ES・GD免除や早期選考も狙える!?-内定直結＆選考優遇につながる24卒向け秋冬インターン63社まとめ-

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最終更新日：2023年10月25日

ES・GD免除や早期選考も狙える!?-内定直結＆選考優遇につながる24卒向け秋冬インターン63社まとめ-

9月以降、各企業の秋冬インターンの選考が本格化していきます。

特に、秋以降のインターンでは早期選考ルートへの招待や一次面接の免除など、内定獲得に直結する優遇が用意されるケースが増えてきます。

多くの就活生はこういった優遇を得て早めに内定を確保しておきたいと考えているはずです。しかし、どの企業がどういった優遇を用意しているのか情報を集めるのは大変ではないでしょうか。

そこで本記事では、内定に直結する優遇のある秋季・冬季インターン63社を紹介します。各社の具体的な優遇内容や秋冬インターンに参加するメリットも解説しているので、気になる方はぜひ最後まで読んでみてください。

注意点

各社の優遇内容は、unistyleの運営するLINEオープンチャットで寄稿された22卒、23卒時点のデータを参考に作成しています。24卒の選考ではインターンコースや職種によって優遇内容が異なる可能性がありますので、参考程度にご確認ください。

本選考とインターンの締め切り情報

 掲載内容について

下記の優遇内容のうち、unistyleのLINEオープンチャットに寄稿された22卒、23卒のデータを参考に実際に案内された項目と詳細情報を企業ごとに記載します。

  • 参加者限定イベントに招待された(座談会など)
  • 続編のインターンに招待された
  • リクルーターがついた
  • 早期選考ルートに乗った
  • (本選考時に)ESが免除された
  • (本選考時に)webテストが免除された
  • (本選考時に)一次面接が免除された
  • (本選考時に)グループディスカッションが免除された
  • (本選考時に)動画選考が免除された

掲載企業一覧(全63社)

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秋冬インターンに参加するメリット

ここまでは、内定に直結するような優遇の得られる秋冬インターン63社を紹介しました。

以下では、こうしたインターンに参加するメリットを解説していきます。

  • 内定が出る
  • 選考に直結する
  • 本選考に向けた実践経験が積める
  • 業界や企業の向き不向きがわかる

内定が出る

企業によっては、インターンに参加した就活生の中で優秀な学生に内定を出すところもあります。

というのも、企業はインターンや選考に多額の資金を投じており、優秀な学生に会うために欲しい人材の目星をつけるといった理由があるからです。

そのため、これから先の伸びしろを感じた就活生には内々定を出すといった行動を取ります。

選考に直結する

上述した通り、インターン参加者はインターン非参加者よりも有利に選考を進められることがあります。

仮に「このインターンは選考には一切関係ありません」と記述があったとしても、先程述べたように、優秀な学生と少しでも出会うために膨大な予算をかけてインターンを開催しています。そのため、選考に関係ないと言い切ってしまうことは出来ません。

インターンで社員とコンタクトが取れていれば、OB訪問をさせてもらえたり、インターンに参加した就活生のみ特別フローとして選考の一部が免除されたり、リクルーターがついたりすることもあります。

本選考に向けた実践経験が積める

インターンの選考で落ちてしまい、インターンに参加出来なくても落ち込む必要はありません。落ちたことで、自分に何が足りなかったか知ることができ、本選考に向けた選考対策が具体的にできるようになります。

内定直結型でない場合は、インターン選考で落ちた企業にもう一度本選考でリベンジすることができます。もう一度自己分析や企業分析を行って本選考に臨みましょう。

業界や企業の向き不向きがわかる

秋冬インターンでは、入社後の実際の業務に即した内容をワークで行うことが多くあり、実際のワークを通して本やネットで得た情報だけでは分からないことまで知ることが出来ます。

また、実際に社員や参加している就活生に会うことで、どんな人が多いのか傾向を知ることが出来ます。もし集まった人たちが合わないと感じた場合、業界もしくは企業との相性が合わない可能性もあります。

自分の納得の行く答えを出すという面でも、秋冬インターンに参加することは重要です。

まとめ

本記事では、選考優遇のある秋冬インターンを業界別に63社紹介しました。

秋冬インターンに参加することで優遇を得て内定を早めに1つでも獲得できていると、余裕を持ってその後の就職活動に臨むことが出来ます。

これからしっかりとした選考対策を行い、インターンの切符を手に入れましょう。

また以下では、24卒就活生が多く参加しているLINEオープンチャットを紹介します。選考優遇の情報など、就活情報をリアルタイムで交換したい方は以下のLINEオープンチャットへ参加してみましょう。

インターンの締切・選考情報一覧や関連記事も掲載していますので、こちらもあわせてご確認ください。

締切・選考情報一覧
秋冬インターンシップ情報の詳細はこちら

 

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unistyle編集部では、就活生に納得のいく就職活動をしてもらうための情報発信を行っています。

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バイトを2つしながら100社以上受けまくった多忙な理系院生のスケジュール術 バイトを2つしながら100社以上受けまくった多忙な理系院生のスケジュール術 皆さんこんにちは、16卒の就活生でした。ちなみに理系院生です。僕は就活を通して、100社以上の会社を受けました。（決して落ちまくったからではありません！）ちなみにインターンシップにもたくさん行きました。多忙なイメージのある理系院生が、なぜ100社も受けられたのか、気になると思います。この答えは単純で、うまく時間を有効活用できたからです。今回は、そのスケジュール術について説明したいと思います！就活中は時間管理が命！就活には、想像以上に時間がかかります。説明会は1～2時間が一般的だし、選考も約1時間。住んでいる場所によっては、オフィスに行って帰ってくるだけで数時間とられる場合もあるでしょう。そして、就活といえば服装はスーツ。着慣れないスーツを着て準備することも考えれば、1日に使う就活の時間はかなり長くなってしまうと思います。僕は男なので分かりませんが、女子は化粧も大変だと話をよく聞きます。就活においては、希望の就職先から内定を得るためなら、時間を多く割いた方が良いとは思います。しかしながら、長く時間をかければ良いかというと、そういうわけでは決してありません！同じ結果を得るのなら、時間は出来るだけ割かない方が良いのは当然です。つまり、理系/文系、学部生/院生に関わらず、就活中の時間管理については意識を持つことが重要というわけです！そこで、このコラムを参考にしてもらえればと思います！手帳orスマホ予定の管理ツールとして、手帳とスマホの二派があります。まず、それぞれのメリット・デメリットを挙げてみます。○手帳のメリット編集が楽手で書いた方が覚える就活の場において、他者に悪い印象を与えない×手帳のデメリット地図が載せられないスペースが限られているので、詳細な情報を書き切れない電車の中や、歩きながらの確認が難しい○スマホのメリット詳細や地図をリンクで貼ることができる混雑した電車の中や、歩きながらでも確認できる×スマホのデメリット編集が少し面倒手書きほどアレンジが効かない就活中、予定確認の度にスマホを出すのは悪印象？それぞれのメリット・デメリットは、ちょうど真逆になっていると思います。僕個人の見解としては、好きな方を使えば良いと思いますし、使い分けするのもアリだと思います。ただし使い分けをする際は、ダブルブッキング等を防ぐために「手帳とスマホ内の情報を必ず一致させておくこと」は十分に注意してください。意見が分かれる手帳派・スマホ派ですが、実は、僕はどちらも使っていませんでした！どのように予定を管理していたかについては、次で説明していきたいと思います。僕が実際に行っていた方法僕は手帳・スマホの代わりに2つのアイテムを使っていました。(1)予約票やメールの印刷説明会や選考を予約すると、「予約票」をゲットできます。日時や名前、場所、持ち物などが書かれた票です。メールで送られてくる場合や、インターネット上のページで表示されるだけの場合などがあります。そして、どちらの場合についても「印刷して持参」「スマホ等で画面を見せればOK」「特に何もしなくてOK」といった指示がなされます。周りの友人たちを見ていると、どうやら「そろそろ面接だから、そろそろ印刷しておこう」といった具合に、前日～1週間前くらいに印刷をする人が多いようでした。面接の当日にコンビニで焦って印刷したという話もよく聞きます。対して僕は、どういう場合でも、予約票をゲットした直後に必ず印刷していました。それゆえ、当然ですが、予約票の印刷を忘れることは全くありませんでした。そして印刷した予約票については、全てを日付順に並べて1つのクリアファイルに入れていました。つまりは、このクリアファイルを見れば「次の就活のイベントは何か」がすぐ分かるわけです。就活では、中には予約票のないイベントもあります。たとえばOB訪問。それについては、日程の書かれたメールを印刷したり、テキストで情報を自らまとめて印刷するなどして対応していました。この方法を続けていたおかげで、「次の用事が何か」が常に分かる状態を続いていたため、時間に追われることは特に感じませんでした。そして勿論、予定を忘れる・遅刻することもありませんでした。(2)A4のカレンダー前述の印刷物だけだと、「再来週の予定」「A社の選考の予定」などについて調べることが非常に不便です。そこで、月間予定表などの、全体像が見れるものが必要になると思います。多くの人は、マンスリー手帳や、スマホのカレンダーアプリを使っているようですが、僕はA4のカレンダーを使っていました。しかも市販のものではなく、自分で印刷したものです。「A4カレンダーpdf」等で検索をすれば、無料で簡単に見つかります。それを直近2,3ヶ月分だけ印刷し、クリアファイルに入れ、持ち歩いていました。手帳と違って紙なので結構ダサいのですが、メリットは2つあります。・手帳を開く手間が省ける・A4のマンスリーカレンダーは、手帳よりも大きいので情報が多く書けるこの2点が自身によってかなり大きかったので、手帳もスマホもやめて、紙にしてしまいました。勿論、ダサいのが嫌だったり、手帳が好きという人は手帳を使い続けても良いと思います。ですが、僕のように気にしない人は紙にしちゃった方が楽かもしれません！手帳派の方にも、僕と同じ紙派の型にもオススメしたい小技がひとつだけあります。それは、マンスリーカレンダーを携帯で撮影することです。予定を更新したら必ず撮影するようにします。そうしておけば、電車内でも、歩きながらでも、いつでも確認できるようになるため非常に便利です。既にしている人もいるとは思いますが、していない人は是非！時間を有効活用する小技これまでは、予定をどう管理するかについて紹介してきました。以降は、時間を有効活用する方法について紹介したいと思います。非常に単純ですが、「1日に何社も行く」だけです。当然ですが、オフィスはオフィス街に集中しています。それなのに、せっかくその駅まで行ったのに1社だけで帰るのは勿体ない！同業界のオフィスは近くにあることが多いので、積極的にハシゴしましょう。場所が近い会社の説明会は同日に参加しましょう。ちなみに僕は東京駅周辺で1日に5社ハシゴしたことがあります。同日に数社いくことは、移動時間の削減だけでなく、交通費やスーツを着る手間の削減にもなります。「1日に何社も行く」のは大変に感じる人も多いと思いますが、代わりに「就活を何もしない日ができる」と考えれば良いかと思います！アルバイトについて時間の有効活用の観点からすれば、アルバイトは時間を取られるので、辞めた方が良いのは当然です。ですが、経済的な問題でやめられない人や、楽しくて続けたい人も多くいると思います。僕も訳あってアルバイトは続けていました。そこで、アルバイトと就活について、2つアドバイスをしたいと思います。(1)一般的に、面接や説明会は「昼から夕方にかけて」多く開催されます。ですので、アルバイトをするのであれば、朝か夜がオススメ。いつも昼にアルバイトをしている人は、早いうちに対応した方が良いと思います。アルバイト先に相談したり、思い切ってやめたり。周りには、就活が終わったら復帰という人が多いようでした。ちなみに、土日に選考が入ることは多々あります（たとえば某銀行は土曜日にしか面接を行わない！）。そのため、土日だから大丈夫だろうと考えている方は注意してください。(2)面接の日程などは、急に入ることが結構あります。たとえば企業側が「この前の面接は合格となりましたので、明日の選考に来て下さい。来れない場合は、意思が無いものとして不合格にします。」などと言ってくる場合もあります（こんな会社は行かなくて良いと思いますが）。これは極端な例とはいえ、3日後に面接の予定が入る、などは本当によくあることです。そこで、シフトに融通の利くアルバイトを強くおすすめします。たとえば・模試の採点など、そもそもシフトという概念がないところ・個人経営の小さな店など、本当に融通の利くところが挙げられます。もし、今のアルバイト先が「全く融通が利かない」のであれば、思い切ってやめることを勧めます。僕の当時のスケジュール後輩と話すと、必ず「1日のスケジュールを教えてください」と聞かれます。そこで参考までに、簡単にまとめてみます。極端な例にはなりますが、予定が最も詰まっていた時期のものを取り上げます。05:30起床08:00-13:30アルバイト（塾講師）14:30-18:00説明会or面接or大学の講義or研究室に行って勉強etc19:00-22:00アルバイト（飲食店）23:00就寝こんな感じの生活をしていました。ちなみにこれは、春期講習や夏期講習などのシーズンのものです。まず塾講師について。長期休暇の間は、生徒の学校が休みのため、夏期講習などは朝から授業が行われます。一般的に、小学生は午前、中学生は昼、高校生は夜という塾が多いようです。そこで僕は、午後を就活に使えるよう、小学生だけ担当させてもらっていました。塾講師の場合、スーツをそもそも着ているので、就活にそのまま行けるためオススメです！次に飲食店のアルバイトについて。個人経営の小さな店だったので、シフトの融通も効くし、日によって遅く入ったりすることもできました。小さい店だからこそ続けられたことだと思います。最後に就活の時間の使い方ですが、14時～18時の使い方としては、だいたい2社行くようにしていました。前述の通り、1社だけだと交通費が勿体ないからです。かなり特殊な例だとは思いますが、参考になれば幸いです！おわりに周りを見ると、時間について問題を抱えている人には2種類いました。・時間が足りないせいで、志望企業の説明会やOB訪問等に、十分に行けていないような人・時間に追われて精神的に余裕が持てていない人僕のように100社うけたり、スケジュールをガチガチに詰める必要は全くないと思います。ただ努力次第では、たくさん遊びながら就活できると思うし、就活中だろうと旅行にも行けると思いますよ！良い機会だと思うので、自分の時間の使い方について考えてみてはいかがでしょうか。理系学生・理系院生向け就活用LINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別のLINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に理系学生・理系院生向けグループでは、選考や企業に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 24,577 views
就活生の目線からシン・ゴジラを見てみた 就活生の目線からシン・ゴジラを見てみた 先日（2017年11月12日）シン・ゴジラが地上波で初放送されましたが、読者の皆様でも視聴された方が多いのではないでしょうか。ゴジラが都心を破壊し尽くす様子は圧巻の一言ですが、就職活動を始められている皆さんの中には、劇中で倒壊するビルの中に訪れたことのある建物があった人もいるでしょう。映画が大好きでもちろんシン・ゴジラを鑑賞していた私も、自分が選考のため訪れたことがあるビルがあっけなく倒壊するのを見ていましたが、映画を楽しみながらも「あの倒れたビルにはどの企業が入っているのだろうか」「もし企業があのような被害を受けたら、どのように機能を復旧し事業を継続するのだろうか」という疑問が湧いてきました。そこで今回は劇中でゴジラが破壊したビルに本社を置く企業を紹介して、もしゴジラによる被害を受けた場合に企業はどのような行動を取るのかを見ていきたいと思います。劇中で本社を破壊された企業ゴジラの進行ルートに基いて、本社ビルが被害にあった企業を紹介していきたいと思います。劇中では明らかに倒壊したと判明するビルは丸の内周辺のみであること、ゴジラの影響は超広範囲に渡ることから、東京駅周辺のエリアに特定して紹介していきます。倒壊の様子が明らかになっているビルは数棟ですが、東京駅前の様子から周辺のビルが崩壊していないとは考えにくいため、東京駅周辺のビルは全て倒壊していると考えます。特に丸の内エリアは三菱地所が開発に大きく関わったこともあり、三菱系の企業が集中しています。このエリアに本社を置いており、倒壊してしまったと思われる主な企業は以下のようになります。〜ゴジラによって破壊されたビル〜・三菱商事（三菱商事ビルディング）・東京海上日動火災保険（東京海上日動ビル）・三菱東京UFJ銀行（三菱東京UFJ銀行本店）・三井住友銀行（三井住友銀行本店ビルディング）・新日鐵住金（丸の内パークビルディング）・三菱電機（東京ビルディング）・メタルワン（JPタワー）以上がゴジラによって本社を破壊されてしまった企業になりますが、ゴジラを止めるために人類側によって倒壊させられたビルに本社を置く企業もあります。〜人類側によって破壊されたビル〜・JFEエンジニアリング（丸の内トラストタワー）・石油資源開発（サピアタワー）・大和証券（グラントウキョウノースタワー）これらが主な企業です。グラントウキョウサウスタワーはギリギリ倒壊を免れたようで、本社機能をこのビルに置いているリクルートは一安心といったところでしょうか。また、劇中には現在三菱地所がプロジェクトを進めている常磐橋エリアの未完成のビルも登場し、壊されてしまっています。縁起が悪い気もするので、よく企業が崩壊させることを許したなと思ってしまいます。ざっと丸の内を見ただけでも多くのビルが倒壊していることが劇中で確認でき、どのビルも日本や世界を代表する企業が入居しているため、日本経済の損失は大きく劇中の日本が元の立ち位置にまで戻るのはかなりの努力を要することになると思われます。東京駅周辺の企業で選考がある人は企業の本社の位置を覚えておいてからシン・ゴジラを見るとより楽しめるかもしれません。実際にゴジラが襲来したらどうなるのかこれらの日本を代表するような企業がビルごと焼き払われた後でも、企業は支社に本社機能を移し、企業活動を再開することになると考えられます。企業が事業を続行できなくなる事態は、ゴジラのみならず地震や火災、テロ行為によっても生じうるため、企業はこのような緊急事態でも速やかに事業を再開できるように日頃から準備をしています。各企業は自然災害、大火災、テロ行為などの緊急事態に遭遇した場合において、事業資産の損害を最小限に止め、中核となる事業の継続、あるいは早期復旧を可能とするために事業継続計画（BCP：BusinessContinuityPlan）を策定しています。突然発生する緊急事態に対して、対処法を予め設定しておくことで、企業は有事の際にも落ち着いて効果的な行動をすることができます。そのため、事業継続計画が制定されている企業は有事の際に対応できるとして投資家からの評価が高くなる傾向にあります。例として劇中で大きな被害を受けたと思われる東京海上日動のBCPを見てみると、緊急事態時社員の行動原則として以下のように書かれています。1.社員の行動原則災害発生時において、企業および個人としての社会的責任を果たす観点も含め、社員の行動原則(行動の優先順位)を以下の通りとします。(1)生命の安全確保：社員、家族、来店されているお客様・代理店等の生命の安全確保を図ります。(2)地域社会の安全確保への協力：地域社会の安全確保に最大限の協力を行います。(3)重要業務の継続(事業継続)：重要業務の継続に向けた対応を行います。（出典：東京海上日動災害に関する事業継続計画書（要約版））このように明確に行動の優先順位を付けることで、緊急時にも迅速に行動できるようにしています。東京海上日動の例だと、本店ビルにあるメインシステムセンターが一週間使えなくなるという想定の元で事業継続計画書は書かれており、本店の代替場所は多摩、新宿、横浜、大宮、幕張、立川とすることが記されているので、そこに本社機能を移し、本店災害対策本部が立ち上がり、重要業務と位置づけられている保険事故受付業務、保険金・満期返れい金等の支払い業務、保険契約締結業務を優先して行っていくことになります。同時に設備の復旧や他の地方から社員が応援に駆けつけ、次第に元のように円滑に業務ができるようになります。事業継続計画書には想定している被害状況や事業継続のための詳しい対応内容、復旧までの目標期間、事業が停止しないように現在取り組んでいる対策等も書かれていて、企業の緊急事態に対する意識を知ることができます。東日本大震災を経てBCPが見直されより重視されるようになっているので、企業研究の際は事業だけではなく事業継続計画も調べると、企業をより詳しく知ることが出来るうえ、自分が入社後にこのような事態に直面した時どのような行動を取ることになるのかを想像できると思います。また、企業は有事の際に自社の財産が破損して営業活動ができなくなったり、過失により他者に被害を与えてしまった時の賠償に備えて、損害保険に加入しています。この保険によって企業は有事の際に保険金を受け取り、事業再開のために投資することができますが、今回は「戦争による被害」という免責事項に当たる可能性がありそうですし、被害を受けた企業が多すぎて保険金が迅速に全額支払われないかもしれません。また、損害保険会社の視点で考えると、保険金の支払いが莫大な額になってしまい経営が厳しくなることが予想され、多額の保険金支払が同時に来ることに備えて他の損害保険会社に支払い責任を分散して担ってもらう「再保険」という仕組みを取っているため、保険金を支払う場合は被害を受けていない海外の損害保険会社も苦境に立たされるかもしれません。このように企業は有事の際にも事業を再開できるように日常から準備をしています。ゴジラが襲来してしまったら事業再開は厳しいかもしれませんが、多少の被害なら企業はすぐに元のように活動できるのです。最後に今回はシン・ゴジラが地上波で放送されたこと、それを受けて就活生や社会人がSNSで盛り上がっていたことから、劇中で本社が破壊されてしまった企業をまとめ、企業の緊急事態に対する対応方法を紹介してみました。シン・ゴジラでは就活生には馴染みの深い東京駅周辺が舞台となること、丸の内のビルが大規模に崩壊する映像のインパクトが大きいことから企業の存在を意識しやすいのだと思います。今回のシン・ゴジラを視聴すると「この企業が倒産したら経済や生活はどうなるんだろうか」という疑問が湧き、事業やその規模を調べるきっかけになるかもしれません。このように企業研究は映画やドラマが取っ掛かりになることもあると思います。普段の生活の中で気になることがあった時に調べるようにすると、様々な企業について詳しく知ることができるようになるのではないでしょうか。photobygalactic.supermarket 11,696 views
【和訳つき】三井物産・安永社長が「起業家精神」を語る【unistyle業界研究ニュース】 【和訳つき】三井物産・安永社長が「起業家精神」を語る【unistyle業界研究ニュース】 10月29日、英FinancialTimes(FT)誌にて三井物産・安永竜夫社長のインタビューが掲載されました(11月15日現在、和訳版はリリースされていません)。インタビューのタイトルは“TatsuoYasunaga,MitsuiCEO,onJapan’snewentrepreneurship(三井物産・安永竜夫CEOが、日本の新しいアントレプレナーシップを語る)”。三井物産や総合商社に入社したいと考えている学生はもちろん、事業を創出する仕事に興味がある学生にとって、非常に示唆の深い内容となっています。参考：TatsuoYasunaga,MitsuiCEO,onJapan’snewentrepreneurship(FT)本記事では和訳も付記しながら、安永社長のインタビュー内容から①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」就活生にとっても興味深いであろう、以上2つのポイントについて紹介・考察します。①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却「資源の三井」が直面した資源リスク2016年3月度の決算発表にて、資源価格の下落の影響から史上初の連結最終赤字に転落した三井物産。三井物産は、金属やエネルギーなど資源分野に大きな強みをもつ一方、保有資産が資源分野に偏りすぎているとして「資源一本足打法」などと揶揄されてきました。FT誌のインタビュー記事によれば、“Forallthebreadthofitsportfolio,hehadinheritedacompanywhoseprofits(itdisclosedatthetime)fell¥2.8bn($23.7m)forevery$1perbarreldropinthepriceofcrudeandhadbeen,justthreeyearsearlier,90percentderivedfromresourcesandenergy.(安永社長が就任した当時の三井物産は、原油価格が1バレルあたり1ドル下落するごとに28億円の損失が出る状態にあった。そのわずか3年前には、利益全体の90%が金属資源とエネルギーによるものだった)”というほど、資源分野に偏ったポートフォリオを保有していた三井物産。資源には価格変動が付き物であり、そうした市況の影響から逃れることはできません。資源ビジネスへの依存度が高いほど、必然的に価格変動によるリスクも大きくなります。2016年に計上した巨額の赤字によって、三井物産は改めてその「資源偏重リスク」を強く認識したはずでしょう。同年は伊藤忠商事が非資源ビジネスを武器に総合商社1位に躍進したこともあって、三井物産は”資源依存”からの脱却＝非資源ビジネスの強化という新たな課題に向き合うことになりました。参考：三井物産･三菱商事､｢初の赤字転落｣の深刻度(東洋経済オンライン)物産ショックから1年-「三菱商事、三井物産」赤字見通し発表から1年でどうなった？(ZUUonline)「資源の三井」の非資源シフトこうした経緯から、三井物産は「強い資源をより強く」の方針こそぶらさないものの、あくまで“acceleratetheshiftawayfromresources(資源からのシフトを加速させる)”ことに注力しています。事実、2017年3月期には当期純利益3,061億円のうち約1,400億円を機械・インフラなどの非資源分野で稼ぎました。また、現在の中期経営計画「DrivingValueCreation」では、2020年には非資源セグメントで全体の約45%にあたる2,000億円の当期利益を達成するという目標を掲げています。参考：三井物産中期経営計画非資源強化のキーは、三井が誇る「起業家のDNA」こうした非資源強化の方針について、FT誌が掲載した安永社長のインタビュー記事では“Heispushingtheventurecapitalandprivateequitythemes,andhopingthatMitsui’s“DNA-rooted”entrepreneurialismwillcreatenewbusinesslinestotakeitsinvestmentsdeeperintoconsumermarketsandabsorbnewtechnologies.(安永社長は、ベンチャー・キャピタルおよびプライベート・エクイティのビジネスを推し進めている。また、三井物産のDNAに根付く起業家精神が、消費者市場にさらに深く投資し、新たなテクノロジーを吸収する新規ビジネスを創造することを望んでいる)”とあります。三井物産は、その長い歴史のなかで培われてきた「起業家のDNA」を活かし、新たな非資源ビジネス領域にも積極的に投資して事業を創造していくことを目指しているようです。さらに、“Thetradinghousemodel,hesays,iswellplacedtomakeithappen.AndunlikepureprivateequitygroupssuchasBainandKKR,headds,Mitsuiisusedtotakingaverylongview.(安永社長によれば、日本の総合商社のビジネスモデルは、そのような新規ビジネスを成功させるにあたって都合のよいポジションにある。また、ベイン・キャピタルやKKRのようなピュアなPEファンドとは違い、三井物産は長期的な視野に立って投資を行うことに慣れがある、とも述べた)”として、新規ビジネスへ投資するうえでの総合商社の優位性が強調されています。これまで資源偏重のポートフォリオで戦ってきた三井物産。しかし、「企業家精神」を喚起する安永社長のもと、これまでさほど注力してこなかった非資源領域にも積極的に踏み込んでいく方針のようです。なお、先日も欧州のEV(電気自動車)ベンチャーへの出資を決定するなど、上記の方針はすでに具体的な案件にも落とし込まれています。参考：②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」冒頭にあげた記事にて、FT誌は“MrYasunagafacestwochallenges;bothpointtothedifficultiesofbringingculturalchangetoacompanywhosehistorydatesbackto1876.(安永社長は、2つの困難に挑む。これらは双方とも、その歴史は1876年にまでさかのぼる三井物産において、その社内カルチャーを変革することの難しさによるものだ)”として、安永社長が取り組む2つの制度改革を紹介しています。(1)採用システムの変革：中途採用の増加1点めは、これから就職活動を行う学生にもダイレクトな影響があるかもしれない論点です。“theJapanesecorporaterecruitmentmodel—wherebyacompanytakesalargeblocofentrantsonceayear—isinflexible.MrYasunagahasalreadyincreasedtoabout60ayearthenumberofpeopleithiresfromoutside.(日本企業の採用システムでは、年に1度の新卒採用が採用枠の大半を占めており、融通が効きにくい。(これに対する打ち手として、)安永社長はすでに中途採用の採用人数を年間およそ60名に増やしている)”このように、三井物産は中途入社(転職者)を積極的に迎え入れる方針に転換しつつあるようです。現在、新卒の採用人数は例年通りの水準をキープしているようですが、こうした中途採用方針を今後も続けていくようであれば、将来的には新卒採用や社内構造にも大きな影響が出るかもしれません(新卒採用の人数枠が小さくなる、中途入社組が上位ポストに就くことで新卒入社組の出世が遅くなる等)。なお、三井物産は今年8月に新卒の学生を対象に「合宿」形式の選考を開催したり、2年前には博士課程の学生に限定した採用活動をスタートしたりと、さまざまな切り口から採用活動を変革しています。参考：交渉役に役者12人三井物産が挑んだ新卒採用合宿とは(日本経済新聞)三井物産、博士課程採用スタート！採用担当者が求める「多様性」とは(withnews)(2)社内制度の変革：社内ベンチャー公募制度の導入2点めは、各社員に社内ベンチャーの起業を促す公募システムの導入です。“Theinnovationofwhichheismostproudisasupportsystemthatencouragesstafftocreatebusinessstart-upswithinthecompany.Twentyproposalshavebeenreceivedinthefirstyear.(社内改革として安永社長が最も誇っているのは、社員に対して社内スタートアップ起業を促す支援制度を導入したことである。(この実績として)初年度には20件の提案が受理された)”この制度は2017年4月にアナウンスされたもので、入社7年目以上の社員を対象に起業アイデアを募集し、社内選考を通過した案件については起案者本人と三井物産が出資するかたちで社内ベンチャー企業を設立するというものです。三井物産が最大3億円を出資するものの、発案者にはあくまで当事者として経営の舵取りを行ってもらうため、発案者本人にも数百万円程度の出資を義務付けています。参考：三井物産、社員本人出資の社内ベンチャー新制度導入(日本経済新聞)また、安永社長自身が“Itencouragesouryoungguysto...runthebusinessthemselves,utilisingMitsui’sbusinessplatformforlegal,accounting,taxationandevenmarketing.(この制度は、弊社の若手社員が自分の手でビジネスを経営するよう促すものです。彼らは、法務や会計、税制、そしてマーケティングにおいてさえも、三井物産のビジネス・プラットフォームを活用することができます)”と述べているように、資金調達のみならず三井物産のノウハウやビジネス環境までもが社内スタートアップに提供されるようです。個人での資金負担が必要になる(ストック・オプションを保持できるという意味ではメリットでもあります)とはいえ、三井物産に籍を置いたまま、それも三井物産から資金やノウハウの支援を受けながらスタートアップを起業できる、極めて魅力的な制度であると言えるでしょう。なお、導入初年度にあたる今年は全20件のアイデアが集まっているようです。今後、同制度からどんな社内ベンチャーが生まれるかにも注目したいところです。参考：最後に本記事では、英FT誌に掲載された安永社長のインタビューから①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却三井物産が誇る“DNA-rooted”entrepreneurialismによって非資源領域にも積極的に投資を行い、新規ビジネスを創造すること②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」中途採用の強化にみられる採用改革、社内ベンチャー公募制度の導入など、社内制度の刷新によってイノベーションの障壁となりうる社内文化を改革すること以上2つのポイントを抜粋し、三井物産が見据える「改革」についてご紹介しました。総合商社は学生から最も人気のある業界の一つですが、入社後のビジョンを明確にイメージできている学生は決して多くないように感じます。本記事で取り上げた三井物産の例のように、各社がこれからどのような方針にもとづいて事業を展開していこうと考えているのか、きちんと理解しておくべきでしょう。参考：総合商社の業界研究photobyThoroughlyReviewed 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「やりたいことがない」学生は、とりあえずブランド企業に入社すべき 「やりたいことがない」学生は、とりあえずブランド企業に入社すべき ※本記事は2018年3月に公開された記事になります早いもので、2019卒の就職活動解禁から1ヶ月が経とうとしています。皆さん、就職活動の進捗状況はいかがでしょうか。「説明会やOB・OG訪問をうまくスケジューリングし、効率的に就職活動を進められている。もうすぐ総合コンサル1社から内定が出そうなので、これを滑り止めとして抑えつつ、これから日系大手の選考に備えていく！！」といった方もいれば、「とりあえず説明会に行ってはいるが、内容はあまり頭に入ってこない」「ESが書き終わらない、というか、そもそも何を書けばいいか分からない」「毎日スーツを着て都内を回ることに少し疲れてきた」「数十社にプレエントリーしたものの、正直、どこがいいのか自分でも分からない」など、漠然とした悩みが頭にこびりつき、毎朝どこか悶々としたままでスーツに袖を通している方も多いのではないかと思います。本記事では「とりあえず就活はしているけど、〈やりたいこと〉なんて見つからない」という学生のみなさんに向けて、将来を考えるためのヒントを提示したいと思います。本記事の構成「やりたいこと」なんて、思いつかなくて当然「やりたいこと」がないなら、将来に可能性を残そう将来に可能性を残すなら、新卒はブランド企業を選ぶべきファーストキャリア検証：①コンサル・PEファーストキャリア検証：②ベンチャー役員最後に：将来の自分に可能性を残しておきたいなら、とりあえずブランド企業を選んでおくのも1つの戦略「やりたいこと」なんて、思いつかなくて当然まず最初に、「やりたいことがない」と悩む学生のみなさん、「やりたいこと」なんて思いつかなくて当然です。もちろん、「私は途上国のインフラ開発に人生を捧げる！」とか「俺はFinTechの領域で革新的なビジネスをつくる！」とか、すでに自分のキャリアプランや成し遂げたいことが明確に決まっているのなら、それはそれで素晴らしいことです。しかし、就職活動の時点で「俺はコレで生きていく！」と胸を張って言えるような学生は、きっとそう多くはありません。日本の大学生の大半は、サークルや部活動など、将来の仕事には直接的な関係のない活動にもっぱら精を出してきたはずで、自分のキャリアについて真剣に考え出すのは早くても大学2〜3年のころでしょう（それが良いか悪いかは別にして）。「これからどんな仕事で生きていくか」という重要な意思決定について、就職活動のわずか数ヶ月のあいだに自信をもって答えを出すなど、普通の学生にはとんでもなく難しいことであるはずです。少なくとも新卒就活の時点では、「やりたいこと」なんて崇高なもの、なければないでまったく構わないと思います。（もちろん、企業の選考で問われる以上は、表面的にでもロジックを組み立てて答えなければなりませんが・・・。）「やりたいこと」がないなら、将来に可能性を残そうでは、「やりたいこと」がない人は、どうすればいいのか。もちろん絶対的な正解などありませんが、ここで提示したい答えは、【いつか〈やりたいこと〉ができたとき、外部の制約を受けずに〈やりたいこと〉に向かえるよう、将来に可能性を大きく残しておくこと】です。より具体的にいえば、将来的な転職・キャリアチェンジのときに、なるべく多くの選択肢を確保できるようなファーストキャリアを選択することです。この記事をお読みいただいている大半の方々にとって、すでにプロのアイススケート選手になる道は閉ざされてしまっていると思います。みなさんが平昌五輪での羽生選手の活躍を見て「私もアイススケーターになりたい！」と強く思ったとしても、残念ながら、今からその夢を実現するのは不可能でしょう。将来、あなたが「学生のときは思ってもみなかったが、私はどうしてもコレがしたい」と思い至ったとき、「時すでに遅し」はあまりに悲しいことです。そういう事態を回避するために今できることの1つが、将来的な転職の選択肢をなるべく多く残しておくことだと思います。将来に可能性を残すなら、新卒はブランド企業を選ぶべきそして、将来の選択肢をなるべく多く確保しておくことを考えたとき、有効な選択肢の1つが【とりあえず、新卒ではブランドのある企業に入社しておくこと】です。将来、みなさんが何かを思い立って転職活動に挑もうとしたとき、かならずチェックされるのが「それまでの職歴」です。このとき、一般的に新卒就活でも人気の高い、いわゆる「ブランド企業」「一流企業」でキャリアを積んできたという事実は、あなたの転職の可否にプラスに作用することが多いと考えられます。その理由には、「一流企業であれば、一人ひとりの人材の質も一定以上を満たしているだろう」という期待値計算的な高評価が挙げられるでしょう。このことは、「とりあえず東京大学に入学しておけば、卒業後の進路を選ぶとき、学歴差別によって選択肢が狭められることはなくなる」ということと似た構造になっていると思います。ファーストキャリア検証：①コンサル・PEここから先は、unistyleが作成したキャリアデータベースをもとに、本記事の主旨、つまり【新卒ではブランドのある大企業に入社しておくほうが、将来の転職の可能性が幅広く担保される】ということを検証してみましょう。unistyleが作成したキャリアデータから、彼らのうちどの程度が新卒でブランド企業・大企業に入社しているかを調査し、上記の仮説を検証します。「ブランド企業」をどう定義するかは難しいところですが、ここでは「リーディングマーク2018年卒・超上位大学生就職企業人気ランキング」の上位100社にランクインしている企業に、①コンサル・金融・IT業界に属する外資系企業②メガバンク統合前の都市銀行③中央省庁や監査法人、法律事務所これら3つの企業群を合わせたものを「ブランド企業」と定義し、データをまとめていきます。転職データのリサーチunistyleでは、■PE（プライベートエクイティ）ファンド■戦略系コンサルティングファーム■VC（ベンチャーキャピタル）■優良ベンチャー企業*以上の4つの集団に対象を限定し、これに該当する1,332名のエリートキャリアを独自に調査し、データベースを作成しています。*各ベンチャー企業のなかでも役員クラスのポジションのみ対象、起業したケースも含む。また、株式未上場の場合、直近5年以内に1億円以上の資金調達を行っていることが選定条件。なお、全ての情報は有価証券報告書ないし企業HPから収集したものです。戦略コンサル・PEの現職メンバーのファーストキャリアトップクラスのエリートが集う業界として知られる、戦略コンサルとPE（プライベートエクイティ）ファンドの両業界において、在職者のファーストキャリア（新卒入社した企業）は以下のようになっています。*バブル崩壊以前に存在した、旧・都市銀行。日本興業銀行（現・みずほFG）、日本長期信用銀行（現・新生銀行）、三和銀行（現・三菱東京UFJ銀行）とも、当時はエリートキャリアの代名詞として語られ、総合商社やコンサルティングファームを上回る就職人気を誇った。全体の83.3%が、今回定義した「ブランド企業」の出身者となりました。その内訳を見てみると、マッキンゼー・アンド・カンパニー（14名）、三菱商事、ゴールドマン・サックス証券（各13名）を筆頭に、新卒就活でもトップクラスの人気をほこる企業の出身者が圧倒的に多いことが分かります。また、今回の定義づけでは「非対象企業」の出身者となっている33名も、東京電力や帝人など、日本を代表する大企業の出身者がその多くを占めていました。戦略コンサルとPEファンドの両業界では、イメージしていた通り、新卒で「ブランド企業」に入社したのちに転職したビジネスパーソンが大半を占めているようです。▼戦略コンサル・PEファンドへの転職については、こちらの記事で詳しく取り上げています。■■▼また、銀行員の転職事情については、こちらの記事で解説しています。■ファーストキャリア検証：②ベンチャー役員では、ベンチャー企業で役員ポストに就いている層ではどうでしょうか。先ほどの戦略コンサル・PEファンドよりは低い割合であるものの、ベンチャーの役員クラスにおいても「ブランド企業」出身者比率が65.0%を占めていました。リクルートが最多で34名、次いでアクセンチュアが31名のベンチャー役員を輩出しています。「非対象企業」の出身としてカテゴライズした方々も、サイバーエージェントやDeNA、楽天などのIT系メガベンチャーの出身者が多く、ベンチャー企業の役員クラスでも「ファーストキャリアで有名企業に入社したあと、ベンチャー企業へと転身する」というアプローチをとったビジネスパーソンが多いと言えそうです。▼ベンチャーへの転職については、こちらの記事で詳しく取り上げています。■■以上、転職データを用いた2つの検証結果（①コンサル・PE、②ベンチャー役員）からも、【新卒ではブランドのある大企業に入社しておくほうが、将来の転職の可能性が幅広く担保される】という仮説が説得力をもつことになりそうです。最後に：将来の自分に可能性を残しておきたいなら、とりあえずブランド企業を選んでおくのも1つの戦略本記事では、「やりたいことなんて見つからない系」就活生のみなさんに向けて、2つのメッセージをお伝えしました。すなわち、■いま〈やりたいこと〉がないのなら、いつか〈やりたいこと〉ができたときに制約を受けずに済むように、将来に可能性を大きく残しておくべき。■新卒ではいわゆる「ブランド企業」に入社するほうが、将来的に転職するときの選択肢を幅広く確保しておくことに繋がる。ということです。もしあなたが「やりたいことなんて見つからない系」就活生であるならば、無理に崇高なビジョンを掲げるよりは、今は「やりたいことなんてない」自分に正直でいるほうが幸福な就職活動になると思います。とはいえ、この手の議論に絶対的な正解などありえません。『』でお伝えした”鶏口牛後”の考え方のように、自分なりのモノサシに照らして検討していくべきです。▼良記事です。ぜひお読みください。■みなさんが納得のいく形で就職活動を終えられること、そして遠くない将来、みなさん自身の〈やりたいこと〉に出会えることをお祈りして、この記事の結びとします。 37,879 views
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