地方の学生はやっぱり不利!?大手企業内定の地方大学生が贈る後輩達へのアドバイス

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最終更新日:2024年01月29日

地方の学生はやっぱり不利!?大手企業内定の地方大学生が贈る後輩達へのアドバイス

こんにちは、プラントエンジニアリング業界内定のTと申します。本記事では、地方学生として就職活動で苦労した経験をもとに、地方学生の就職活動事情について紹介していきたいと思います。

企業管理シート

本選考とインターンの締め切り情報

地方学生について


地方大学の学生は東京に住む学生と比べて様々な面で不利だと言われることがありますが、具体的にはどのような点で不利になってしまうのでしょうか。またそれらをカバーするためにはどのような対策をとるべきなのでしょうか。以下で解説します。

就職活動は「情報戦」と言われています。納得した就職活動をするためには“情報”が何よりも不可欠です。しかし、多くの大手企業が本社を東京や大阪近郊に構えます。そのため、必然的に“情報”は都心に集中し、地方の学生にとっては物理的に情報を得ることが難しくなります。

地方学生といってもいくつか分類できると思うので、それぞれについて以下で書きます。(あくまでも私の中の勝手なイメージです。)

旧帝国大学やその付近の地方国立大学 

北海道大学、九州大学、東北大学などそして、そのそばにある九州工業大学、小樽商科大学などがこのグループに当てはまると思います。旧帝国大学はOB・OGとの繋がりが強く、企業から積極的にアプローチが来ます。簡単にリクルーターも付き、さらに説明会・面接など全ての交通費が支給されるなど手厚いフォローもあり、落ち着いて就職活動ができます。

この部類の学生の恩恵を受けるのが、その周辺の大学です。小樽商科大学などは北海道大学落ちが多かったりするため、企業の方も北海道大学の説明会に行った後に小樽商科大で再度説明会を行うという流れがあります。これにより、北海道大学の学生と同等の情報が手に入り就職活動でも有利に動けるという現状があります。

このグループの地方大学はおおよそ東京と変わらない大手企業への選考を受けるルートが確立しているので、普通に就活を行えば大丈夫です。

学歴 的に中堅大    

熊本大学、広島大学、金沢大学、国際教養大学などが当てはまると思います。学歴偏差値的には早慶より下、マーチよりは上、かつOBも大手企業に多数輩出しているという実績があり、こちらの大学も立地的には大変ですが、就職活動の情報は比較的集まりやすい傾向があると考えられます。

基本的にここの学生の方も地方大学ですが、優秀な学生が多いので就職活動も順調にできると思います。

このグループは立地だけが不利ということと、学歴が重要視され競争が激しいトップ企業(総合商社など)の就職活動では苦労するかと思います。

その他の大学(いわゆる駅弁大学)

秋田大学、群馬大学、山梨大学、高知大学、島根大学、長崎大学などいわゆるOBいない・説明会もあまりない・就職実績もない・都心から遠いという大学です。2chでよくいわれる地方駅弁大学です。入試の段階ではマーチより偏差値が高かったのに、就職活動ではボロ負けという現実があります。

これらの大学は就職活動支援も充実しておらず、大手企業に行く人も少なく、就職活動においては不利な状況に追い込まれます。かつ就職活動ではお金がかかり過ぎ、苦労も多く、過酷なグループになります。

なお、就職活動に不安があるという方には就職エージェントneoがおすすめです。

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地方学生への就職活動のススメ


上記で地方学生にも様々な種類があると書きました。ただ、基本的には都会の学生に比べて「情報が少ない」という点は共通しています。

そこで以下では、、地方学生と東京の学生で何が異なり、どうすべきかを私の実体験からお伝えできればと思います。

東京との情報格差:井の中の蛙になるな

東京には、企業の本社が多くあることから、地方に比べ企業説明会や就活生のためのイベントが頻繁に開催されています。その気になればOB・OG訪問ですぐに社会人に会うことも可能です。

また、東京で就職活動をしている学生であれば当たり前に知っているイベント情報でも、地方では知る人が少ないということもよくあります。

そこで注意してほしいのが「周囲の学生とうまく協力しつつ同調しないこと」「視点を東京の学生と同じ高さに持つこと」の2つです。地方の大学生は、東京の学生と比べ狭い世界で生きていて大手企業を知らずに周囲の中小企業に就職しようとする学生が多い傾向にあります。

文系学生であれば、その地域の地方銀行や新聞社、テレビ局、理系学生であればニッチな産業ではシェア1位のような企業や評判がいいという理由だけの会社という考えにいきついてしまいがちです。これでは視野が非常に狭いため、東京の学生が見ているトップ企業に入ることは難しいでしょう。

さらに地方学生が良い企業と思う上記の地銀の内定者の多くは、旧帝大早慶のUターン組が半分以上占めたりするという現状も待ち受けています。まずは現状を知るために都内の企業のインターン参加者と就職活動について話すことをお勧めします。

東京とのお金の格差:お金を惜しむな

これは非常に現実的な問題なのですが、地方学生の就職活動では「交通費・宿泊費・食費」など、一度東京・大阪へ出てくるだけでかなりの費用と時間がかかってしまいます。実際にマイナビが実施した就活費用の調査によると、関東の学生が7万円であるのに対し、地方の学生は15万ほどかかっていたそうです。ちなみに私は30万ほどかかりました。

しかし、上記でも述べたように情報量で圧倒的に東京と差がある地方だからこそ、「お金を惜しむな」とアドバイスしたいと思います。

正直、地方学生の就職活動で必要なのは都内の学生にも負けない就職活動に関する情報や機会だと思っています。それを得ることにより自らの思考や行動に変化が起きます。私もOB訪問のためだけに、夕方新幹線に乗って飲みに連れて行ってもらって、終電の新幹線で帰るということを何度もしました。

実際に働いている方と直接会って話すことで、文字や写真からは得られない情報を得ることができます。そのおかげで得たものも大きく、自分の納得のいく就職活動を行うことができました。

東京との時間の格差:時間を惜しむな

地方でインターンを行うことは珍しいかも知れません。しかし東京ではスタートアップから大手企業まで様々な企業がインターンを行っています。受け入れ制度や教育制度が整っていたり、中には給料が出るインターンもあったりします。

そのため東京の学生は将来を見据えて1・2年生の頃から長期インターンに積極的に参加している人が多くいます。その中でメンターやロールモデルとなる社会人を見つけ将来のなりたい像を明確にしている学生も少なくありません。これは何もしていない人と比べるととても大きな差になります。

最近では、WebやSNSを通じて、オンライン説明会や面談が開催されるなど、以前よりも地方学生が情報収集しやすい環境になっています。東京での就職活動をしようと思っている人は、早い段階から1Dayインターンシップやサマーインターンに参加してみてください。

満足いく就職活動を終えた先輩を頼りまくれ

当たり前ですが、地方大学の中でトップ企業に決まる学生の数は母数が少ないのは明らかです。だからこそ自分の大学や身の回りにいる優秀な先輩を見つけ、頼ってみてください。

私も今の大学で満足いく結果を残した先輩方にESの添削をお願いしたり、飲みにつれていってもらったりして、自らの就職活動に対する考えのレベルを上げるように努めていました。また、就職活動中は常に将来の悩みが生まれてきます。そういったときに良き相談相手としてその先輩方にはお世話になりました。少なくとも地方大学の学生でトップ企業に内定した学生は有名大学の学生との競争に勝つ実力の持ち主です。

そういった先輩の取り組み・思考は非常に良い勉強になりますので、周りにいれば恥ずかしがらず積極的にコミュニケーションをとってください。

おわりに


ここまで色々と書いてきましたが、これはあくまで私の体感であり私見です。

地方の学生にとって、東京での就活はどうしても不利な面があるのは事実です。上記にも書いたとおり、地方学生の皆様は圧倒的不利な立場にいることを頭に入れておいてください。

この記事を読んで皆さんの就職活動に生かしていただければ幸いです。一人でも地方学生が満足いく就職活動になることを祈っています。最後までご精読ありがとうございました。

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就職活動における「学歴」丨「スクリーニング基準」と「採用基準」 就職活動における「学歴」丨「スクリーニング基準」と「採用基準」 就活を進めていく上で、学歴に関する悩みはよく聞く話です。以前のunistyleコラム「「ベンチャーで学歴は関係ない」はホント?スタートアップ役員の学歴を調査!」では、国内の優良ベンチャー企業にて執行役員以上のポストにあるビジネスパーソン310名の学歴を調査し、ベンチャービジネスにおける学歴を探りました。今回は、戦略コンサルやファンドなどのエリート業界にも同様の調査を行い、業界ごとの学歴の傾向を比較し、その結果を踏まえ「学歴」との向き合い方を考察します。本記事のコンテンツ・エリート業界における学歴の実態・結局、就活生は「学歴」をどう考えるべきか・最後にエリート業界における学歴の実態まず、エリートキャリアの代表格として①PEファンド、②戦略コンサルの2業界をピックアップし、それぞれの業界で活躍するビジネスパーソンの出身大学を調査してみましょう。今回もunistyleが独自に調査した1,333名のエリート転職者データベースを用いて、PEファンド169名、戦略コンサル240名の学歴をまとめました。両業界ともトップは東京大学。とくに戦略コンサルにおいては2位・慶應義塾大学の2倍近い78名を輩出しており、実に業界全体のおよそ1/3を占めています。それに続くのは慶應義塾大学、京都大学、早稲田大学。とくに慶應義塾大学は早稲田大学の約2〜3倍の人数を輩出しており、ここでもその実業界での強さが顕著に現れています。また、ひと学年の学生数がそれぞれ1,000人前後しかおらず、卒業生の絶対数が少ない一橋大学、東京工業大学の出身者が相当数在籍していることも注目すべきポイントでしょう。一方、MARCHは5つの大学を合算してPEファンドに2名、戦略コンサルに5名となっており、上位大学と比較するとかなり小さい数値になっています。PEファンド、戦略コンサルともに、前回記事のスタートアップ・ベンチャー役員の調査結果とほぼ同じ構造、あるいはより極端に高学歴な集団であるといえるでしょう。結局のところ、【いわゆるビジネスエリートは、高学歴が大半を占める】はひとつの真実であるようです。結局、就活生は「学歴」をどう考えるべきかでは、就職活動において私たちは自分の「学歴」とどう向き合うべきでしょうか。「〇〇大学からでも総合商社に入れるのか」のような不安をどうコントロールすべきでしょうか。その答えは、以前からunistyleで紹介している通り、【「スクリーニング基準」と「採用基準」を分けて考える】というポイントに集約されます。伊賀泰代さん(元マッキンゼー採用担当)が著書『採用基準』で述べられているように、皆さんが企業の選考を突破するにあたってクリアすべき基準は2つあります。すなわち、「スクリーニング基準」と「採用基準」です。①「スクリーニング基準」殺到した大量の応募者を、個別に選考できる人数まで絞り込むための基準です。これは「選び取るため」ではなく「絞り込むため」の基準であり、システム上で処理できるような絶対的なフィルタリングのことを指します。このスクリーニング基準の代表格が「学歴」です。入試偏差値などを用いることで明確に序列化できるため、たとえばES選考の段階で「MARCH以上」のような具体的なラインを設定することで、このスクリーニング基準(学歴基準)に満たない応募者を切り捨てる(=個別に選考できる人数だけに絞り込む)ことができます。就職活動において、このスクリーニング基準に関して時間を費やす必要はありません。なぜなら、学生は自分の学歴をコントロールすることはできないからです。もし自分の学歴が企業の学歴水準を満たしていなかったとしても、それは今さら動かすことのできない普遍的な事実であり、何らかの手を講じることによって解決できるものではありません。自分にとってuncontrollableなことに時間を費やすのは、決して合理的とは言えないはずです。したがって、学歴基準を満たさなかった場合、就活生にできるのは「自分が学歴基準を満たす企業の選考を受ける」ことだけになります。(テストセンターやWebテストも「スクリーニング基準」のひとつですが、これらは言うまでもなく結果をコントロールすることができるので、早いうちから必要な対策を済ませておきましょう。)参考:「スクリーニング基準」と「採用基準」の違い参考:企業が学歴差別をする理由②「採用基準」ES通過したあと(=スクリーニング基準をクリアしたあと)、就活生はつぎに「採用基準」のフルイにかけられることになります。「採用基準」は各企業によってそれぞれ個別に設定される基準であり、要するに「自社の企業活動に貢献できそうか」という観点から各学生を見極めるための基準です。各企業は「(スクリーニング基準をクリアした学生のうち)自社が採用すべき学生は誰か」を総合的に判断しなければならないため、結果的に「採用基準」はスクリーニング基準よりも相対的・抽象的で複雑な基準になります。そして、就職活動において学生が時間を費やすべきなのは、こちらの「採用基準」をクリアするための活動です。たびたびunistyleでお伝えしているように、採用基準をクリアするためには①各企業の求める人材(=採用基準)を把握する②自分がその人物像に重なることを証明する③面接官に対して、上記の内容を的確に伝えることが必要になります(こうした取り組みを怠ったがゆえに「採用基準」を満たせないとき、一流大学の学生が内定を獲得できないケースが生じます)。したがって、面接やGDで落ちてしまった場合(=スクリーニング基準は満たしたが、採用基準を満たせなかった場合)は、・採用基準が自分にマッチする企業を探し、エントリーする・志望動機や自己PRの内容、伝え方をブラッシュアップするなどの打ち手を講じることで、就活生は現状の打開を図ることができます。この点はスクリーニング基準とは異なり、それゆえ就活生は「採用基準」をクリアするための活動にこそ時間を費やすべきであると言えます。参考:慶應生でも上場企業に入社できるのは半分もいないという事実最後に本記事のメッセージは至ってシンプルです。すなわち、“「スクリーニング基準」と「採用基準」の違いを意識して就活を進めるべきだ”ということです。本記事の前半のリサーチでは、ファンドや戦略コンサルなどのエリート業界が高学歴ばかりで占められていることを確認できました。しかし、その理由について「高学歴人材はビジネスでも優秀だから」とだけ結論付けるのではなく、「そうした業界のスクリーニング基準が高いから(=そもそも高学歴でないと選考の土俵に立てないから)」という側面も把握しておくべきでしょう。ひとたびスクリーニング基準を満たしたなら、あとは実力勝負。学歴や資格についてあれこれ憂慮するよりも、採用基準を満たすための取り組みに注力しましょう。【unistyle転職シリーズ】・「転職」で総合商社を比較する・外資系戦略コンサルの「転職」を斬る!・「ベンチャーで学歴は関係ない」はホント?PhotobyQuasic 23,128 views
文系大学院は就活に不利なのか?|文系大学院進学と就職活動 文系大学院は就活に不利なのか?|文系大学院進学と就職活動 大学を卒業したら働かなくてはいけない…でもできるだけ長く学生生活を謳歌していたい…そんな思いから出てくる選択肢が大学院への進学かと思われます。多くの理系の学生が大学院に進学している反面、文系学生の大学院進学は比較的珍しいです。進学しない理由として「学費が高い」「これ以上勉強したくない」「早く社会に出たい」など色々あるでしょう。そんな数ある理由の中でも特に「文系大学院だと就職活動で不利になる」という噂が理由の大半を占めているように感じられます。本記事では、「文系大学院進学が就職活動にマイナスの影響を与えるのか」その妥当性について考察を深めていきます。学業よりも進路が不安な文系大学院生先ほども述べましたが、理系の大学院進学と比較すると文系の大学院進学の比率はとても低いことが見受けられます。【文系大学院進学率(H28年度版)】▶︎社会科学(2.5%)▶︎人文学(4.7%)▶︎保険(5.1%)▶︎教育(6.0%)▶︎理学(41.8%)引用:文部科学省大学院の現状を示す基本的なデータ理学系統が約40%大学院に進学している傍、文系大学院は平均して約5%しか進学していないことになります。大学院への進学理由としての最多理由が”専門知識を身につけたかった(68.6%)”です。”就職先がなかったから”と回答をしていたのは全体の5.8%でした。概ね専門性を身につけるという本来の大学院進学の目的に沿って進学している割合が非常に高い印象です。参考:進学の動機や就職活動に見る大学院生活における文理の差学業よりも進路の不安大学院に進学すると、より専門性が高い授業が増えるため、勉学における難易度が高くなります。そのため、学業への不安が一番の懸念材料になるかと思いきや、全国大学生協の調査によると面白い結果が得られます。【大学院生の悩み不安に思うこと】①将来の進路(53.7%)②研究活動(42.4%)③生活費や学費などお金に関すること(40.9%)・・・・・・⑥授業(20.5%)参考:進学の動機や就職活動に見る大学院生活における文理の差研究活動や授業よりも自身の進路に対する不安の方が強く現れています。大学院に進学することで就職活動にメリットがあるならば、これほど進路に対して不安を抱くことはないでしょう。大学院に進学することで就職活動にプラスに働くどころか、何かマイナスの影響を与えるものがあるのでしょうか?大学院進学におけるデメリット文系大学院に進学することで、就活に対しどのようなデメリットが考えられるのでしょうか。社員は企業で育てる日本の風土日本ではほとんど全ての企業が新卒一括採用を行っています。一括して採用することによって、翌年の4月の入社式後、まとめて新人研修を始めることができます。米国など欧米ではポジションごとの採用を行っており、1年中採用活動を行っているため日本とは対照的です(マネージャーのポジション経験3年・MBA取得必須・英会話ネイティブレベル…などの謳い文句はTOEICの問題でもよく見かけます)。日本にある多くの企業は「ポテンシャル採用」を重要視しており、「今何ができるか」よりも「今後企業で働く中で企業にどのような利益を生み出してくれるのかというポテンシャル」を重視しています。そのため、学部を卒業してから修士号を取得するまでの2年間は企業にとっては貴重な社員育成期間に当たります。終身雇用や年功序列を導入している企業からすれば、入社する年齢は異なっても退社する年齢は同じなので、年齢が若ければ若い方が、より多く企業に利益を生み出してくれます。つまり、社員には1年でも長く働いてもらいたいわけです。そのため、院卒よりも若い学部卒の方が魅力的な人材になり得るのも頷けます。文系の専攻は企業で発揮しにくいとうイメージ一般的に理系院卒が研究者やエンジニアとして企業で即戦力になりやすい一方、文系院卒の専攻は企業の採用ニーズにマッチしづらい印象です。確かに、文系学部卒で社会人の先輩からは「大学で習ったことは会社ではあまり使わない」とよく聞くと思います。内容によりけりだと思いますが、その(会社では使わない?)学問を更に狭く専門的に学ぶ大学院の意義は企業にとっては薄いのかもしれません。一昔前に国立大学の文系学部廃止が話題に上がりましたが、確かに即戦力という面から見た場合、特定の文系院卒は忌避されてしまう可能性もあるかもしれません。大学院進学におけるメリットもちろん文系の人が大学院に進学したからといって、デメリットだけではありません。より専門的に学ぶからこそのメリットもあります。論理的思考能力とプレゼン能力論文を執筆した経験がある方は、論文を執筆するその過程で「論理的思考能力」が強く求められることを感じたのではないでしょうか。「その研究に妥当性はあるのか」「ただのファクトファインディングで終わってないか」「数値に因果関係があるのか」たくさんの事柄を考慮した上で研究を進めていきます。加えて、自分の研究内容を理解してもらうためのプレゼン能力も必要となります。高度で抽象的な内容を相手に理解してもらうためにどのように伝えるのか、そのノウハウを学部生よりも持っていることでしょう。「論理的思考能力」や「プレゼン能力」は基本的にどの会社でも求められる能力です。これらの能力の鱗片は何もGDや面接だけでなく、ESなどでも表現することができるかと思われます。目的意識・ビジョンが明確大学にもよりますが、大学院に進学するためには「研究計画書」を提出しなければなりません。2年間で何をどのようなプランで学ぶつもりなのか、限られた時間で成果を出すためのプランニングの能力が鍛えられます。社会人になったらより、PDCAサイクルをこなせる事が重視されます。社会に出る前にそういったプランニング能力を鍛えることで企業側にアピールすることもできます。つまり、学部卒よりも自身のキャリアについてゆっくり考える時間ができるのも魅力の一つではないでしょうか。国家公務員を目指す場合は、倍率も低く狙い目筆者の友人に、国家公務員(総合職)に受かったが官庁訪問で失敗したため、大学院に進学して受け直すという人がいます。他にも、公務員試験受験のために大学院に進む人が一定数いるようにも思われます。国家公務員試験(総合職)は試験区分として大卒枠と大学院卒の大きな2つの枠組みが存在します。【国家公務員試験(総合職)の受験倍率(H29年度)】▶行政区分(院卒):2.31▶人間科学(院卒):2.76▶政治・国際(大卒):17.77▶法律(大卒):17.02▶経済(大卒):7.81▶人間科学(大卒):9.21参考:【国家総合職の倍率】本気でまとめてみた!試験倍率と官庁訪問の倍率について徹底解説!キャリア組だけに注目すれば大学院区分は倍率も低く狙い目ということになるでしょう。特に経済研究課程に進学する場合、専攻に近い問題を扱うことになるのでより有利に働くことでしょう。しかし注意しなければならないのは、試験をパスしたからといって必ず省庁に入省できるわけではなく、その後の官庁訪問を突破しなければなりません。参考:民間就活と公務員試験併願に向けた戦略とコツ:安定志向の自分が国家総合職(旧:国家Ⅰ種)ではなく民間就職に舵を切った理由自らの専門性を活かせる業界への就職が強い文系大学院に進学するにあたり、就職活動の観点からメリット・デメリットは以下の様にまとめられます。【文系大学院に進学するメリット・デメリット】<メリット>・論理的思考力・プレゼン能力の向上・将来のキャリアがより明確になる・公務員受験者にとっては、チャンスがある<デメリット>・企業は早く社員を育成したいため、年齢が不利になる場合がある・大学の専攻と企業の採用ニーズがマッチしない可能性があるメリット・デメリットを踏まえた上で、実際に文系大学院出身の過去の就職先をみてみましょう。大学院だからこその就職先高い専門性を身に着けた大学院生だからこそ活躍できる場があります。コンサルティング業界ではMBAホルダーは重宝されますし、メーカーなどの専門性が求められる業界でもその力は活きてくると思います。実際に文系大学院生がどこに就職しているかについて興味深いデータがありましたので、一部抜粋で提示します。【文系大学院生の就職先】●人文科学(Top3)①教育・学習支援②医療・福祉③公務●社会科学(Top3)①学術研究・専門・技術サービス業②製造業③公務参考:アカリクWebデータから見る大学院生の就職先先ほど述べたように、公務員試験受験の為に進学する人が一定数いる為か、公務が人文科学・社会科学共に3位にランクインしていました。やはり、教育学部など専門領域に近い人文科学系統は教育や学習支援などに多く就職し、経済学やマーケティングなどの学問を専攻する社会科学系統は製造業や技術サービス職につくことが多いようです。これらのデータを読む上で間違えてはいけないのは、社会科学系を専攻したから教育系への就職ができないわけではないということです。あくまでも、Top3を並べているだけなので、様々な業界や職種で働いている人ももちろんいます。先ほど文系大学院生の専門性は企業の採用ニーズとマッチしづらい為に忌避される傾向があると記述しましたが、数値から改めて顧みると、自身の専門に近い業界に多く就職しており、”自らの専門性を活かせる業界への就職は大学院生は強い”と考えることもできると思われます。何のための大学院進学なのか大学院はモラトリアムではない!「就職活動をしたくないから」「社会にまだ出たくないから」といったネガティブな理由で大学院に進学するのは御法度でしょう。デメリットの部分でも挙げましたが、採用側は院卒者への期待値が高くなります。明確な目標を持たずにただモラトリアムの延長として大学院に進学し、就職活動をした場合は、その2年間を企業から評価されずに苦戦するでしょう。いわゆる”逃げ”の大学院進学なのであれば、一旦考え直すべきだと思われます。反対に、自分のやりたいことが明確であり、その過程として大学院が必要であるのならば躊躇わずに進学するべきだと考えます。企業に入ってから学ぶこともできる高校→大学の流れが強いためか、一度社会に出たら再び大学(あるいは大学院)に進学することはできないと思っている人が一定数いると思います。実はそんなことはありません。社会人大学院と呼ばれるMBA(経営学修士)を取るための学校は国内だけでも多数あることに加え、夜間学校や休日開校など、社会人に配慮した大学院も存在します。他にも、企業に入ってから社内留学制度として海外の大学院でMBAを取得させるケースもあるようです。例えばコンサルティング業界の最高峰のマッキンゼー・アンド・カンパニーでは、本人のキャリアパスでMBAが必要であるのならば、全員が留学することが可能であると明言しています。参考:Mckinsey&Company採用情報また、楽天の創業者として有名な三木谷社長も一橋大学を卒業後、銀行で働いた後にハーバードビジネススクールでMBAを取得しています。なので、大学院進学を考えているのであれば、「今すぐ大学院に進学する」「社会で働いてから勉強する」「会社に在籍しながら勉強する」の3つの選択肢があることを念頭に置きながら考えるといいと思います。参考:WhatisanMBA?ーMBA留学でキャリアを磨こうー最後にいかがだったでしょうか。日本での文系大学院進学の割合は低く、その理由のひとつとして「就職活動で不利になってしまうのでは」が考えられました。時間をかけて専門性の高い勉強をしている分、採用ハードルも高くなります。しかし、大学院での勉強を通して得た高い専門性を必要としている企業や業界は必ずあります。つまり、大学院に進学した2年間の使い方によって、就職活動では有利にも不利にもなります。モラトリアムを求めて大学院進学することはオススメできませんが、自身のキャリアパスの中に大学院が必要であるならば就職について躊躇わず進学することをオススメします。参考:自己PR・学生時代頑張ったこと例文9選!ゼミ・資格等学業編 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ファーストキャリアで人生は決まらない〜納得のいく就職活動を行うために〜 ファーストキャリアで人生は決まらない〜納得のいく就職活動を行うために〜 100人が100人希望する会社に入れないことは分かっている。仮に70人が希望する会社に入れるとすると、自分は希望する会社に入れない残りの30人かもしれない…。就職活動に力を入れていけばいくほど、「もし希望する会社に入れなかったらどうしよう」と時には不安に煽られることもあるかと思います。全員が、入りたい企業に入れないことは就活を始めた頃は分かっていたけれど…就活にのめり込むほど認識が変化し、入れないのは自分ではないかと不安に煽られる…本記事では、最初の勤め先が絶対ではないことを認識していただき、改めて自身のファーストキャリアについて考えるきっかけにしていただきたいと思います。【本記事の構成】▶︎就職活動における勝ち組とは?▶︎10年後企業がどうなっているかは分からない▶︎転職率は9.9%。第二新卒って知ってますか?▶︎納得のいく就職活動を行うために▶︎まとめ就職における勝ち組とは?まず始めに、就職活動における”勝ち組”とはどのようなものでしょうか。外資系コンサルや総合商社のようないわゆる入社が困難だと考えられる企業から内定をもらうことでしょうか。スポーツや勉強と同じで、就職活動でも”勝ち”を目指したいものです。大学受験は偏差値で選ぶ一般入試で大学進学をした多くの方が”偏差値”を基準に大学を選んだのではないでしょうか。もちろんある特定の教授がいるから、このスポーツが強いからなどの理由で選んだ方も中にはいるかと思います。複数校から合格をもらった場合、一般的には偏差値の高い大学への進学を選択するでしょう。Q:どちらに進学しますか?A大学法学部(偏差値70)B大学経済学部(偏差値60)おおよその学生がA大学を進学先として選択すると思われます。しかし、経済を強く勉強したく、A大学を蹴ってB大学に進学する人の割合は少数でしょう。就職にも偏差値はあるけど…大学受験の偏差値は身近な存在である一方、就職活動にも”偏差値”なるものが存在します。では同様にどちらの企業を選択しますか?▶︎日産自動車(就職偏差値:62)▶︎NTTデータ(就職偏差値:59)参考:2019卒用文系就職偏差値ランキングこれは意見が割れると思います。メーカーで働くことに強く惹かれており、中でも日産自動車で働くことを希望する人は日産自動車を選択するでしょう。一方、IT業界に強く惹かれており、将来はSIerとして活躍したい人であればNTTデータを選択するのではないでしょうか。では、上記2社どちらを選ぶのが”勝ち組”なのでしょうか。大学受験同様、偏差値だけで測るのならば日産が勝ち組となるでしょう。しかし、大学受験と異なり”偏差値が高い=勝ち組”の構図は就職活動では通用がしません。いくら入る事が難しい企業で、誰からも賞賛される企業に入社しようとそれが自分のやりたい事とマッチしていなければ本当の意味での”勝ち”は得られないでしょう。話が若干逸れてしまいましたが、企業に甲乙がつける事が難しいことを踏まえると、”希望する会社に入れなかった=負け組”と単純に考えることは決してできないように思われます。参考:キャリアにおける「鶏口牛後」〜あえて難易度が低い企業を選ぶという選択〜10年後企業がどうなっているかは分からないこれは合同企業説明会やインターンシップなどで一度は聞いた事があるのではないでしょうか。今後50年、私たちが働いていく中で今ある企業が”生き残っている確率”を測ることは不可能です。たとえ、今有名企業であっても東芝の例のように窮地に立つことも想像に難くはありません。就職希望企業ランキング1位:日本航空(JAL)2位:伊藤忠商事3位:全日本空輸(ANA)4位:三菱UFJ銀行5位:トヨタ自動車引用:【就職希望企業ランキング】2019年卒の就活生が選ぶ人気企業とは?上の表から面白い結果が読み取れます。こちらは19卒の就職希望企業ランキングとなっています。JAL・ANAの両航空会社の合説でのあまりの人の多さに筆者も驚いてしまいました。この上位5社のどれかに入社した際には羨望の眼差しを浴びることになるでしょう。JALの経営破綻・銀行の破綻・カーシェアの脅威一方で、これらの企業に入ったからといって一生安泰な生活が送れる訳ではないとも想像できます。人気1位を獲得しているJALは2010年と比較的最近に経営破綻を経験しています。経営破綻の際には1500人にも及ぶ人員整理を実施しており(パイロット・CA含む)、JALを希望して入社したもののこのような結果になるとは当時の内定者は想像していなかったと思われます。他にも銀行業界の縮小も耳にしたこともあるのではないでしょうか。理由は様々述べられており本稿では詳しく説明をしませんが、ハーバードビジネスレビューによると、今後10年以内にイノベーションを起こせない銀行の92%が潰れるとされているそうです。メガバンクに務めたからといって100%安泰ではないことがわかります。同様に世界のトヨタもカーシェアなどのサービスの登場により、従来の車の製造・販売企業からサービス事業への転換を進めおり、従来の様相を変えつつあります。参考:銀行が将来なくなる?金融業界の今後の動向や将来性とこれからの課題自分が希望する企業が未来永劫繁栄しているという保証はないため、長い目で見た所、自分が一番に希望した企業よりも実際に働いている企業の方が良かったということも十分ありえるのです。転職率は9.9%。第二新卒って聞いた事がありますか?それでも強く入りたい企業に入れなかった場合のショックは大きいかと思います。「自分の希望とは違う企業で一生働くのか…」という不安が一種の原因となっており、このような気持ちになるのではないでしょうか。転職は今やアタリマエ私の属する慶應義塾大学の入学式ではいろいろな様相の新入生を見る事ができます。希望する慶應に合格し、これからの学生生活への期待で満ち溢れている笑顔の学生・「なんで私が慶應に?」と言わんばかりの暗い表情で自分が通う予定であった遠く駒場の地を眺めているかのような学生・高校に通うのと同じテンションではしゃいでいる内部生で構成されています。大方入社式もこのような様相を呈しているのではないでしょうか。大学と企業とで比較した際に大きく異なるのは転職(転校?)率ではないでしょうか。先ほどの例の続きになりますが、遠く駒場の地を目指していた学生も半年ほど経つと現状が気に入ってしまい、それまでの暗い表情が一変、楽しそうに学生生活を送っています。中には再受験のために勉強している学生もいましたが非常に少数でした。一方企業の1年の転職率は9.9%(10人に1人)と高い数値を示しています。加えて生涯の転職率は28.8%(1回)・19.1%(2回)とこちらも同様に高い結果を示しています。参考:"最初の勤め先"なんかで人生は決まらない・「就活」に失敗しても心配はない転職率ってどれくらい?転職者の割合。仮に希望する企業に入れなかったとしても転職率を見る限りチャンスは何度でもあるように思います。”第二新卒”と呼ばれるように企業は経験豊かな人材を中途採用として重視するようになってきています。最初の企業で経験を積み、それでもまだ志望する企業が変わらないのであれば再度挑戦するチャンスは十分あるのです。納得のいく就職活動を行うために最初の勤め先がそこまで重要ではないと言われても、本音は建前は違います。建前として”最初の勤め先≠絶対”だと分かっていたとしても本音は希望する企業に入りたいものです。勘違いしてはいけないのが、ファーストキャリアが絶対ではないからといって、中途半端に就職活動をしても大丈夫という訳ではないということです。30/100は失敗なんかではない冒頭の例で100人新卒がいたところ、70人は希望する企業に30人は第一志望ではない企業に務めることになると仮定しました。就職活動を行うのは自分の希望する企業・業界に進みたいからであり、上記の70人になるために行なっています。もちろん一生懸命やったが、30/100になる可能性もありえます。しかし、大切なのは30/100が決して失敗ではないということです。もちろん希望する企業に入社することに越したことはありません。一方で先ほど記載した”将来その企業が残っている確率”・”高い転職率”を考慮していればそれほど悲観的になる必要もないのではないかと思われます。むしろ、想像していなかった発見や貴重な経験を積むことができる可能性もあります。日本の低い転職率先ほど、日本の転職率は9.9%と高い数値であるとしましたが、それは過去の日本のデータと比較した結果であり、世界的に見ると低い数値です。得に新卒一括採用・終身雇用の制度がないアメリカでは生涯転職平均数が12回と言われています(長く企業に務めることは適応性が低いとして忌避される傾向があるようです)。日本では今でも”転職”に対するマイナスイメージが残っているようにも思われます。一方で、”働き方改革”の一貫で、終身雇用の撤廃や中途採用の増加などより米国に似せたフレキシブルな変化を遂げ始めているともいえます。そのため、将来的には長く一つの企業に務めることは珍しいなんて変化も起こるかもしれません。ファーストキャリアは人生を100%決めないファーストキャリアが大事であるという事実は、なんと言われようと変わりません。例えば、社会に出た際の”価値観”・”考え方”は最初の企業の影響を大きく受けることになります。一方で、裏を返せばファーストキャリアの重要性はその程度であり、人生を100%決める要因にはなりえないのではないでしょうか。誰もが希望する企業に入れないことを念頭に置きながら、”やるだけやったんだからこの企業に行くことに納得できる”と強く言い切れるように就職活動に真摯に取り組むことが大切ではないでしょうか。後から”これをやっておけばよかった”・”もっとこうしておけばよかった”と後悔するために、現状の就職先に不満や不安を抱くのであり、今のうちから後悔のないように取り組むことで納得のいく就職結果を得られるでしょう。まとめ本記事では、最初の勤め先が必ずしも自分の人生を左右するものではないことに対し考察を深めてきました。最初の”勤め先”が絶対ではない理由①希望する会社に入れない≠負け就活に負けはない②10年後に安定している企業は分からない③高い転職率は社会に出た後もチャンスを与えるもちろんファーストキャリアが大事ではないと断言している訳ではありません。後悔しない就職活動を送るためにも自分の将来に対し真摯に向き合う事が大切です。ただ、少しだけ肩の力を抜いても大丈夫ではないでしょうか。参考: 26,974 views

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