東大体育会出身者が「コンサルと事業会社の良さを兼ね備えているのが魅力」と語る、プロフェッショナルファームとは

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最終更新日:2023年10月16日

東大体育会出身者が「コンサルと事業会社の良さを兼ね備えているのが魅力」と語る、プロフェッショナルファームとは
本記事はプロジェクトカンパニーのPR記事になります。

コンサルと事業会社、ファーストキャリアではどちらに進むべきなのか

就活生が抱えるこちらの悩み。

「コンサルと事業会社は決して二者択一ではありません。弊社なら双方に携わることができます。」、そう語るのはプロフェッショナルファームで部長を務める日野雅奈さん。そして、そんな日野さんが働いている企業の名はプロジェクトカンパニーである。

コンサルと事業会社の良さを兼ね備えているとは一体どういうことなのか。多くの就活生が悩むこの疑問、そして日野さんのこれまでのキャリアについて知るべく、unistyle編集部が取材を敢行した。


日野雅奈

東京大学を卒業し、新卒入社したエグゼクティブ層向けの転職支援を行うメガベンチャーでは、法人営業に従事。しかし、経営者と会話する機会はあったものの、提供サービスが固まっており、自ら柔軟に課題解決ができるコンサルティング業務に携わりたいと思い転職活動を開始。コンサル会社と事業会社の良さを兼ね備えていると感じたプロジェクトカンパニーへ2020年4月に入社。コンサルティング事業部配属ののち、半年でグループマネージャーに就任、1年強で部長。2022年7月付けで執行役員就任。現職。
こんな就活生にオススメ

◆コンサルと事業会社で迷っている就活生
◆成長スピードが早く、若手の内から裁量を持って働ける環境を求めている就活生
◆事業を支援する側、事業を創る側のいずれかに携わりたい就活生

新卒時に選んだのはエグゼクティブ向け人材紹介の法人営業。東大体育会出身の学生が選んだファーストキャリア

新卒ではメガベンチャーに入社し、法人営業に携わっていたそうですが、ファーストキャリアの選択理由と企業選びの軸を教えてください。

企業選びの軸は成果主義か否かという点だけでした。

というのも私自身大学まで体育会でサッカーを続けてきたこともあり、実力主義の環境にずっと身を置いていました。サッカー部は実力さえあれば1年生からでも試合に出場することができますし、一方で実力がなければ4年生でも控えに回ります。こういった環境に居たためか、自ずと将来もそういった企業で働きたいと考えるようになりました。

インターンは大手企業にも参加したのですが、成果主義という観点から本選考ではベンチャー企業と外資系投資銀行に絞り就活を進めました。

結果として複数の企業から内定を貰いましたが、給与面等の条件を鑑みて1社目のメガベンチャーへ入社を決断したというのが一連の経緯になります。

また、成果主義の環境であることに加えて「将来的に事業を創る側になりたい」という想いも抱いていましたので、そういった条件に該当していたのも決め手の一つになりました。

なお現在はコンサルティング業務に従事していますが、就活生当時はコンサル業界を一切見ていませんでした。

前職では具体的にどのような仕事をされていたのでしょうか?

前職はエグゼクティブ層向けの転職支援を行っているメガベンチャーだったのですが、主に法人営業を担当していました。

ですので、「お客様に架電をする→アポイントが取れたお客様と商談をする」というような就活生の皆さんが想像する一般的な営業を行っていました。

ただ、私は総合職ではなく特別職(幹部候補採用)として採用していただいたこともあり、1年目が終わる頃には営業企画の業務にも携わっていました。

1年で退職し、就活生時は興味のなかったコンサルへ転職。決断理由は〇〇への共感

新卒入社した企業を1年で退職し、現在の会社に転職されたとのことですが、その理由と一連の経緯を教えていただいてもよろしいでしょうか?

1社目を退職した理由としては事業を創る側になりたくて入社したものの、そこに辿り着くまでに時間がかかることに気づいたためです。

入社前に社長から「事業を創る側になってくれることを期待している」とお声掛け頂いていたのですが、社員数が1,000人以上と規模もそれほど小さくなかったこともあり、実際に入社してみるとスピード感と裁量権がそれほどないことに気づきました。

業務内容や環境に不満があった訳ではないのですが、自分自身のビジョン実現までに時間がかかるのであればこの会社に在籍している必要性がないと感じ、転職活動を開始したというのが一連の経緯です。

そして、転職活動の際には①1社目よりもアーリーフェーズの企業であること②コンサルティング業務に携われることの2点を軸に企業を探していました。

①に関しては1社目を退職した理由にも紐づくのですが、やはり事業を創る側になりたいという想いはずっと持っており、且つ自身の実力で「会社の規模を成長させたい」と考えていたためです。

②に関しては、自身の実力がそのまま評価に反映される業種は何かと考えた際、コンサル業界に勝るものはないと考えたためです。

1社目は人材紹介の営業だったのですが、どれだけの数の求職者を紹介することができるかまでは自身の実力次第であるものの、その求職者が入社後に活躍できるかどうかはアンコントローラブルであり、その点に少し違和感がありました。コンサル業界であれば全ての評価が自身の実力次第であるため、そういった環境に身を置きたいと考えるようになりました。

最終的には大手のコンサルティングファーム含め、複数社から内定を貰うことができました。

複数社から内定を貰ったとのことですが、最終的にプロジェクトカンパニーへの入社を決めた理由は何でしょうか?

弊社の掲げているビジョンに最も共感したというのが一番の決め手になります。

弊社は「プロジェクト型社会の創出」という企業理念を掲げており、企業理念を実現するためにも、2045年までに売上1兆円の達成、100億の事業を100個創るという将来の事業イメージを描いています。

私はビジョンの大きさ(会社を成長させたいと考えているか)と方向性(事業を創る意欲があるか)という点を重要視していましたので、弊社のビジョンに非常に共感しました。

コンサル会社の多くは「会社を成長させたい」というビジョンを掲げている企業が少なく、内定を貰った他の会社もその点が懸念点であったため、最終的に弊社への入社を決断したという形になります。

将来の目標はホールディングスの参謀。入社後のキャリアと今後成し遂げたいビジョンに迫る

プロジェクトカンパニーに入社されてから現在に至るまでの業務内容を教えて下さい。

一貫してコンサルティング業務に従事しています。

具体的には、大手企業のシステム導入プロジェクトへの参画、全社のDX化推進の戦略立案並びにシステム導入、新規事業の営業企画など、様々なプロジェクトに携わらせていただきました。

入社当社は任せられたプロジェクトを進めるという形でしたが、半年ほどでグループマネージャーに昇格させていただけたこともあり、そこからは自ら手を上げてプロジェクトを進めています。

これまでのキャリアを振り返ってみると、会社の土壌として任せる風土があるという点はやはり素晴らしいなと感じます。

入社されてからかなりご活躍されているかと思いますが、日野さん自身が思う活躍できている理由を教えて下さい。

活躍できている理由は2点あると考えています。

1点目は覚悟感です。私自身新卒入社した会社を1年で退職しており、且つベンチャー企業ということでそこまで世間的に知名度が高い訳ではありませんでした。

ですので、少し大袈裟かもしれませんが「ここ(プロジェクトカンパニー)で活躍できなかったらキャリアが終わる。一生事業を創る側になれないだろうな。」という覚悟を持って日々の業務に臨めていることが大きいと思います。

そして2点目は様々な人に話を聞き、貪欲に吸収しようとする姿勢です。まだ入社して間もないメンバーだった頃、当時の上司やマネージャー陣に「どうすればこの会社で活躍することができるか、大きな成果を出すことができるか」と積極的に話を聞きに行きました。

当時からのこういった姿勢や素直さが、現在まで活躍できている要因だと思っています。また、現在は部長という役職を任せていただいておりますので、逆に自分に話を聞きに来てくれるメンバーには丁寧に対応するよう意識し、当時の部長たちが私にやってくださったことを今度は自分が還元しようと心掛けています。

では、日野さん自身が今後成し遂げたいビジョンは何かあるでしょうか?

まず、会社としては「プロジェクト型社会の創出」という企業理念を掲げており、企業理念を実現するためにも2045年までに売上1兆円の達成、100億の事業を100個創るという将来の事業イメージを描いています。

その会社としてのビジョンに落とし込んで考えると、ホールディングス(本社)の参謀的な役割になりたいです。

他の社員で言うと「子会社の社長をやりたい」という方が多いのですが、私自身はそういったものに興味はなく、全社を支える人になりたいと考えています。

具体的なポジションであれば、元から財務や経理周りに興味があるため、現在携わっているコンサルティング業務の経験も踏まえ、事業側のことも理解できるCFOに就任したいというのが将来的に考えているビジョンになります。

「コンサルはビジョンを実現するための一つの手段」、コンサルと事業会社の良さを兼ね備えているプロジェクトカンパニーの魅力とは

日野さんが考えるプロジェクトカンパニーの魅力は何だとお考えですか?

コンサルと事業会社の良さを兼ね備えていることだと考えています。

私自身1社目は事業会社で法人営業、そして現在はコンサルティング業務と双方を経験してきた立場ですので、よりその点を魅力に感じます。

一般的なコンサル会社のように第三者的にアドバイスをしてクライアントのプロジェクト推進に取り組むこともできますし、事業会社のように自部署の数字を作ったり組織を創ったりすることもできます。

こういったことが実現できている背景としては、会社としてのビジョンに紐づいているからだと思います。

というのも、弊社が目指しているのは「プロジェクト型社会の創出」であり、コンサルティング業務はそのための一つの手段でしかないためです。だからこそコンサル的な仕事にも事業会社的な仕事にも携わることができるのではないかと考えています。

コンサルと事業会社の二択で迷う就活生は多いかと思いますが、貴社であれば双方の業務に携われるということですね。

そうですね。実際にコンサルと事業会社で迷われる就活生は多いと思いますし、最終的にどちらかに絞らなければいけないと考えている方も少なくないでしょう。

例えば、「新卒でコンサル会社に入社して5年程度経験を積む→事業会社に転職する」といったキャリアパスを考えている方もいるかと思いますが、弊社であれば一つの会社内でそれぞれの経験を積むことができ、且つそのスピード感が非常に早いです。

私自身も入社して1年半ほどで双方の経験ができていますので、コンサルと事業会社の良さを兼ね備えているのは魅力であると自負しています。

コンサルと事業会社で迷っている就活生へのメッセージ-コンサルに携わりながら自社内で〇〇ができる-

最後になりますが、就活生に伝えたいメッセージを教えて下さい。

私自身、事業会社からコンサルに転職してきたという経緯もありますので、コンサルを志望している就活生、あるいはコンサルと事業会社で迷っている就活生に向けてお伝えさせていただきます。

コンサル志望者は「成長速度が早い」という軸を持っている方も少なくないですが、やはり大手であればあるほどその速度は遅く、若手の内はとにかく資料作成みたいな企業もあるかと思います。

しかし弊社であれば社員数も比較的少なく、自ら手を挙げれば任せていただける土壌がありますので、成長速度を重視する就活生は魅力に感じていただけると考えています。

また、再三お伝えしていますが、弊社の強みは「コンサルと事業会社の良さを兼ね備えていること」です。コンサル業務に携わりながら事業や組織を創ることができる、いわば会社内で起業をすることができるといった地盤があります。

コンサルと事業会社の二択で迷う就活生は多いと思いますので、こういった就活生にはこの点を魅力に感じていただけるのではないかと思います。

より成長速度の速い環境を求めている就活生、コンサルと事業会社のダイナミズムを経験したい就活生は是非弊社の選考にエントリーしてみてください。

最後に

コンサルと事業会社の良さを兼ね備えているプロフェッショナル集団、プロジェクトカンパニー。

今回はそんな同社でコンサルタントとして活躍を続ける日野さんにインタビューを実施しました。1社目に事業会社を経験し、現在はコンサルティング業務に携わっているからこそ感じた自社の魅力を赤裸々にお伝えいただきました。

  • コンサルと事業会社で迷っている/双方に興味がある就活生
  • より成長速度の早いコンサル会社に興味のある就活生
  • 事業を創る側に携わりたい就活生

上記のいずれかに当てはまっている就活生にとってプロジェクトカンパニーは最適な環境だと言えます。

プロジェクトカンパニーは現在24卒向けの採用を行っています。本記事を通じ、同社に興味を持った就活生は下記から選考に応募してみてください。

選考への応募はこちらから

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BCGの使い回しは安全?総合商社のテストセンター通過基準 BCGの使い回しは安全?総合商社のテストセンター通過基準 総合商社は就活生から根強い人気を誇る業界ですが、『』にもある通り、筆記試験であるテストセンターを通過し面接までたどり着ければ、意外に高い確率で内定獲得を狙うことができます。逆に言うと多くの学生がテストセンターの段階で落ちてしまい、悔しい思いをしているということになるので、テストセンターの段階でも油断はできません。それでは、商社のテストセンターに安心して通過できる出来とは具体的にどれほどなのでしょうか。今回はそのことについて、テストセンター通過例を用いながら考察していきたいと思います。本記事の構成各商社のテストセンター選考についてどの企業のテストセンターを通過していれば、商社のテストセンター選考に使いまわして良いのか?商社志望の人はもちろん、そうでない人もテストセンターは早い段階に使いまわせる状態にしておいたほうが絶対に良い各商社のテストセンター選考について17卒の商社の筆記試験では、三井物産、伊藤忠丸紅鉄鋼以外はよく使われているSPI3のタイプのテストセンターが課されました。それ以前までは三菱商事はテストセンターではなく独自の筆記試験を課していましたが、17卒新卒採用から筆記試験でSPI3のテストセンターが採用されました。三井物産はSPI3ではなくGAB形式のテストセンター、伊藤忠丸紅鉄鋼は会社に行き独自の筆記試験を受ける形でした。GAB形式はよくwebテストで課される玉手箱と同じ出題形式なので、三井物産のテストセンターはwebテストをテストセンター会場に出向いて解くイメージだと捉えて頂ければ大丈夫です。SPI3のテストセンターでは、丸紅以外は性格・能力・構造把握・英語の4種の試験を受験しなければなりませんが、丸紅だけは構造把握は必要ありません。どの企業のテストセンターを通過していれば、商社のテストセンター選考に使いまわして良いのか?BCGのテストセンターの通過実例テストセンターは、一度受験していればその結果を使い回すことができます。そのため、商社の選考があるたびに毎回テストセンターを受けに行くより、一度テストセンターで高い得点を保持しておきそれを使い回した方が遥かに時間効率が良い就職活動ができますし、そうするのがベストでしょう。しかし、テストセンターの得点は就活生には公表されず自分のテストセンターの出来は「どの企業に通過したか」という基準でしか判断できません。そのため、商社にテストセンターの結果を使い回すのであれば事前に通過基準の高い企業のテストセンターを通過しておく必要があります。就活解禁前にテストセンターが受けられて、通過基準も高い企業としてボストン・コンサルティング・グループ(以下BCG)、ゴールドマン・サックス(以下GS)、野村総合研究所(以下NRI)が挙げられます。最も通過基準が高い企業は一般的にBCGで、BCGのテストセンターを通過していればどの企業のテストセンターに通過できるとも言われていますが、果たしてそれは正しいのでしょうか。以下ではテストセンターの通過実例を挙げながらそのことについて検討していきたいと思います。例①:Aさん三菱商事住友商事丸紅性格受験受験受験能力BCGBCGBCG構造把握BCGBCGなし英語受験受験住友商事結果◯◯◯例②:Bさん三菱商事伊藤忠住友商事丸紅性格BCGBCGBCGBCG能力BCGBCGBCGBCG構造把握BCGBCGBCGなし英語受験三菱商事三菱商事三菱商事結果××××例③:著者GSNRI双日メタルワン伊藤忠住友商事丸紅三菱商事豊田通商性格BCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCG能力BCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCG構造把握BCGBCGBCGBCGBCGBCGなしBCGBCG英語受験なし受験双日双日双日双日双日双日結果×◯◯×◯◯◯◯◯例④:CさんGSNRI双日メタルワン伊藤忠住友商事丸紅三菱商事豊田通商性格BCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCG能力BCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCG構造把握BCGBCGBCGBCGBCGBCGなしBCGBCG英語受験なし受験受験メタルワンメタルワンメタルワンメタルワンメタルワン結果×◯◯◯◯◯◯◯◯まず、例①を見てください。この方は能力と構造把握に関しては基本的にBCGを使い回ししており、表には載せてありませんが電通・博報堂、リクルートを含め約20社弱のテストセンターに通過しており、落ちた企業はありません。このことから、BCGに通っていれば基本的に他社でも通過できるように思えます。一方、例②の方も同様にBCGを使い回していますが5大商社のテストセンターに通過することができませんでした。この方は著者の知り合いでスペック的に能力面で問題ないはずで、帰国子女で英語にも問題ないはずなのでおそらくこれは能力や構造把握、英語ではなく性格などの他の要因で落ちたと考えられます。そのため、BCGだけ通過したテストセンターを使い回すのは性格などの要因で落ちてしまうリスクがあるといえます。そこで③、④の例を見てください。この例は著者とその友人の2例で、BCGに通ったテストセンターを商社に使い回す前にGS(投資銀行部門)とNRI(経営コンサル部門)で通るか試しています。GSには落ちたものの、NRIで通ったため使い回して大丈夫だという確信の下商社に使いまわし、5大商社には全て通過しています。BCGとNRIの2社通過させることで、性格面での安全性も担保した上で使い回せるので、テストセンターはBCG+1社に通過したら使い回しても大丈夫だと思います。また、この2例からはBCGよりGSの投資銀行部門の方が基準点が高いと考えられ、BCGが最も難関なのかと言われるとそうでもないように思われます。商社志望の人はもちろん、そうでない人もテストセンターは早い段階に使いまわせる状態にしておいたほうが絶対に良い以上ではどの企業に通っていれば商社のテストセンターに通過するかどうか考察してきましたが、以下では本選考が始まる前の段階でテストセンターを使い回せる状態にするメリットを述べさせていただきたいと思います。本選考では、ほとんどの日系企業が同じ時期にテストセンターを課すので、前述の通り毎回受けに行くのは非常に骨の折れる作業となってしまいます。また、就活解禁以降どこかの日系企業のテストセンターを使い回そうとしても、その企業のテストセンターの結果が分かる頃には他の企業のテストセンター選考は終わってしまっているので、結果がわからないままそのテストセンター使い回さざるを得ず精神的に不安な状態で他社の選考結果を待つことになってしまいます。このようなことを考えるとやはり就活解禁前にテストセンターを安心して使い回しておけるようにしておいたほうが良いと思います。最後にテストセンターの結果は就活生に公表されないため、自分の出来がどれほどなのかが分からず不安になることも多いと思います。得点が分かれば話が早いのですが、そうもいかないので早めに積極的にテストセンターを受けておくことしか不安を解消する方法はないと思います。実際に就活していて、就活解禁以降テストセンターを新しく受け直すかそれとも使い回すか心を悩ませていた友人は数多くいました。就活解禁以降テストセンター以外にも他にも企業研究や自己分析、ES対策、面接対策、さらにはOB訪問などやることが山積みの中、テストセンターに時間を取られて精神的に不安になるのは非常にもったいないので、コンサルや外銀に興味のない人でもBCG、GS、NRIのインターンや本選考に応募してテストセンターを受けに行くべきだと思います。この記事が皆さんの役に立てれば幸いです。【関連記事】 58,992 views
「え、こんなことで内定取り消し…?」あなたの身近にも潜んでいる内定取り消しの悲劇 「え、こんなことで内定取り消し…?」あなたの身近にも潜んでいる内定取り消しの悲劇 6月下旬に差し掛かると、多くの就活生が内定をもらい、就活が終わって一安心している方も多くなってきた頃ではないでしょうか。しかし安心しきってはいけません。内定をもらっても、取り消される事例がいくつもあります。今回は、そんな内定取り消し事例と対応方法を紹介します。理不尽に内定を取り消された暗黒時代そもそも過去には、理不尽に内定を取り消された時代があったことを皆さんはご存知でしょうか?2008年9月に発生したリーマンショックによる世界規模の金融危機。これにより日本企業も不況の煽りを受け初めた2009年1月頃から、内定を出していた学生を正社員として受け入れられないという企業が続出し、多くの内定取り消しが行われました。実際には「内定取り消し」というより、就活生を呼び出して「辞退してくれないか」とお願いするというケースが多かったようです。外資系大手人材企業のJACリクルートメントは、内定辞退を志願する人には100万円の解約金を支払うという処置をとり当時大きな話題になりました。このように、突然の景気悪化により内定が取り消されてしまうという時代もありました。一方で現在の内定取り消し理由は就活生の自己責任による事例が多いです。現代の内定取り消し理由内定が取り消される理由としては以下の7つが挙げられます。①SNSに不適切な投稿をした②大学を卒業出来なかった③経歴で嘘を伝えた④手続きに不備があった⑤働くことが不可能と判断される病気にかかった⑥犯罪歴がある・素行が悪い⑦内定後に妊娠が分かったそれぞれについて詳しく説明します。SNSに不適切な投稿をしたTwitterやInstagramなど、今や大抵の人が利用していることから、企業の人事などもSNSのチェックを行うようになっています。不適切な内容とは、他人に迷惑をかける行動(未成年飲酒など)はもちろんのこと、差別発言や誹謗中傷をしている場合も内定取り消しになってしまうこともあります。特に気をつけるべきことは、自分自身の過去の発言です。就活中は意識できているかもしれませんが、過去の投稿を振り返った時にそういった投稿が残っているかもしれません。また企業側がSNSを見る理由は、「いかに応募者を落とすか」という目的があるそうです。そのため、そういった投稿をしないことが1番良いですが、もししている場合は投稿を消す、アカウントを非公開にするなど、対策をしておくようにすると良いと思います。大学を卒業できなかったこれは新卒者の内定取り消しで最も多いパターンです。せっかく内定をもらえたのに、卒業できないという理由で内定を取り消されるのはとても勿体ないです。学生生活の後半は就活で多忙となるため、早い段階から計画的に単位を取得しておくことがオススメです。卒業単位の見落としによる留年という可能性もあるので、取得単位の確認はしっかりと行いましょう。また少し多めに単位を取得しておくのも良いかもしれません。経歴で嘘を伝えた就活において自分を良く見せるのは大切なことですが、良く見せたいからといって、明らかな嘘を伝えるのはNGです。嘘のNG例は以下のようになります。●大学名を偽る●持っていない資格を答える●TOEICの点数を偽る上記のような嘘は確実にバレます。なぜかというと企業によっては、証明書の提出を求める場合もあるからです。仕事をする上で信頼関係とはとても重要であり、嘘をつく人間は誰にも信用してもらえません。アルバイトやサークルの経験を多少盛るのは良いかもしれませんが、明らかな嘘を伝えるのはやめた方が良いと思います。手続きに不備があった内定をもらうと企業側に提出しなければならない書類が多々あります。そういった必要書類の期限が守れていなかったり、提出を忘れてしまうと内定を取り消されてしまう可能性もあります。企業によっては、取り消しは免れるかもしれませんが、入社前から良くない印象がついてしまうのは間違いありません。書類の提出期限などはしっかりとチェックするようにしましょう。働くことが不可能と判断される病気にかかった病気だけでなく、交通事故などで怪我をしてしまった場合も同様です。仮に病気を隠したとしても、入社後の健康診断でバレてしまいます。そのため本当のことを言ったうえで医師から仕事に支障がないと証明してもらった方が良いと思います。犯罪歴がある・素行が悪い犯罪歴があったり、内定後に犯罪を起こしてしまったという場合も内定取り消しとなる可能性があります。犯罪に限らず、内定後の研修などで遅刻が多いと素行が悪いと判断され、内定を取り消されることもあります。まだ入社していないからと軽く考えずに、社会人の意識を持って参加するようにしましょう。内定後に妊娠が分かった企業側は4月から働くことを前提として採用しているので、入社早々長期的に休まれては困ります。しかし、だからといって妊娠を隠して働くのも良くありません。妊娠初期に慣れない仕事をするのは心身ともに非常にストレスがかかってしまいます。最悪の場合、流産してしまう可能性も考えられます。社会人になるという立場をしっかりと意識し、自分自身の行動に責任を持つようにしましょう。内定が取り消された事例実際に内定が取り消された事例を4つ紹介します。以下の内容は全て引用です。Facebookが原因で内定取り消しになった学生がいることが判明。この学生は面接を行った人事部長を「キモいオヤジだった」と書いていた。会社の人事担当がFacebookやTwitterをチェックするのはもはや常識。こういうタイプの内定取り消しは今後増えるかもしれない。引用:Facebookで「キモいオヤジだった」と書き込んで内定取消になったことに関する議論立教大学の学生が同じ大学の学生が集団準強姦容疑で逮捕された事件に対して女がわりーなどのレイプ容認ととれるツイートで炎上。決まっていた内定先から内定取り消しを受ける騒動に発展。引用:「レイプ容認」発言で炎上立教大生内定先大手百貨店に「電突」騒ぎ彼女の名前は、『みなもとしずか』。「IQ130の本物国立大学生」として、大学1年から2年の頃に活動した、元AV女優だ。みなもとさんは、今年4月、外資系の大手証券会社「ゴールドマン・サックス」へと入社予定だったが、昨冬に内定を取り消されてしまったのだという。「彼女はおカネのためだったり、有名になりたいといった目的というよりは、知的好奇心や性的興味に駆られて業界に飛び込んできたタイプ。セックスの経験も浅く彼氏もいなかった18歳の頃にAVの存在を知り、もっと気持ちよくなりたいからデビューしたという子だったので、絡みも積極的でした。IQ130というふれこみも、デビュー作でIQテストをした結果なので、売らんかな、ではなくホントです。流暢な英語も披露していました。かなりの頭の良さを感じましたよ」(AVライター)彼女は、4作目ではコスプレを披露。続く5作目では温泉を舞台にして十数人の男優と同時に絡む大人数プレイを経験している。今もDMMのウェブサイトで動画が販売されている。本編では顔が見えるが、パッケージ画面には目線が入っている。「彼女は、AV出演を後悔してはいませんが、就職活動をはじめるに当たってバレるのを怖れて、動画を違法アップロードしているサイトに削除申請しました。DMMのサイト上で入れられた目線も、そんな彼女への配慮だと思われます」(AV制作会社関係者)引用:AV出演発覚でゴールドマン・サックス「内定取り消し」〜TOEIC935点の美少女を襲った不運な現実2013年の9月、日本テレビ主催のセミナーに参加し、女子アナとして同社に2015年4月に入社する「採用内定」を得た。ところが今年の5月28日、日本テレビから一方的に内定を取り消される。その理由は「銀座のクラブでホステスをしていたバイト歴が、高度の清廉性を求められるアナウンサーに相応しくない」というものだった。引用:「局アナ内定取り消し」女子大生に日本テレビが送っていた書簡が冷酷すぎる上記で紹介した事例をまとめると、SNSで炎上し大事になってしまい、内定取り消しにつながってしまうケースが多いことが分かります。本人は悪気があったわけではなく、何も考えずにただつぶやいただけかもしれませんが、SNSは今や誰もが利用しているため、あっという間に拡散されてしまいます。一度拡散されてしまうと、完全に消すことは不可能であり、つぶやいた本人の個人情報をネットで晒されてしまうケースも多々あるため、SNSを利用する際は注意が必要です。企業都合で内定を取り消される場合も先程紹介したのは自己責任による内定辞退例ですが、今回は企業都合で内定を取り消されるケースについて紹介します。企業都合による内定取り消しには「不当」と「正当」があります。内定取り消しが正当とされる場合は以下になります。●会社が経営難で人員を増やすと経営を逼迫させる場合●内定者が内定後に怪我や病気をしたことによって正常な勤務ができなくなった場合●内定者が申告していた経歴や学歴の重要部分に虚偽があった場合●内定者が大学を卒業できなかった場合次に内定取り消しが不当とされる場合は以下になります。●内定者が社風に合わない人材である場合●会計の決算が赤字になった場合●内定をだしたものの、後日様々な理由で採用する余裕がなくなった場合このように内定を取り消すには企業が好き勝手にできるわけではなく、しっかりとしたルールがあることが分かります。不当に内定を取り消されたら不当に内定を取り消された場合は、内定取り消しを受けた直後の対応が重要になります。以下で取るべき対応について紹介します。内定取り消しを受けたことと、その理由を明らかにする訴訟を起こした際に反論されないようにするためにも、「内定取り消しを受けた」という事実を証明しなければなりません。訴訟で反論されないようにするためと言いましたが、具体的な例は以下になります。●「内定取り消しをした事実はない」●「労働者の側から内定を辞退してきた」●「退職に同意していた」こういった事態を避けるためにも、内定取り消しを受けた場合には「内定取り消し通知書」などの書面による通知を求めるようにしましょう。内定証明で内定取り消しの撤回を要求する内定取消の事実を証明する証拠を収集し、その取消理由が明らかになったら、早急に、内定取消を撤回するよう会社に書面で請求します。ここで注意すべきことは出来る限り早く撤回請求を行うということです。なぜならば、早く行わなければ企業側から「労働者も内定取り消しに同意していた」という反論をしかねないからです。労働審判で地位確認請求をする労働審判における申立て内容は、「内定があったことを前提に、入社して社員の地位にあることを確認する。」という内容となります。これを「地位確認請求」と言います。地位確認請求とは労働者であることを確認する請求です。そのため、労働者として入社すれば支払われることが内定で約束されていた賃金についても、合わせて支払請求をすることとなります。【参考】内定取り消しに遭ったら|会社への対応方法や事前の対策方法を知る内定取消しの理由と不当な取消しを受けた場合の対処法まとめ今回は内定取り消しについて事例を含めて紹介しました。一言で内定取り消しといっても、自己責任の場合と企業都合の場合があります。企業都合の場合は自分に100%原因があるわけではありませんが、自己責任の場合はSNSでの不適切投稿など、「自分に100%の原因がある」場合がほとんどです。本来SNSは便利で楽しく利用できるものですが、使い方によっては様々なトラブルに巻き込まれる可能性があります。今回紹介した事例にもあるように、本人は何気なく投稿したつもりでも、どんどん拡散され炎上するといったようなケースは誰にでも起こりうると思います。使い方次第で今後の人生が大きく変わってしまう可能性があるということしっかりと意識し、正しい使い方をするように心がけてください。【関連記事】 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意外な高給企業、中小企業向け独立系M&Aアドバイザリー 意外な高給企業、中小企業向け独立系M&Aアドバイザリー ※本記事は、2016年7月に公開された記事になります。2016年6月21日に独立系M&Aアドバイザリーのストライクが上場しました。M&Aの仲介、アドバイザリー業務というと投資銀行を思い浮かべる人が多いかもしれませんが、金融機関の部門としてではなくM&Aのアドバイザリー業務のみを扱う企業も存在します。独立系のM&Aアドバイザリーは就活生の認知はそこまで高いとは言えず、受けている人も少ないのではないでしょうか。今回はそんな独立系のM&Aアドバイザリーで上場している企業3社をご紹介したいと思います。独立系M&Aアドバイザリー3社の平均年収は非常に高い独立系M&Aアドバイザリーの平均年収は、外資系投資銀行には及ばないものの非常に高く、大手日系企業と比べるとトップクラスでよいといえます。直近の有価証券報告書ベースだと3社の平均年収と社員数は下記の通りとなっています。日系大手企業で平均年収が1000万円を超える企業が少ないことを考えると異常に高い給与水準となっています。中小企業向けM&AアドバイザリーのビジネスモデルM&Aアドバイザリーは、中立・独立的な立場から事業拡大を目指す買い手企業と、後継者不足などから事業譲渡を考えている売手企業の仲介を行う仕事です。買い手企業の状況をヒアリングした上で、売り手企業に対しては企業価値の算出から実際に売買のクロージングまでを行っています。M&Aアドバイザリーでは、基本的には買収が成立した際に、買い手および売り手のどちらか、または両方から買収金額に応じた手数料をもらうモデルとなっています。例えば、10億円の買収が決定した場合は、3%ずつ買い手と売り手からもらうため、6000万円が企業としての収益となるといった収益構造です。それとは別に、M&Aアドバイザリー業務を開始するための、手付金であったり、契約期間中は月間いくらという形で料金が発生するケースもあります。手数料については大手金融機関でも採用しているレーマン方式という体系を用いるのが一般的です。レーマン方式とは資産の価格に対して一定の割合を乗じて算出する方式のことで、M&A仲介の成功報酬における一般的な計算方式である。下記の表の通り、M&Aの金額が小さいほど手数料率が大きく、金額が大きくなるに従い、手数料率が小さくなる方式です。企業としては中小、中堅企業がメインターゲットとなっており、イメージしやすいのは個人経営の薬局をマツモトキヨシなどの大手企業が買収して傘下におくケースなどかもしれません。また近年では地方の病院を、これまた地方の大規模病院グループが買収するケースなども増えているようです。これら中小、中堅企業の多くが高齢となった社長の後継者がおらず事業の継続が難しいという問題点を抱えており、事業継承M&Aのニーズが社長の高齢化とともに年々高まってきています。景気の回復及び事業継承のニーズが伸びていることにより、中小中堅企業向けのM&Aアドバイザリーの売上も年々拡大傾向にあります。M&Aアドバイザリーの報酬体系実際にM&Aアドバイザリーで働くとなると、成果報酬の傾向が強く、個人で案件を決定した金額に伴いボーナスで報いるという報酬体系の会社が多いようです。ベースの給与は年俸で500万円、加えてボーナスを上記の手数料収入のうち10%といった形で報酬にする体系をイメージしてください。上記の例の通り、一人で10億円の案件を1件でも決めれば、ベース年俸500万円にボーナス600万円(6000万円の10%)で1100万円の年収となります。上記でご紹介した平均年収もあくまで平均年収であり、実態としては1億円以上稼ぐトッププレーヤーから1000万円に満たないプレーヤーもいる業界です。特に中小企業向けのM&Aアドバイザリーにおいては個人に実績が紐づく成果報酬の傾向が強いといえます。中小企業向け老舗M&Aアドバイザリー、日本M&Aセンター日本M&Aセンターは1991年に設立された老舗の中堅中小企業向けのM&Aアドバイザリー会社で東証一部に上場している企業です。前述の通り、独立系のM&Aアドバイザリーとしては社員数が多く、売上規模も後述のM&Aキャピタルパートナーズおよびストライクと比べても10倍程度の規模となっています。日本M&Aセンター会社HP中小企業向けM&Aアドバイザリー、M&AキャピタルパートナーズM&Aキャピタルパートナーズは2005年に設立されたM&Aアドバイザリー会社で、東証一部に上場している企業です。日本M&Aセンターとは異なり、強みとして着手金を取らずに完全成果報酬でM&A仲介業務を請け負っています。M&Aキャピタルパートナーズ会社HP中小企業向け新興M&Aアドバイザリー、ストライクストライクは1997年に設立したM&Aアドバイザリー会社で、2016年に東証マザーズに上場しました。前述の2社とは異なり、国内初ネット上でM&A市場を開設したり、ネット上での簡易企業価値算定サービスを提供したりするなど、インターネット上での活動を積極的に行っている企業です。株式会社ストライク銀行、証券会社も外注している中小企業向けM&Aアドバイザリー銀行や証券会社の取引先の多くは中小企業のオーナー経営者であり、オーナー経営者が抱える悩みの一つに後継者不在の中での事業継承があります。銀行や証券会社は上記で紹介した中小企業向けのM&Aアドバイザリーに、そうしたオーナー経営者を紹介して仲介業務をアウトソースしていることがあります。大企業向けの大規模買収については自社の投資銀行部門で行い、数億円規模の買収については専門のM&Aアドバイザリーに紹介して送客手数料を得るモデルとして協業しています。M&Aアドバイザリー企業各社は金融機関からの中途採用を積極的に行っており、実際に銀行、証券会社などから転職する人が多くいます。最後にM&Aアドバイザリーの各社は社員数も少なく、新卒採用については不定期に行っており狭き門となっていますが、転職では金融機関関係者を中心に積極的に採用しています。仕事内容としても買い手側の成長戦略のヒアリングおよび買収候補企業の算定、売り手側企業の企業価値の算定、売買の成立と人によっては非常に興味を持つ内容だと思います。成果報酬の部分が大きい物の、給与も魅力の一つではあるので、第二新卒の際の転職候補として考えてみてもいいかもしれません。 25,908 views

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