【25卒/26卒向け】志望企業別LINEオープンチャット一覧-全293社(コンサル・商社・金融・不動産・インフラなど)-

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最終更新日：2024年02月22日

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【お知らせ】
2023年4月
unistyleがオープンチャット公認アンバサダーに就任致しました。
LINE株式会社さんに取材頂いた記事はこちら。
現時点(2023年4月)で529社分のグループを運営しています。今後も新たにグループを開設する予定ですので、定期的に本記事を確認していただければと思います。   

本選考とインターンの締め切り情報

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LINEオープンチャットの概要をご説明しましたので、unistyleが運営しているグループを一覧でご紹介します。

各グループ名をクリックすると参加用のURLが表示されますので、まずは自身の興味のあるグループに参加し、就活情報の入手、そして自身の就活に役立てていただければと思います。

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ベンチャーとは何か？就活生が知りたい基本情報を一挙に解説 ベンチャーとは何か？就活生が知りたい基本情報を一挙に解説 近年、就活生の間で存在感を増しているベンチャー企業。もともとベンチャー志向の方から、早期に始まる選考で成長したい方まで、選考を受ける予定の学生は多いと思います。とはいえ、一口に「ベンチャー企業」と言っても、ベンチャー企業は星の数ほど存在しており、展開する事業内容も様々です。「興味はあるけれども、いまいちイメージが掴めない」「結局、どの企業の選考を受ければ良いのか知りたい」といった学生も多いのではないでしょうか？そのような学生に向けて、この記事では自分にあったベンチャー企業を見つけるための切り口を紹介します。また、ベンチャー企業の選考やインターンに参加するメリットの紹介もしているのでご参照ください。※本記事は2018年9月に公開された記事になっており、掲載している内容は記事公開時点での情報を参考にしています。【本記事の構成】・ベンチャー企業とは何か？・ベンチャー企業の分類方法①：成長ステージ・ベンチャー企業の分類方法②：業界・ベンチャー企業の選考＆インターンに参加するべき理由・ベンチャー業界の情報収集に役立つ！就活生向けLINEオープンチャットを紹介ベンチャー企業とは何か？まず初めに、ベンチャー企業の定義を確認してみましょう。実はベンチャー企業の定義は曖昧で、統一された明確な定義は存在しません。事業の規模感・従業員の数・提供するサービスの内容など、ベンチャー企業の判断基準も人によって異なります。実際に調べてみても、以下のように様々な定義が掲載されています。産業構造の転換期には、産業の主役が交代し、最先端の分野でそれまでなかった新しいビジネスが生まれ、そして新しい市場が作り出される。そんな時代のニーズを背景に、独自の技術や製品で急成長していく企業を「ベンチャー企業」と呼んでいる。参考：株式公開用語辞典新技術や高度な知識を軸に，大企業では実施しにくい創造的・革新的な経営を展開する小企業。参考：三省堂大辞林そもそも「ベンチャー」という言葉は、「投機的事業」「リスクを伴う試み」といった意味合いを持つ英語の”venture”という単語に由来しています。そのため、この記事ではベンチャー企業とは、「革新的な技術や創意工夫を武器に、大企業の隙間を埋める新しいビジネスを展開する企業」であると考えます。一般的なベンチャー企業の特徴としては、「裁量の大きさ」「意思決定の速さ」などが挙げられることが多いです。また、ベンチャーの中には、複数の企業が共同出資により新規事業を立ち上げたジョイントベンチャー、大企業の下で新規事業の創出に独立して取り組む社内ベンチャー、といったような形態も存在していますが、今回の記事では扱いませんのでご了承下さい。ベンチャー企業の分類方法①：成長ステージここからは、自分に合ったベンチャー企業を見つける際に役立つ、2つの分類方法を紹介していきます。1つ目の分類方法は、企業の成長ステージです。ベンチャー企業には、「シード」「アーリー」「ミドル」「レイター」の4つの成長のステージが存在しています。それぞれの成長ステージに応じて、社内での働き方や身につくスキルが大きく変化します。「どのような経験をしたいのか」「どのようなスキルを身に着けたいのか」について考えながら、自分に合ったステージを見つけていただければ幸いです。なお、企業によっては事業内容ごとに成長ステージが異なるケースもあります。必ずしも「会社の大きさ」が「事業のフェーズ」に直結している訳ではないのでご注意ください。以下の説明文は、あくまでも目安としてご活用ください。シードステージ：新しい事業を立ち上げる準備期間シードステージとは、事業を立ち上げる準備を行うステージです。まだ事業の仕組みが完成しておらず、「どこで」「誰に対して」「どのような」サービスを提供するのかについて検討や、必要な資金の調達をしている段階です。まだ事業計画の段階であり、企業としての収益がないので、新卒採用を実施しているケースはほとんどありません。シードステージのベンチャーでは、会社の事業を立ち上げる経験を通じて「新しいビジネスを0から創り出す能力」を身につけることが出来ます。また、即戦力となる社員が求められるため、他の成長フェーズに比べて責任や裁量の大きな仕事を任されやすいとされていますが、人材育成の仕組みがまだ出来上がっていないため、研修を通じて体系的なビジネススキルを身につけることが難しいです。また、業務内容が「人」に依存しているため、成長スピードが個人の素質や企業との相性に大きく左右されてしまうというデメリットもあります。加えて、資金調達が上手く進まずに、計画が頓挫してしまうというリスクも存在しています。アーリーステージ：事業を軌道に乗せるまでの正念場アーリーステージとは、実際に立ち上げた事業を収益化させ、軌道に乗せるまでのステージです。「スタートアップ」とも呼ばれており、こちらの言葉の方が馴染みのある方も多いかもしれません。アーリーステージのベンチャーでは、従業員の数が少なく、会社としての規模もまだ小さいので、経営者に近い立場から「事業を収益化する経験」を積むことができます。また、専門性を持った人材よりも幅広い業務をこなすことができる人材が好まれる傾向があるため、本人の意識次第で幅広い職能を身につける機会が多いですが、シードステージと同様に、業務内容が非常に属人的であるため、体系的なビジネススキルを身につけることが難しいです。そして、資金を十分に調達することが出来ずに倒産してしまう企業が多いことも事実です。アメリカ合衆国労働統計局のデータによると、アメリカのスタートアップ企業の生存率は、創業から1年で約8割、2年で約7割、3年で約6割まで低下しています。【企業例】・RPAホールディングス・リアライブ・ワンスター・ECマーケティングミドルステージ：ベンチャーの成長・拡大期ミドルステージとは、安定的に収益を得ることが可能になったことで、これから事業を拡大させていくステージです。急速な事業の成長による人材不足が引き起こされ、従業員の採用人数を増やすことが多く、事業が軌道に乗ったことで、倒産のリスクも少なくなり、社会的信用も得やすくなります。ミドルステージのベンチャーでは、会社の成長にあわせて「事業を拡大させる経験」を積むことができます。事業の拡大につれて新しいポジションが増え続けているため、本人の実力次第で会社の中核的なポジションを任され、若くして「マネジメント能力」を身につけられる可能性もあります。また、人材育成制度が徐々に確立されつつあり、研修制度が充実している企業も出てきますが、会社として収益を確保する仕組みが出来上がっているため、徐々に一人一人社員の役割が固定化されつつあります。部署異動を経験しなければ、シードステージ・アーリーステージのように幅広い職能を身につけることが困難になり、新しい事業を0から創り出す経験をする機会が減少していきます。【企業例】・メルカリ・Leverages・Speee・ネオキャリア・LINE・GREEEレイターステージ：メガベンチャーへの飛躍レイターステージとは、会社としての基盤を固めるために管理部門の強化や事業の多角化に取り組み始めるステージです。この段階に入ると株式市場へ上場し、メガベンチャーとなる企業も出てきます。社会的にも広く認知されるようになり、企業としての社風やブランドか確立されるようになります。レイターステージの企業では、業務内容や人材育成の制度が整ってきており、若手社員にとっても比較的活躍しやすい環境であると言えます。ここでは主に、「プロジェクトを運用する能力」や「現在の業務を効率化させる能力」を身につけることができます。また、社内では幅広い事業を展開しており、多種多様な社員が存在するため、社内の豊富な人材・情報リソースを活用することができるというメリットもありますが、企業としての体質が大手企業に近づきつつあります。そのため、新しい事業を0から創り出す経験をする機会は他のステージのベンチャー企業に比べて少ないです。また、上位のポジションが次第に詰まりつつあるため、若手のうちから「マネジメント能力」を身につける機会が減少しつつあります。【企業例】・楽天・DeNA・GREE・サイバーエージェント・Softbank・Yahooベンチャー企業の分類方法②：業界2つ目の分類方法は、業界です。先ほど確認した通り、ベンチャー企業とは「革新的な技術や創意工夫を武器に、大企業の隙間を埋める新しいビジネスを展開する企業」という意味であり、特定の業界の企業を指す言葉ではありません。ベンチャー企業というとIT業界をイメージする方が多いと思いますが、それ以外にも様々なビジネスを展開する企業が存在しています。同じベンチャー企業と言えども、業界に応じて、展開する事業や身につく知識が変化します。IT・Web業界ベンチャー企業の中で最も企業数の多い業界がIT・Web業界です。近年では、”IT×金融””IT×不動産"など、ITと既存の産業を掛け合わせた様々なサービスを提供するベンチャー企業が現れています。また、現在では、社会のあらゆるモノをインターネットにつなげて情報を収集する「IoT（InternetofThings）」、大量のデータを収集・分析し、新たな価値として利用する「ビッグデータ」、人間の知的作業をコンピュータで模倣した「人工知能（AI）」などのキーワードがトレンドになっています。【企業例】・楽天・Softbank・Yahoo・LINE・メルカリ・Speee・RPAホールディングス広告・マーケティング業界近年ではデジタルマーケティングが一般的なものとなり、広告・マーケティングの仕組みが大きく変化しました。デジタルマーケティングとは、「デジタル」と「マーケティング」を組み合わせた用語で、スマートフォンなどのデジタルデバイスやデジタルテクノロジーを活用したマーケティングを意味しています。デジタルマーケティングでは、Webページの閲覧数、商品購買履歴などのデータを収集、分析することにより、1人1人の顧客のニーズに寄り添ったマーケティングを実施することを可能にしています。【企業例】・サイバーエージェント・デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム・電通デジタル・マクロミル・インテージ・ワンスター・ECマーケティングコンサルティング業界コンサルティング業界のベンチャーには、大手コンサルティング企業出身者が立ち上げた企業が多いです。例えば、ドリームインキュベータはボストン・コンサルティング・グループ(BCG)の日本代表であった堀紘一氏によって設立されています。コンサルティング会社だけでなくベンチャーキャピタルとしての側面を持つ企業や、成果報酬型のコンサルティング業務を提供する企業など、それぞれの企業がユニークな特徴を持っています。【企業例】・ドリーム・インキュベータ・経営共創基盤・シグマクシス・ベイカレント・コンサルティング・エル・ティー・エス・リブ・コンサルティング人材・教育業界人材業界では、人材紹介・派遣、求人メディア、採用コンサルティングなどの様々な領域で、新しいサービスを提供するベンチャー企業が生まれています。現在、労働人口の減少により、日本の人材業界の市場規模は縮小傾向にあります。しかし、この事実を逆に考えると、多くの企業にとっての人材採用の重要性が高まっていることを意味しています。人材ベンチャーでは、新卒採用の段階から優秀な学生を企業に紹介するエージェントサービス、オンライン上で企業が個人に仕事を直接発注することができるクラウドソーシングサービスなど、これまでになかった人材紹介サービスを提供しています。【企業例】・リクルート・パーソル・ネオキャリア・ビズリーチ・Leverages・エン・ジャパン・クラウドワークス・LITALICO・Schoo・リアライブ※創業から50年以上が経過しているリクルートをベンチャー企業と見なすか否かについては個人差があると思いますが、「革新的な技術や創意工夫を武器に、新しいビジネスを展開する企業」という今回の定義には当てはまっているものとして扱います。金融業界現在の金融業界では”Fintech”が台頭しつつあります。”Fintech”とは、金融を意味する”Finance”と技術を意味する”Technology”を組み合わせた造語であり、IT技術を活用した新たな金融サービスを意味しています。Fintechを活用した代表的なサービスとして、スマートフォンを活用したオンライン決済サービスや、自動で家計簿をつけることができるクラウド家計簿アプリなどが挙げられます。【企業例】・ライフネット生命・マネーフォワード・freee・Coiney・ネットプロテクションズ・キャンプファイアゲーム・エンターテイメント業界スマートフォン向けソーシャルゲーム、音楽のストリーミングサービス、定額制の動画配信サービスなど、常に新たなサービスが発生しつつあるゲーム・エンターテイメント業界のことを指します。国内大手ゲーム企業である任天堂と提携したDeNA・Cygames、サイバーエージェントとエイベックス・デジタルの共同出資によって設立されたAWAなど、独自のコンテンツを持つ既存プレーヤーとの協業を柔軟を行う企業が多いのも特徴です。【企業例】・DeNA・GREE・U-NEXT・ドリコム・コロプラ・Cygames・AWA・アカツキ医療・ヘルスケア業界日本国内の高齢化の進展に合わせて、医療・ヘルスケア業界に対する成長分野としての注目が高まっています。現在でも、ベンチャー企業を中心に、新しいサービスや事業が次々に誕生しています。具体的な例としては、医療関係者が情報を交換するプラットフォームや、個人の健康状態をに合わせて生活習慣の改善に向けたアドバイスを行うサービスなどが挙げられます。【企業例】・RIZAP・エス・エム・エス・エムスリー・メドレー・MTGこの記事で例として挙げた企業を成長ステージ・業界ごとに整理すると、以下の表のようになります。今回は各社の主要事業で業界の分類を決めさせていただきましたが、ゲーム以外にもスポーツ・ヘルスケアなどの事業を展開しているDeNAのように、多角的な事業を展開している企業も多数含まれているのでご注意ください。また、このマップに掲載した企業以外にも業界を代表する企業は存在している上に、各企業の当てはめはunistyleの見解に過ぎません。あくまでも参考程度にご活用ください。ベンチャー企業の選考＆インターンに参加するべき理由就職活動中の学生にとっても、ベンチャー企業の選考・インターンに参加することには多くのメリットがあります。ベンチャー企業の選考に参加するべき理由【1】選考過程に慣れることができる面接やグループディスカッションでは、「これまでの経験」が選考結果を大きく左右します。そのため、本命企業の選考を受ける前に、できるだけ多くの場数を踏んで、選考過程に慣れておくことをお勧めします。一般的にベンチャー企業は本選考の開始時期が早く、スピード感のある選考を実施する企業が多いため、時間的・労力的な負担が少ない状態で選考の場数を踏むことができます。また、採用に直結したインターンシップを開催する企業も多いため、こちらの選考も受けておくと良いでしょう。【2】ビジネスの基礎知識を身につけることができるベンチャー企業の選考では、学生に自社の事業を理解してもらうために、企業説明会が開催されることが多いです。説明会では、日本の経済や市場の動向・業界のビジネスモデルの変遷など、就職活動を進める上での「基礎知識」を身につけることができます。【3】自分の視野を広げることができるOB訪問をしたことのある方は分かると思いますが、業界や職種によって社会人のキャラクターや価値観は大きく異なります。そのため就職活動の序盤には、幅広い業界を見ておくことをおすすめしています。現段階でベンチャー企業に興味のない学生であっても、実際に働いている社員の方と交流する中で、自身のキャリアに関する考えが深まると思います。どこで自分に合った企業に出会えるかは案外分からないものです。とにかく一つ一つの企業との出会いを大切にしましょう。参考：こちらの記事では、大手志望の学生がベンチャー企業の選考を受けることのメリット、その際に志望動機を作成するポイントを紹介しています。参考にしてみてください。ベンチャー企業のインターンに参加するべき理由【1】企業のサポートが手厚いベンチャー企業のインターンは、採用活動に直結している場合がほとんどです。そのため、会社の未来を担う優秀な人材を発掘しようと、エース級の若手社員がメンターについて学生を指導してくれることが多いです。中には、役員や事業部長をインターンに登場させる企業もあります。企業のエースによる手厚いの指導を受けることで、今後の就職活動に役立つビジネススキルを高めることができます。また、ベンチャー企業のインターンには報酬が出るものが多いです。就職活動によりアルバイトの時間が削られ、交通費などの出費がかさむ時期に、お金を稼ぐことができます。【2】優秀な学生と切磋琢磨することができるベンチャー企業のインターンには、就職活動に早期から動き出した様々な優秀な学生が参加します。インターン参加者の進路も、ベンチャーから外資コンサル・外資金融・日系大手までバラエティに富んでおります。インターンを通じて、就職活動に対する目線の高い友人を作ることができることはもちろん、幅広い業界の選考に関する生の情報を交換する機会を作ることができます。最後にいかがでしたでしょうか。この記事が、皆さんのベンチャー企業に対する理解を深め、自分に合った企業を見つける参考となれば幸いです。先述した通り、どこで自分に合った企業に出会えるかは案外分かりません。就活生の皆さんには、とにかく一つ一つの企業との出会いを大切にしていただきたいです。少しでも興味のあった業界・企業があれば、ご自身で調べてみてください。ベンチャー業界の情報収集に役立つ！就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際にベンチャー業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 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外資系投資銀行内定者が思う外資系企業と日系企業の面接の違い 外資系投資銀行内定者が思う外資系企業と日系企業の面接の違い 15卒の外資系投資銀行内定者の方による寄稿です。外資系で重点的に聞かれたこと、日系企業で重視して聞かれたこと、なぜこのような違いが起きるのか、などなど寄稿者自身が考えるところを書いてくれています。本記事のコンテンツ・面接の違い・日系企業の面接・外資系企業の面接・日系と外資系、それぞれで大事なこと面接の違い私が思う外資系企業と日系企業の面接における一番の違いは、会社側が学生に割く時間です。外資系の企業は基本的に経団連のルールに縛られないので、始める時期も自由ですし、じっくりと採用活動を行って学生の青田買いをします。一方で、日系企業は経団連のルールに則って、一斉に面接をしなければならないので、他の企業と面接が被ってしまうリスクは外資系より高いですし、受験しにくる学生の数も外資系とは桁が違います。よって日系企業の方が社員の数は多くても、それ以上に受けに来る学生が多いので、学生に割く時間はどうしても減るので面接回数や面接時間は外資系と比べると少なくなるのです。聞かれることも外資系の方が多様性、つまり変化球が多くあるように感じます。というのも、外資系の多く(特に人数の少ない部門)は部門で働いている半分以上の方とお会いします。学生を採用する際に日系より多くの人に会うため、聞かれる質問が増えるのも当然ですし、面接官が多いために、別に自分は自由に聞きたいことを聞いてもいいだろうという風潮があるのかもしれません。日系でお会いする面接官は外資と違って、学生によって全く異なります。そのため差を作り過ぎないようにするために、マニュアルに何を最低限聞くかというのが序盤は決まっているかもしれません。そう思うほど大枠の質問は学生によってブレが少ないと感じました。またこれも推測ですが、外資系の方が、変化球が多い理由として、面接官が複数人いるかどうかが関係しているかもしれません。外資系では1:1の面接が多いです。そのため、面接官も他に聞いている人もいないし、自由に質問してみようという気持ちが働くのかもしれません。逆に日系では、1(学生)：2(面接官)や1：3の面接が多いです、他に社員の方もいるので、変な質問をするなと周りに思われたくないのでオーソドックスな質問に収束するのかもしれません。ここまでは、つらつらと私が思う外資系企業と日系企業の面接の違いについて述べてきましたが、ここからは学生である皆さんが最も気になる実際に聞かれたことの違いを書きたいと思います。日系企業の面接日系企業では、以下の6つの質問が非常に多かったように感じました。もちろんここから深堀りされるのですが。①自己紹介②学生時代頑張った事③経験した挫折④強みと弱み⑤志望理由⑥最後に何かアピールしておきたいことは特に②、③、④に面接時間の多くが割かれました。このことから分かるように、日系企業の多くは、学生時代にどんな経験をしてきたのかということを非常に重視しています。例えば学生時代頑張ったことの一つをとってみても、かなり掘り下げられます。私の経験を言いますと、頑張ったこととしてスポーツサークルでの経験を話していましたが、この質問一つをとっても以下の質問が立て続けに来ました。・なぜその役職についたのか・どうやって最終的な結果を導いたのか・活動中に最も心掛けていたことは何だったか・どんな問題が発生したか・その問題が発生した時にどんな対処をしたか・その対処でもダメだった場合はどうしていたか・サポートしてくれる人はどんなサポートをしてくれたか・今その団体はどうなっているか・この経験で一番得たものは・この経験の何がビジネスに生きるかではこの質問を乗り切るためには何が一番大事なのでしょうか。個人的な意見ですが、ESを書く時だと考えています。ESを基に面接官の方々は質問をされていることが多かったので、このESを書いている時にいかにこうした質問がくることを考えて書けているか、そこが大事だと思います。起こった事実の通り話せばいいから、これなら対策をあまりする必要はないと感じる方もいらっしゃるかもしれません。しかし私はそうは思いません。同じことを伝えようとしているのに、しゃべり方・話す順番、そして使う語句を少し変えるだけで、相手への印象はガラリと変わるものです。何が一番相手の胸に響く確率が高いのかを色々な社会人の方や友達を利用して模索していくことが大事だと私は考えています。各々によって面接のやり方は変わるものだと思うので、あまりアドバイスはするべきではないと思っている人間なのですが、意外と出来ない人が多くて、私が周りと差別化できるポイントだなと思う3つのことを言わせて下さい。（１）BからAになったという話よりもAからAプラスになったという話をするべきこれは何も事実を歪曲して話せと言っている訳ではありません。ただ、同じような話をしているのに受け取られ方で損をしないためにも私はなるべく話しをする際にこのことに気を遣っていました。同じような話でも話し方一つで印象が変わるという経験は誰しもが持っていると思います。これで損をしている学生が非常に多いなと感じました。話しを綺麗に見せるために、落差を感じさせることは大事ですが、基礎能力が高いというのを見せるために、最初から基本は出来ていたけど、もっとこんなことが出来るようになりましたという話の構成で私は作っていました。自分では気づきにくいものなので、多くの周りの人に話を聞いてもらって、どんどん直す努力をしていきましょう。（２）本音で話すこれは最も大事なことだと思います。よく、面接だから良い子ぶらなければならないと思って、思ってもないことを言う人がいます。これは結構聞いている側は分かります。意外と自分の考えていることを自分の言葉にして伝えてみる方が、良い子ちゃんの言いそうな言葉より響くものです。人間の本音というのは原体験に基づいて形成されます。例えば、新興国に行ったことがない人が新興国を救いたいから御社に入りたいと言っても、新興国で1年間インターンシップを行っていた人には敵いません。原体験を思い出してみて、その時あなたが何を考えていたかを振り返ると本音が出てくるかもしれません。ちなみに、私は何も考えずに行動しているタイプの人間だったので、すぐには自分が昔何を考えていたか思い出せませんでした。でも、実際に起こった事を線で繋いでいき、「これ実際なんでこうなったんだっけ？」と考える作業を繰り返していると、「あー多分自分はこう考えていたからこういう行動をとっていたのだろうな」と見えてくるようになりました。（３）素直に元気よく笑顔で特に日系の会社でこれは大事だと思いました。短い時間に自分をアピールしなければならない面接では、自分が相手にポジティブな印象を与えられる人だと売り込まなければなりません。相手の話を聞きながら頷いたり、笑顔で聞いたりするというのは聞いている側が思っている以上に話し手側からはありがたいものです。一緒に働きたいなと思わせやすくするためにも、素直に元気よく笑顔でハキハキと面接に臨むべきだと思います。外資系企業の面接では、外資系の面接は日系の会社と比べて違う点は何があるのでしょう。上に述べたような質問は外資系の面接でも非常に聞かれますが、それ以外に以下のことが多く聞かれた覚えがあります。①将来のビジョン②仕事環境に求めるもの③具体的にどんなことをしたいか④どうしてうちがあなたを取らなければならないか特に、③の具体的にどんなことがしたいかは志望理由と合わせてかなり深くまで聞かれました。例えば、投資銀行のマーケットサイドのセールスとして働きたいなら、それはどうしてか、扱いたいプロダクトは株・債券・為替どれなのか、なぜそのプロダクトに興味を持ったのかなどが聞かれます。また、投資銀行部門の場合は興味を持ったM&Aの案件や、上場した企業の案件を聞かれます。日系の会社では聞かれたとしても、自分の意見を言えばあまり深堀りはされませんでしたが外資系はとにかくこの部分をずっと聞いてくる方がいました。多分この理由としては、学生の興味をみているのだと思います。外資系を選考が早いからという理由で受けている学生も多くいます。入社したいと本気で思っている学生は、入りたいなら興味を持って調べるはずだと会社側は考えています。そういった学生はインターネットでは分からない部分は説明会などで社員さんに聞いていて当然だと社員の方々は考えているのです。そのために、外資系の説明会は日系の説明会と違って、少人数で質問できるセッションを設けていることが多いです。もし本気で入りたいのであれば、たくさん社員の方々から話を伺って、実際の業務とイメージのギャップを埋めるようにしましょう。もちろん、夏のインターンの時期などは全然分かっていなくても許されますので、本選考までに色々な社員のお話を伺いましょう。実際私も、投資銀行と商業銀行の違いも全く知りませんでしたし、部門間の違いも全く分かっていませんでした。念のため、私が聞かれたことのある投資銀行特有の質問を挙げておきます。（１）マーケットサイド・アベノミクスをどう個人的に評価しているか。・円/ドルは今いくらで、来年いくらになっていると思うか。・日系平均株価は今いくらで、来年いくらになっていると思うか。・商業銀行と投資銀行の違い（２）投資銀行部門サイド・アベノミクスをどう個人的に評価しているか。・興味を持ったM&Aの案件・興味を持ったIPOの案件（この単語は、私は直前まで知らなかったので、今知らなくても大丈夫です。）・マーケットサイドとの違いこれらの質問に答えはありませんが、自分の意見を言えるようにしておくことは大切です。繰り返しになりますが、社員の方々は興味があるのかを見ているのです。日系と外資系、それぞれで大事なこと最後に私が思う日系と外資系の面接においてそれぞれ最も大事だと思うことを書きたいと思います。日系：ESを書く時に面接官が聞いてくる質問を予想しながら書くこと。外資系：説明会や面接での逆質問の時に面接で聞かれた質問をそのまま聞いてみること。上にも書きましたが、日系の面接では経験談を聞かれることが多いです。面接官の方はESを基に聞いてくることが多いので、ESを書く際に自分の言いたいことをうまく相手が聞いてきやすいようにすることが大切です。自分で書いたものを先輩や友達や社会人の方に見てもらい、予想される質問をどんどん出してもらいましょう。またそれに対する自分の答えも見てもらいましょう。何度も繰り返せば、全ての質問に答えられるようになりますし、答えの質も上がっていきます。準備をどれだけしたかが4月以降の自信に直結しますので、是非色々な方に自分のESを見てもらって、めんどうくさがらずに直しを加えていってください。外資系では、日系で聞かれることに加えて変化球や業務内容をしっかり理解しているかなどが問われます。正直、いくら説明会などに出ていても現場で働いたことのない学生レベルでは相手を納得させる答えを自分で考えるのが難しいこともあります。そんな時は素直に社員の方だったらどうするかを事前に聞いておきましょう。面接では、答えに詰まる質問が必ず出てくると思います。例えば私は、「お客さんが電話に全く出てくれない時、君ならどんな対応をする。」って質問をされた時に「相手の方のオフィスのロビーで待ち伏せします。」と言った時にあまり響いていないなと感じたので、この質問を何人もの社員さんに聞いたりしていました。どんなに意地悪な質問をしたと思っても、ビックリするぐらいカッコイイ答えを仰ってくださる方がいらっしゃったので、その方が仰っていた言葉をそのまま拝借していたこともありました（笑）日系と外資系の違いにフォーカスを当てましたが、本質的な面接でアピールする部分は変わりません。つまり自分という人材が相手の業界が求めている人材像とマッチしていることをアピールすることが大事になります。ESも社員の方々に事前にお話を伺っておくことも筆記試験も面接も全てもちろん重要ですが、力のいれどころが日系と外資系で少し違うのかなと就職活動を通して思いました。この記事が少しでも、日系と外資系の両方の選考を受ける方の参考になれば幸いです。読んでくださってありがとうございました。photobybenjaminescalvenzi 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「ベンチャー企業なら大手よりも成長できる」は本当か？ 「ベンチャー企業なら大手よりも成長できる」は本当か？ ベンチャー企業への就職を支援するサービスもかなり出てきたこともあり、新卒でベンチャーか大手かというのは考える人が増えてきたように思います。一方で新卒で大手かベンチャーかという議論の多くは個人の主観が入りがちでなかなか建設的な議論が出来ていない印象を受けます。今回はベンチャー企業就職にまつわる様々な考えについてじっくりと考えてみますので、新卒でベンチャーに行くか大手に行くか悩んでいる方は参考にしてみてください。「ベンチャーなら成長できる」は本当か？ベンチャー企業というと「裁量権が大きく、若いうちから仕事を任せてもらえるため成長できる」というのが多くの就活生が持つイメージではないでしょうか。一方で大企業は「福利厚生や給与などは充実しているものの、仕事を任せてもらえず成長が遅い」というイメージを持っている人が多いかと思います。何となくのイメージとして確かにベンチャー企業は猛烈に働いてプレッシャーが強く、会社自体も小さいため裁量権が大きく成長できそうな気がします。しかし、本当に裁量権が大きいのか、本当に成長できるのかという点を考えるためには、「裁量権」や「成長」という言葉の定義が曖昧すぎて議論にならないでしょう。言葉の定義が曖昧なままだと個人それぞれの主観で「裁量権」や「成長」という言葉を定義してどちらがいいかのポジショントークを展開するだけになってしまいます。大きな案件を任されるという意味では大手企業の方が裁量権がある？そんなポジショントークの一例として、大企業の方が裁量権があるという例があります。裁量権という言葉を、「金額的に大きな案件を任される」と定義すると大企業はベンチャー企業以上に裁量があるケースが多いと言えます。例えば証券会社であれば1億円規模の投資信託商品を販売するのはざらにあることですし、銀行でも数億円の融資を若手社員が一人で進めることは結構あります。商社でも数千万円規模の取引を若手にトレードの練習として任せるなんてこともあります。大企業ほど企業体力があるため若手が失敗してもいい金額が大きく、大きい案件を任されるケースが多くあるでしょう。このように「裁量権」という言葉の定義を、「案件の金額の大きさ」と定義すると大企業はかなり大きな案件を若手に任せていると言えます。ベンチャーの一番の魅力はマネジメント層までの早ささて上記のように裁量権を定義して、大企業を推してみましたがしっくりこない方もいるでしょう。では大企業になくベンチャー企業特有の「裁量権」と言えば何があるでしょうか。その中の一つに「部下を持つマネジメント層になるスピード」があります。この点においては、ベンチャー企業は大企業に比べて圧倒的に有利であると言えます。大企業では課長などの役職がつくのに最短でも10年、商社などでは課長になるのに20年ぐらいかかるケースも稀ではありません。それに比べるとベンチャー企業の多くでは、早いと2年目に部下を持つマネージャーに、4年目でマネージャーになれていないと遅いなんてケースもざらにあります。サイバーエージェントでは「新卒社長」を半ば制度化しており、新卒で入社した社員に小さな会社を任せています。参考：新卒社長が目指す未来少し古い話になりますが、DeNAが2012年にLINEの対抗アプリとしてリリースしてテレビCMも大々的に行ったcommも、新卒1〜3年目が中心に開発を行い、責任者も入社3年目が担当したとニュースで話題になっていました。参考：DeNAの無料通話「comm」は新卒1～3年目が開発テレビCMで攻勢このように多くのベンチャー企業ではマネジメントに関わるスピードが大企業に比べて圧倒的に早いと言えます。上記の例は既に大企業の仲間入りを果たしたと言えるメガベンチャーですが、それでも例の通り若手に部下を持たせる抜擢を行っています。早く人を使うマネジメントを経験したいのであれば大企業よりもベンチャー企業が合っていると言えます。ベンチャーのリスクは結果が出なければマネジメントに上がれないこと上記のようにベンチャーは部下を持つまでのスピードが速いことを示しましたが、残念ながら全ての人がマネジメントに上がれるわけではなく、中途採用の社員、新卒社員の競争に勝ち、優秀だと認められた人しか上がることはできません。大企業では良くも悪くも年功序列で、出来る人と出来ない人の差が小さく、ある程度のポジションであればそこまで出来ない人でも上がることが出来ます。もちろん年功序列神話が崩壊し、3割しか課長になれない時代が到来したと言われていますが…。7割は課長にもなれません部下を早めにもちたい、マネージャーに早くなりたいと思ってベンチャーに入ったとしても誰もがなれるわけではないため覚悟を持って入社する必要はあるでしょう。成長の定義は人それぞれ、人それぞれの部分を言語化して落とし込むのが大事ここまで来ると、「成長」という言葉の定義も人それぞれで、言語化して落とし込まないといけないでしょう。早くからマネジメントを学び経営層にいきたいのであればベンチャーという選択肢は悪くないと言えます。一方で「伝統的な大企業も含めて大きなプロジェクトを動かせる人材になりたい」となった場合には大企業の中で大企業の論理を学んでいくことも重要かもしれません。インフラの輸出や大企業向けの大規模融資など大企業でなくては関わることの出来ない大きなプロジェクトが存在しておりそうした方向に成長したいという考え方もありだと思います。多くの人が持つイメージだけで考えるのではなく、自分なりに曖昧な言葉の定義を落とし込んでいくのが大事です。そのためには様々な人の考え方に触れたり実際に働く人の話などを聞いて仕事に対する知識・考えを深める必要があるかもしれません。最後に仕事においても曖昧な言葉やイメージに対して一度立ち止まって考えることは非常に大事なことです。「裁量権」や「成長」など人によって定義が変わってしまう言葉については特に注意が必要です。就職は今後の人生の中でも重要な選択の一つと言えます。その選択を自分が納得したものにするためにも、ぜひ自分の足で情報を集めて、自分なりに考えて決断して欲しいと思います。【関連記事】 27,111 views
【外資系メーカー内定者が語る】面接でされて困った質問とその対策 【外資系メーカー内定者が語る】面接でされて困った質問とその対策 外資系メーカー内定者です。過去に選考を受けた企業の面接を振り返ってみると、企業によって本当に様々な質問をされてきたと感じます。面接で聞かれる質問には大きく2種類あると考えられ、一方は「事前にある程度予測のできる質問」(志望動機や自己PRなど)で、もう一方は以下に紹介するような「予測が不可能な質問」です。特に後者のような質問は、緊張した状態で聞かれると何を答えればいいのかわからなくなってしまう場合があるため、注意が必要です。そこで本コラムでは、筆者が実際に面接で聞かれて困った質問をタイプ別にいくつかご紹介し、その対策法について考えていきたいと思います。本記事のアウトライン​​​​​​​・面接でされて困った質問5選└抽象的な概念タイプ└執拗な深掘りタイプ└過去の反省タイプ└予想していた個数より多い└発想力が問われる質問・最後に面接でされて困った質問5選【1】抽象的な概念タイプ筆者は過去に面接官から「販売とは何だと思いますか(外資系メーカー)」「報道とはどうあるべきだと思いますか(日系マスコミ)」などといった抽象的な質問をされ、しどろもどろになってしまった経験があります。その時はひとまず思いつくままにだらだらと話してしまったのですが、いま思い返せばこうした質問に対しては「自分の素直な考えをわかりやすく述べた一言+そう考える根拠」を論理的に言うことができればよかったのだと思います。とっさに答えるのが難しい質問ではありますが、もちろん面接官たちも学生に完璧な回答を求めているわけではないと思います。こういった質問では、その学生がどこまで深く物事を捉えることができるのかを見ているのではないでしょうか。【2】執拗な深掘りタイプある外資系消費財メーカーの面接では「(家庭教師アルバイトのエピソードを話した際に)その生徒の成績を上げるために具体的に何冊のドリルを使ったのですか?生徒は何点から何点に上がったのですか?」などといった、自分の経験に関する細部の深掘りがされました。正直なところ「そこまでは覚えていない･･･」と思ってしまったこともありました。参考：→家庭教師や塾講師での経験を自己PRやガクチカ、志望動機で語る方法を解説した記事です。面接でも質問に対応するには、当然前段階であるES執筆の際にその経験を十分に分析する必要があります。教育系アルバイト経験のある方は是非ご覧ください。そもそも、最初の段階で「重要なポイントがどこなのかわかりやすいエピソードの説明」ができていれば、このように本質から外れた細かい質問をされることもなかったのではないかと反省しています。【3】過去の反省タイプ上記と同じ外資系メーカーの面接で「(部活内での意見対立をおさめた話をした際に)あなたの説得で本当に相手は納得したのですか、あなたの解決法は本当に一番妥当な手段だったと思いますか」と聞かれました。就職活動は多くの人が完璧を装い非の打ち所がないエピソードを話しがちですが、こうした自身の行動を冷静に見られているかどうかを確認する類の質問もされる可能性がありますので、やはり背伸びはせずに素直に話した方がよさそうです。またこの質問をする背景には「過去に自分がやったことが妥当かどうかの基準をどこに見いだすのか(自己満足で完結していないか、数値的成果を意識し客観的に判断できているか)」ということを評価する意図もあったように思います。【4】予想してた個数より多い某外資系化学メーカーの1次面接では「最近うれしかったこと2つを教えてください」と聞かれました。こうしたオーソドックスな質問に対する回答は一通り用意したつもりでいましたが、2つ聞かれるとは思わず、本番で少し焦ってしまいました。【5】発想力が問われる質問「自分自身にキャッチコピーつけて、売り出してみてください(外資系メーカー)」「自分を動物に例えるとなんだと思いますか」などといった、発想力の必要な質問が飛んできたこともあります。こうした質問に関して全て事前に考えておくことはまず不可能でしょう。ここで大切なのは、自己PRで伝えたい自分のイメージだけははっきりさせておき、それの流れに沿った回答をその都度考えることだと思います。最後にいかがでしたでしょうか。これまで見てきた5つの質問ほぼすべてに共通するのは「事前の対策が不可能な質問」だということです。面接でどんな質問をされるかは、当日会場へ行くまでわかりません。ただし、たとえ予想外の質問をされたとしてすぐには答えが出せなくとも、しっかりとした自分の軸さえあれば、必ず筋の通った回答ができるはずです。それを意識しながら面接に臨むことができれば、しっかりと結果もついてくるのではないでしょうか。本記事では面接でされて困った質問とその対策について解説してきました。こちらの動画では面接の全体像について紹介しています。ぜひご覧ください。 32,050 views
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