【25卒/26卒向け】志望企業別LINEオープンチャット一覧-全293社(コンサル・商社・金融・不動産・インフラなど)-

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最終更新日：2024年02月22日

【25卒/26卒向け】志望企業別LINEオープンチャット一覧-全293社(コンサル・商社・金融・不動産・インフラなど)-

本記事ではunistyleが運営している"志望企業別のLINEオープンチャット一覧"を掲載しています。

 

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【お知らせ】
2023年4月
unistyleがオープンチャット公認アンバサダーに就任致しました。
LINE株式会社さんに取材頂いた記事はこちら。
現時点(2023年4月)で529社分のグループを運営しています。今後も新たにグループを開設する予定ですので、定期的に本記事を確認していただければと思います。   

本選考とインターンの締め切り情報

【企業別】就活用(選考対策・企業研究)グループ一覧

LINEオープンチャットの概要をご説明しましたので、unistyleが運営しているグループを一覧でご紹介します。

各グループ名をクリックすると参加用のURLが表示されますので、まずは自身の興味のあるグループに参加し、就活情報の入手、そして自身の就活に役立てていただければと思います。

志望企業別のグループに関しては、現在下記のグループを運営しています。

コンサル・シンクタンク業界

外資系金融機関

総合商社

専門商社

銀行

信託銀行

保険業界(生命保険)

保険業界(損害保険)

カード業界

リース業界

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【業務時間の15%はイノベーションの創出に充てる】丸紅の新人事制度「15%ルール」から考察するこれからの副業のあり方 【業務時間の15%はイノベーションの創出に充てる】丸紅の新人事制度「15%ルール」から考察するこれからの副業のあり方 安倍晋三首相が提言した働き方改革の取り組みに伴い、大手企業が副業を解禁し始めたことが話題になっています。その中でも総合商社の一つである丸紅が「15%ルール」という新たな取り組みを始めたのは、総合商社に興味がある人のみならず、様々な人の興味を引いたことでしょう。今回は、一部報道で「社内副業」と呼ばれている丸紅が取り組んでいる「15％ルール」という新しい形の働き方について、副業についての考察を深めながら記事にしました。最近よく聞く”副業”とはそもそも「副業」とは、最も広い定義で考えると、本業とは別に収入を得ることです。そのため、自宅での内職や株式・FX投資、ネットオークションでの販売、クラウドソーシングでの記事やイラストの作成、アルバイト、別の会社で社員として働くダブルワーク、起業など色々な副業の形があります。狭義の意味だと、本業に支障が生じたり、会社に侵害を与えるものが副業となります。一昔前までは副業は本業に支障をきたす可能性があると考えられ、本業に集中することが主流でした。そのため、副業を禁ずる企業は珍しくありませんでした。しかし、昨今企業によっては副業を解禁し始めました。なぜなのでしょうか。企業が副業を解禁し始めた大きな理由として、政府が主導している「働き方改革」による影響が大きいです。「働き方改革」とは、人口減少、少子高齢化に伴い衰退している日本経済を立て直すべく、日本の企業文化、日本人のライフスタイル、日本の働くということに対する考え方そのものに着手する改革です。労働力人口が減少する中、働き方の多様化が求められるようになり、副業解禁はまさにその第一歩となります。例えば、政府が「働き方改革」の一環で行なった「モデル就業改革」の改定と「副業・兼業の促進に関するガイドライン」の公表があります。参考：モデル就業規則について｜厚生労働省副業・兼業-厚生労働省この「モデル就業規則」の改定では、以前にあった『許可なく他の会社等の業務に従事しないこと。』という規定が削除され、『労働者は、勤務時間外において、他の会社等の業務に従事することができる。』という規定が新設されました。この規定により、副業がしやすくなりました。経済不況や年金システムの危うさによる終身雇用や年金に対しての不安、クラウドソーシングの普及により、副業が身近なもので気軽に始めることができるようになっているため、今後ますます副業をする人は増えていくでしょう。このような社会的背景によって、優秀な人材はどんどん副業するようになり、仮に副業を禁止している企業があれば、優秀な人材が自社から離れてしまうリスクを抱えることになります。優秀な人材には、所属している会社を通さずに仕事が依頼されるケースがあったり、自社ではビジネスにならないが他の友人や知人、他社とであればビジネスになる話もあります。優秀な人材であれば、外部で月に数万～数十万の報酬を得る事は不可能ではありません。そのため、企業は副業を解禁することによって、優秀な人材を他社に引き抜かれる可能性を防いでいます。大手企業での副業近年では、大手企業でも副業を解禁するケースが増えてきており、リクルートやLINE、ヤフー、メルカリ、サイバーエージェントなどのIT・webサービス企業、花王、ソニー、パナソニック、日産といったメーカー業など、様々な企業が副業を解禁しています。参考：【大企業編】2018年は副業解禁元年？副業OKの会社一覧珍しい事例としては、オンラインショッピング事業を手がけているエンファクトリーは「専業禁止」という方針を掲げており、専業に加え社員自身で別の事業を持つよう推進しています。社員が副業を主業として取り組む事で、キャリアを主体的にデザインするとともに、会社にイノベーションを与える力にもなっています。また、IT企業のサイボウズでは、副業が認められていますが、本業との区別が付けづらいため、複業とも言われています。「100人いれば100通りの働き方」を掲げ、複(副)業を認めるだけでなく、複業採用を行なっています。複(副)業をしている人を集める事で、多様性のある組織となっております。企業によって様々な規制がありながらも、本業とのバランスを考慮しながら副業が行われています。副業によるメリット副業が認められるようになったのは、副業を許可することにメリットがあるからです。個人のメリットと企業のメリットをそれぞれ挙げてみます。副業をすることによる個人のメリットは、スキルや経営力の向上、コネクション構築、節税に使うことができるなどがあります。副業は個人で活動を行うものであり、より高い報酬を得るためには、個人のスキルアップが欠かせません。起業をした場合には、財務や広報、営業など全てを自分で行う必要があります。そのため、経営者としての力を身につけることができます。また、独自の情報やコネクションを得ることができ、本業に役立つよう利用することができます。さらには副業による収入により、ビジネスに関わるものを経費化できるため、税制的に大きなメリットとなります。一方、企業側のメリットとしては、社員のスキルアップや優秀な人材の確保、自立心やモチベーションを促せるなどがあります。副業を奨励することで、社員に主体性を持たせることができるため、社員が高いモチベーションで行動し、本業においても高いパフォーマンスを発揮できる傾向があります。このように、個人と企業にとってメリットが多いと考えられます。副業によるデメリットしかし、副業にはデメリットもあります。これも個人と企業に分けて考えることができます。副業による個人のデメリットは、副業に時間を取られてしまい、本業が疎かになってしまう可能性や、法定労働時間を越すことなどがあります。本業と副業の労働時間を合わせて1日8時間、週40時間以上となると、法定労働時間を超えているため、36協定の締結や割増賃金の支払いが必要となり、注意する必要があります。企業側としても、社員の副業によって取引先などに秘匿性の高い社内の情報が漏れた場合、企業の信用を失う可能性が無いわけではありません。また、社員の労働時間管理、健康管理が必要となってきます。個人としてのデメリットは本人のキャパシティーに依存する要素が大きいため、明確に副業が認められている場合、もしくは副業をしても本業を疎かにしない程度に行うことが重要となってきます。丸紅の取り組み大手総合商社の一つである丸紅では、イノベーションを促進し、新たなビジネスモデルを奨励するために「15％ルール」という勤務時間の15%を新しい事業の考案などに使うことを可能とする制度が適用されました。参考：【直撃・丸紅人事部長】「社内副業、義務付け」報道の真実丸紅は「商社の枠組みを超える商社」となるために「人材×仕掛け×時間」という柱で、イノベーションを促進する施策をパッケージ化し、実施しています。「15%ルール」では主に時間にフォーカスしており、社員一人一人が商品軸を超えたイノベーションの創出や創意工夫による業務改善を考え、行動する時間を全社的に確保するための取り組みです。担当業務にかかわらず、新たな事業や業務プロセスの企画立案に向けた活動に、業務時間の15％を充てられるようにしています。この副業ですが、本業の時間を削って社内で副業を推進しているため、副業とは言えないという考え方もあると思います。実際、丸紅も「社内副業」は本業と対比されて言われているだけで、あくまでも「15%ルール」であると言っています。そのため、本来の副業の目的が薄れ、企業のために新規事業を考えるための時間であるとも言えます。そうなってしまっては、企業が個人の考え方を奪ってしまうと捉えられる可能性もあります。ですが、この「社内副業」は丸紅グループの考え方には合致していると考えることができます。丸紅の経営計画では、世界中のプレイヤーとの競争に勝ち、地域経済や社会に貢献する企業となるために、強い「個」が集結したグループを求めています。丸紅の求める強い「個」は以下の3つです。・高い志と好奇心を持ち、常にチャレンジとイノベーションを追求する人材・自らのミッションを高いレベルで達成するプロフェッショナル人材・自ら考え、行動し、実行する主体性を持った人材参考：丸紅採用HP高い志と主体性を持って、難易度の高い課題に取り組める人材を求めていることがわかります。今回の「15％ルール」は正に丸紅の求める強い「個」をより多く輩出するための取り組みであると言えます。既存事業のみならず新規事業もますます増えていくため、皆さんのやりたい事を見つける、もしくは作り出すための環境は整っているでしょう。「新規事業に挑戦してみたいけど、ベンチャーでやるのは少し不安」と考えている人はぜひ丸紅についてもっと調べてみてください。もし皆さんが丸紅に入社を希望する場合、これらの要素が求められているのを把握した上で、さらにそれを伸ばしていく必要がある事を頭に留めておくといいですね。unistyleの見解今回取り上げた丸紅の「15%ルール」は、社員の時間の無駄を削減し、その時間を有効活用することで新たな価値を創造しようとする取り組みです。副業のデメリットであった部分を撤廃し、さらなるイノベーションを創出することは、働く社員にとっても丸紅にとっても双方にメリットをもたらすと思います。人生100年時代と言わている昨今、貯蓄を用意しておく必要性や今ある仕事がなくなる可能性がある事を明確に理解しておく必要があります。サラリーマンで本業を営み、安定した収入を得ることで安心感を得ることは可能です。しかし、これからの時代は一つの収入源だけでは安心感を得ることは難しくなると考えられます。副業は収入源を増やせるだけでなく、新しいスキルを身につけられるため、これからの時代に適応するための手段として当たり前になると考えられます。皆さんが就職活動をやっていく上で、大企業で退職まで勤め上げるという選択肢が最も現実的かと思いますが、常にその他の選択肢を用意しながら働くことも考えてみてください。副業を本格化し、独立することを許可してくれるのみでなく、サポートの段階までしてくれる企業を選ぶことも企業選びの要素にするのもありだと思います。副業を珍しいことと思わず、むしろ副業は必要なものだと考え、キャリアの選択肢を増やして就職活動を行ってみてください。まとめ副業は収入源が増えるだけでなく、個人としてのスキルアップや高いモチベーションの維持につながります。今回取り上げた丸紅の副業は本業の時間の15%をイノベーションの創出に充てる制度のため、本来の副業とは異なったものですが、高いレベルの「個」を作り出すための制度として、優れたものであると考えられます。皆さんがご自身のキャリアを考えていくにあたり、「副業」を選択肢の一つとして捉えていくことが現実的なことであることがお分かりになったと思います。パラレルワーカーになるのも一つの選択肢として、考えてみてはいかがでしょうか。 13,006 views
【OB訪問の極意】総合商社の社員100人にOB訪問し、内定を獲得したMARCH生が伝授 【OB訪問の極意】総合商社の社員100人にOB訪問し、内定を獲得したMARCH生が伝授 こんにちは。17卒MARCHレベルの学生です。来春から伊藤忠商事で働きます。就職活動では専ら総合商社業界を目指し、総合商社から4社内定を頂くことができました。就職人気ランキングでも常に上位を独占し、総合商社業界を目指す学生は多いと思います。そこで、今回は私が総合商社から内定を頂くことができた秘訣、「OBOG訪問」について記事を書きます。なお、私は三菱商事にも内定しながら伊藤忠商事で働く決断をしましたが、その理由についてはこちらのコラムをお読みください。参考：三菱商事を蹴って伊藤忠商事にいく理由本記事のコンテンツ・私の就活・なぜ総合商社ではOBOG訪問が大切なのか・OBOG訪問を100名重ねるためには・より高く評価してもらうために・最後に私の就活幼少期を海外で長く過ごし、将来は「世界を舞台に日本人として活躍する男になる」という夢を持ちました。学生時代はこの夢に挑戦し続け、様々な団体の立ち上げ、リーダーとして運営するような経験を重ねました。その関わりの中で、「プレイヤーとしてビジネスを作りたい」という想いから商社業界を目指しました。就活中は7大商社で100名程度のOBOG訪問を重ね、各商社がどのような社風なのか、どんな社員の方々が働いているのか、具体的にイメージすることができました。なぜ総合商社ではOBOG訪問が大切なのか色んな業界がある中、総合商社のOBOG訪問は選考に直結する点から非常に重要だと言われています。その理由について、3点に分けて言及したいと思います。1.OBOG訪問が選考に直結する3月以降の商社のOB訪問の食費は社員も含め会社が支給するため、各回のOB訪問は毎回露骨に評価されます。例えば、ある商社だとA+、A-、A、BCDEと評価され、面接の際にその評価シートは面接官の前にずらっと並ぶそうです。OBOG訪問で高い評価を得ると本番の面接で特別ルートに入ります。ある商社では6月1日に最終面接、他の商社でも2次面接スタートだったりします。他にも、選考直前懇親会などに優先的に呼ばれました。2.業界研究に役立つ商社の仕事は、人気が高い反面、どんな仕事なのかイメージがつきにくい代表的な業界の１つです。「右から左にモノを流す」、「世界のビジネスを日本に持ってくる」、「ビジネスをつなぐ」など、抽象的に理解している就活生は多くいると思います。ただのミーハー就活生と差別化する意味でも、現場の社員さんと１対１で話すOBOG訪問の機会は重要だと思います。3.ランチが無料で食べれるこれはおまけですが、学生にとって昼食の費用が浮くことは、とても重要ではないでしょうか。プロフェッショナルな社会人の方と美味しいランチが食べられ、食費が浮く意味でも損はないと思います。OBOG訪問を100名重ねるためには私はMARCHの学生ゆえに、大学の先輩で商社で働いている方は、早慶と比べると相対的に少なく、そのツテを探すのはとても困難です。下記にいかに私が100名もOBOG訪問ができたのか、3点に分けて言及します。1.キャリアセンターの名簿これが王道。しかし、就活が解禁する3月にメールを送ると、他の学生も同じように送るので、社会人の方から連絡がこないかもしれません。2.自分からコネを作りにいく私は基本的に、この方法で100名の方にアプローチすることができました。例えば、会社の座談会が終わってから、社員の方に声をかけて、名刺をもらう、などいくらでも方法はあると思います。他にも、友達のお父さんが商社マンなら、友達にお願いすることもできると思います。自分自身から行動力を示すことによって、社員さんの方にもその姿勢を評価してもらえますし、まさに自分次第です。3.芋づる方式自分から一人の社員さんにアプローチしてOBOG訪問することができたら、あとは「他の社員さんを紹介して頂けないでしょうか」と頼むことによって、繋げることです。より社員訪問の中で自分自身を売り込み、その姿勢や熱意が評価されれば、社員さんの方から「他の人も紹介したい」と言ってくれます。ここも自分次第で「どれだけ繋げることができるのか」がかかってきます。より高く評価してもらうために私がOBOG訪問で意識していた基本的なことは、以下の3点です。1.レスポンスOBGO訪問では、レスポンスの速さが非常に重要です。メールのやり取りはできれば10分以内レベルでのやり取りをすると好印象です。商社マンのメールの優先順位で最も低いのはぶっちゃけ学生からのOB訪問の依頼なのです。そこを汲み取って、冷静かつ誠実な対応をするこが大切です。OBOG訪問のお礼のメールは、事前に準備して、聞いたことの感想を入れて、社員さんと別れた10分以内にお礼のメールを入れることを意識していました。テンプレートで送ったような印象をつけないために、誠意を込めて感想も記入して、すぐに送信していました。2.事前のリマインドと質問リストOB訪問のアポを取れたあとの、レベルの高い対応を紹介します。私は前日にOBOG訪問のリマインドのメールを送っていました。また、OBOG訪問の1週間前くらいに事前に聞きたい質問リスト等を送ると、意欲の高い優秀な学生に映り、実際にお会いしてからも「レベルの高い学生」と評価して頂くことが多かったです。3.受け身な質問ばかりしないことOBOG訪問では、積極的に自分自身の意見を相手に伝え、議論を重ねていました。OBOG訪問は基本的に、ランチの60分間。私は、最初の15分から20分くらいは下記のことを聞いていました。・携わっている事業について・商社業界で働く理由・業界研究の中での問題意識の質問残りの30分くらいは、自分自身の経験をもとに、夢を語り合っていました。何故商社を目指しているのか、どんな事業やビジネスを作りたいのか、業界研究からの問題意識を互いに議論したりしていました。例をあげると下記のような議論をしていました。・商社の事業投資の今後について。商社の事業投資は他部門やトレーディングでのシナジーを生むために、一般的に投資資産の長期保有します。その一方、PrivateEquityFundなどの投資ファンドは短期的なキャピタルゲインが目的な点、商社の投資とは大きく異なります。最近では、資源価格が下落している中で、採算の取れない商社の案件が出てきている中、今後の商社の事業投資はどうあるべきなのか。・総合商社は社会貢献と利益創出の両立が可能なのか。総合商社の理念に「人の生活を豊かにする」という言葉があります。実際に途上国でビジネスをして、雇用を創出し、外貨を獲得させる側面もある一方、現地のビジネスを搾取し、現地の雇用を奪っている側面も可能性としてあると思います。総合商社にはどのような責任があると思うのか。最後に私はこのOBOG訪問を通して、人間的にも大きく成長することができたと思います。社会人とのコミュニケーション、ロジカルシンキング、思いつきを行動に起こすこと、目標に向かってコツコツ地道に努力すること。色んな方々にOBOG訪問でお世話になったからこそ、身についたもの、経験できたこと、乗り越えたこと、結果を出せたと思います。ただ、受け身で色んな方々のお世話を得ることは当然できません。「コネ」は自分から作りにいくものだと私は考えています。自分から主体的に「足を動かす」ことによって、色んな方々からお世話になることができるのです。自分自身の本気度を見せれば、相手も本気になってくれるし、全力で応援してくれます。そのためには自ら汗を流し、足を動かし、行動を起こしてください。就職活動は楽しんだもん勝ちです。 68,161 views
小説で業界研究！池井戸潤のおすすめ小説集 小説で業界研究！池井戸潤のおすすめ小説集 就職活動において、小説や漫画で業界研究をするというのは非常に有効な手段であると思います。特に『半沢直樹シリーズ』で一躍時の人となった池井戸潤氏は、数多くの経済小説を書いており、各業界を理解する入り口として非常に面白い題材だといえます。今回はそんな池井戸作品の中で、それぞれどのような業界が学べるかまとめてみました。本記事のコンテンツ・池井戸潤で学ぶ業界研究└銀行業界：『半沢直樹シリーズ』└重工・メーカー業界：『下町ロケット』└自動車業界：『空飛ぶタイヤ』└建設業界：『鉄の骨』└スポーツビジネス：『陸王』・最後に池井戸潤で学ぶ業界研究銀行業界：『半沢直樹シリーズ』オレたちバブル入行組(文春文庫)オレたち花のバブル組(文春文庫)ロスジェネの逆襲(文春文庫)銀翼のイカロス言わずと知れた半沢直樹シリーズ。池井戸潤氏本人が銀行に勤めていたこともあり、現役行員は「実際には半沢直樹がいないだけで、後はかなりリアル」と話していたようにかなりリアルな銀行の内情が描かれているようです。参考：また銀行業界だけでなく、ロスジェネの逆襲ではインターネット業界、銀翼のイカロスではJALの経営再建をモデルにしてるなど他業界の勉強にもなります。池井戸潤作品を読むならまずはこれからという作品の一つです。重工・メーカー業界：『下町ロケット』下町ロケット(小学館文庫)下町ロケット2ガウディ計画三菱重工をモデルにしたと思われている帝国重工が出て来る『下町ロケット』は重工業界やメーカーの開発部隊の理解を深めるのに役立つ1冊といえます。自社の技術に自信を持つメーカーのプライドが垣間見え、また技術者、営業、経理と会社のメンバーが一体となって大きな会社に立ち向かう姿に胸を打たれます。帝国重工側も嫌な人ばかりだけでなく、味方になってくれる人もいたりと発注する巨大企業側の視点にも立てるので重工業界を志望する人にはおすすめです。続編の『下町ロケット2ガウディ計画』は医療機器の開発秘話で、メーカーにおける新商品開発に熱くなれます。自動車業界：『空飛ぶタイヤ』空飛ぶタイヤ(実業之日本社文庫)2000年におきた三菱リコール隠し事件をモデルにした「空飛ぶタイヤ」2016年にも燃費不正問題で話題に上がった三菱自動車ですが、三菱リコール隠し事件で赤字が拡大した結果、三菱重工、三菱商事、三菱UFJ銀行に増資の支援を行い、三菱商事から三菱自動車に来ていた益子氏は経営再建を託されて社長に就任しました。社長就任後、リコール隠しなどの体制を払拭しようと試みたものの、燃費不正問題が明らかになり、三菱自動車における問題先送り体質の根の深さが露呈してしまう結果となりました。『空飛ぶタイヤ』では、三菱自動車の内部においてどのようにリコール隠しが行われたのか、それがどのように明らかになっていくのかをリアルに描いています。建設業界：『鉄の骨』鉄の骨(講談社文庫)こんなに使える経済学―肥満から出世まで(ちくま新書)中堅ゼネコンの大口公共事業の受注部署で通称「談合課」に配属された若手社員が主人公の話。談合のフィクサー的な人間と会社の連絡役的な仕事を行う若手社員、談合に対して、実直に技術で向き合うのか談合に手を染めるのか、建設業界における談合の根の深さと葛藤を感じさせる作品になっています。ちなみに談合については、経済学的な分析も進んでおり、「こんなに使える経済学」でも一つの章を使って説明されています。経済学部、商学部所属の大学生についてはこういった件にも興味を持ちながら業界研究を進めてみると勉強にも就職活動にもプラスになるかもしれません。スポーツビジネス：『陸王』陸王2016年に発売された『陸王』は、アディダスやナイキなどのスポーツビジネスと実業団スポーツとの結びつきを描いたものです。体育会系の学生には非常に身近に感じられる内容かもしれません。中堅の足袋メーカーが社運をかけて、ランニングシューズの開発に立ち向かう話、池井戸作品らしく、銀行の人も出てきて彼らとメーカーとの関わりや銀行員の方の葛藤も一つの見所となっています。最後に半沢直樹シリーズだけでなく池井戸潤氏の本は全てスラスラ楽しく読める上に、業界研究にもなり、働く人のモチベーション理解にもつながるものが多いです。今回ご紹介した各業界の志望者でなくても楽しめる作品ばかりなのでぜひ手にとって見てください。参考：photobyDaveDugdale 18,452 views
【ケース】地方私立大学の生き残り戦略を立案せよ【アクセンチュア過去問】 【ケース】地方私立大学の生き残り戦略を立案せよ【アクセンチュア過去問】 外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究｜コンサルティング】コンサルティングとは？から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開！今回は過去アクセンチュアのグループディスカッションにて出題されたケース問題について説明したいと思います。今回はフェルミ推定ではなく、地方私立大学の生き残り戦略という戦略立案のケースになりますので、様々なアプローチが考えられます。今回の説明ではなるべく多くの可能性を網羅した上で、地方私立大学の生き残り戦略について説明したいと思います。１．前提条件の確認とアプローチ方法の選定【前提条件】地方私立大学の役員として、大学側の立場から改革案を立案するものとし、現行法の変更などは行わないものとします。大学の規模は1学年300人程度、ブランド力は低く、偏差値も低い地方にあるA大学を想定しています。「生き残る」とは長期的に収益を挙げ続けるものとします。こういった戦略立案を行うケース問題においてはどのような立場から考えるか、どのような状況に置かれているのかある程度、前提を固めておかないと戦略立案のベースがぶれることになります。例えば、「立場」で考えると、文部科学省の役人として、地方の生き残り戦略を考えるのと、大学の役員として戦略を考えるのではまったく別物になります。【アプローチ方法】まずは大学のビジネスモデル、ターゲット、現状など「戦略」を立案する上で重要な現状分析を行いたいと思います。その現状から地方私立大学が抱える課題を特定し、打ち手の立案を行いたいと思います。２．現状分析◆ビジネスモデルの確認前提条件で「生き残る」とは長期的に収益を挙げ続けると定義しましたが、大学のビジネスとはどのように成り立っているのかから考えましょう。大学の売上は主に、①授業料＋②入学金＋③受験料＋④その他収入で成り立っていると考えられます。地方私立大学の場合は、おおよそ①授業料：100万円②入学金：30万円③受験料：3万円となっております。受験料で授業料と同じ程度の収益をあげるとなると、定員の33倍超の受験者を確保せねばならず、現実的な施策とは言えません。ここは正攻法に入学者を増やし、長期的に定員以上の学生を確保し、授業料で成り立つ大学を目指すべきだと言えます。◆ターゲットの確認ビジネスモデルの確認を行ったところで、大学ビジネスのターゲットについて考えます。大学のメインターゲットである大学入学を目指す高校生も含めて大学ビジネスのターゲットは以下の4つが考えられます。①大学進学を目指す学生：メインとなるターゲット②留学生：海外から日本の大学進学を目指す学生も一定数いるはず③社会人：MBAや法科大学院だけでなく、社会人入学の制度を整えている大学も多い④シニア：定年退職後のシニア層が入学するというニュースもあり、通信制などの大学制度もあり②〜④の層については、まだまだ需要の掘り起こしの余地がありそうな分野ではあるものの、ノウハウも少なく、マーケットとしても①に比べるとどうしても小さくなりがちなため、まずは①のメインとなるターゲットのアプローチ方法を考えた上で、②〜④の可能性について検討することします。◆ターゲットの競合次はメインターゲットとなる高校生の大学進学における競合について考えたいと思います。そもそも日本の大学進学率は50%程度であり、残りの50%は専門学校へ進学するか、高校を卒業して就職します。大学進学：専門学校進学：就職のそれぞれの割合は、50%：25%：25%程度であると考えられます。多くの学生が進学先や就職先を選ぶ基準としているのは、「学費などの機会費用の損失と将来得られる利益」を天秤にかけて、4年分の学費と時間を払ってでも進学する方が利益になると考えれば大学に進学し、一方で進学したとしても就職に有利になる大学に進学できないと判断した場合は、専門的な知識の習得のために専門学校に進学したり、高校卒業時点で就職するという選択をするものと考えられます。不況期に突入し、今後も日本経済が明るく兆しが見えない中では、子供のためのモラトリアムとして大学生勝つを遅らせる余裕がどんどんなくなることが予想され、この傾向は年をおうごとに強くなることが考えられます。現在の地方私立大学は、ブランド力も低く、進学後の就職実績も低く、さらに地方にあるということから学生が中々集まらずに経営が苦しいというのが現状です。逆に考えれば、就職に有利になる教育内容、大学制度を整えることができれば、従来はターゲットではなかった専門学校や就職する層に対してもアプローチが可能になります。この層に対して施策を考えることも重要になります。◆ターゲットはなぜ大学に進学するのか次に、大学進学を考える学生がなぜ大学に進学するのか、その目的を明らかにした後に、大学間の競争について考えたいと思います。受験生の大学進学の目的は、①大学教育、学歴を得ることによるよりよい雇用機会の獲得（医学部、薬学部など卒業することで資格がもらえる大学も含めて考えます）、②将来研究者になるための研究機会の獲得、③将来を考えるためのモラトリアム・社会勉強の三つがメインとして考えられます。中でも②はほとんどの場合が理系であり、元々研究者を目指す学生はかなり少数であること、また③のモラトリアム・社会勉強としての進学は社会情勢も考えると今後どんどん減少していくことが考えられます。よって、①のよりよい雇用機会の獲得に集中して、顧客のニーズを満たすことが、大学進学を考えていない層も含めてアプローチする上で非常に重要なことになると考えられます。◆大学間競争どの大学に進学するかの要因は様々なものが考えられますが、メインとなるのは、①学費（国立・公立or私立）、②立地（地元or都市or地方）、③偏差値（高or低）の三つが考えられます。それぞれの大学がどのようなニーズを満たしているかを表にまとめてみたのが下記の表になります。各大学の特徴より、黄色く色づけした大学がメインの競合になると考えられます。上記の通り、メインの競合以上に、「よりよい雇用機会を提供し」、「かつ入学しやすい制度を整備」することで、大学間競争に勝てるものと考えられます。３．課題の特定最も大きな課題は、メインターゲットの「より良い雇用機会を得たい」というニーズを満たす教育を提供できていないことにあると考えられます。もしこのニーズを満たす大学教育及び制度を整えることができれば、従来は専門学校や就職を選択していた層に対してもアプローチをすることが可能になります。またニーズを満たした上で、受験・入学がしやすい制度を整えることも重要になるでしょう。地方という土地柄、全国何処でも受験できる制度や入学金・受験料、学費の減額は考慮すべき事項だと考えられます。４．打ち手の立案◆就職実績を上げる３で述べた課題を解決する上では、「就職実績を上げる」ということが考えられます。就職実績を上げるための施策も、①キャリア支援と②学生の質を高める教育の提供の二つが考えられます。①のキャリア支援では、キャリアセンターなどの充実以外にも、地元企業とのコネクションを作り、寄付口座の開講やインターンシップの充実、企業説明会の誘致などが考えられます。②の学生の質を高める教育という点では、語学やプログラミングなどビジネスで必要となる知識を提供するなどが考えられます。◆受験・入学しやすい制度の整備次に地方にあるということも考え、メインとなるターゲットが受験しやすい環境を整えることは重要になります。特に、メインの競合となるであろう地元の私立大学、地元以外の地方の私立大学、都市部の私立大学から、学生を獲得する上では上記の「就職実績」というニーズを満たすものと同時に、受験・入学のしやすさという制度を整えることが重要になります。入試制度を4Pで分析すると、下記のように考えられます。①Product：教育内容＝上記の通り、「ビジネスに役立つ知識の提供」をメインとする②Price：学費、受験料、入学金についてはトータルで増加するのであれば減額を考えてもよい③Promotion：多くの学生に認知してもらうためにも大規模なマーケティングキャンペーンが実施できるとよい④Place：センター利用入試など、全国各地で受験できる仕組みは必須といえる◆打ち手の確定「日本発のビジネス専門学部」を開設し、就職実績の高い地方私立大学としてのブランドを確立します。優秀な学生を集めるためにも、初期はプレスリリースを中心としたマーケティングを実施し、尚かつ受験しやすいように受験料、学費、入学金をできるだけ安くし、学生を集めます。教育内容としても、一年間の留学経験、プログラミング言語の必修化など、今後のビジネス社会において役に立つ知識を詰め込む教育に特化した学部として知名度を高める戦略を取ります。５．検証実際に特色ある地方大学として近年注目を集めているのが、秋田国際教養大学です。秋田国際教養大学では、一年間の留学が必須であり、授業も英語で行われるなど、国際化の流れを意識した教育プログラムとなっています。また過去には金沢工業大学がキャリア教育が充実している大学第一位として取り上げられ、就職の強い大学としてブランドを築きつつあります。一方で、最近でも取り上げられたように、地方私立大学が留学生をやたらと入学させて、不法就労の温床となってしまっているのではという指摘があります。地方大学としては入学してもらえれば、入学金も学費ももらえるため、実際に大学に来なくても問題がないと考えてしまい、留学生としても日本の大学から入学許可が出ればvisaも取得できるため、日本に居住しやすくなります。双方の思惑が一致した結果、大学生のほとんどが海外からの留学生で、その留学生もサテライトで授業をするなど、実際に登校している実態がないような大学も多数生まれてきてしまっています。また法科大学院については学生の質が問題視されています。入学水準に満たないような学生を入学させることで学費を稼いでいるのではないかという疑念がもたれています。いくつかの法科大学院においては合格者が極端に少なく、法科大学院としての体裁が保てていないのが現状のようです。少子高齢化、人口減少社会を迎えた日本が今後も発展し続けることができるかどうかの一つの鍵に、「教育」は間違いなく関わってきます。東京大学が秋入学を本格的に検討を始めるなど、今回考えた地方私立大学だけでなく、全ての大学において大学教育を見直す時期に来ています。是非皆さんも自分自身の問題として考えてみて下さい。【ケース問題を解く上で必読の3冊】東大生が書いた問題を解く力を鍛えるケース問題ノート５０の厳選フレームワークで、どんな難問もスッキリ「地図化」現役東大生が書いた地頭を鍛えるフェルミ推定ノート――「6パターン・5ステップ」でどんな難問もスラスラ解ける!過去問で鍛える地頭力外資系コンサルの面接試験問題【余裕があったら読んでおきたい+2冊】戦略コンサルティング・ファームの面接試験―難関突破のための傾向と対策ビル・ゲイツの面接試験―富士山をどう動かしますか?photobyKārlisDambrāns外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究｜コンサルティング】コンサルティングとは？から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開！ 43,745 views
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