。引用:オープンチャットアンケート東洋エンジニアリング東洋エンジニアリングの企業研究はこちらから優遇内容インターンシップ参加後に早期選考ルートに呼ばれる可能性がある。引用:オープンチャットアンケートクボタクボタの企業研究はこちらから優遇内容インターンシップ終了後にメンター社員と面談(30分間)がある。また、インターンシップ参加者には、限定のセミナーや個別面談の案内が来る。インターンレポート:22卒クボタソニーグループソニーグループの企業研究はこちらからソニーグループ志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定はでないが、選考ステップ一部免除の電話がきた。インターンレポート:22卒ソニーグループキーエンスキーエンスの企業研究はこちらからキーエンス志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容インターンシップ参加後に早期選考ルートに呼ばれる可能性がある。引用:オープンチャットアンケート富士フイルム富士フイルムの企業研究はこちらから富士フイルム志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定はでない。ただその後インタ―ンシップ参加者限定のイベントに招待されたり、本選考での1次面接が免除されたりする。インターンレポート:22卒富士フイルム素材三井化学三井化学の企業研究はこちらから三井化学志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容インターンシップ参加後に早期選考ルートに呼ばれる可能性がある。引用:オープンチャットアンケート製薬第一三共第一三共の企業研究はこちらから第一三共志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容インターン参加者の中で特に優秀だった人から6月からの本選考面接の時間帯が早く呼ばれる。インターン参加者は6/1〜面接スタートだが、一般は6/3か4ぐらいから面接始まる。引用:オープンチャットアンケート中外製薬中外製薬の企業研究はこちらから中外製薬志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容参加者限定のイベントがある。また、リクルーターもつく。引用:オープンチャットアンケートエーザイエーザイの企業研究はこちらからエーザイ志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容続編のインターンの案内やインターン参加者限定のイベントに招待される。また本選考時は一次面接が免除される。引用:オープンチャットアンケート大日本住友製薬大日本住友製薬の企業研究はこちらから大日本住友製薬志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容座談会などの参加者限定イベントに招待される。また、本選考時にグループディスカッション(GD)が免除される。引用:オープンチャットアンケート協和キリン協和キリンの企業研究はこちらから優遇内容参加者限定イベントがある。早期選考ルートに案内され、ES・webテスト免除や一次面接免除の優遇を受けた。引用:オープンチャットアンケート小野薬品工業小野薬品工業の企業研究はこちらから優遇内容参加者限定イベントがある。早期選考ルートに案内され、ES・webテスト免除や一次面接免除の優遇を受けた。引用:オープンチャットアンケート小林製薬小林製薬の企業研究はこちらから優遇内容参加者限定イベントや早期選考ルートの案内が来る。引用:オープンチャットアンケート消費財・化粧品資生堂資生堂の企業研究はこちらから資生堂志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定は出ないが、本選考に大きく影響する。インターンシップ中に評価が高いと、プレミアムセミナーに呼ばれ、その後1次面接へと進む。インターンレポート:21卒資生堂ポーラ(POLA)ポーラ(POLA)の企業研究はこちらからポーラ(POLA)向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定は出ない。ただ本選考時のグループディスカッションが免除される。インターンレポート:22卒ポーラ(POLA)ライオン(LION)ライオン(LION)の企業研究はこちらからライオン(LION)志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定は出ませんが、本選考に進むためにはインターンシップに参加することが必要条件でした。インターンレポート:22卒ライオン(LION)流通・小売ニトリホールディングスニトリホールディングスの企業研究はこちらからニトリホールディングス志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定は出ない。社員の方も、このインターンでの取り組みで選考に有利不利は一切出ないと明言していた。しかし、参加した方は全員早期選考に参加することができる。インターンレポート:22卒ニトリホールディングス建設大和ハウス工業大和ハウス工業の企業研究はこちらから優遇内容内定とは直接関係ないが、インターン参加者は選考開始が極端に早くなる傾向がある。インターンレポート:22卒大和ハウス工業人材・教育ベネッセコーポレーション(Benesse)ベネッセコーポレーション(Benesse)の企業研究はこちらからベネッセコーポレーション(Benesse)志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容インターンシップ参加後に早期選考ルートに呼ばれる可能性がある。引用:オープンチャットアンケート秋冬インターンに参加するメリットここまで、内定に直結したり、選考優遇に繋がる秋冬インターンを65社紹介してきました。以下では実際に秋冬インターンに参加することによるメリットを紹介していきます。内定が出る選考に直結する本選考に向けた実践経験が積める業界や企業の向き不向きがわかる内定が出る企業によっては、秋冬インターンに参加した就活生の中で優秀な学生に内定を出すところもあります。というのも、企業はインターンや選考に多額の資金を投じており、優秀な学生に会うために欲しい人材の目星をつけるといった理由があるからです。そのため、これから先の伸びしろを感じた就活生には内々定を出すといった行動を取ります。選考に直結する上述した通り、インターン参加者はインターン非参加者よりも有利に選考を進められることがあります。仮に「このインターンは選考には一切関係ありません」と記述があったとしても、先程述べたように、優秀な学生と少しでも出会うために膨大な予算をかけてインターンを開催しています。そのため、選考に関係ないと言い切ってしまうことは出来ません。インターンで社員とコンタクトが取れていれば、OB訪問をさせてもらえたり、インターンに参加した就活生のみ特別フローとして選考の一部が免除されたり、リクルーターがついたりすることもあります。本選考に向けた実践経験が積めるインターンの選考で落ちてしまい、インターンに参加出来なくても落ち込む必要はありません。落ちたことで、自分に何が足りなかったか知ることができ、本選考に向けた選考対策が具体的にできるようになります。内定直結型でない場合は、インターン選考で落ちた企業にもう一度本選考でリベンジすることができます。もう一度自己分析や企業分析を行って本選考に臨みましょう。業界や企業の向き不向きがわかる秋冬インターンでは、入社後の実際の業務に即した内容をワークで行うことが多くあり、実際のワークを通して本やネットで得た情報だけでは分からないことまで知ることが出来ます。また、実際に社員や参加している就活生に合うことで、どんな人が多いのか傾向を知ることが出来ます。もし集まった人たちが合わないと感じた場合、業界もしくは企業との相性が合わない可能性もあります。自分の納得の行く答えを出すという面でも、秋冬インターンに参加することは重要です。まとめいかがだったでしょうか。本記事では、選考優遇のある秋冬インターンを業界別に65社紹介しました。内定を早めに1つでも獲得できていると、余裕を持ってその後の就職活動に臨むことが出来ます。これからしっかりとした選考対策を行い、インターンの切符を手に入れましょう。また以下では、23卒就活生が多く参加しているLINEオープンチャットを紹介します。選考優遇の情報など、就活情報をリアルタイムで交換したい方は以下のLINEオープンチャットへ参加してみましょう。インターンの締切・選考情報一覧や関連記事も掲載していますので、こちらもあわせてご確認ください。締切・選考情報一覧秋冬インターンシップ情報の詳細はこちら就活コラム記事選考対策 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「実績自慢型」の体育会就活生はなぜ面接で落ちるのか? 「実績自慢型」の体育会就活生はなぜ面接で落ちるのか? 就活生にとって有利な売り手市場が続いている昨今。実際は企業によって偏りがあり、就活生にとって人気な企業は売り手市場では全くありません。それは一般的に就活に有利だといわれている体育会の学生も例外ではありません。「自分は体育会だから就活も余裕でしょ。」と考える体育会の就活生が毎年一定数いますが、果たして本当にそうなのでしょうか?「時間が足りない」「他の体育会の学生との自己PRの差別化ができない」という理由から、活動の”実績”で差別化をしようとする就活生が散見されます。そして、その”実績”を自己PRする学生は真っ先に面接で落ちてしまいます。なぜなのでしょうか?なぜ「実績自慢型」の体育会就活生は面接で落ちてしまうのか?まず、採用している企業は”実績”自体を否定しているわけではありません。人並み以上の努力をし、様々な苦難を乗り越えた末に掴んだ"実績"だと思います。それなのに、なぜ企業は実績を評価をしないのでしょうか。改めて採用している企業の立場に立って考えてみましょう。大前提として、企業は自社で活躍する人材を見つけるために、採用活動をしています。つまり、「自社に利益を生み出す人材」なのかどうかを見極めようとしています。そのため、企業が自己PRを求める最たる理由は以下の2つに尽きます。①自社の求める強み・能力を持っているか②キャラクターが自社にマッチしているか参考:自己PRのエントリーシート|2つのステップで「強み」を伝えるこれ以上でも以下でもありません。そのため、極端な例を挙げれば、仕事内容が体育会での活動内容と全く同じだった場合、”実績”自体が自己PRになり得ます。例えば、野球部が仕事として野球をするなどですね。ただ、皆さんもわかっているとは思いますが、プロでもない限り、企業に属する際に、体育会での活動内容と企業での仕事内容は一致しません。そうなると、”実績”にはさほど価値がなくなります。それこそ、仮に自分が陸上部で全国優勝の経験があったとしても、企業の採用担当からしたら、「単純に運動神経が良くて、足が速かった。」という評価にもなりえるということです。体育会の就活生の皆さん。改めて自分が「実績自慢型」の自己PRになっていないか見直してみてください。「実績自慢型」の自己PRから脱却するために上述した通り、企業は自社で活躍できる人材を採用しようとしています。「どのような人材が活躍するのか?」unistyleでは、以前より自己PRの中で企業に伝えるべき「強み」には実は共通するものがあり、大きく以下の5つに分類することができるとお伝えしています。①個人として努力し、成果をあげることができる。②関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行までを行うことができる。③リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる。④価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる。⑤今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現できる。参考:ES・面接で人気企業内定者が企業に伝えていた5つの強みとは?上記5つの強みに当てはまるのが、企業の採用担当の評価として、「入社後も強みを活かして活躍してくれそう=再現性がある」ということです。トヨタ自動車内定者の自己PR例学生時代に体育会に所属していたトヨタ自動車内定者の回答を例に見てみましょう。大学時代にチームを巻き込んで成果を出したエピソードを教えてください◆本文/400文字私は,代表として体育会ソフトテニス部を作り上げた.体育会加入の条件として,50人程度の人数が必要であったが,様々な人が集まるため「一人一人に満足のいく活動をする」ということが難しく,人数が頭打ちになってしまった。そこで私は,魅力的な集団を目指し「集団と個人のモチベーションをいかに近づけるか」ということを意識して活動を行った。主な内容としては①自らが積極的に行動することによって集団が進むべき道を示す.②日頃から部員全員とコミュニケーションをとる.という2つである。前者に関しては,自分の活動への取り組み方や,定期的な学年毎の代表との話し合い等で,集団の方向性を全体に示した.後者では自分が個人と集団の橋渡し役となることによって,個人に集団の方向性に共感してもらうように心がけた。それにより3人で始めたサークルが100人近い人数となり,今年から大学史上初の体育会ソフトテニス部として学校に公認された。トヨタ自動車のES対策|求める人材像に合ったエントリーシート回答の作り方ではトヨタ自動車が求める人物像として以下の3つを挙げています①社内の技術者の方や、仕入れ先の会社の方など異なる立場や考え方を持った人と協力して成果をあげることのできる人材②上記の協力者の人たちに方向性を示し、自ら提案・実行し、問題を解決することができる人材③主体的に組織に対して働きかけて、チームとしての成果を上げることができる人材この学生は代表兼キャプテンとして、「組織が進むべき方向性を示す」「部員達と信頼関係を構築した」と述べてあります。この取組み内容から、トヨタ自動車が求める人物像である②上記の協力者の人たちに方向性を示し、自ら提案・実行し、問題を解決することができる人材③主体的に組織に対して働きかけて、チームとしての成果を上げることができる人材の素養に優れているとアピール出来るのではないでしょうか。つまり、自らの強みをトヨタ自動車でも活かせることを、部活のエピソードを用いて伝えていることがわかります。体育会の学生の多くが総合職で就職する際に求められる能力というものをしっかりと理解しておらず、せっかくいい経験をしていても的外れなアピール(=実績)をしてしまうがゆえに内定できていないというのを多くの学生を見てきて感じます。「誰かと同じ自己PRになってはいけない」という意識が強すぎるため、内定者や働いている人の経験を参考にせず、自分だけで考えた独りよがりのものも多いように感じますが、評価される近道としては内定者や働いている人がどう考えているのかを参考にするのは重要なことだと思います。先ほど上述した5つの強みを参考にしながら、自身の経験を踏まえ、伝えたい強みに最も沿ったエピソードを選ぶことをおすすめします。参考:評価される志望動機の書き方|企業が知りたい6つのポイントと内定者回答【完全版】ガクチカの書き方と評価基準|内定者ES付き自己PRのエントリーシート|2つのステップで「強み」を伝える最後に体育会学生はそうでない学生と比べた時に、①学生時代強く打ち込んだものをアピールしやすく、②OBとのつながりがあるためOB訪問先には困らないといった強みがあると考えられます。一方、体育会の学生同士が天秤にかけられるような状況になった際には、単に「努力して試合で結果を出しました」といったアピールのみでは他者との差別化が難しく、高い評価を得にくいといったことも考えられます。だからこそ、本記事を参考に志望企業に内定するための対策をしていきましょう。関連記事:総合商社に内定した体育会系学生が就職活動で実践した三つの差別化方法本記事では、体育会就活生の自己PRについて解説してきました。こちらの動画では面接の全体像について解説しています。面接の全体像を把握することは自己PR作成の際にも役に立つかと思いますので、ぜひご覧ください。 9,893 views

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