【24卒向け】内定直結＆選考優遇に繋がる夏インターン63社まとめ

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最終更新日：2024年01月19日

【24卒向け】内定直結＆選考優遇に繋がる夏インターン63社まとめ

本記事では内定に直結したり、選考優遇に繋がる夏インターン63社を紹介していきます。夏インターンに参加するメリットや具体的な優遇内容も書いているので、気になる方はぜひ最後まで読んでみてください。

注意点

各社の優遇内容は、unistyleに寄稿された22卒、23卒時点のデータを参考に作成しています。24卒の選考ではインターンコースや職種によって優遇内容が異なる可能性がありますので、参考程度にご確認ください。

掲載企業一覧(全63社)

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夏インターンに参加するメリット

ここまで、内定に直結したり、選考優遇に繋がる夏インターンを63社紹介してきました。

以下では実際に夏インターンに参加することによるメリットを紹介していきます。

  • 内定が出る
  • 選考に直結する
  • 本選考に向けた実践経験が積める
  • 業界や企業の向き不向きがわかる

内定が出る

企業によっては、夏インターンに参加した就活生の中で優秀な学生に内定を出すところもあります。

というのも、企業はインターンや選考に多額の資金を投じており、優秀な学生に会うために欲しい人材の目星をつけるといった理由があるからです。

そのため、これから先の伸びしろを感じた就活生には内々定を出すといった行動を取ります。

選考に直結する

上述した通り、インターン参加者はインターン非参加者よりも有利に選考を進められることがあります。

仮に「このインターンは選考には一切関係ありません」と記述があったとしても、先程述べたように、優秀な学生と少しでも出会うために膨大な予算をかけてインターンを開催しています。そのため、選考に関係ないと言い切ってしまうことは出来ません。

インターンで社員とコンタクトが取れていれば、OB訪問をさせてもらえたり、インターンに参加した就活生のみ特別フローとして選考の一部が免除されたり、リクルーターがついたりすることもあります。

本選考に向けた実践経験が積める

インターンの選考で落ちてしまい、インターンに参加出来なくても落ち込む必要はありません。落ちたことで、自分に何が足りなかったか知ることができ、本選考に向けた選考対策が具体的にできるようになります。

内定直結型でない場合は、インターン選考で落ちた企業にもう一度本選考でリベンジすることができます。もう一度自己分析や企業分析を行って本選考に臨みましょう。

業界や企業の向き不向きがわかる

夏インターンでは、入社後の実際の業務に即した内容をワークで行うことが多くあり、実際のワークを通して本やネットで得た情報だけでは分からないことまで知ることが出来ます。

また、実際に社員や参加している就活生に会うことで、どんな人が多いのか傾向を知ることが出来ます。もし集まった人たちが合わないと感じた場合、業界もしくは企業との相性が合わない可能性もあります。

自分の納得の行く答えを出すという面でも、夏インターンに参加することは重要です。

まとめ

本記事では、選考優遇のある夏インターンを業界別に63社紹介しました。

夏インターンに参加することで優遇を得て内定を早めに1つでも獲得できていると、余裕を持ってその後の就職活動に臨むことが出来ます。

これからしっかりとした選考対策を行い、インターンの切符を手に入れましょう。

また以下では、24卒就活生が多く参加しているLINEオープンチャットを紹介します。選考優遇の情報など、就活情報をリアルタイムで交換したい方は以下のLINEオープンチャットへ参加してみましょう。

インターンの締切・選考情報一覧や関連記事も掲載していますので、こちらもあわせてご確認ください。

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自分の知らなかったモノに触れ、日々知見の幅を広げることができるのはリース業界で働く面白さだと思います。＿＿では、リース業界の中でも御社で働くからこその魅力や面白さは何かあるでしょうか？NECという親会社を持っているメーカー系リースだからこそ、NECグループ各社と共に仕事ができるのは魅力であり面白さであると思います。NECは国内でも最大規模のITベンダーであり、民間領域だけに留まらず、官公庁といった領域にも強みを持っています。規模感の大きさや質の高いサービスを活かし、官民含めて幅広い領域でお客様のサポートをできるのはNECキャピタルソリューションの強みです。私が入社して良かったと感じた瞬間-影響力の大きさ×風通しの良さ-＿＿宮田さんが「NECキャピタルソリューションに入社して良かった」と感じた瞬間やエピソードは何かありますか？沢山ありすぎて一つに絞るのが難しいのですが、強いて言うのであれば携わっている案件の規模が大きいがゆえ、お客様や社会に対する影響力の大きさを目に見えて感じられることです。案件の数字の大きさといった定量面もそうですが、自身の携わっている仕事がエンドユーザーである日本国民に最終的に届いたことを体感できると、社会的意義や価値を非常に感じます。また、人間関係の面で言えば、社員の人全員がフレンドリーであり、風通しの良さを感じるのも入社して良かったと思う瞬間です。私は営業を行っていますが、当然ながら営業の社員だけでは仕事をすることはできません。実際にお客様の前に立って仕事をするのは自分ですが、お金を管理する部門やモノを管理する部門、さらには特殊スキームを考える部門など、各部署の方に相談することは日常茶飯事です。そういった場合でも部門間の壁を感じることは一切なく、社員全員が「お客様のために最大限の価値を提供しよう」という姿勢で協力してくださる風土は非常に好きな部分です。実際にこの取材前にも他部門の方に相談してきました(笑)。今後のビジョンに迫る！営業職として領域問わずお客様と携わりたいという言葉の真意＿＿現在は中央省庁向けの案件に携わっているとのことですが、今後取り組んでみたいことやビジョンは何かありますか？短期的なビジョンで言えば、もう少し中央省庁向けの案件に携わっていきたいと考えています。まだ携わってから1年半ほどしか経っていないですし、分からないことや自分の知識不足を痛感することも多々ありますので、基本的な業務を一通り自分だけでこなせるようになりたいです。また、中長期的なビジョンで言えば、中央省庁向けの案件で培った知識と経験を活かし、民間の領域にも携わっていきたいと考えています。金融業界を志望した理由にも紐づきますが、仕事において「様々な業界の方とお会いしたい」という思いは今でも持っていますので、そういった意味では民間の領域にも興味があります。win-win-winの状況を創り出し、関わる人全員を幸せにしていきたい。＿＿現在は営業をしていると思いますが、職種に関してはどうお考えでしょうか？私は現在の仕事にやりがいや面白さを感じています。そのため、引き続き営業職としてお客様の前に立ち、新たなことに日々触れて、自身の知的好奇心を感化させていきたいと考えています。また、リースの営業をしていてやりがいを感じるのが、様々なステークホルダーのできなかったことをできるようにした瞬間です。先ほどもお話した通り、リースの仕事は一人のお客様や企業と向き合うというよりかは、複数のステークホルダーの方と仕事をするのが一般的です。そのため、中央省庁・民間の企業・NECグループの会社・関連ベンダーなど、多くのステークホルダーがそれぞれの課題を解決できたり、自らの価値を提供できたりする状況を創り出せるのが非常に面白いです。win-winの状況を創り出す一連の取り組みをフロントに立って携われることは、リース会社の営業のやりがいだと思います。リース会社の働き方とは？一日のスケジュールを基に気になる業務を深掘ってみた＿＿宮田さん自身の働き方、一日のスケジュールなどを教えていただいてもよろしいでしょうか？私は営業職のため、基本的にはお客様の予定次第で自身のスケジュールも変わります。一例ではありますが、朝は8時過ぎくらいに出社し、メールチェックをしたのちにミーティングに臨みます。午前中はベンダーの方とミーティングをしたり、社内で案件の相談をしたりすることが多いです。お昼休憩を挟んだのち、午後はお客様のところに伺うことが多いです。入札がある日であれば入札業務を行ったり、入札がない日であればお客様から現状の課題や今後の方針などをヒヤリングしたりします。その後夕方頃に会社に戻ってくることもありますが、戻らずに近くのカフェなどでテレワークをすることもあります。その日の内にやらなければならないことを整理し、終業するというのがおおよその一日のスケジュールになります。＿＿入札というお話が出てきましたが、実際にどのようなことを行うのでしょうか？一例ですが、お客様から「こういったシステムやサーバーを取り入れたい」といった話がまずあり、入札公告という形でその要望を提示されます。入札公告には「システムやサーバーの仕様書・入札スケジュール・見積書」などが記載されており、それに対してNECキャピタルソリューション側から「いつまでに、このくらいの金額で、こういったシステムやサーバーを提供できます」といった入札書や提案書なるものを提出します。そういった入札書・提案書が他の会社からも出され、その中から最終的にお客様が案件を依頼する会社を選ぶというのが入札の一連の流れになります。お客様から選んでいただくため、多くのステークホルダーと連携し、価格面や機能面でお客様に最適な提案をできるように努めることが私の役割になります。活躍できる人の素養とは。重要なのは相手の問題や課題を把握しようとする姿勢!?＿＿実際に約2年間働いてきた中で、こういった人であれば御社で活躍できる、こういった人であれば御社に合っているという素養がありましたら教えてください。相手の困っていることや課題を適切に把握できる、把握しようとする意識のある人だと思います。リース会社は、お客様の様々なニーズに応え、その上でお客様の期待値を越えて更なる付加価値を提供する必要があります。そのため、お客様の課題を適切に把握し、その上で最適なサービスやソリューションを提供できる部分は非常に求められます。また、こういった素養は対お客様だけでなく、社内においても求められます。リース会社は多くの職種・部署の人が協力することで初めてお客様に価値提供できる業態だと思っていますので、社内の各部署に適切に連携して協力してもらうことは非常に重要だと感じています。金融やリースに関する知識は入社後からでも十分に学ぶことができますので、相手の抱えている問題や課題を理解しようとする姿勢を持っている方はNECキャピタルソリューションに合っていると言えるのではないでしょうか。取材後記NECを親会社に持つメーカー系リースとして高いプレゼンスを誇り、業界内外問わず社会に対して大きな影響力を持っているNECキャピタルソリューション株式会社。今回はそんなNECキャピタルソリューションに新卒で入社し、入社1年目から中央省庁をお客様として働く宮田さんにインタビューを実施しました。NECキャピタルソリューションの魅力、リース会社で働く面白さは伝わりましたでしょうか？最後になりますが、宮田さんから就活生の皆さんに向けてメッセージをいただきました。NECキャピタルソリューションに入社して思うのが、周りから指示を出されることが本当に少なく、「自分はどうしたいのか？何をしたいのか？」という意思を示すことの大切さです。自分自身の意思を示す人にはしっかりと機会を与える環境がありますし、その分失敗を経験することもあるのですが、そういった意味のある失敗であれば許容する風土があります。だからこそ私自身も2年目ながらに大きな裁量をいただけていますし、日々成長実感を得ることができています。就活生の皆さんも「NECキャピタルソリューションに入社して自分は何をしたいのか？」を明確に持ち、その想いを選考でお伝えいたければきっと評価されるのではないかなと思います。そういった想いを持った方に入社していただき、今後一緒に働けることを楽しみにしています。NECキャピタルソリューションは現在、24卒向けのエントリー募集を開始しています。本記事を通じて同社に興味を持った就活生は、下記の応募フォームから是非エントリーしてみてください。選考への応募はこちらから【関連記事】┗福祉学科と数学科というリースとは全く異なる分野の学問を学びながらも、NECキャピタルソリューションに新卒で入社した若手社員2名にインタビューした記事です。どんな人にでも活躍できるフィールドがあることを実感できます。 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ベンチャー役員を目指すなら、最適解はリクルートだ ベンチャー役員を目指すなら、最適解はリクルートだ これまで全5回にわたって連載している、unistyle転職シリーズ。前回より「ある企業群への流入経路」をテーマに、新卒就活のタイミングで将来的な転職を見据えるためのヒントを提供しています。【unistyle転職コラム】〈#5〉PEファンドへの転職を狙え―転職実績から流入経路を探る―今回のテーマはベンチャー企業の役員ポスト。ここ最近、ベンチャービジネスに対する学生の皆さんの価値観もポジティブに移り変わっており、最優秀層の学生がベンチャー企業を選択するケースも珍しくありません。参考：三井物産からの内定を辞退してベンチャー企業へ、京大卒20代取締役が考えるキャリア観一方で、ファーストキャリアにベンチャー企業を選ぶことにリスクを感じる学生が多いのもまた事実で、とりわけ「転職の不可逆性（大手企業からベンチャーへの転職は一般的だが、その逆は簡単ではないこと）」は重要なポイントとして議論されます。本記事ではベンチャー企業、なかでも一定の裁量を握る「執行役員以上のポスト」に焦点を当て、将来的な選択肢として「ベンチャー役員」を検討するためのヒントを提供します。まずは「ベンチャー役員」というキャリアの魅力を整理したうえで、実際の転職者の経歴から「将来的にベンチャー企業の役員ポストを狙うなら、それ迄にどんなキャリアを踏んでおくべきか」という論点に答えを出しましょう。転職データのリサーチunistyleでは「人気企業に新卒入社したあとに転職して辿り着くエリートキャリア」を考えるため、・PEファンド（プライベート・エクイティ・ファンド）・VC（ベンチャーキャピタル）・戦略コンサル・ベンチャー企業の創業者、役員以上4つの集団の現職者に対象を限定し、これに該当するビジネスエリート計1302名のキャリアをリサーチすることで「一流転職市場のリアル」に迫りました。（なお、全ての情報は各社有価証券報告書ないし企業HPから収集したものです）ベンチャー役員を2つに切り分けるベンチャー役員というキャリアを考えるうえで、まずその特質について理解しましょう。「創業メンバー」と「非創業メンバー」の2つに大別して考えることができます。前者は所謂「起業家」であり、スタートアップ創業者としてリスクを取りながらゼロベースで事業を創出する立場です。弊社代表・樋口の伊藤忠商事退職、Unistyle創業から全株式売却に至るまでのストーリーからイメージを掴んでください。参考：総合商社を辞めて起業したUnistyleを売却しました一方、起業家の立ち上げた事業が一定の軌道に乗ったあとに参画し、事業を更に高いレベルへ引き上げる「事業家」が後者の「非創業メンバー」に当たります。既に最低限の収益は上がっている状態から入社するため、前者に比べて背負うリスクは小さくなります。とりわけ一定規模のベンチャーの役員ポストであれば、大企業での給与水準を維持しながら大きな裁量権を握ることが期待できます。また、それまでのキャリアで特定の専門領域を形成していた場合、CFOやCMO等、所謂「CxOポスト」も視野に入るはずです。参考：30歳までにベンチャー役員になれるキャリアを歩めば会社にしがみつく必要はない漠然とベンチャーの上流ポストを志している方は、自分が「起業家」「事業家」のどちらに魅力を感じているのかをクリアにしておくべきでしょう。以上を踏まえたうえで、以下では【新卒入社した企業からベンチャー役員へ転職したビジネスパーソン】の実際の経歴について、「業界ベース」「企業ベース」の各観点から見ていきましょう。ベンチャー役員の出身業界今回はunistyleがピックアップした優良ベンチャー181社に焦点を当て、各社で執行役員以上のポストにある転職経験者742名のキャリアをもとに考察を深めます。なお、母集団の内訳は以下の通りです。まず、ベンチャー役員への転職者のファーストキャリアを業界ベースで分析します。ベンチャー企業の役員ポストへ転身される方々は、それ以前にはどのような業界に身を置いていたのでしょうか。上記のチャートに示した転職経験者を、出身業界ごとに分類・整理すると以下のようになります。「人材・IT」、「総合・ITコンサル」の多さが際立ちます。これらの業界は雇用の流動性も非常に高く、また業務内容も（現在のベンチャー企業の多くが展開する）ITビジネスに親和性が高いため、上記の数字にも納得がいきます。一方で「戦略コンサル」も、これらの業界の企業数および従業員数の少なさを加味すれば、相当に大きい数字であると言えるでしょう。コンサルタントとして企業経営に触れるなかで、自分の手で経営の舵取りを担いたいと考えるようになる、乃至は起業のヒントに出会うことがあるのかもしれません。参考：外資系戦略コンサルの「転職」を斬る！ーやっぱり最強、McKinseyーベンチャー役員の出身企業大まかな出身業界の傾向が掴めたところで、次はベンチャー役員のキャリアを出身企業ベースで分析し、より細かい粒度の示唆を探りましょう。*合併前・社名変更前の在籍者も含む楽天やグリー、ヤフー、DeNA、サイバーエージェント等の有名IT企業が多くのベンチャー役員を輩出していることは、学生の皆さんにとっても比較的イメージしやすいでしょう。また、マッキンゼー・アンド・カンパニーやゴールドマン・サックス等から、裁量の大きい経営ポストを求めて相当数のエリート人材が流入していることも、これまでの考察通りです。一方、アクセンチュア出身者がここまで多いことはやや意外かもしれません。この要因としては、①同社社員の絶対数が多いこと、②IT分野に強みを持ち、ベンチャービジネスとの親和性が高いビジネスモデルであること、③独立しやすい社内カルチャーが根付いていることの3点が挙げられると思います。とりわけ、アクセンチュアでは「同僚同士で共同起業する」ケース、つまり社内で起業のパートナーに出会うケースが多いようです。企業／事業者向けの業務改善サービスを展開するチェンジ社、メディアシーク社、シンクロ・フード社等は、いずれもアクセンチュアの前身・旧アンダーセンコンサルティングの同僚メンバー複数名で共同創業し、東証マザーズ上場を果たした企業です。これらの企業は事業内容もアクセンチュアに近しく、同社でのITコンサルティング経験がその後の起業に大きく寄与していると推測できます。とはいえ、やはり最も目を引くのはリクルート出身者の多さでしょう。以下では同社がベンチャー経営陣を多数輩出している点にフォーカスし、洞察を深めます。ベンチャー役員輩出企業としてのリクルートを探る「ベンチャー役員ポストには、なぜこれほどリクルート出身者が多いのか？」という問いに対して、ここでは大きく2つ、①制度的要因、②文化的要因の観点から答えます。【制度的要因】リクルートは新規事業の立ち上げを促進する社内制度を有しています。最も代表的なものが「NEWRING」と呼ばれる新規事業公募制度でしょう。新規事業に関するレポートを社内募集して審査し、評価された案件には賞金200万円と事業化機会が与えられるものです。事業立案するチーム構成に関しても、カンパニーや部署による制約がないばかりか、社外メンバーの参画までも認められていることは驚くべきポイントです。なお、『ゼクシィ』『TOWNWORK』『HOTPEPPER』等、同社を代表する事業もここに端を発しています。社内起業が制度として奨励されていることは、人材輩出起業としての価値の源泉のひとつであると言えそうです。参考：リクルートグループHP「新規事業を生み出す人・仕組み」【文化的要因】当然、社内の文化的な要因も無視できません。同社は企業文化として「『起業家精神』を持った個人に、若いうちから大きな仕事の機会が与えられ、より速く成長する」ことを標榜していますが、同社出身者の活躍ぶりを見ると、抽象的ながらこの点にも相当の説得力があると感じます。参考：リクルートHD「リクルートの企業文化とビジネスモデル」また、「リクルート社員も一様ではなく、志向性のパターンによって2つに大別できる」という指摘は、以前もunistyleでお伝えした通りです。数年前に『受験サプリ』をリリースしたような新規案件の部隊では、本記事の最初に挙げた分類における「0→1を担う起業家」に該当するような、事業創出志向の強い企画タイプが活躍していると考えられます。その一方で、立ち上がった案件をスケールさせる営業部隊においては「1→100を担う」営業タイプが育ちやすい、という仮説も立つでしょう。参考：営業タイプor企画タイプ！？リクルートの採用方針に見る、企業が求める人材の変遷参考：未来の起業家集団？！リクルート内定者が内定者懇親会に行って感じたことこのことを踏まえると、「ベンチャー役員にはリクルート出身者が多い」という事実にもより深みが出てくるかと思います。すなわち、一口にリクルート出身のベンチャー役員と言っても、①リクルート社内で「事業創出志向の強いタイプ」に分類される人材が、創業時の中核メンバーとして「0→1」フェーズを担う②一方で「営業能力の高いタイプ」に分類される人材は、走り出した事業をスケールさせていく「1→100」フェーズを担う以上の2パターンが考えられる、ということです。また、実際のリクルート出身起業家／事業家をリストアップした以下の記事も、実際の具体例として参考になるでしょう。上記の洞察も踏まえたうえで彼らの経歴を眺めると、より深まった示唆を得られるはずです。参考：上場企業社長は当たり前？！人材輩出企業「リクルート」出身起業家・経営者まとめ本記事のサマリー①ベンチャー役員を目指すなら、最適解は「リクルート」だ今回のunistyle調査にて、最も多くのベンチャー役員を輩出している企業はリクルートだと分かった。②リクルートの人材輩出力は、制度的要因・文化的要因の両面から説明できる同社の人材輩出力の源泉は、主に社内の制度とカルチャーに見出される。③リクルート出身者にも2パターンあり、それぞれ得意領域は異なる同社の社員は事業創出志向の強い「企画タイプ」、シェアを拡大させる「営業タイプ」の2つに大別でき、ベンチャー起業においても前者は「0→1」、後者は「1→100」のフェーズをそれぞれ担うと予想できる。最後に現在も高い就職人気を誇るリクルートグループ。2012年の分社化によって事業領域ごとの切り分けがよりクリアになり、就活生にとっても入社後のイメージがつかみやすくなったと思います。上記で示した通り、あなたが将来的にベンチャービジネスの経営層を狙うならば、リクルートが重要な選択肢のひとつになることは間違いありません。そのうえで、同社の人材輩出力や社内カルチャーへの憧れだけでなく、あなた自身が入社後にどんなスタイルで業務にコミットしたいのか明確にし、納得のいくファーストキャリアを選択しましょう。【unistyle企業研究】参考：リクルートHD参考：リクルートキャリア参考：リクルートマーケティングパートナーズphotobygabrielciccariello 18,924 views
テレビ大好き人間を採用し続けるテレビ局はデジタル化する未来を生き残れるか？ テレビ大好き人間を採用し続けるテレビ局はデジタル化する未来を生き残れるか？ インターネットの拡大とともに、テレビの視聴者数は減少を続けており、特に若者においてはテレビを見る人が激減していると言われています。大きく減ったテレビを観る人、高齢者は相変わらず高視聴率だが…(2016年)(最新)就職活動においても、テレビ局を含むマスコミの人気は少しずつ低下しているのが現状ではないでしょうか。unistyleを利用している就活生の多くは、幅広い業界を見ながらもテレビ局を併願する例は少ないようです。就職活動生から敬遠されるテレビ局の新卒採用給与も高く、仕事内容も面白そうなテレビ局ですが、実際には多くの上位校学生から敬遠されています。その理由の一つが、「テレビ大好きっ子を採用したい」というテレビ局の採用意向が見え隠れするということです。テレビ局のエントリーシートは未だに、どんな番組を作りたいか、心に残ったテレビ番組は何か、どんな人にインタビューしたいかなど、他社では聞かれないようなテレビに詳しい人にフォーカスした質問が多く、テレビに縁のない人にとっては非常に書きにくい内容となっています。面接でも、テレビに関する話題が多く、テレビ局として「テレビ大好きっ子」を採用したいというのが目に見え、更にエントリーシートもテレビ局向けの対策が必要なため敬遠されていると考えられます。各社の中期経営計画においては、デジタル領域の強化や海外進出を掲げているものの、採用領域では未だにテレビ大好きっ子の採用に力を入れているように受け取られています。デジタル分野採用を強化する新聞とデジタル分野に進出し始めたコンサル採用方針を変えていないように見えるテレビ局の一方で、新聞各社はデジタル分野に興味のある学生の採用に力を入れ始めています。朝日新聞はここ数年、ビジネス系のインターンを実施しており、またデジタル領域における新規事業にも積極的に取り組んでいます。ネット上の話題を元に取材をしてコンテンツを作る「withnews」やアメリカ発のネットニュースサイト「ハフィントンポスト」の運営を行っています。日経新聞も、日本最大の有料コンテンツ提供会社として、デジタル部門採用に力を入れ始めています。17卒の採用でも記者採用以外に、デジタル領域で10名程度の採用を見込んでおり、今後も継続が予想されます。デジタル領域については、コンサルティング会社の進出など、テレビ・新聞、広告代理店などの既存の「マスコミ」業界以外からも算出してきています。アクセンチュアもデジタルコンサルタントの採用を開始しており、デロイト、EYアドバイザリーなどの各企業もデジタル分野への進出を表明しています。参考：最後に景気回復に伴う広告費の増加に伴い、テレビ広告収入全体では伸びているものの、それ以上にインターネット広告が伸びており、デジタル分野への対応は、テレビ局と言えども不可欠といえます。足元では好景気に支えられて業績を保てているものの、景気後退局面に真っ先に削られるのが広告関連予算です。この好景気がせっかくのビジネス改革のチャンスをふいにしてしまわないか心配されます。企業の未来は人材が作ります。今後のテレビ局が時代の変化に沿った採用方針を取るのか、テレビ局の採用方針に今後も注目したいと思います。【関連記事】テレビ業界の情報収集に役立つ！就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際にテレビ業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 17,001 views
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