【あの大手企業もまだエントリー可能!?】6月締切の23卒本選考情報-大手企業約30社を掲載-

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最終更新日：2023年09月25日

【あの大手企業もまだエントリー可能!?】6月締切の23卒本選考情報-大手企業約30社を掲載-

5月も後半に差し掛かりましたが、皆さん就活の調子はいかがでしょうか？

6月1日は経団連の発表する面接解禁日です。

志望企業のエントリーを終え、6月の日系大手企業の面接に向けて対策をしている方も多いのではないかと思います。

しかし一方で、以下のような悩みを持っている就活生もいるのではないでしょうか？

「思ったよりもESの段階で落ちてしまった…」

「持ち駒を増やしたいが、エントリーを受け付けている企業の調べ方が分からない…」

そこで本記事では上記のような悩みを持っている就活生に向け、先月に公開した『5月の締切情報』に続き、"6月にエントリー締切を迎える大手企業"をまとめてご紹介します。

締切順に約30社の情報を掲載し、本記事からそのままエントリーページに遷移することも可能となっていますので、今後のスケジュール管理にお役立ていただければと思います。

注意点

情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。新型コロナウイルス等の影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。

6月に本選考のエントリー締切を迎える企業 ※締切日順に掲載

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また、会員(無料)の方は77482枚のエントリーシートを全て閲覧可能になります。
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6月にエントリー締切を迎える大手企業一覧

6月本選考締切情報

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本記事のポイント

東海旅客鉄道(JR東海)

最後に

5月締切企業情報まとめ

本記事では、"6月に本選考のエントリー締切を迎える企業"を締切日順に紹介してきました。

本記事を参考に各社の本選考締切日を管理し、「効率的なエントリー・就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。

【本選考のエントリー解禁前に準備必須】企業管理シートをお配りします！
→unistyleオリジナルの「エントリー企業管理シート」になります。スプレッドシートをダウンロードするだけで使用できますので、ぜひご活用ください。

また、unistyleでは23卒就活生向けにLINEオープンチャットグループを運営しています。

匿名で様々な就活生と情報交換をすることができるという便利な機能になりますので、"最新の選考状況や選考結果連絡の有無等をリアルタイムで確認したい"という方は、ぜひご活用ください。

就活生の利用者数累計40万人！LINEオープンチャットを紹介-25卒・26卒向け-
【25卒/26卒向け】志望企業別LINEオープンチャット一覧-全293社(コンサル・商社・金融・不動産・インフラなど)-
→unistyleでは23卒就活生向けに就活用グループを運営しています。上記記事に各グループの参加用URLを掲載していますので、興味のある方は記事からご参加ください。

さらにunistyleでは、今後も23卒就活生向けに「本選考のエントリー締切情報」を公開していく予定です。

unistyleでは、各社の本選考情報を日々更新しています。最新の締切情報を見たい方はこちらからご確認ください。

まだ会員登録を済ませていないという方は、以下から早めに会員登録をしていただき、本サイトを有効的に役立ててもらえればと思います。

エントリー締切本選考締切情報

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出世したけりゃ土日は勉強！死ぬ程勉強する銀行員の実態こんにちは、以前にUnistyleでインターンしていた都内支店勤務の銀行員１年目です。入社してはや４ヶ月が経ち、仕事にも慣れてきました。いや語弊がありました、「勉強漬けにも慣れてきました」の間違いでした。今回の記事では、某銀行の入社1年目のスケジュールを例に、「いかに銀行員が勉強するか」ということや、番外編として「土日は何をしているのか」について書いてみたいと思います。1年間のうち3ヶ月は研修、担当先を持つのは1年目後半メガバンクであれば、研修を実施する期間に差こそあれど、1年スパンで見ればトータルの研修期間は3ヶ月位です。財務・簿記・外為・内為・法務・証券など、1年目に学ぶことは大量にあり、研修期間は（人によっては）睡眠時間を削って死ぬほど勉強します。研修が落ち着く頃には担当先を持ち、お客様回りをすることになります。銀行によっては年度末にセンター試験のような、上記科目のまとめ試験があり、そこでの成果が1年目の成果と言われるところまであります。筆者の銀行はだいたい1ヶ月毎に研修があるパターンなので、それを例としてこれまでの生活を振り返ってみます。平日：業務中も勉強、帰ってからも勉強サブタイトルの通りなのですが、平日はとにかく勉強します。業務中は銀行内で扱う処理やプロセスの勉強、タスクが与えられていないときは研修の事前課題と銀行にかかってくる電話を取る電話番という感じです。業務中は研修の事前課題が進まないことが多いので、定時ちょっと過ぎに帰社して、友達と飲みに行く誘いを泣く泣く断って疲れた身体に鞭を打って家に帰って勉強します。「いや筆者さん勉強しすぎでしょ。」と思うかもしれませんが、大学生の勉強やテストと一緒にしていると痛い目を見ます。大体の銀行では研修中に理解度テストがあるのですが、その点数は研修中貼りだされるだけでなく、支店の管理職にも還元されます。研修で悪い点数を取った行員には罵声が浴びせられ、同期からはバカの烙印が押され、支店に帰ったら上席から詰められたりと、単位を落としても来年取ればいい大学生とは違って銀行員の場合、自分のキャリアがかかっています。ちなみに他の銀行の友達の言うところによると、そのテストに落ちると次回の研修で追試があり、どんどん勉強量がかさんでいき、負のスパイラルと言っていました。故に死ぬ程勉強する（やつもいる）のです。では休日はどうか。ここまで読み進めている皆さんはもうその答えがわかっていそうですが、実際は想像の斜め上を行っています。休日：勉強、ときどき社会貢献活動・ゴルフ平日の延長線上で、土日も勉強します。事前課題が終わっても簿記やFPの勉強をします。しかし、勉強がしたくても勉強できないときがあります。それが休日返上で支店の属する地域のお祭やゴミ拾いに参加するケースです。これはかなりの曲者で、某支店では花火大会の場所取りのために1年目が朝6時から河川敷に場所取りを命じられたり、この暑い中神輿を担いで10km行脚する同期もいました。他にも支店のゴルフ大会に参加するため1年目が車で参加者を送り迎えしたりと、2ヶ月に1回くらいのスパンで土日が消え去ります。銀行員も大変だなと感じた瞬間でした。勉強も終わり、行事もないとき、初めて遊ぶ時間が生まれます。それだからか、最初のうちは同期の多くが大学時代に付き合っていた相手方と別れたなんて話をよく聞きます。勉強を耐えぬいたその先この記事を読んでいる方の中には「テストは追試にならない程度にちゃんとやれば遊べるのでは？」と考えている方もいるでしょう。実際筆者の周りにもそうやってうまくやっている奴や、事前課題を横流しさせて適度にサボっている奴もいます。それもありだと思うのですが、結局は自分に返ってくるのだなと考えています。どういうことかというと、テストや事前課題だけできても、それらを業務で活かすとなるとまた話は違っていて、業務に活かすレベルで習熟させるとなるとおそらく死ぬほど勉強しなければ無理だと思います。お客様を持った後も、死ぬ程勉強していればそれだけ彼らのニーズに応えられる適応範囲も多いでしょう。しっかり勉強しただけやはり教えてもらえる業務の理解度も違うなと感じるこの頃なので、筆者としては1年目は死ぬ程勉強したほうがいいのかなと思っています。余談ですが、地方配属の方がテストの成績が良かったりします。同期はいつも地方では友達もいないし勉強以外やることがないとぼやいていますが、誘惑の多い首都圏で働く同期との点数の違いはやはり勉強しているかどうかなのかなと感じます。最後に勉強を苦だと感じない、自分のキャリアのために欲を捨てられる修行僧のような方が銀行には向いています。大学の理系だったということではない限り、勉強量は大学生の時よりも格段に増えます。これから銀行に入行される方も銀行を志望する方も、上記のことは気に留めて覚悟して銀行に入ると、入行後にギャップを感じることも少ないのではないでしょうか。photobykathryn 62,073 views

自動車の未来、4つの論点。三井物産が欧州EV事業に参入【unistyle業界ニュース】 2017年10月26日。三井物産はダイムラー(DaimlerAG)と提携のうえ、ヨーロッパでEV(電気自動車)向け充電・電力事業を展開するベンチャー企業、TheMobilityHouseAG社への出資参画をアナウンスしました。参考：三井物産、ドイツのＥＶ関連ＶＢに出資(日本経済新聞)参考：電気自動車（EV）を利用した電力サービスの事業化に向け、独・TheMobilityHouse社に出資参画(三井物産・プレスリリース)TheMobilityHouseAGはドイツに本拠をおき、ヨーロッパ市場向けにEV向けスマート充電ソリューションを提供するベンチャー企業です。環境問題への懸念から世界的にEV移行が期待されていることを受けて、EV充電システムの開発・供給を手がける同社への出資を決めたものと考えられます。また、三井物産はこの出資参画を通じて「同社の成長を支援すると共に、三井物産が自動車・電力インフラ・エネルギー事業で培ってきた総合力の発揮により、再生可能エネルギーとEV導入が加速している欧州の先進的ビジネスモデルの事業化に取り組み、米国や日本等の他地域における事業拡大」を目指すとのことです。トヨタや日産、ホンダなどの完成車メーカーはもちろん、ブリヂストンやデンソーなどの部品メーカーも含め、長きにわたって日本の主力産業として発展し続けてきた自動車業界。就活マーケットにおいても学生からの人気が高く、各社とも多数のエントリーが殺到する状況が続いています。しかし、三井物産が出資を決定したEV事業に見られるように、テクノロジーの発展や生活スタイルの変化にともない、自動車業界も変革を迫られています。本記事では、自動車メーカーや総合商社をはじめとする企業の実際の動きを例に取りながら、自動車業界の未来について考えてみましょう。21世紀型の自動車ビジネス、4つの論点まず、自動車業界に訪れつつある変化の波を確認しておきましょう。ここでは自動車ビジネスの新しい動きとして、特に注目すべき論点を4つ解説します。論点①「EV」EV(ElectircVehicle：電気自動車)は、その名の通り、電動モーターによって走行する自動車のことを指します。従来のガソリンエンジンを搭載せずに電力で駆動するため、騒音の少ない快適な走行が可能になるとともに、大気汚染をはじめとする環境問題への対応策としても注目されています（ただし、「火力発電などに下支えされる以上、トータルなCO2排出量は減少しない」という議論も存在するようです）。既存の大手自動車メーカーがこぞって研究開発を進めていることはもちろん、シリコンバレーに拠点をおくTesla(テスラ・モーターズ)のように、EVに特化した新興企業も幅をきかせているマーケットです。世界の自動車全体におけるEVのシェアは0.2%(2016年)に過ぎないものの、同年のEVの世界販売台数は200万台に達するなど、今後も急成長が見込まれています。EVの生産・販売そのものの拡大が見込まれることはもちろん、EV向けのバッテリーや充電システムの開発など、周辺でも数多くの新規ビジネスが生まれています。そして、EVの普及は既存の自動車産業をおびやかす存在にもなり得ます。とりわけ、すぐれた技術力を武器にガソリン車市場を席巻してきた日本の完成車メーカー・部品メーカーにとっては、EVの普及は死活問題となるでしょう。参考：ＥＶ、世界で200万台販売中国がシェアトップに(日本経済新聞)参考：なぜトヨタは"EV参入"を決断できたのか(PRESIDENTOnline)論点②「自動運転」人間の操作を部分的に、あるいは完全に必要とせずに走行できる「自動運転」の技術も、高い注目を集めている領域です。自動運転は、搭載される機能によって0〜5のレベルが設定されています。レベル2までは走行コースの補正など「運転サポート」であり、すでに各社の製品で導入・実用化されています。レベル3からがいわゆる「自動運転」の領域となり、現在はこの実現のため、各企業によって開発競争が行われている段階にあります。トヨタやフォルクスワーゲンのような大手自動車メーカーはもちろん、海外ではGoogleやApple、Microsoft、Baidu、日本国内でもDeNAやソフトバンクなどの大手IT企業が次々と参入しており、各社とも莫大な予算を注ぎ込んで実用化を目指しています。参考：グーグル自動運転車、デトロイト３お膝元でも公道実験(日本経済新聞)参考：自動運転の基礎知識(Volkswagen・ホームページ)論点③「カーシェアリング」「カーシェアリング」は、個人・法人が所有するクルマを一定期間だけ他者に貸し出すことを指します。不動産の分野で「Airbnb(エアビーアンドビー)」が普及したように、自動車市場にも「シェアリングエコノミー」の波が到来しつつあります。例えば、DeNAが展開するカーシェアリング・サービス「Anyca(エニカ)」。スマホ上のアプリを通じ、個人間で自家用車を貸し借りできるC2C(CustomertoCustomer)仲介サービスです。レンタカーにくらべて価格が割安であること、車種が豊富(高級スポーツカーやいわゆる「痛車」もラインナップされている)であることなどから、2015年のリリース以来、都内を中心に利用者が増加しているようです。参考：Anyca(エニカ)”乗ってみたい”に出会えるカーシェアリングアプリ戦後の日本において「マイカー購入」は、一般的なサラリーマン世帯にとって大きなマイルストーンのひとつでした。しかし、レンタカーだけでなくカーシェアリングまでもが成長を遂げたとき、クルマを「購入」することは首都圏の消費者にとって一般的でなくなるのかもしれません。この消費スタイルの変化は、既存の自動車ビジネスの構造を根底から覆してしまう可能性を秘めています。首都圏の消費者が「所有」から「利用」へと移行しつつあるなか、従来の「自動車を作って売る」ビジネスはどれほど影響を受けるでしょうか。参考：広がるカーシェア長時間の遠出での利用も増加(日本経済新聞)論点④「大手メーカーに相次ぐ不祥事」長年のあいだ日本の主力産業として外貨を稼いできた自動車産業。しかし、ここ最近になって大手メーカーの不祥事が相次いで発覚し、国内メーカーのガバナンス、ひいては日本車の信頼が問われる事態に陥っています。2016年、三菱自動車が燃費データを恣意的に改ざんしていたことが発覚。また2017年10月には、神戸製鋼所が品質データを改ざんしていたこと(該当の部材がホンダなどに供給されていたことも判明)、日産自動車とスバルが無資格の従業員を製品検査にあたらせていたことが立て続けに判明しました。”MadeinJapan”ブランドへの信頼が大きく損なわれかねない不祥事。自動運転やEVの分野で遅れをとる国内メーカーにとって、ガバナンスの問題も大きな懸念事項になってしまいました。参考：三菱自動車が燃費データ不正遠のく信頼回復(日本経済新聞)参考：神鋼改ざん部材、ホンダ・三菱自も使用(日本経済新聞)参考：日産、３万8650台追加リコール無資格検査継続で(日本経済新聞)参考：日本車の信頼揺らぐスバル無資格検査メーカー任せ見直しも(日本経済新聞)総合商社の自動車ビジネス上記のように、自動車業界は決して安定しているとは言いがたい環境に置かれています。この業界の変革に対応すべく、各企業とも新たな商機をうかがって活動しています。冒頭の三井物産のEV事業をふまえ、ここでは総合商社にフォーカス。総合商社の自動車ビジネスの実例を3つ紹介します。三菱商事：日産と提携、欧州EV電力供給事業三井物産同様、三菱商事もヨーロッパのEV市場に目を光らせています。2017年10月、三菱商事は日産自動車と提携し、オランダなどでEV向け電力ステーション整備に乗り出すことを発表しました。参考：三菱商事や日産、ＥＶで電力安定供給(日本経済新聞)伊藤忠商事：輸入車販売のヤナセをTOB、子会社化2017年5月、伊藤忠商事は輸入車販売・国内最大手のヤナセに対してTOB(株式公開買い付け)を実施し、同社を子会社化することを発表しました。近年、輸入車市場は絶好調。ヤナセなどのディーラーを通じ、海外メーカーのクルマが日本市場に多数流入しています。これも国内の自動車市場を左右する要因のひとつになるかもしれません。参考：伊藤忠、ヤナセを子会社化ＴＯＢで７月にも(日本経済新聞)三井物産：シンガポールのカーシェア大手に出資三井物産は冒頭のEV事業だけでなく、自動車領域で複数の新規事業を推進しています。全社的な重点注力分野のひとつに「モビリティ」を掲げ、シンガポールでは2010年より現地カーシェアリング大手に出資するなど、新しいビジネス領域の開拓にも積極的に乗り出しているといえます。参考：三井物産クルマどっぷり「ＣＡＳＥ」に商機脱・資源商社へ(日本経済新聞)最後に日本の主力産業のひとつ、自動車産業。その未来は決して安泰ではなく、テクノロジーの発展による物質的変化、消費スタイルの変容による文化的変化によって、業界全体が大きな変革期を迎えようとしています。自動車メーカーや総合商社の自動車部門は、既存のビジネスモデルでは収益を維持できなくなる恐れがある一方、EVや自動運転、カーシェアリングなどの領域での新規事業開発に関わることができるフィールドにもなるでしょう。自動車業界全体の現状をきちんと把握し、説得力のある志望動機を述べられるよう準備を重ねましょう。参考：参考：自動車・機械の業界研究photobymariordo59 11,089 views

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