【24卒向け】内定直結&選考優遇に繋がる夏インターン63社まとめ

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最終更新日:2024年01月19日

【24卒向け】内定直結&選考優遇に繋がる夏インターン63社まとめ

本記事では内定に直結したり、選考優遇に繋がる夏インターン63社を紹介していきます。夏インターンに参加するメリット具体的な優遇内容も書いているので、気になる方はぜひ最後まで読んでみてください。

注意点

各社の優遇内容は、unistyleに寄稿された22卒、23卒時点のデータを参考に作成しています。24卒の選考ではインターンコースや職種によって優遇内容が異なる可能性がありますので、参考程度にご確認ください。

掲載企業一覧(全63社)

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夏インターンに参加するメリット

ここまで、内定に直結したり、選考優遇に繋がる夏インターンを63社紹介してきました。

以下では実際に夏インターンに参加することによるメリットを紹介していきます。

  • 内定が出る
  • 選考に直結する
  • 本選考に向けた実践経験が積める
  • 業界や企業の向き不向きがわかる

内定が出る

企業によっては、夏インターンに参加した就活生の中で優秀な学生に内定を出すところもあります。

というのも、企業はインターンや選考に多額の資金を投じており、優秀な学生に会うために欲しい人材の目星をつけるといった理由があるからです。

そのため、これから先の伸びしろを感じた就活生には内々定を出すといった行動を取ります。

選考に直結する

上述した通り、インターン参加者はインターン非参加者よりも有利に選考を進められることがあります。

仮に「このインターンは選考には一切関係ありません」と記述があったとしても、先程述べたように、優秀な学生と少しでも出会うために膨大な予算をかけてインターンを開催しています。そのため、選考に関係ないと言い切ってしまうことは出来ません。

インターンで社員とコンタクトが取れていれば、OB訪問をさせてもらえたり、インターンに参加した就活生のみ特別フローとして選考の一部が免除されたり、リクルーターがついたりすることもあります。

本選考に向けた実践経験が積める

インターンの選考で落ちてしまい、インターンに参加出来なくても落ち込む必要はありません。落ちたことで、自分に何が足りなかったか知ることができ、本選考に向けた選考対策が具体的にできるようになります。

内定直結型でない場合は、インターン選考で落ちた企業にもう一度本選考でリベンジすることができます。もう一度自己分析や企業分析を行って本選考に臨みましょう。

業界や企業の向き不向きがわかる

夏インターンでは、入社後の実際の業務に即した内容をワークで行うことが多くあり、実際のワークを通して本やネットで得た情報だけでは分からないことまで知ることが出来ます。

また、実際に社員や参加している就活生に会うことで、どんな人が多いのか傾向を知ることが出来ます。もし集まった人たちが合わないと感じた場合、業界もしくは企業との相性が合わない可能性もあります。

自分の納得の行く答えを出すという面でも、夏インターンに参加することは重要です。

まとめ

本記事では、選考優遇のある夏インターンを業界別に63社紹介しました。

夏インターンに参加することで優遇を得て内定を早めに1つでも獲得できていると、余裕を持ってその後の就職活動に臨むことが出来ます。

これからしっかりとした選考対策を行い、インターンの切符を手に入れましょう。

また以下では、24卒就活生が多く参加しているLINEオープンチャットを紹介します。選考優遇の情報など、就活情報をリアルタイムで交換したい方は以下のLINEオープンチャットへ参加してみましょう。

インターンの締切・選考情報一覧や関連記事も掲載していますので、こちらもあわせてご確認ください。

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「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある? 「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある? 日産自動車のゴーン会長の逮捕や日系平均株価の急落。昨年と比較するとそこまで大きなトピックは少なかった印象もありますが、日本企業を取り巻く不祥事や暗いニュースは2018年も一定の話題を集めました。昨年、日産自動車の無資格検査とほぼ同時期に問題が発覚したのが、神戸製鋼の品質データ改ざん問題です。そんな神戸製鋼は昨年まで以下のような新卒採用メッセージを掲げていました。バラバラの集まりこそが強いんだ一見「まとまりがない」といった意味で悪い言葉に見える「バラバラ」。しかし、神戸製鋼は多様な価値観・考え・バックグラウンドを持った集団。すなわち、ダイバーシティーに富んだ集団という意味で「バラバラ」という言葉を表現していました。(その後あのような不祥事が発覚したというのもある意味皮肉な気もしていますが...)今やダイバーシティーという言葉は一企業に限らず日本社会のトレンドのように語られており、全く言葉として聞いたことがないという方はほとんどいないでしょう。今回は、そんなダイバーシティーという言葉と就職活動の関係性について、具体的な事例や頻出の論点を網羅していきたいと思います。ダイバーシティーの語義と背景ご存知かとは思いますが、ダイバーシティーという言葉は英単語"diversity"に起因しており、最も一般的な日本語訳が"多様性"になっています。元々、一億総中流という言葉にあるような、「皆が同じように高校・大学を卒業し、同じように企業に就職し、同じように家庭を築き・一戸建てに住み、同じように定年まで勤め上げる」というような、皆が皆同じ方向を向き努力し続けていれば自然と経済は成長していくといったような考えの時代は過ぎ去りました。時を経て現在のキーワードは、一億総活躍社会。すなわち、20歳~60歳程の男性だけが社会に出て働く時代ではなく、女性・外国人・高齢者・障がい者など、様々な属性の人があらゆる環境で活躍する社会を目指すべきだと政府は方針として示しています。(実際には、一億総活躍社会という言葉には職場に限らず地域社会や家庭などもう少し広い環境を含みます)以上より、「皆がこうあるべき」という画一的なモデルケースは薄れ、「皆が皆自由度高く違う方向を向く社会を許容すべき」というのが、社会的な風潮をもとにしたダイバーシティーであると言えるでしょう。特に近年では、先述した女性・外国人・高齢者・障がい者やLGBTといった属性の方の雇用を中心として、働き方改革と紐づいた議論が多く交わされている印象があります。学生と企業のダイバーシティーの認識の相違さて、言葉自体は誰もが知るものであるダイバーシティーではありますが、その具体的な意味となると、雇用や働き方の分野に絞って考えても様々な回答が出てくることかと思います。採用HPや企業説明会などでもダイバーシティーを推進している旨をアピールする企業は増えてきている印象がありますが、その中でも学生がイメージするダイバーシティと企業で実際に推進されているダイバーシティーの間には乖離があると思っています。学生の認識:「誰が」「どのように」働くかがダイバーシティーもちろん個々人によって考え方は異なることにはなるでしょうが、多くの学生は職場で「どういった人が働くか」と「どういった働き方をするか」という点でダイバーシティーを認識している印象があります。もう少し具体化すると、「どういった人が働くか」・女性の役員登用や採用割合の増加・外国人労働者の積極的雇用・LGBTに寛容な環境の整備「どういった働き方をするか」・残業時間の削減・フレックス勤務・リモートワーク上記のような認識の方が多いのではないでしょうか。実際、企業が採用HPや企業説明会で示すダイバーシティーもこれに近しい意味で触れられることが多く、厚生労働省が発表している「くるみんマーク」・経済産業省が発表している「ダイバーシティ経営企業100選」辺りも近しい観点で選定されています。参考:厚生労働省くるみんマーク・プラチナくるみんマークについて経済産業省ダイバーシティ経営企業100選ホームページこのように、国策や企業の広報活動でイメージ付けがなされていることも現状の学生の認識を生み出している一因なのだと考えられます。以下のような企業の取り組みを、どの企業でも少なからずやっているものだと考えている方もいるかもしれません。参考:企業の実態:学生が思うほどドラスティックなものではない一方、実際に企業の現場で推進されているダイバーシティは学生の認識と異なっている点が多い印象です。例えば近年認知度が向上しつつある"LGBT"について、先ほどは「寛容な環境の整備」という旨を述べましたが、実際は社内研修の座学で「LGBTの重要性」といったものを学んだり、「ダイバーシティ推進室」といったよう半名ばかり部署をとりあえず設置してみるぐらいで終わっている企業が存在しているケースもあります。ある日系有名企業に勤めている社員からは、研修で「『彼女と』クリスマスどこか行かれたんですか?」という言い方は(LGBT尊重の観点から)不適切な場合があるため、性別に影響しない『パートナー』という言葉を使えという内容のWeb研修を社員全員が受講したものの、実際はほぼ誰もそれを守っていないといった話も耳にしたことがあります。中でも直近で話題になったのは以下の記事でしょう。参考:本当にお前らダイバーシティが分かってないんだな。この方が指摘するように、多くの学生がイメージするような女性の管理職を増加・新卒採用の段階から外国人留学生の枠を広げるといったものは現実のダイバーシティーにはそれほど当てはまらないというのが実情です。それよりも、社会に出て働くのは男性が多い・多くの社会人はオフィスに出向いて9時5時近辺で働く、という社会の大多数の動きは残したうえで、その一部に(リモートワーク・フレックス勤務といった)働き方の変化を加えるというのが企業側が現実として取り組んでいるダイバーシティーだったりもします。この時点で、双方の認識の相違が何となくでもイメージできたかと思います。ダイバーシティーの取り組み事例ここまでの内容ですと、企業はダイバーシティーについて大した取り組みをしていないような印象を持たれた方もいらっしゃるかもしれませんが、当然中には学生のイメージに合った/もしくはそれを超えたダイバーシティの推進の仕方をしている企業も存在しています。ここではその事例を2つピックアップしてご紹介します。事例1:日産自動車|ルノーとの提携を軸に女性の活躍を推進冒頭でも取り上げた渦中の日産自動車。同業界の中でも英語力やグローバルのイメージを持っている方も多いと思います。そんな日産自動車は1999年にフランスのルノーと業務提携したことで知られています。(ゴーン前会長は記事執筆現在ではルノーの会長を継続されています)その影響もあってか、日産自動車では特に「女性の活躍」をテーマに、技術職や管理職といったこれまで男性の割合が高いものとみなされてきた立場について、女性の割合を増加させることを目標に掲げているようです。具体的には、就活生に留まらず受験勉強を控えた高校生へ向けて技術職の女性社員が講演を開くことで、より早い段階からのキャリア意識の醸成(技術職として働くということを選択肢の一つとして意識させる)などといった取り組みが挙げられます。「女性の活躍」と言われると大体多くの企業が重要性自体は説いていたりするものですが、日産自動車では以下の記事にもあるように十数年連続で女性管理職率を増加させるなど名ばかりではなく実際に企業体制に変革を加えていることが読み取れます。参考:日産の取り組み事例2:カルビー|松本社長主導のドラスティックな働き方改革有名食品メーカーのカルビーですが、こちらは社長の松本晃氏の取り組みが有名になっています。「」でも述べたように、多くの日系企業に当てはまる特徴として意思決定の遅さや業務遂行上の非効率性が挙げられます。例えば何か問題が発生すると事あるごとに「とりあえず打ち合わせを行いましょう」という流れになり、肝心の打ち合わせの場ではだらだらと議論が発散していき、長時間かけた結果「決定事項なし」という何のために複数人の稼働をかけて行ったのかよくわからないもので終わってしまうなんてこともあったりします。一方松本氏は、以下の記事にあるように「会議なんか辞めてしまえ」という大方針まで掲げ、「定時が来るまでダラダラと働く」という時間ベースで働く日系企業でありがちな働き方に対し、成果ベースで働き方や待遇を決定するという旨を述べています。参考:会議なし、資料なし、会社に来る必要なし!/カルビー松本会長「ダイバーシティーが嫌いな会社に未来はない」松本氏は前職で外資系医療メーカーのジョンソン・エンド・ジョンソンの社長を務めた経験もあることから、先ほどの日産自動車と同様、外資系企業出身のトップ就任がきっかけとなるケースというのはそれなりに多いのかもしれません。日系企業で社長の方針がここまでトップダウン的に現場まで行き届いている企業というのもそうそうないように思われます。(もちろん細かい部署単位で見ればこういった方針が実際に反映されているかどうかはわからないものですが)なぜ、今の時代にダイバーシティーが求められているのかさて、これら企業の取り組みのように、日本社会にも少しずつではありますがダイバーシティーの考え方が浸透していっている印象があります。冒頭でも少し触れましたが、「世のお父様方は汗水垂らしてモーレツに働くべき」「とにかく努力すれば必ずいい方向へ向かう」といった時代は去り、画一的な行動をしているばかりでは企業も個人も生き残れない時代へと移行していくことが指摘されています。「」でも述べた通り、これからの時代に市場価値を高めるための方法の一つに「ポジションを取る」ことが挙げられます。世の中の常識や「こうあるべき」という既成概念にとらわれているようでは市場で埋もれてしまう一方であり、これまでとは異なったモノの見方や考えが必要になっていっています。すなわち、「同質の集団からは同質のアウトプットしか生み出されない可能性が高い」ことが問題であり、この状況を脱却するための手段の一つとしてダイバーシティーがあると言えるのではないでしょうか。有名な話ですと、キリンの人気商品である「午後の紅茶」は、「午後のゆったりとした時間に紅茶を嗜む」という(少なくとも今の日本社会の多くでは)女性にしか経験できない発想から生まれたというものがあります。女性社員の考え方を取り入れることで紅茶界のポジションを獲得した好例だと言えるでしょう。女性を多く登用するのも、時間ベースの画一的な働き方を脱却するのも、あくまでそれは企業価値や個人の幸福度といったものを高めるための手段に過ぎません。つまり、ダイバーシティーのためのダイバーシティーは本質的ではなく、こういった時代背景や市場動向に対応していくために推進されているのだという位置づけは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーに着目する際に注意すべきこと近年注目度を高めるダイバーシティーについては、事例のようなものが紹介されると何だかそれだけで良い企業と感じてしまうようなことも起きがちです。ここでは、そんなダイバーシティーについて情報を得る際の注意点について指摘します。注意点1:企業の広報活動の一環として提示する情報であることを認識すること採用HP・ナビサイト・企業説明会など様々ですが、基本的にそれはどれも「エントリーしてもらうため・企業のイメージを良くするために提供する情報」であることは考慮しておくべきだと思います。参考:こちらの記事でも近しい指摘をしていますが、就職活動では、学生は内定を獲得するために行動する一方、企業側は自社の利益に貢献できる人材を獲得するための行動を取ることになります。そのため、企業側が提示する情報というのは、嘘ではないにせよ自社をよりよく見せようとする意図を含んでいることは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーもこれと同様に、「ダイバーシティーを推奨している」と言われて悪いイメージを抱く学生はまずいない状況下で、全社的な方針でなくとも一部で実施している取り組みをやたらと強調してアピールしているということも往々にして考えられます。ダイバーシティーの取り組みは魅力的に映ったりもするのですが、それが実際の現場でどこまで適用されているかについては慎重に判断していくことがミスマッチを避けるためにも無難な選択でしょう。注意点2:"まやかしの"ダイバーシティーに騙されないこと注意点1にも関連する内容にはなりますが、皆さんは、以下の記事を読んでどのような感想を抱きますでしょうか。参考:サイバーやメルカリも!女性躍進の最前線|働く女性を支える社内制度10選理容半休・失恋休暇・オシャレ手当・コンサート休暇...そんなことで会社を休んでいいのかと魅力的に感じた方も多いかもしれません。確かにこういった休暇制度や各種手当はそうそうあるものではないためインパクトが強いものにはなりますが、基本的にどの企業でも与えられているはずの年次有給休暇は、理由を問わずに会社を休むことが出来る休暇です。労働者は労働基準法上有給休暇取得の理由を周知する義務はありません。逆に言えば、理容休暇は理容目的でのみ取得が許される休暇であり、失恋休暇は失恋しないと取得できない休暇(のはず)です。こういったごく一部限定的な事由にのみ適用される休暇であったら、むしろ事由を問わず取得可能な労働者の権利である年次有給休暇の増加、もしくは消化の完全義務化といった取り組みをした方が(インパクトには欠けるかもしれませんが)よっぽど有意義だといった見方もあってもいいかと思います。※これらの取り組みをしている企業=まやかしのダイバーシティーで学生を騙している企業だと述べているわけではありませんのでその点ご理解ください一部魅力的に見えるダイバーシティーに関する制度があったとしても、肝心の給与や福利厚生・休暇制度等が満足いくものでなかったらそれは問題でしょう。目先のダイバーシティー制度だけに目を向けるのではなく、実際にそこで働くとなったときに自分が幸福度高く働ける環境であるか総合的に見る姿勢を忘れないでいただきたいと思います。注意点3:ダイバーシティーの"おかげ"かどうかは慎重に判断すること事例2で取り上げたカルビーは有名なダイバーシティーを推進している企業の一つですが、10期連続で過去最高益を更新するなど、好調な業績とダイバーシティーの推進はしばしば紐づけて語られることが多い印象があります。(ちなみに今季は大幅な業績予想の下方修正をするなど苦戦している姿が見受けられます)しかし、これを「女性を増やしたから利益が伸びた」のように結論づけてよいかは実際のところ正確にはわからないでしょう。企業の業績は複合的な要因が絡み合って決定していくものであり、どこまでダイバーシティーが利益に貢献したかを定量的にはかることは難しいでしょう。見方を変えれば、たまたまそれが食品業界のビジネスモデルやカルビーの企業風土に合致したからうまくいったという可能性も十分考えられます。多くの企業が学生のイメージほどダイバーシティーを推進できていない現状下で、今後各企業がどのようにして変革を加えていくかについては、就活生の皆さんにとっても注目すべき観点の一つだと考えています。単純に個々人の個性を頭ごなしに許容するようでは、結果的に組織のまとまりが欠き効率性も失われるという可能性も考えられるでしょう。くれぐれも、ダイバーシティーはやればやるほど良いものだといった単純な考え方は持ってほしくないと思っています。最後にダイバーシティーについてはこれまで述べたように学生のイメージ先行で動いていってしまっている面も多く、学生と企業の認識には隔たりがあるというのが現実です。とは言え、何もこれは学生の情報収集不足だけが問題なのではなく、企業側も発信する情報と現場での取り組みに大きく乖離がある場合など、認識の相違を生み出すきっかけを一部作っているものだと考えています。結局、どちらがいい/悪いといった話ではなく、まずはお互いが少しずつでも歩み寄っていく姿勢を見せることが肝心なのではないでしょうか。本記事が就活生の皆さんにとってダイバーシティーの意味を見返すきっかけとなれば幸いです。関連記事: 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【広告代理店インタビュー】電通・博報堂・ADK・サイバーエージェント社員のキャリアにまつわる取材記事をまとめました。 【広告代理店インタビュー】電通・博報堂・ADK・サイバーエージェント社員のキャリアにまつわる取材記事をまとめました。 情報収集ツールとして、説明会やインターンシップ、OB訪問など様々ありますが、今回は効率的に情報収集をオンラインでしたい広告代理店志望者のために、多種多様なWEBサイトから広告代理店社員にまつわる取材記事をunistyleでまとめました。各社の採用HP上における情報は既にチェックしていると思いますので、外部サイトの記事をまとめております。是非ブックマークして読み進めてもらえると幸いです。電通「その仕事、好きか、向いているか」―仕事の“壁”を乗り越える極意!~電通越智一仁さんトークイベント2年目で営業から転局試験を受け、クリエイティブ局に異動したものの、結果を出せず異動したという挫折を乗り越え、ヨーロッパを始め日本のACCCMFESTIVALでも受賞作を作り上げた越智一仁さん。自らのやりたいことを追求したことで成功を掴んだ越智さんは「まずはこれをやりたいと言う、そして実際にやってみる。そして、失敗してみる。こうした心がけも大事。」と語られています。株式会社電通『au三太郎シリーズ』CMプランナー篠原誠さんエモーショナルな「au三太郎シリーズ」を作り上げた篠原誠さん。電通で教えられたことは、「どのような仕事にも意味がある」ということ。そして「技術」がないと通用しない当業界で通用する人材になるために、自分が出来ることを棚卸してみて、数ある中で何が一番“出来る”と明確に言えるのかを知っておくことが重要だと主張されています。僕らはまだ、階段の途中。ーーコピーライターインタビューvol.2阿部広太郎テレビCMをはじめとした多くの人の目に触れるフレーズを作るという観点から学生から「憧れの役職」として人気のコピーライター。しかし締め切りに追われたり、一向に企画が通らなかったりと、実力社会の厳しい世界です。人事からクリエイティブという転局を果たした阿部氏がコピーライターを目指す経緯、仕事の面白さを語っています。コピーライターに興味がある方は必読です。【インタビュー】電通コピーライターに聞く「広告が社会にできること」社会課題を解決する「ソーシャル・プロジェクト」を数多く手掛ける並河進さんのインタビュー記事です。「広告がものを売るだけでなく、社会を動かす力になったらおもしろい」という思いで、社会貢献性に焦点を当て、仕事をするコピーライターが手掛けてきたプロジェクトやそこにかけた想いを語っています。今も営業活動に活かしている発想力を鍛えられた電通時代の思い出。電通から保険会社に転職するというキャリアを歩んでいる桂雄人アランさんのインタビューです。保険の営業に活きる電通のクリエイティブを考える際の発想力・分析力について語られています。広告代理店に新卒入社した人のキャリアシフトを知りたい方は一度目を通しておきましょう。朝日広告賞を受賞していなかったら、ピタゴラスイッチもだんご3兄弟もポリンキーもI.Qも生まれていなかった東京藝術大学大学院映像研究科教授佐藤雅彦朝日広告賞の受賞からクリエイティブの一線で活躍し続ける佐藤雅彦さんのインタビューです。他部署からクリエイティブへの転局を果たした佐藤さんですが、時期が一般的でなかったことで制作に関わることができずにいました。その期間に資料課に通いつめ、世界中の広告賞のアーカイブから琴線に触れる広告の法則性を見出すことで連続して朝日広告賞に入賞します。広告をみる感性を磨く方法論も就活生には参考になるのではないでしょうか。博報堂【社会人インタビュー】博報堂須田和博さん「広告志望の学生が伸ばすべき大切な能力は1つだけ」『誰も未来のことはわからないから、全部「こうなるはず」としか言いようがない。』だからこそ、重要になるのは仮設構築力だといいます。広告代理店の全ての役職に共通する仕事術が語られているため、広告代理店志望者は一読することをお勧めします。博報堂から28歳で独立「1.3億円で港区高輪初のゲストハウスをオープン」将来的に独立することを考えている方は、このインタビューで語られている参入する市場の選定基準、働き方などを一例として頭に入れておくと良いでしょう。激務といわれる広告代理店時代より働いているというゲストハウスオーナー南祐貴さん、仕事時間が延びても充足感が高くなった理由にも注目してください。広告代理店のブラック労働は変わったか?電通・博報堂関係者、激論2時間広告代理店出身で一線で活躍している二人のクリエイティブ・ディレクター前田将多さん、三浦崇宏さんと二人の若手社員がブラック労働の実情についてディスカッションしています。残業時間の規制が厳しくなったものの仕事量に変化がないため、制度に合わせるために有休を取って、その時間で仕事をする、といった実情が赤裸々に語られています。このような負の連鎖から脱するべく「なんでも引き受けなくなってきた」「人間の側面を仕事に持ち込む」、といったこれから必要になることも語られています。これからの広告代理店に必要な仕事のしかたについては、働き方改革とも関連して時事知識として持論が求められる場面も多くあります。自分なりの意見をもっておきましょう。電通・博報堂社長が初対談「広告業界、広告会社はもっとポジティブに変わっていくべき」日本を代表する広告代理店の社長が考える「広告」についてが語られている対談です。業界を牽引する二つの企業の社長が見る長い歴史の中での広告の変化やこれからの広告が果たす役目などが語られています。この対談を一読することで業界研究も深められます。企業のトップの視座の高さを知っておくことで、面接をはじめとした選考対策にも役立ちます。ADKホールディングス応募者に「どんな人と、どう働きたいか?」というリアルなイメージを喚起新卒採用活動の既成概念をリセットし、応募者と社員の相互理解を図る「相棒採用」とは社員を巻き込んだ新しい採用施策「相棒採用」で応募者の質が上がったという当社の面接ではスマホを使ったマネタイズの方法について意見を求めるなど、高いレベルの回答が求められます。新しい施策の本質的な意味を理解して選考に臨みましょう。広告、そしてクリエイティブはどこへ向かう?2019年の日本そして世界の潮流を予測「マスからパーソナルへ」「影響から共感へ」「モノからコト」といった広告・コミュニケーションビジネスがどのような方向に向かっているか、示唆されています。変動する市場の中で広告で差別化することは容易なことではありません。業界研究を深めたい方は一読することをお勧めします。「仕事だからこそチャレンジできた」女26歳。入社4年で数億円を動かすようになるまで数億円の広告予算にして海外企業が打ち出すCMプロジェクトをアカウント・エグゼクティブとして託された芦田美結子さんが外資系企業との連携やアニメコンテンツに強いADKホールディングスに入社した経緯や「アカウント・エグゼクティブ」の仕事について語られています。広告代理店志望者でも、細かい役職や業務内容まで把握している学生は多くありません。職種理解を進め、より解像度高く将来を捉えてほしいと思います。ADKはなぜ世界最大の広告会社と決別したか。トップが語る「過去との決別」世界最大の広告会社であるWPPグループとの提携を解消し、米投資ファンドのベインキャピタル傘下で経営改革への道を歩む総合広告代理店業界第3位のADKホールディングス社長である植野伸一さんと立教大学ビジネススクールの田中道昭教授の対談記事です。デジタル広告へのシフトが進む中での広告業界の未来、米投資ファンドをパートナーに迎えた同社の次なる戦略について語られています。会社にとって大きな変革期を迎えている時期であり、より敏感に企業の描く未来を正確に捉える必要があります。※総合広告代理店第3位という記載がありますが、この順位はサイバーエージェントを含まない順位となっています。「国内の広告業界各社」を売上高基準で見ると、3位がサイバーエージェント、4位がADKホールディングスとなります。サイバーエージェントリスキーなチャレンジが許される人の条件とは?サイバーエージェント藤田晋さんの経営哲学失敗をすると厳しく批判されやすい今の日本社会で、リスクをかえりみずチャレンジし続けるサイバーエージェントの藤田晋社長のインタビュー記事です。特に、AbemaTVに200億円の赤字を出してまで“先行投資”を続けている理由や当社の「挑戦した敗者にはセカンドチャンスを」という行動指針の意図について語られています。社風を気にする就活生は多くいますが、その意図を理解して仕事に対するスタンスが共感できるかどうか、しっかり見極めてほしいと思います。当社ではインターンシップを選考上必須のフローとして組み込んでいます。業務内容だけでなく、語られている制度や社風が組織内に実際どう作用しているのかをインターンシップに参加して体感してみてください。大手とベンチャー、どちらがいいか?二元論では語れないキャリア論とサイバーエージェントの魅力「21世紀を代表する会社を創る」というビジョンを持ち、「すごい会社に入るよりも、すごい会社を創る方がかっこいい」という価値観が浸透している当社。「21世紀を代表する会社」とはどういうことか?社員全員が自分にとっての定義を持って働いているといいます。求める人物像は「素直で良いやつ」であり、スキルは必要ないと断言する採用部の意図についても語られています。採用部社員の武内さんに対してのインタビュー記事のため、サイバーエージェントの選考を受けようと考えている方は必読です。実はキラキラしてない?現役サイバーエージェント女子の告白世間的に言われる「キラキラ」なイメージや仕事の熱量が高いイメージは本当なのか?新卒6年目の社員が、社員の傾向や働き方について赤裸々な質問に答えています。メガベンチャーらしい「チャンスは自分からアピールしないともらえない」点や、裁量の大きさ、本当にキラキラ女子ばかりなのか、といった話まで語られているため、当社の実情を知りたい方は一読しておくと事前にミスマッチを防ぐことができるでしょう。さいごにunistyleでも広告代理店に関する記事をいくつか公開しております。こちらも是非併せてご一読ください。また、こちらの動画では広告業界の業界研究を解説しています。ぜひご覧ください。広告代理店の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に広告業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 24,268 views
総合商社志望者は刮目せよ!!商社のビッグプロジェクト8選 総合商社志望者は刮目せよ!!商社のビッグプロジェクト8選 こんにちは。16卒の総合商社内定者です。総合商社は近年、就職人気ランキング上位を占め大変な競争倍率となっています。しかし実際に内定者の話を聞いてみると、明確にこれがやりたいという学生は少数派であることがわかりました。ただ総合商社のビジネスを学生が把握するのは難しく、社員でも自分が所属する以外の部門が関わっているプロジェクトに関してはそこまで把握していません。トレードと事業投資総合商社を志望する人であれば誰もが耳にしたことはあると思います。トレードと事業投資は現代の総合商社が誇るビジネスモデルの代表格二つです。商社は元々トレードを生業とする企業でした。しかしメーカーが独自のルートで販路を築きはじめてからは「商社冬の時代」と呼ばれる時期が到来しました。その後、試行錯誤を重ねた商社はそれまでのビジネスで培ったノウハウを活かして経営に参画し、企業の成長に伴って収益を上げる事業投資をもう一つのビジネスモデルの柱としました。近年では事業投資の規模の拡大、スタイルの多様化によって総合商社のビジネスモデルはさらに理解することが難しくなっています。今回はその中でも総合商社志望者が押さえておきたいビッグプロジェクトを紹介していきたいと思います。三菱商事、三井物産の共同案件「サハリンプロジェクト」サハリンⅡは三菱商事が10.0%、三井物産が12.5%の比率で出資している総合商社が関わるエネルギープロジェクトで最大規模の案件です。2009年からLNGの出荷を開始し、20年という歳月をかけてエネルギーの供給を行うビッグプロジェクトです。このプロジェクトの特徴はエネルギー部門だけでなく、LNGを運搬する船舶の準備、プラントの建設などたの部門に大きな影響を与えたことです。三菱商事、三井物産は総合商社としての総合力を発揮してこのプロジェクトに取り組んでいます。参考:北海道稚内市役所HP「サハリンプロジェクトとは?」三菱商事による「モンゴル、新ウランバートル国際空港」三菱商事は2013年に千代田化工建設と組んで、モンゴルの新ウランバートル空港の建設工事を受注しました。モンゴルは近年、豊富な地下資源や畜産資源を背景に、経済成長を遂げていましたが、首都空港であるチンギスハーン国際空港の立地が悪く、航空機の離着陸が制限されています。そこで、新ウランバートル空港の建設は課題を克服するため、モンゴルの経済成長に大いな貢献をすることから注目されました。また三菱商事は他にもフィリピン、インドネシア等の東南アジア諸国で円借款を活用した空港建設に携わってきましたので、今後もアジアを中心に関連ビジネスを手がけていくことが考えられます。また、2015年3月には再び千代田化工建設と組んでフィリピンにおける神保ホール空港の建設及び持続可能型環境保全事業を受注しています。参考:モンゴル新ウランバートル国際空港の建設工事を受注三菱商事によるサーモン事業三菱商事は2014年に世界第3位のサーモン養殖加工会社のセルマック社を完全子会社化しました。世界の人口増加に伴って環境負荷が低い養殖サーモンは新興国においても需要が拡大すると考えた三菱商事はノルウェー・チリ、カナダの3カ国で年間約17万トンを生産する世界第3位のサーモン養殖加工会社を子会社化することで勝負に出ました。また三菱商事は養殖サーモンの取引を1990年代よりはじめており、他商社に大きく水を開けています。この子会社化によって三菱商事グループの養殖サーモン生産量は約20万トンの世界第2位となりました。参考:ノルウェー・サーモン養殖加工会社株式に対する公開買付けの開始に関するお知らせ三井物産によるブラジルの旅客鉄道事業への参画ブラジルを重点国の一つとして上げる三井物産。ブラジル、リオデジャネイロ州近郊テルどうやサンパウロ地下鉄などで交通インフラ網の整備や旅客の安全・安定輸送に貢献し、日本の鉄道事業者やメーカーが持つノウハウを活用し、提供しています。サンパウロでは人口が多い割には地下鉄網が70kmあまりしかなかったことに着目した同社は、人の動きに合わせようとして利便性の高い路線を開発しようとしたのが2010年から始まったこの案件の発端です。参考:ブラジルにおける旅客鉄道事業への参画伊藤忠商事によるDole社のアジア青果物事業及びグローバル加工食品事業の買収伊藤忠商事は世界90カ国以上でフルーツを再三する青果物事業及び加工食品を製造する世界最大の青果物メジャーの一部の事業を買収しました。伊藤忠商事の食料部門はもともと世界中にバリューチェーンを誇っているので世界的なブランドのDole社とシナジーを図ったように感じられます。今後もDoleブランド活用し、ファミリーマートなどの小売にまで商品を提供することが予想されます。また、先駆けて朝方勤務を始めた同社では朝早く出勤した社員に対して、Dole社のフルーツを提供するなど社員に対する福利厚生にも取り入れています。参考:米国Dole社との取り組み住友商事によるジュピターショップチャンネルの子会社化及び運営住友商事は1996年からテレビ通販業界シェアNo.1のジュピターショップチャンネルを運営しています。24時間365日生放送を実現しています。さらにタイの消費市場における幅広い知識とオペレーションを駆使して、東南アジア有数の市場である同国において通販事業を展開している。参考:「ジュピターショップチャンネル株式会社」の完全子会社化について住友商事によるミャンマー通信事業2013年に買収したジャパンケーブルネットとのシナジーを最大化するために事業基盤をさらに強固なものにしました。タイにおけるテレビ通販事業が順調に拡大し、ミャンマーにおける通信事業に参入しました。この事業は非常に順調で住友商事の中期経営計画の中心に据えられています。参考:ミャンマー連邦共和国における通信事業への参入について丸紅による米国の穀物メジャー・ガビロン社の買収2013年に米国大手の穀物メジャー・ガビロン社を買収した丸紅。買収額は2800億円と同社の過去最大規模の買収でした。丸紅は2016年3月期に2500億円〜3000億円を目指しており、ガビロン社の買収はその柱となる戦略でした。しかし日中関係の対立、原油価格の下落により想定外の減損を出すこととなりました。参考:丸紅、「減損1200億円」を招いた2つの誤算最後に各商社ごとに強みの分野があるのでそれに付随したプロジェクトを多く選出しました。総合商社を志望するのであれば各商社がどの分野に優位性があり、その為に過去にどんな買収を行っていて、これからどんな規模の投資を行おうとしているのかに注目すると良いでしょう。また、プロジェクトの進捗状況に関してはホームページのニュースリリースを見ると良いでしょう。本選考では総合商社に入社したら、どの分野に携わりたいのかを聞かれます。その企業の強みの分野と自分の興味にある分野を深く掘り下げ、自分の興味のある分野に関しては各商社横並びで比較すると全体像が見えてきます。参考:就活生には縁遠いIR情報(投資家情報)の読み解き方参考:最後のとどめの一手「IR情報を用いた逆質問」の考え方photobyJeremyKeith 27,260 views
"本選考には関係ありません" のウソ!インターンに参加する目的の3段階 "本選考には関係ありません" のウソ!インターンに参加する目的の3段階 本記事を執筆している12月時点になると、例年ウィンターインターンのエントリーが次々と解禁され、いよいよ本格化してくる就活戦線に焦り、恐れ、あるいはやる気が起きずにいる方も少なくないことでしょう。さて、この時期になると湧いてくるメジャーな疑問のひとつに、「インターンって行ったほうがいいんですか?」というものがあります。先輩の話を聞く限り、行かないよりは行くほうがいいんだろうな、となんとなく理解している一方、「いや、でも本選考とは別じゃん!」となかなか動き出せない方もいらっしゃるように思います。本記事ではインターンに関する就活調査のファクトを紹介したうえで、就活生にとってのインターンに参加する意義について考察しましょう。ファクトが示す、インターンの意義リクルートキャリアが毎年リリースしている「就職白書」。就職活動における企業や学生の動向について、詳細な調査結果がまとめられています。今回は2017卒の就職活動を対象にした「就職白書2017」から、インターンの意義を考察するうえで有意義なファクトを2つ抜粋します。参考:就職白書2017-就職みらい研究所(リクルートキャリア)内定者の中にインターン生がこんなに驚く現実(日本経済新聞)72.5%の企業では「インターン参加者のなかから内定者が出た」第一のデータは、「自社のインターンに参加していた学生に内定を出した」企業がどれだけあったかを示す調査です。*リクルートキャリア「就職白書2017」よりリクルートキャリアの調査によれば、2017年度の新卒採用において、23.2%の企業が「そもそも採用目的で」インターンシップを開催しており、また、49.1%の企業が「採用目的では実施していないが、結果的に内定者のなかにインターン参加者がいた」と回答しています。これらを合算すると、実に新卒採用を行った企業のうち4分の3近くが「インターン参加者のなかから内定者を出している」ということになります。22.4%の学生は「インターンに参加した企業に入社する」上記のデータは企業目線のものでしたが、学生目線ではどんな景色が見えるでしょうか。*リクルートキャリア「就職白書2017」より2017年に就職活動を行った学生のうち、22.4%が「インターンシップに参加した企業に入社する」ことが判明しており、さらに「インターンシップに参加した企業ではないが、同じ業種の企業に入社する」学生も27.4%に上ります。これを読み替えるならば、全就活生のうち4〜5人に1人がインターン参加企業に入社しており、また2人に1人がインターンに参加した業界の企業に入社している、ということになります。インターンを3つに分類する上記のファクトも踏まえ、改めて整理し直してみると、インターンを開催する企業には3パターンあると考えられます。インターンを本選考プロセスの一環として位置づけている企業「本選考とは無関係」としながら、実際はインターンでの評価が本選考に影響する企業インターンを本選考から完全に独立させている企業そして、あなたがエントリーするインターンがこれら3つのうちどれに該当するかによって、あなたにとっての「インターンに参加する意義」も変わってきます。インターンに参加する目的の3段階上記「インターンの3分類」に対応させるかたちで、インターンに参加する3つの意義について考察してみましょう。意義①:内定を得るため@本選考の一環として冒頭で紹介した「就職白書2017」にて、23.2%の企業が「そもそも採用目的で」インターンを開催していると回答していたことからも分かるように、一部の企業は本選考プロセスの一環としてインターンを実施しています。戦略系コンサルティングファームや一部のベンチャー企業などが開催している「ジョブ選考」がこれに該当します。当然、これらに参加する意義は「(選考を勝ち抜いて)内定を獲得すること」にあります。ジョブ選考を課している企業群を志望している学生はもちろん、そうした企業への志望度があまり高くない学生にとっても「とりあえず内定を獲得する」ことは極めて有意義であると言えます(度々お伝えしているように、unistyleでは「就職活動にまつわる悩みの大半は、内定を得ることで解決される」と考えています)。なお、すでに本選考も続々と解禁されているかと思いますので、実力試しも兼ねて積極的にエントリーしてみましょう。参考:意義②:評価を得るため@”本選考とは関係ありません”日系大手企業のほとんどは、(少しわざとらしく)インターンの実施要項の末尾に「当インターンシップは、新卒採用とは関係がありません」と記載しています(ご存知の通り、経団連に加盟している企業は新卒採用の選考解禁タイミングを縛られているためです)。しかし、少し考えてみれば、この但し書きに無理があることが分かるはずです。あなたが企業の採用担当を務めているシーンをイメージしてください。当然、インターンの企画・開催には莫大な予算と時間を費やしてきました。そうしてやっと開催したインターンシップには、幸いなことに何名か「超」優秀な学生が参加しており、しかも彼らはあなたの会社が第一志望だと言っているとしましょう。それでもあなたは「本選考とは関係がないから」と、彼らに指一本触れませんか?数ヶ月後に彼らが本選考の面接に来てくれたとき、インターンのときの評価を参考にしたりしませんか?おそらく答えは“NO”でしょう。事実、インターンを「本選考とは関係ありません」として開催している日系大手企業でも、インターンで評価が高かった学生に対して早期に接触したり、本選考で一部の選考プロセスをカットしたりといった動きが行われているようです。むしろ、上記のような企業側の都合をイメージすると、ほとんどの企業の「本選考とは関係ありません」は真っ赤なウソであると考えたほうが良さそうです。あなたの志望する企業がインターンを開催するのであれば、「絶対に活躍して囲い込みを受けてやろう」というマインドセットで選考・インターン本番に臨むべきでしょう(逆に、インターンでの評価が低かった場合、本選考にも悪い影響を及ぼしかねない可能性もあることにも留意しておくべきでしょう)。参考:意義③:本選考の準備をするため上記のように考えると、ほとんどの企業のインターンは何かしらのかたちで本選考にリンクしていることは間違いなさそうです。しかし、仮に「本当に」本選考と全く関係がないインターンに参加するのであれば、そこで期待できる意義は、以下のような「(広義の)本選考のための準備」になるでしょう。・選考の経験を積み、スキルやテクニックを鍛えるたとえ志望度の低い企業であったとしても、インターンに参加するための選考を受けるなかで自己PRや志望動機をブラッシュアップでき、いわゆる「面接慣れ」「GD慣れ」も期待できます。・企業研究や業界研究を進める実際にインターンに参加してみると、その企業・業界の業務内容や社内カルチャーへの理解が深まり、説得力のある志望動機を構成できるようになる等、本選考で優位に立つための材料を拾うことができるかもしれません。・「参加インターン」ブランドを獲得する今後の他企業の選考で効いてくる(かもしれない)1つの武器として、「〇〇社のインターン参加」という経歴ブランドをゲットできます。言うまでもなく、これらのメリットは意義①・②で述べた内定直結型ジョブ選考や本選考評価型インターンにおいても期待できるでしょう。参考:最後に本記事では、インターンへの参加と内定獲得との関係性について、実際のデータを導入としながら考察しました。ウィンターインターンのシーズンを控え、足元では各企業のインターン情報が続々と解禁されています。一定程度のエントリー数を確保しつつ、あなた自身が上記の3段階のうちどこに目的をおくのかを明確にしながらインターンに臨むべきでしょう。参考: 51,508 views

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