東大体育会出身者が「コンサルと事業会社の良さを兼ね備えているのが魅力」と語る、プロフェッショナルファームとは

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最終更新日:2023年10月16日

東大体育会出身者が「コンサルと事業会社の良さを兼ね備えているのが魅力」と語る、プロフェッショナルファームとは
本記事はプロジェクトカンパニーのPR記事になります。

コンサルと事業会社、ファーストキャリアではどちらに進むべきなのか

就活生が抱えるこちらの悩み。

「コンサルと事業会社は決して二者択一ではありません。弊社なら双方に携わることができます。」、そう語るのはプロフェッショナルファームで部長を務める日野雅奈さん。そして、そんな日野さんが働いている企業の名はプロジェクトカンパニーである。

コンサルと事業会社の良さを兼ね備えているとは一体どういうことなのか。多くの就活生が悩むこの疑問、そして日野さんのこれまでのキャリアについて知るべく、unistyle編集部が取材を敢行した。


日野雅奈

東京大学を卒業し、新卒入社したエグゼクティブ層向けの転職支援を行うメガベンチャーでは、法人営業に従事。しかし、経営者と会話する機会はあったものの、提供サービスが固まっており、自ら柔軟に課題解決ができるコンサルティング業務に携わりたいと思い転職活動を開始。コンサル会社と事業会社の良さを兼ね備えていると感じたプロジェクトカンパニーへ2020年4月に入社。コンサルティング事業部配属ののち、半年でグループマネージャーに就任、1年強で部長。2022年7月付けで執行役員就任。現職。
こんな就活生にオススメ

◆コンサルと事業会社で迷っている就活生
◆成長スピードが早く、若手の内から裁量を持って働ける環境を求めている就活生
◆事業を支援する側、事業を創る側のいずれかに携わりたい就活生

新卒時に選んだのはエグゼクティブ向け人材紹介の法人営業。東大体育会出身の学生が選んだファーストキャリア

新卒ではメガベンチャーに入社し、法人営業に携わっていたそうですが、ファーストキャリアの選択理由と企業選びの軸を教えてください。

企業選びの軸は成果主義か否かという点だけでした。

というのも私自身大学まで体育会でサッカーを続けてきたこともあり、実力主義の環境にずっと身を置いていました。サッカー部は実力さえあれば1年生からでも試合に出場することができますし、一方で実力がなければ4年生でも控えに回ります。こういった環境に居たためか、自ずと将来もそういった企業で働きたいと考えるようになりました。

インターンは大手企業にも参加したのですが、成果主義という観点から本選考ではベンチャー企業と外資系投資銀行に絞り就活を進めました。

結果として複数の企業から内定を貰いましたが、給与面等の条件を鑑みて1社目のメガベンチャーへ入社を決断したというのが一連の経緯になります。

また、成果主義の環境であることに加えて「将来的に事業を創る側になりたい」という想いも抱いていましたので、そういった条件に該当していたのも決め手の一つになりました。

なお現在はコンサルティング業務に従事していますが、就活生当時はコンサル業界を一切見ていませんでした。

前職では具体的にどのような仕事をされていたのでしょうか?

前職はエグゼクティブ層向けの転職支援を行っているメガベンチャーだったのですが、主に法人営業を担当していました。

ですので、「お客様に架電をする→アポイントが取れたお客様と商談をする」というような就活生の皆さんが想像する一般的な営業を行っていました。

ただ、私は総合職ではなく特別職(幹部候補採用)として採用していただいたこともあり、1年目が終わる頃には営業企画の業務にも携わっていました。

1年で退職し、就活生時は興味のなかったコンサルへ転職。決断理由は〇〇への共感

新卒入社した企業を1年で退職し、現在の会社に転職されたとのことですが、その理由と一連の経緯を教えていただいてもよろしいでしょうか?

1社目を退職した理由としては事業を創る側になりたくて入社したものの、そこに辿り着くまでに時間がかかることに気づいたためです。

入社前に社長から「事業を創る側になってくれることを期待している」とお声掛け頂いていたのですが、社員数が1,000人以上と規模もそれほど小さくなかったこともあり、実際に入社してみるとスピード感と裁量権がそれほどないことに気づきました。

業務内容や環境に不満があった訳ではないのですが、自分自身のビジョン実現までに時間がかかるのであればこの会社に在籍している必要性がないと感じ、転職活動を開始したというのが一連の経緯です。

そして、転職活動の際には①1社目よりもアーリーフェーズの企業であること②コンサルティング業務に携われることの2点を軸に企業を探していました。

①に関しては1社目を退職した理由にも紐づくのですが、やはり事業を創る側になりたいという想いはずっと持っており、且つ自身の実力で「会社の規模を成長させたい」と考えていたためです。

②に関しては、自身の実力がそのまま評価に反映される業種は何かと考えた際、コンサル業界に勝るものはないと考えたためです。

1社目は人材紹介の営業だったのですが、どれだけの数の求職者を紹介することができるかまでは自身の実力次第であるものの、その求職者が入社後に活躍できるかどうかはアンコントローラブルであり、その点に少し違和感がありました。コンサル業界であれば全ての評価が自身の実力次第であるため、そういった環境に身を置きたいと考えるようになりました。

最終的には大手のコンサルティングファーム含め、複数社から内定を貰うことができました。

複数社から内定を貰ったとのことですが、最終的にプロジェクトカンパニーへの入社を決めた理由は何でしょうか?

弊社の掲げているビジョンに最も共感したというのが一番の決め手になります。

弊社は「プロジェクト型社会の創出」という企業理念を掲げており、企業理念を実現するためにも、2045年までに売上1兆円の達成、100億の事業を100個創るという将来の事業イメージを描いています。

私はビジョンの大きさ(会社を成長させたいと考えているか)と方向性(事業を創る意欲があるか)という点を重要視していましたので、弊社のビジョンに非常に共感しました。

コンサル会社の多くは「会社を成長させたい」というビジョンを掲げている企業が少なく、内定を貰った他の会社もその点が懸念点であったため、最終的に弊社への入社を決断したという形になります。

将来の目標はホールディングスの参謀。入社後のキャリアと今後成し遂げたいビジョンに迫る

プロジェクトカンパニーに入社されてから現在に至るまでの業務内容を教えて下さい。

一貫してコンサルティング業務に従事しています。

具体的には、大手企業のシステム導入プロジェクトへの参画、全社のDX化推進の戦略立案並びにシステム導入、新規事業の営業企画など、様々なプロジェクトに携わらせていただきました。

入社当社は任せられたプロジェクトを進めるという形でしたが、半年ほどでグループマネージャーに昇格させていただけたこともあり、そこからは自ら手を上げてプロジェクトを進めています。

これまでのキャリアを振り返ってみると、会社の土壌として任せる風土があるという点はやはり素晴らしいなと感じます。

入社されてからかなりご活躍されているかと思いますが、日野さん自身が思う活躍できている理由を教えて下さい。

活躍できている理由は2点あると考えています。

1点目は覚悟感です。私自身新卒入社した会社を1年で退職しており、且つベンチャー企業ということでそこまで世間的に知名度が高い訳ではありませんでした。

ですので、少し大袈裟かもしれませんが「ここ(プロジェクトカンパニー)で活躍できなかったらキャリアが終わる。一生事業を創る側になれないだろうな。」という覚悟を持って日々の業務に臨めていることが大きいと思います。

そして2点目は様々な人に話を聞き、貪欲に吸収しようとする姿勢です。まだ入社して間もないメンバーだった頃、当時の上司やマネージャー陣に「どうすればこの会社で活躍することができるか、大きな成果を出すことができるか」と積極的に話を聞きに行きました。

当時からのこういった姿勢や素直さが、現在まで活躍できている要因だと思っています。また、現在は部長という役職を任せていただいておりますので、逆に自分に話を聞きに来てくれるメンバーには丁寧に対応するよう意識し、当時の部長たちが私にやってくださったことを今度は自分が還元しようと心掛けています。

では、日野さん自身が今後成し遂げたいビジョンは何かあるでしょうか?

まず、会社としては「プロジェクト型社会の創出」という企業理念を掲げており、企業理念を実現するためにも2045年までに売上1兆円の達成、100億の事業を100個創るという将来の事業イメージを描いています。

その会社としてのビジョンに落とし込んで考えると、ホールディングス(本社)の参謀的な役割になりたいです。

他の社員で言うと「子会社の社長をやりたい」という方が多いのですが、私自身はそういったものに興味はなく、全社を支える人になりたいと考えています。

具体的なポジションであれば、元から財務や経理周りに興味があるため、現在携わっているコンサルティング業務の経験も踏まえ、事業側のことも理解できるCFOに就任したいというのが将来的に考えているビジョンになります。

「コンサルはビジョンを実現するための一つの手段」、コンサルと事業会社の良さを兼ね備えているプロジェクトカンパニーの魅力とは

日野さんが考えるプロジェクトカンパニーの魅力は何だとお考えですか?

コンサルと事業会社の良さを兼ね備えていることだと考えています。

私自身1社目は事業会社で法人営業、そして現在はコンサルティング業務と双方を経験してきた立場ですので、よりその点を魅力に感じます。

一般的なコンサル会社のように第三者的にアドバイスをしてクライアントのプロジェクト推進に取り組むこともできますし、事業会社のように自部署の数字を作ったり組織を創ったりすることもできます。

こういったことが実現できている背景としては、会社としてのビジョンに紐づいているからだと思います。

というのも、弊社が目指しているのは「プロジェクト型社会の創出」であり、コンサルティング業務はそのための一つの手段でしかないためです。だからこそコンサル的な仕事にも事業会社的な仕事にも携わることができるのではないかと考えています。

コンサルと事業会社の二択で迷う就活生は多いかと思いますが、貴社であれば双方の業務に携われるということですね。

そうですね。実際にコンサルと事業会社で迷われる就活生は多いと思いますし、最終的にどちらかに絞らなければいけないと考えている方も少なくないでしょう。

例えば、「新卒でコンサル会社に入社して5年程度経験を積む→事業会社に転職する」といったキャリアパスを考えている方もいるかと思いますが、弊社であれば一つの会社内でそれぞれの経験を積むことができ、且つそのスピード感が非常に早いです。

私自身も入社して1年半ほどで双方の経験ができていますので、コンサルと事業会社の良さを兼ね備えているのは魅力であると自負しています。

コンサルと事業会社で迷っている就活生へのメッセージ-コンサルに携わりながら自社内で〇〇ができる-

最後になりますが、就活生に伝えたいメッセージを教えて下さい。

私自身、事業会社からコンサルに転職してきたという経緯もありますので、コンサルを志望している就活生、あるいはコンサルと事業会社で迷っている就活生に向けてお伝えさせていただきます。

コンサル志望者は「成長速度が早い」という軸を持っている方も少なくないですが、やはり大手であればあるほどその速度は遅く、若手の内はとにかく資料作成みたいな企業もあるかと思います。

しかし弊社であれば社員数も比較的少なく、自ら手を挙げれば任せていただける土壌がありますので、成長速度を重視する就活生は魅力に感じていただけると考えています。

また、再三お伝えしていますが、弊社の強みは「コンサルと事業会社の良さを兼ね備えていること」です。コンサル業務に携わりながら事業や組織を創ることができる、いわば会社内で起業をすることができるといった地盤があります。

コンサルと事業会社の二択で迷う就活生は多いと思いますので、こういった就活生にはこの点を魅力に感じていただけるのではないかと思います。

より成長速度の速い環境を求めている就活生、コンサルと事業会社のダイナミズムを経験したい就活生は是非弊社の選考にエントリーしてみてください。

最後に

コンサルと事業会社の良さを兼ね備えているプロフェッショナル集団、プロジェクトカンパニー。

今回はそんな同社でコンサルタントとして活躍を続ける日野さんにインタビューを実施しました。1社目に事業会社を経験し、現在はコンサルティング業務に携わっているからこそ感じた自社の魅力を赤裸々にお伝えいただきました。

  • コンサルと事業会社で迷っている/双方に興味がある就活生
  • より成長速度の早いコンサル会社に興味のある就活生
  • 事業を創る側に携わりたい就活生

上記のいずれかに当てはまっている就活生にとってプロジェクトカンパニーは最適な環境だと言えます。

プロジェクトカンパニーは現在24卒向けの採用を行っています。本記事を通じ、同社に興味を持った就活生は下記から選考に応募してみてください。

選考への応募はこちらから

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書評:『<就活> 廃止論』| "就活ルール" の未来 書評:『<就活> 廃止論』| "就活ルール" の未来 日本の新卒採用は大きな転換期を迎えています。中でも直近のメイントピックは、今年9月頭にニュースとなった、"就活ルール"と呼ばれる採用スケジュールの廃止でしょう。各種メディアでもこの手の話は多く取り上げられていますが、重要なのは・アンテナ高く正確な情報を追うこと・基本的にやるべきことは何も変わらないと認識することの2つに限ると思っています。今回は、そんな現代の新卒就活の潮流に紐づいた書籍『<就活>廃止論』についてご紹介し、現在の新卒就活の特徴や課題について見ていきたいと思います。※本記事では、特に断りがない場合、「同書」という記述は全て『<就活>廃止論』を指します。<就活>廃止論【本記事の構成】▶『<就活>廃止論』の全体像▶"就活ルール"のその後▶『<就活>廃止論』が語る日本的雇用慣行の問題点▶『<就活>廃止論』とunistyleに共通する考え方▶『<就活>廃止論』への疑問▶最後に『<就活>廃止論』の全体像本書の内容を一言で言えば、「日本の新卒採用の問題点とそれを克服するための提言」について書かれている書籍になっています。~『<就活>廃止論』の章構成~第1章:「就活」の時代は終わった第2章:「就活」の<ステップ0>第3章:なぜ学生は就職できないのか第4章:出現率5%の優秀人材になる方法第5章:できる人材は自分で作れ~採用への提言~第6章:就職活動への提言第7章:次世代へのアクション筆者である佐藤孝治氏は、新卒でアクセンチュアに入社し、現在では就活コミュニティーサイト「Jobweb」の代表取締役会長に従事されている方です。発刊は2010年と今ではやや昔のものになっていますが、"就活ルール"が話題となっている現在だからこそ読んでおいて損はない内容がいくつも存在しています。『<就活>廃止論』は、これから就活本番を迎える学生にとって、非常に示唆深い書籍であると言えるためです。"就活ルール"のその後冒頭で、「アンテナ高く正確な情報を追うこと」が重要である旨を述べましたが、皆さんは世間で話題になっている"就活ルールの廃止"がどのような"ルール変更"であるか正しく説明できますでしょうか。「21卒からは就活スケジュールが廃止になる。すなわち、3年生の3月に広報活動・4年生の6月に選考活動が解禁という現状のスケジュールは、20卒で終了となる。」上記のような認識の方は、もう少し情報に対する向き合い方を考えた方がいいかもしれません。”経団連が”ルールの設定をしなくなるだけ”就活ルール"廃止と言われると、就活ルールが21卒から無くなるかのように聞こえるかもしれません。しかし、以下の記事に書かれている観点は認識しておくべきでしょう。経団連は10月、大手企業の採用面接の解禁日などを定めた指針の作成を2021年春入社分から廃止することを決定。政府がこの議論を引き取り、新たな就活ルールについて検討することになった。出典:日本経済新聞就活ルールだけが問題ではないこの記事のポイントは、「政府がこの議論を引き取り」というところです。すなわち、経団連が就活ルールを「無くすことを決めた」のではなく、経団連が就活ルールを「決めることを辞めた」という意味になります。では、議論の舵を握ることになった政府は一体どのような判断を下すのか。これについても政府は既に大枠の方針を提示しています。政府は26日、学生の就職活動ルールについて、現在の大学1年生に当たる2022年卒業以降の学生についても、当面は現行日程を維持する方針を固めた。政府は新卒一括採用の見直しについても議論を始めているが、雇用制度の抜本的な改革には時間がかかるとみている。学生の混乱を回避するため、当面は日程を維持すべきだと判断した。出典:毎日新聞就活ルール22卒以降も現行日程政府方針上記は毎日新聞の10月26日付の記事です。経団連の発表から約50日後。政府は引き取った議論の焦点である「21卒以降の就活ルール」について、「当面は変更しない」。すなわち、21卒以降も3年生の3月に広報活動・4年生の6月に選考活動が解禁という現状のスケジュールはしばらく継続するという結論になります。22卒以降では毎年度改変の要否が判断されていく中で、今後将来的に廃止の方向性へ向かうことにはなるでしょうが、少なくとも直前になって急に変更といった直近の就活生への影響はないとほぼ言い切っていいでしょう。『<就活>廃止論』が語る日本的雇用慣行の問題点『就活ルールの廃止|これからの就活。(1・2年生、21卒以降の学生がやるべきこと)』でも少し触れましたが、就活ルール廃止には、年功序列・終身雇用・新卒一括採用といった高度経済成長期から続くいわゆる日本的雇用慣行からの脱却が根幹にあります。個人と会社の関係は、「一対一」の対応関係から、お互いが多数の選択肢を持つ関係へと変化している。出典:『<就活>廃止論』p37この部分で何が言いたいかといえば、大学を卒業した直後の4月に企業に就職し、その1社で定年まで勤め上げるという日本的雇用慣行は衰退している。すなわち、企業に入るタイミング・出るタイミングが人それぞれの時代へと変化しているということです。『最初の勤め先で人生は決まらない〜納得のいく就職活動を行うために〜』でも述べた通り、一昔前に比べれば日本でも転職というものが一般的になりつつあり、新卒で入社した企業を定年まで勤めあげる人の割合は減少傾向にあります。では、今回のような新卒ルールの変化(=入るタイミングの変化)は、このような日本的雇用慣行の根底を揺るがすものになるのか。結論、現状それだけでは現代の雇用システムを大きく変えることはまだ難しいでしょう。同書にも指摘がありますが、就活ルールという入るタイミングだけが変化しても、結局その分出口にも変化がなされなければ抜本的な変化には繋がりません。日系企業は諸外国と比較して解雇規制が強く、仕事で成果が上がらなくても余程のトラブルでも起こさない限り強制解雇をされることはないという特徴があります。雇用の流動化を高めていかない限り、いくら入口が変化しても日本的雇用慣行がいきなり廃止されるといったことはないでしょう。本件に関しては、unistyle創業者の樋口も近しい指摘をしています。本丸は解雇規制と終身雇用をどうするかなので、入り口のルール変更は大きな影響を及ぼすことはなさそう。すでに終身雇用を前提としない外資やベンチャーを志望する優秀層が増えており、大企業からの転職もじわじわ増えてるので徐々に変化しそうではある。https://t.co/K4v82Y4HF6—KotaroHiguchi(@happytarou0228)2018年10月9日『<就活>廃止論』とunistyleに共通する考え方先述した通り、『<就活>廃止論』は2010年発刊の書籍ながら、8年経った現在の就活生にとっても示唆深い内容になっています。そのため、2011年にサービスを開始したunistyleとも共通する考え方が多く、両者の内容を補完する意味でも読んでおいて損はない内容がいくつも書かれています。共通点1:企業が求める人材像はある程度共通している多くの学生が勘違いしているのだが、学生が就職活動に苦戦している理由は、新卒学生に対する求人が少ないからではない。企業が採りたいと思う学生が少ないからである。出典:『<就活>廃止論』p81unistyleでも何度もお伝えしている通り、総合職に求められる人物像というのは各企業である程度共通しています。端的に言えば、自社の利益に貢献できる人材がそれに該当します。企業からすれば、自社の採用基準を満たしていれば内定を出し、満たしていなければ内定は出さない。それだけの話です(もちろん最低限の採用人数を確保するためにある程度仕方なく採用するというケースはゼロではないでしょうが)。売り手市場・就活氷河期といった市場動向を気にする方は多いですが、最上位の学生にとってはいつの時代でも企業から引く手数多の存在であり続けます。また、業界や企業規模等によってその年の傾向は大きく異なり、売り手/買い手というのはあくまで平均値に過ぎないということは認識しておくべきでしょう。参考:ES・面接で人気企業内定者が企業に伝えていた5つの強みとは?共通点2:「早期化」にはメリットも多い大学と企業社会をまったく特異な、断絶したものと考えるという習慣から抜けきれないから、「就職活動の早期化」を問題視する見方が出てくる。「早期化」、大いに結構ではないか。出典:『<就活>廃止論』p55今では主に3年生の6月から一般的になった企業のインターンシップ活動。それが本格化したのはついここ5年ぐらいの印象があります。『【緊急掲載】経団連、就活ルール廃止を検討|学生への影響は?』では「超早期化」となることをデメリットの一つとして挙げてはいますが、企業と早い段階から接点を持てることはプラスに働く面も多いと思っています。特に「3年で3割が辞める時代」と言われる昨今、学生と企業の間の情報の非対称性・ミスマッチを低減するという意味で、インターンシップを始めとした就職活動の早期化には一定の効果が見込まれます。よく、早期化のデメリットとして学業への影響を真っ先に挙げる論調は多いのですが、本書では「むしろ逆に将来に対する学生の意識の高まりが、「学ぶ」ことへの興味・関心を高め、学業にもプラスに働く面が強いと考える(同書:p53)」と述べています。すなわち、早期化したことで発生した期間で主に行うインターンへの参加・自己分析といった活動は、学業と相反するものではないというのが筆者の主張です。また、就活が無ければその時間を勉学の時間に本当に当てようとしている学生が実際問題どれだけいるのかという疑問も感じています。学生が学業に時間を割くようになるためには、就活に要する時間を減らすこと以前に、そもそもの学業に対する向き合い方を変えないとそれほど効果はないのかもしれません。「学業に悪影響が出るから早期化はダメだ」と短絡的に考えるのではなく、メリット/デメリット双方の考え方を吸収し、フラットに考えることの重要性を再認識させてくれるトピックと言えるでしょう。共通点3:自己PRに求められるのは、"再現性"人事担当者としては偶然性を排除しないと、人を採用する際のリスクになります。その判断ポイントは「自分のルール」を持っているかどうか。「自分のルール」をしっかりと持っていれば、成功の再現性は高いと判断してほぼ間違いないのです。出典:『<就活>廃止論』p116『自己PRは複数エピソードで語れ|ない人も高校時代で代用可能!』でも述べた通り、自身の強みを伝える自己PRでは複数エピソードを語ることで再現性を高めることが肝心です。当然ですが、サークル活動で新たなイベントを企画し何らかの成果を上げた人が企業でも新規事業を立案し収益向上に貢献できるとは限りませんし、アルバイトで周囲を巻き込みチームで成果を出した経験を持つ学生が企業でもリーダーシップを発揮できるとは限りません。採用担当もそれは織り込み済みです。しかし、そんな中で「自社に入ってからも活躍するだろう」というある種の期待感や確からしさを元に選考通過者を選別していくのが新卒就活です。「確からしさ」というのが、本書での「偶然性の排除」に該当し、それを高めるための複数エピソード・再現性だという関係性は把握しておくべきでしょう。『<就活>廃止論』への疑問上記のように、『<就活>廃止論』にはunistyleと共通する考え方がある一方、現在の就職活動に合致するかどうか疑問を感じる点もいくつか存在しています。疑問点1:「新卒"だけ"がキャリアの入口ではない」は確かだが...昔、終身雇用が全盛の時代であれば新卒で入社して短期間で辞めた人には、強いマイナスイメージがつきまとったが、現在ではそうしたネガティブな語感はほとんどない。出典:『<就活>廃止論』p36年功序列・終身雇用・新卒一括採用といった日本的雇用慣行が、従来よりも薄れてきていることは事実です。「新卒で入った企業で定年まで勤め上げる」人の割合は今後も減少していくことが想定されるでしょう。しかし一方で、現在でも日本社会でファーストキャリアが重要であることは事実であり、いわゆる「新卒カード」が優遇されている現状は認識しておくべきです。特に多くの大手企業では、集合研修やOJTを始め新卒に対し多大な費用をかけ育成をするなど、自身の市場価値を高めるうえで恵まれた環境が新卒採用者には整っています。本書では、「早期離職者にネガティブなイメージはほとんどない」と述べていますが、採用担当者からすれば「自社に来てもまたすぐに辞めてしまうのでは」というマイナスイメージは少なからず抱くはずです。企業に入ってもすぐ辞めるような大して能力が身についてないような人を採用するぐらいなら、新卒の学生を一から育成していった方がいいと考えるのは容易に想像できるでしょう。もちろん、本当に不当な労働条件下で働かされたといった"仕方がない"事情もあり得るでしょうが、採用担当者からすればどんな理由であれ「すぐ辞めた人」というレッテルは貼ることになります。「第二新卒でもネガティブなイメージはないからいいや」と逃げや言い訳に使うのではなく、新卒就活は最大のチャンスとして真剣に取り組むべき、という考えをもっていただきたいと思っています。疑問点2:「学歴フィルター」に対する考え方今どき上位校を出たからといって、いわゆる人気企業に必ず入れるなどということは全然ない。東大の学生でも有名企業をすべて落ちる人はたくさんいる。本当である。出典:『<就活>廃止論』p89上記は全くもってその通りの記述であり、東大=上位企業に内定という図式は必ずしも当てはまるわけではありません。しかし、「有名企業をすべて落ちる」というのは、そもそも上位学生は受ける企業のレベルが相対的に高いというバイアスがかかっています。わずか(ルール上では)3カ月程度で勝負が決まる短期決戦の現在の新卒就活において、「MARCH以上」といった学歴フィルターをスクリーニングとして採用の効率性を高める企業はいくつも存在しています。大切なのは、「学歴なんてほとんど関係ないから、入学偏差値が低くても上位学生と同じ土俵で勝負できる」と捉えるのではなく、学歴フィルターは「ある」と割り切って、採用基準を満たすための取り組みに注力することです。参考:就職活動における「学歴」丨「スクリーニング基準」と「採用基準」疑問点3:「学生団体」は変革人材の集合体?顕在化してわかりやすい変革人材クラスターが「学生団体」と言われる集団だ。学生団体は、自分たちの理想やビジョンを掲げ、大学の枠を超えて社会へ飛び出し、社会的に意義のある活動をしている学生の集団で、多くの団体で複数の大学横断的な学生から構成されている。出典:『<就活>廃止論』p176本書では"変革人材"の特徴として、目的意識・行動力・自己理解・環境選択・長期的視点・戦略思考といった要素を挙げています。今の時代Facebookを始めとしたSNSを中心に様々な学生団体の活動を見ることが出来ますが、それらの多くが上記のような変革人材の集合体であるかどうかは疑問に感じます。学生団体の多くは「自分たちの理想やビジョンを掲げ」ているでしょうが、それに沿って「社会的に意義がある活動」をしている団体がどれだけあるでしょうか。とりあえず集まった学生同士の馴れ合いで終わっている団体の方が多い印象がありますが。もちろん、何を持って「社会に意義がある」と判断するのかは個人の価値観に紐づくため正解があるわけではありませんが、少なくとも採用担当者にとって学生団体と接点を持つことが変革人材の効果的な採用繋がるケースがどれだけあるかは疑問に感じます。ちなみに、以下のエントリーは若干の極論も含みますが、ある意味的を得ているような気もしています。参考:学生団体に入るべきではない理由100パターン最後に『<就活>廃止論』は就職活動そのものの廃止を主張している書籍ではないため、その点を批判する意見も多いようですが、"就活ルール"で騒がれる今だからこそ有益な情報がいくつも含まれていると感じます。就活本と言われると自己分析本やWebテスト対策本といった選考突破のノウハウを得るためのものと考える方は多いと思われますが、時には就職活動の全体像を知るという意味で、このような書籍も活用してみてください。 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【インターン前に準備必須!】unistyle特製エントリー企業管理シート(スプレッドシート) 【インターン前に準備必須!】unistyle特製エントリー企業管理シート(スプレッドシート) 例年、大学3年生の4月辺りから外資系企業・ベンチャー企業を中心にインターンの募集が開始されます。日系企業に関しては6月を過ぎた頃からインターンの募集が開始され、翌年3月の本選考解禁までに数多くの企業がインターンを実施しています。就活を効率的に進めるため、皆さんの中にもインターンに参加したいと考えている方は多いのではないでしょうか。そこで本記事では、インターンに応募する際に必要な「マイページの管理」という作業の手間を少しでも省いていただくため、オススメの管理方法の解説、並びに実際に使うことの出来るシートの配布をしていきます。unistyle特製のエントリー企業管理シートを活用し、適切にスケジュール管理をしていただければと思います。※管理シートのダウンロードだけをご希望の方はこちらから該当箇所に遷移することができます。企業のマイページや選考状況はスプレッドシートで管理しようそもそも就職活動を始めたばかりの方は、「マイページって何?」と思うかもしれません。マイページとは各社ごとに用意されている応募者限定のページのことを指します。応募者の情報から企業の選考情報、エントリーシートの提出、面接・イベント日程の管理・予約まで幅広いことを一つのページでできるようにしたものです。では、「なぜマイページをスプレッドシート等で管理する必要があるのか?」と思う就活生もいるのではないでしょうか。その理由は大きく分けて以下の4点があげられます。ID・パスワードを紛失する心配がなくなるマイページに簡単にログインすることができるスマートフォンからもマイページが開きやすい選考状況を一元管理できる【1】ID・パスワードを紛失する心配がなくなる一つ目の理由は、ID・パスワードを紛失する心配がなくなることです。人によっては、インターンの時点で数十社に応募することも珍しくないでしょう。マイページは各社ごとにIDとパスワードが交付されるため、手帳やメモなどの紙で管理すると紛失する恐れがあります。また、メールでもIDとパスワードは届くのですが、就活を始めると膨大な量のメールが来るため、探すことがかなり大変です。スプレッドシートで管理しておけば、作成した企業管理シートをクラウド上で保存できるため、紛失するリスクがなくなります。【2】マイページに簡単にログインすることができる二つ目の理由は、マイページに簡単にログインすることができることです。スプレッドシートを活用することで、マイページの「URL・ID・パスワード」を一括で管理できるようになるため、毎回サイトに飛んでIDとパスワードを打ち込むという手間がなくなります。ちなみに、ID・パスワードはコピー&ペーストで入力可能です。GoogleChromeをお使いの方は、上記の写真のようにID・パスワード管理機能で入力の手間を省く事はできますが、基本的に各社のマイページは同じシステムを使っているため、毎回ID・パスワードを探さなくてはいけません。【3】スマートフォンからもマイページが開きやすい三つ目の理由は、スマートフォンからもマイページが開きやすいことです。就職活動は移動時間が多いため、パソコンよりもスマートフォンを使う機会の方が多いかと思います。そのため、クラウド上に管理されていれば、スマートフォンからでも簡単にIDやパスワードを参照することができます。また、面接やイベントは先着順となる場合もよくあるため、スケジュールを組みやすくするためには、早めに予約をとることが不可欠です。スマートフォンでマイページをすぐに開ければ早い段階で予約をすることができ、予定を組みやすくなります。スプレッドシートはスマートフォン向けのアプリもあるため、ぜひ今のうちにダウンロードしておきましょう。【4】選考状況を一元管理できる四つ目の理由は、選考状況を管理できることです。スプレッドシートを活用することで、ESの提出状況・webテストの受検状況・GDや面接の日程確認といった選考状況の管理が簡単に行えます。また、フィルターを使うことで締切日順や業界ごとに絞り込むことも可能です。「ESを出し忘れた...」、「面接日程を間違えた...」というミスを最小限にすることができるのではないでしょうか。【unistyle特製】エントリー企業管理シートのダウンロードはこちらここまでの説明で、スプレッドシートでマイページを管理することのメリットについて理解していただけたかと思いますが、「自分で作成するのは面倒くさい...」という就活生もいるかと思います。そこでunistyleでは、就活生の皆さんに向けて「unistyle特製のエントリー企業管理シート」を作成しました。ぜひご活用ください。▼▼▼▼▼ダウンロードはこちらから▼▼▼▼▼エントリー【unistyle特製】エントリー企業管理シートダウンロード方法1.Googleアカウントを作成するスプレッドシートを利用するためにはGoogleアカウントが必要になります。まだお持ちでない方はGoogleアカウントを作成し、ログインした上で上記のリンクをクリックしてください。2.スプレッドシートを保存する上記のリンクをクリックすると、閲覧用のスプレッドシートが開きます。ツールバーの[ファイル]→[コピーを作成]をクリックして、自分のアカウント上に保存してください。管理シートの特徴エントリーした企業のURL・ID・パスワードを一括管理することができる!→企業ごとにマイページのURLを調べずとも、簡単にログインすることができます。エントリーした企業の締切情報をまとめて管理することができる!→ESの提出・テストの受検を忘れるリスクを軽減できます。自分オリジナルのシートを作成することができる!→シートは自由にカスタマイズすることができますので、自分が最も使いやすいようなオリジナルのシートを作成してみてください。最後に本記事で配布した「エントリー企業管理シート」が皆さんの就職活動のお役に立てれば幸いです。※配布資料に不具合等がありましたら、こちらまでご連絡いただければと思います。また、unistyleでは、大手企業を中心にインターンの締切情報を掲載しています。情報は随時更新されておりますので、こちらからページに遷移していただき、エントリー企業を効率的に探してもらえればと思います。インターンへのエントリー・選考対策など、就職活動をしていくこれからの期間の過ごし方を考える際の参考として以下の記事も参考にしてみてください。参考:→日系大手から内定をもらうために必要な9ステップの作業を時期別に解説した記事です。日系企業を志望している方は本記事を読み、どのように行動すれば良いのかを把握しておくと良いでしょう。参考:→就職活動を始めたばかりの方に向け、志望企業の内定獲得に必要な12ステップを解説しています。ステップを一つずつクリアし、戦略的に就活を進めてもらえればと思います。 76,886 views
就活生が伝えがちな自己PRで伝えてはいけない3つの強み 就活生が伝えがちな自己PRで伝えてはいけない3つの強み 就職活動を始める前にさきがけて、多くの人が学生時代頑張ったことや自己PRを書き始めているのではないでしょうか。今回は多くの就活生が強みとして伝えようとするものの、企業側にはあまり響かない三つの強みについてお伝えしたいと思います。もしあなたが今回ご紹介する強みを自己PRで使おうと考えているのであれば、このコラムを参考にもう一度考えるきっかけにしてもらいたいと思います。響かない強みの例(1):努力ができるあなたがどれほど努力ができる人かは、「学歴」、「資格」、「部活・勉強での成績」など履歴書に書いてある事項である程度評価されてしまっています。また特に総合職においては努力できることが、成果を上げる上で必要だという前提条件だと考えているため、わざわざアピールする必要のない強みと言えます。【関連記事】響かない強みの例(2):論理的思考力これも就職活動になると急に、企業が求めている能力は「論理的思考力」であると言われて勘違いしてしまうのか、エントリーシートや面接でも、「論理的思考力があります!」と話し始める学生が結構多くいます。但し、あなたが論理的思考力を有しているかどうかは、エントリーシートや面接で話をすればすぐにわかってしまうことです。「論理的に考えれば、論理的思考力があるって面接で伝えても意味ないってわかるよね?」ってのが採用担当者の本音です。口で伝えるのではなく、話している内容で論理的思考力の有無を伝えるようにしましょう。響かない強みの例(3):コミュニケーション能力先ほどの論理的思考力と同じように、あなたにコミュニケーション能力があるかどうかはエントリーシートや面接で話をすればすぐにわかります。これも論理的思考力同様に、口答で伝えるのではなく、話の内容で伝えるべきことでしょう。【関連記事】伝えるべきなのは「上位互換の能力」企業が求めている強みは「努力ができる」、「論理的思考力がある」、「コミュニケーション能力が高い」の先にあるものです。例えば、リーダーシップを発揮する上では、自分が誰よりも努力をしてその姿をチームのメンバーに見せる必要があります。また論理的思考力・コミュニケーション能力は、メンバーに自分のビジョンを共有し、何を協力してもらいたいのかわかりやすく伝える上で重要になります。またゼロから企画を立ち上げ、実現していくチャレンジ精神を発揮する上でも、努力・論理的思考力・コミュニケーション能力の三つが高いレベルで必要とされるでしょう。目標達成や課題解決する上でも、まずは目標を定め、そこから計画を論理的に立て、その上で地道に努力を続ける必要があります。このように単発の強みを伝えるのではなく、リーダーシップ、チャレンジ精神といったより上位概念の強みを伝えることで、努力ができる・論理的思考力・コミュニケーション能力といった強みを同時に伝えることが可能です。最後に自己PRや学生時代頑張ったことをまとめていると、どうしても自分が書きたいことを書くのに精一杯になってしまい、自己PRの本来の目的である「企業が求めている人材であることを伝える」ということを忘れてしまいがちです。企業がどんな人材を求めているのかについては常に意識した上で、自分自身の経験をどう伝えれば最も魅力的なのかという視点で考えて欲しいと思います。また、以下の動画では、企業がどんな人材を求めているかという意識を持ったうえで、どのように自己PRを書いていけばよいか、フレームワークをもとに解説しているので、確認してみてください。 115,830 views

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