本選考優遇に繋がる企業が多い!?7月締切の24卒サマーインターンシップエントリー情報-大手企業約50社掲載-

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最終更新日：2022年06月23日

本選考優遇に繋がる企業が多い!?7月締切の24卒サマーインターンシップエントリー情報-大手企業約50社掲載-

本記事ではサマーインターンシップへのエントリーを検討している24卒就活生に向け、7月にエントリー締切を迎える企業を約50社紹介します。

インターンシップは本選考に向けた経験が身につくだけでなく、インターンへの参加が本選考のフローに直接影響を与える企業もあります。

参考
【24卒向け】内定直結＆選考優遇に繋がる夏インターン63社まとめ

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注意点

情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。、本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。

7月にインターンのエントリー締切を迎える企業※締切日順に掲載

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【エントリーはこちらから】7月の締切企業一覧

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日本生命(日本生命保険相互会社)

最後に

本記事では、"7月にサマーインターンシップのエントリー締切を迎える企業"を締切日順に紹介してきました。

記事の冒頭でもお伝えしましたが、サマーインターンシップやサマージョブに参加することは、本命企業の内定獲得に向けて非常に重要なポイントとなっています。

本記事を参考に各社のインターン締切日を管理し、「効率的なエントリー・就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。

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→unistyleオリジナルの「インターンエントリー企業管理シート」になります。スプレッドシートをダウンロードするだけで使用できますので、ぜひご活用ください。

また、unistyleでは24卒就活生向けにLINEオープンチャットグループを運営しています。

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さらにunistyleでは、今後も24卒就活生向けに「インターンシップのエントリー締切情報」を公開していく予定です。

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【和訳つき】三井物産・安永社長が「起業家精神」を語る【unistyle業界研究ニュース】 10月29日、英FinancialTimes(FT)誌にて三井物産・安永竜夫社長のインタビューが掲載されました(11月15日現在、和訳版はリリースされていません)。インタビューのタイトルは“TatsuoYasunaga,MitsuiCEO,onJapan’snewentrepreneurship(三井物産・安永竜夫CEOが、日本の新しいアントレプレナーシップを語る)”。三井物産や総合商社に入社したいと考えている学生はもちろん、事業を創出する仕事に興味がある学生にとって、非常に示唆の深い内容となっています。参考：TatsuoYasunaga,MitsuiCEO,onJapan’snewentrepreneurship(FT)本記事では和訳も付記しながら、安永社長のインタビュー内容から①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」就活生にとっても興味深いであろう、以上2つのポイントについて紹介・考察します。①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却「資源の三井」が直面した資源リスク2016年3月度の決算発表にて、資源価格の下落の影響から史上初の連結最終赤字に転落した三井物産。三井物産は、金属やエネルギーなど資源分野に大きな強みをもつ一方、保有資産が資源分野に偏りすぎているとして「資源一本足打法」などと揶揄されてきました。FT誌のインタビュー記事によれば、“Forallthebreadthofitsportfolio,hehadinheritedacompanywhoseprofits(itdisclosedatthetime)fell¥2.8bn($23.7m)forevery$1perbarreldropinthepriceofcrudeandhadbeen,justthreeyearsearlier,90percentderivedfromresourcesandenergy.(安永社長が就任した当時の三井物産は、原油価格が1バレルあたり1ドル下落するごとに28億円の損失が出る状態にあった。そのわずか3年前には、利益全体の90%が金属資源とエネルギーによるものだった)”というほど、資源分野に偏ったポートフォリオを保有していた三井物産。資源には価格変動が付き物であり、そうした市況の影響から逃れることはできません。資源ビジネスへの依存度が高いほど、必然的に価格変動によるリスクも大きくなります。2016年に計上した巨額の赤字によって、三井物産は改めてその「資源偏重リスク」を強く認識したはずでしょう。同年は伊藤忠商事が非資源ビジネスを武器に総合商社1位に躍進したこともあって、三井物産は”資源依存”からの脱却＝非資源ビジネスの強化という新たな課題に向き合うことになりました。参考：三井物産･三菱商事､｢初の赤字転落｣の深刻度(東洋経済オンライン)物産ショックから1年-「三菱商事、三井物産」赤字見通し発表から1年でどうなった？(ZUUonline)「資源の三井」の非資源シフトこうした経緯から、三井物産は「強い資源をより強く」の方針こそぶらさないものの、あくまで“acceleratetheshiftawayfromresources(資源からのシフトを加速させる)”ことに注力しています。事実、2017年3月期には当期純利益3,061億円のうち約1,400億円を機械・インフラなどの非資源分野で稼ぎました。また、現在の中期経営計画「DrivingValueCreation」では、2020年には非資源セグメントで全体の約45%にあたる2,000億円の当期利益を達成するという目標を掲げています。参考：三井物産中期経営計画非資源強化のキーは、三井が誇る「起業家のDNA」こうした非資源強化の方針について、FT誌が掲載した安永社長のインタビュー記事では“Heispushingtheventurecapitalandprivateequitythemes,andhopingthatMitsui’s“DNA-rooted”entrepreneurialismwillcreatenewbusinesslinestotakeitsinvestmentsdeeperintoconsumermarketsandabsorbnewtechnologies.(安永社長は、ベンチャー・キャピタルおよびプライベート・エクイティのビジネスを推し進めている。また、三井物産のDNAに根付く起業家精神が、消費者市場にさらに深く投資し、新たなテクノロジーを吸収する新規ビジネスを創造することを望んでいる)”とあります。三井物産は、その長い歴史のなかで培われてきた「起業家のDNA」を活かし、新たな非資源ビジネス領域にも積極的に投資して事業を創造していくことを目指しているようです。さらに、“Thetradinghousemodel,hesays,iswellplacedtomakeithappen.AndunlikepureprivateequitygroupssuchasBainandKKR,headds,Mitsuiisusedtotakingaverylongview.(安永社長によれば、日本の総合商社のビジネスモデルは、そのような新規ビジネスを成功させるにあたって都合のよいポジションにある。また、ベイン・キャピタルやKKRのようなピュアなPEファンドとは違い、三井物産は長期的な視野に立って投資を行うことに慣れがある、とも述べた)”として、新規ビジネスへ投資するうえでの総合商社の優位性が強調されています。これまで資源偏重のポートフォリオで戦ってきた三井物産。しかし、「企業家精神」を喚起する安永社長のもと、これまでさほど注力してこなかった非資源領域にも積極的に踏み込んでいく方針のようです。なお、先日も欧州のEV(電気自動車)ベンチャーへの出資を決定するなど、上記の方針はすでに具体的な案件にも落とし込まれています。参考：②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」冒頭にあげた記事にて、FT誌は“MrYasunagafacestwochallenges;bothpointtothedifficultiesofbringingculturalchangetoacompanywhosehistorydatesbackto1876.(安永社長は、2つの困難に挑む。これらは双方とも、その歴史は1876年にまでさかのぼる三井物産において、その社内カルチャーを変革することの難しさによるものだ)”として、安永社長が取り組む2つの制度改革を紹介しています。(1)採用システムの変革：中途採用の増加1点めは、これから就職活動を行う学生にもダイレクトな影響があるかもしれない論点です。“theJapanesecorporaterecruitmentmodel—wherebyacompanytakesalargeblocofentrantsonceayear—isinflexible.MrYasunagahasalreadyincreasedtoabout60ayearthenumberofpeopleithiresfromoutside.(日本企業の採用システムでは、年に1度の新卒採用が採用枠の大半を占めており、融通が効きにくい。(これに対する打ち手として、)安永社長はすでに中途採用の採用人数を年間およそ60名に増やしている)”このように、三井物産は中途入社(転職者)を積極的に迎え入れる方針に転換しつつあるようです。現在、新卒の採用人数は例年通りの水準をキープしているようですが、こうした中途採用方針を今後も続けていくようであれば、将来的には新卒採用や社内構造にも大きな影響が出るかもしれません(新卒採用の人数枠が小さくなる、中途入社組が上位ポストに就くことで新卒入社組の出世が遅くなる等)。なお、三井物産は今年8月に新卒の学生を対象に「合宿」形式の選考を開催したり、2年前には博士課程の学生に限定した採用活動をスタートしたりと、さまざまな切り口から採用活動を変革しています。参考：交渉役に役者12人三井物産が挑んだ新卒採用合宿とは(日本経済新聞)三井物産、博士課程採用スタート！採用担当者が求める「多様性」とは(withnews)(2)社内制度の変革：社内ベンチャー公募制度の導入2点めは、各社員に社内ベンチャーの起業を促す公募システムの導入です。“Theinnovationofwhichheismostproudisasupportsystemthatencouragesstafftocreatebusinessstart-upswithinthecompany.Twentyproposalshavebeenreceivedinthefirstyear.(社内改革として安永社長が最も誇っているのは、社員に対して社内スタートアップ起業を促す支援制度を導入したことである。(この実績として)初年度には20件の提案が受理された)”この制度は2017年4月にアナウンスされたもので、入社7年目以上の社員を対象に起業アイデアを募集し、社内選考を通過した案件については起案者本人と三井物産が出資するかたちで社内ベンチャー企業を設立するというものです。三井物産が最大3億円を出資するものの、発案者にはあくまで当事者として経営の舵取りを行ってもらうため、発案者本人にも数百万円程度の出資を義務付けています。参考：三井物産、社員本人出資の社内ベンチャー新制度導入(日本経済新聞)また、安永社長自身が“Itencouragesouryoungguysto...runthebusinessthemselves,utilisingMitsui’sbusinessplatformforlegal,accounting,taxationandevenmarketing.(この制度は、弊社の若手社員が自分の手でビジネスを経営するよう促すものです。彼らは、法務や会計、税制、そしてマーケティングにおいてさえも、三井物産のビジネス・プラットフォームを活用することができます)”と述べているように、資金調達のみならず三井物産のノウハウやビジネス環境までもが社内スタートアップに提供されるようです。個人での資金負担が必要になる(ストック・オプションを保持できるという意味ではメリットでもあります)とはいえ、三井物産に籍を置いたまま、それも三井物産から資金やノウハウの支援を受けながらスタートアップを起業できる、極めて魅力的な制度であると言えるでしょう。なお、導入初年度にあたる今年は全20件のアイデアが集まっているようです。今後、同制度からどんな社内ベンチャーが生まれるかにも注目したいところです。参考：最後に本記事では、英FT誌に掲載された安永社長のインタビューから①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却三井物産が誇る“DNA-rooted”entrepreneurialismによって非資源領域にも積極的に投資を行い、新規ビジネスを創造すること②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」中途採用の強化にみられる採用改革、社内ベンチャー公募制度の導入など、社内制度の刷新によってイノベーションの障壁となりうる社内文化を改革すること以上2つのポイントを抜粋し、三井物産が見据える「改革」についてご紹介しました。総合商社は学生から最も人気のある業界の一つですが、入社後のビジョンを明確にイメージできている学生は決して多くないように感じます。本記事で取り上げた三井物産の例のように、各社がこれからどのような方針にもとづいて事業を展開していこうと考えているのか、きちんと理解しておくべきでしょう。参考：総合商社の業界研究photobyThoroughlyReviewed 11,300 views

未来の起業家集団？！リクルート内定者が内定者懇親会に行って感じたことこんにちは、16卒の慶應生です。就職活動を終え、リクルートの人材部門に入社予定です。人材輩出企業と言われるリクルート。巷では「みんな起業してるんでしょ？？」であるとか、「実際、リクルートいっぱいありすぎてよくわかんない」という声もよく聞きます。実際自分自身も内定を得るまでは、イメージがしにくかった部分もあります。そこで、本日は先日参加した内定者懇親会から、リクルートの実態に迫っていきたいと思います。実際に懇親会等で感じた雰囲気内定者３０人程度、社員５名程度、場所は新橋のイタリアンでした。男女比は1:1程度です。時間はおよそ３時間程度で、最初に一人ずつ自己紹介をした後、卓に分かれてざっくばらんに会話をするような流れで会が深まっていきました。内定者の雰囲気としては、とにもかくにも元気でアツい人が多いと感じました。プロフィールとしてはイベント運営や留学経験者、各大学の大きなサークルの幹事長など、いわゆるリーダーシップを人生の中でとってきた人が多い印象です。一見ちゃらんぽらんみたいな人は多く、イケイケな雰囲気は否めないですが、飲み会終盤では人事を交えて、こんな風に仕事をしたい、こういう思いを持って入社するんだ、というような話をする卓も多く見られ、良くも悪くもテンションの高い印象です。加えて一つ意外だった部分は、自分自身の部門は想像よりも学歴は突き抜けていない、ということです。早慶以上が感覚で４割程度であり、難関国立在籍の学生は一人もいませんでした。また逆に、部門によっては全員が早慶以上というカンパニーもあるようです。カンパニー間の雰囲気の違い最短４年で課長？実は全然違うリクルートの社風上記のエントリーにも書きましたが、リクルートは2012年に分社化し、人材部門：リクルートキャリア、リクルートスタッフィング、リクルートジョブズ販促部門：リクルートマーケティングパートナーズ、リクルート住まいカンパニー、リクルートライフスタイル機能部門：リクルートアドミニストレーション、リクルートコミュニケーション、リクルートテクノロジーという風にわかれています。採用等もカンパニー一つ一つが独自に行っており、採用基準もおそらく違うようです。実際、自分自身も人材部門には内定を頂きましたが、販促部門のカンパニーは最終面接で不合格を言い渡されました。その理由としては、「モチベーションの源泉がうちのカンパニーとはマッチしない」という風に伝えられました。というのも販促部門⇨自分自身が作ったもので社会にインパクトを与えたい人人材部門⇨自分自身という媒体を通して人に影響を与えたい人と思っている人が多いようです。自分自身は今までの人生の中で例えばリーダーシップを取るだとか、人に自身の言葉で影響を与えることが多く、そういった人生を歩んでいきたいと思っているため、このような結果になったのだと思います。ちなみに、販促部門の内定者は難関国立の理系院生も多く見られ、その理由としては上記のようなモチベーションを感じている人が多いためと考えられます。まとめやりたいことが見つからない、けど自分が何かやりたくなった時に力をつけておきたいという就活生も多いと思います。そういう就活生にはオススメの会社です。また選考方式も特殊で、面接時間が長く、志望動機はほぼ一切聞かれないという特徴を持っているため、特にこの時期の面接の練習としては適している会社だとも思います。カンパニーがたくさんあってとっかかりにくいことは確かですが、上記のような視点を持って見てみると自分に合うカンパニーを見つけられるかもしれません。photobySebastiaanterBurg 29,244 views

就職活動の結果に納得できない学生がやるべきことはじめに初めまして。私は19卒で就活をし、現在は社会人として働いています。私は就活当時、複数の企業から内定は頂けたものの、第一志望の業界の内定を獲得することはできませんでした。現在の就職先に就職しても本当に良いのか、いつまで就職活動を続けるべきなのか、今後の自分自身のキャリアについて非常に悩んでいました。この記事では内定は獲得したものの、自分自身の就職活動にまだ納得のできていない学生が、①今すぐ考えるべきこと、②これから取りうる選択肢について整理しようと思います。あくまでも私の個人的な考えを述べたものなので、1つの意見としてご覧ください。自分と同じような悩みを抱える学生の方の参考となれば幸いです。なお、納得のいく就職先を見つけたいという就活生は、就職エージェントneoの利用も検討してみると良いと思います。アドバイザーが要望に合わせた企業の提案や自己分析、企業研究などをサポートしてくれ、客観的にアドバイスがもらえるため、希望に合った就職先に出会えるかもしれません。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。1.まずは「譲れない軸」を明確にすることまずは、企業に入社するにあたっての「譲れない軸」を明確化する必要があると思います。選考の場面で、最初から最後まで自分の本音を話すことができた就活生の方は少ないと思います。私自身の就職活動を振り返ってみても、「ありのままの姿」で面接に臨もうと意識しながらも、選考の通過率を上げるために、どうしても志望動機を企業に寄せてしまう場面が何度もありました。こうした経験を繰り返すうちに、就職活動において自分が「本当に大切にしたいもの」を見失いそうになることも多々ありました。そこで私は、自分自身の企業選択における条件を明確化することを目的に、自己分析のやり直しを始めました。企業から評価されることを意識せずに、「自分はどのような存在になりたいのか」「そのために必要なものは何か」といったことについて、自分の思ったことをまとめています。私の場合は、「変化する環境の中でも安定したキャリアを歩みたい」との思いから、「汎用性の高いスキルを身につけられること」「ある程度の年収が保証されていること」を軸としていました。第一志望であった総合商社の内定を頂くことはできませんでしたが、内定を頂いたコンサルティング企業やIT企業でもこの条件は満たしているかもしれないと思うようになりました。私の場合は、先ほどの企業選びの軸をより細分化させて、以下のような表を作成しました。このような表を埋めながら、本命だった企業・内定を獲得した企業が、1つ1つの条件をどれだけ満たしていたのかについて整理していきました。実際に自分で作成する場合には、「何歳までに企業の経営に携わりたいのか」「初任給はいくら欲しいのか」といったより詳細な条件を設定していくことをオススメします。また、この表における「成長機会の多さ」は個人の適性・仕事に対する態度によっても変化するものであることは念頭に置かなければなりません。加えて、上記の表の◎・○・△の評価は、あくまでも私の主観に基づいたものに過ぎません。捉え方は人によって異なるでしょう。上記の表を踏まえて、とりあえず内定先の企業から自分にとっての最善な選択肢がどこであるかを考えてみました。この選択の難しい部分は、個人によってそれぞれの条件の重みが異なることです。単純に◎・○・△の記号の数を点数化して最も点数の高い企業を選べば良いというものではありません。どの内定先にも一長一短があることが難しいところです。私の場合は「経営に関わる機会」を最重要視する一方で、「もしもの場合に備えて一定の給与も欲しい」と思っていたため、この中であればコンサルティング企業A社に入社しようと考えていました。以下の記事にもある通り、自己分析は企業から内定を獲得するための手段として活用されることが多いです。それ自体は間違いではないのですが、自己分析の本質は「納得の行くキャリア選択のために自分自身の傾向を把握すること」にあり、内定獲得後も継続して行うべきものであると考えています。就職活動が落ち着いてきた段階で改めて自己分析を行なうことで、自分の考え方の変化に気が付くことがあるかもしれません。参考：2.これから取りうる選択肢について考える自己分析を行った結果、現在の内定先の企業では「譲れない軸」を満たせないことを確信した方もいると思います。また、現在の内定先でも条件はある程度満たしているものの、条件をより満たした他の企業に惹かれている方もいると思います。そんな時に私たちが取りうる選択肢としては、以下の3つがあると考えられます。A：現在の内定先に入社してみるB：就職活動を継続するC：既卒として就職活動を仕切り直す現在の内定先に入社してみる1つ目の選択肢は、現在の内定先に入社することです。就業経験のない学生の立場と、実際に企業で働く社員の方の立場では、仕事に対する捉え方は多かれ少なかれ異なってくるでしょう。そのため、内定先の企業に入社して、実際に働いてみることで、今の仕事の楽しさを見つけられる可能性があります。現在の内定先の業務に対して面白みを感じる部分があるのであれば、入社してみるのも選択肢の1つでしょう。また近年では終身雇用・年功序列を前提とした従来の雇用制度が限界を迎えたことにより、転職が以前よりも一般的なものになっています。厚生労働省が実施した労働力調査によると、2013年度には287万人だった転職者数が2017年度には311万人にまで増加しています。内定先の企業でスキルや経験を身につけてから、転職によるキャリアアップを目指すという選択肢も考えてみても良いかもしれません。しかしながら、業界・業種によって転職の求人数や難易度が大きく異なることには注意する必要があります。もしも転職を見据えて企業に入社するのであれば、自分が本当に行きたかった業界には内定先の企業から転職することができるのか、自分の入社する企業からはどのような業界に転職する人が多いのか、事前に調べる必要があるでしょう。参照：労働力調査（詳細集計）平成29年（2017年）平均（速報）結果就職活動を継続する2つ目は、就職活動を継続することです。経団連に所属している多くの企業では、3月から採用活動を始め、6月から内定を出し始めます。しかし、中には6月の選考を受けることの出来なかった学生を対象に夏季選考を実施する企業や、IT企業・外資系企業を中心に通年採用を実施する企業も多数存在しています。6月の本選考に比べると求人数は減っており、狭き門であることに間違いはありません。とはいえ、就活スケジュールには個人差があるため、早く終えることが必ずしも良いことは限りません。少しでも興味のある企業があるのであれば、積極的に受けるべきでしょう。既卒として就職活動を仕切り直す3つ目は、既卒生として就職活動を仕切り直すことです。大学を留年して就職活動に再挑戦する方法（就職留年）と、大学を卒業してから就職活動に再挑戦する方法（就職浪人）が存在しています。また学業に真剣に取り組んできた方であれば、大学院に進学して2年後に就職活動に再挑戦する方法もあります。その人の就職活動に対する打ち込み具合にもよりますが、今年の経験を来年度の就職活動に生かすことができます。また、残された時間を実績作りのために活用することが可能です。その一方で、金銭面での負担が大きいというデメリットがあります。就職留年をするためには、大学の1年分の学費と生活費を合わせた費用が必要になります。また、就職活動をやり直したからといって、必ずしも本命企業の内定を獲得できるとは限りません。志望していた企業の内定を獲得できなかった理由をしっかりと洗い出し、しかるべき対策を立てなければ、昨年に内定を獲得した企業の選考にも落ちる可能性があります。また、現段階で卒業を伸ばすことに迷っている場合でも、本選考の解禁が早い企業であれば今年度内に内定を獲得することが可能なので、とりあえず受けてみても良いでしょう。最後に参考になりましたでしょうか。私の場合は、現在の就職先でも「当初の自分がやりたかったこと」はある程度実現できるため、当時、就職留年は考えてませんでした。また、社会人になってから自分の「やりたいこと」が変化する可能性もあるので、現在働いている企業に入社することに対しても前向きでした。その一方で、もっと自分の条件に適う企業があるのではないかと思うところもあり、その後も少し就職活動を続けました。私はこれまでに何度も「就職活動に正解はない」という言葉を聞いてきましたが、これは本当に間違っていないと考えています。慎重な性格の私の場合は、例えどの業界の内定を獲得していたとしても、何かしらの後悔が残っていたのだろうと考えています。だからこそ、自分の選んだ選択に対して「これが正解だ」と胸を張って言えるようになる必要があるのでしょう。つまり、「自分自身で納得のできる選択をすること」が大切だと考えています。そのためにも、どんな決断を下すとしても、「周囲の声に左右されずに自分で判断を下すこと」「悩んでいる時間があればとにかく行動すること」を大切にしたいものです。この記事が、自分と同じように就職活動の結果にしっくりこない学生の役に立てば幸いです。参考：就職留年を考える人に贈る5つのアドバイス本記事では、就職の結果に満足できず、就職留年をしようかと考えている人向けにアドバイスをまとめています。就職留年はもちろんデメリットもありますが、伸びしろがあればそのデメリットを取り除き、良い結果を得ることができます。参考：最初の勤め先で人生は決まらない〜納得のいく就職活動を行うために〜本記事では、最初の勤め先が人生を決めるわけではなく、その後の行動が重要だということを解説しています。自身が希望している企業に入れなくても、決して就活は失敗ではありません。参考：【締切日時順】6月からでもエントリー出来る大手企業一覧本記事では、6月からでもエントリー可能な大手企業を締め切り順にまとめています。まだ就活を続けようと考えている方は、こちらの記事に載っている企業にエントリーしてみるといいでしょう。 24,977 views

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