【23卒向け】大手企業約40社の2月締切インターン&本選考情報

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最終更新日:2023年09月22日

【23卒向け】大手企業約40社の2月締切インターン&本選考情報

続々と各社の春季インターンシップ選考が始まっています。

また、23卒向け本選考の募集を開始している企業も見かけるようになりました。

本選考は言わずもがなですが、春季インターンシップは内定直結、もしくは本選考の優遇に関連するものが多く、インターンシップに参加できるか否かが志望企業の内定獲得に大きく影響すると言っても過言ではないでしょう。

そこで本記事では、"2月にインターンシップ/本選考のエントリー締切を迎える企業"を締切順に掲載しています。

本記事からそのまま各社のエントリーページに遷移することも可能となっていますので、今後のスケジュール管理にお役立ていただければと思います。

本記事の注意点

情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。新型コロナウイルス等の影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。

2月の締切企業一覧 ※締切日順に掲載

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2月の締切情報

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最後に

本記事では、"2月にインターンシップ/本選考のエントリー締切を迎える企業"を締切日順に紹介してきました。

記事の冒頭でもお伝えしましたが、インターンシップやジョブに参加することは、本命企業の内定獲得に向けて非常に重要なポイントとなっています。

本記事を参考に各社のインターン締切日を管理し、「効率的なエントリー・就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。

【本選考のエントリー解禁前に準備必須】企業管理シートをお配りします!
→unistyleオリジナルの「エントリー企業管理シート」になります。スプレッドシートをダウンロードするだけで使用できますので、ぜひご活用ください。

また、unistyleでは23卒就活生向けにLINEオープンチャットグループを運営しています。

匿名で様々な就活生と情報交換をすることができるという便利な機能になりますので、"最新の選考状況や選考結果連絡の有無等をリアルタイムで確認したい"という方は、ぜひご活用ください。

就活生の利用者数累計40万人!LINEオープンチャットを紹介-25卒・26卒向け-
→unistyleでは23卒就活生向けに就活用グループを運営しています。上記記事に各グループの参加用URLを掲載していますので、興味のある方は記事からご参加ください。

さらにunistyleでは、今後も23卒就活生向けに「インターンシップ/本選考のエントリー締切情報」を公開していく予定です。

unistyleでは、各社のインターンシップ/本選考情報を日々更新しています。最新の締切情報を見たい方はこちらからご確認ください。

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して本やネットで得た情報だけでは分からないことまで知ることが出来ます。また、実際に社員や参加している就活生に会うことで、どんな人が多いのか傾向を知ることが出来ます。もし集まった人たちが合わないと感じた場合、業界もしくは企業との相性が合わない可能性もあります。自分の納得の行く答えを出すという面でも、夏インターンに参加することは重要です。まとめ本記事では、選考優遇のある夏インターンを業界別に62社紹介しました。夏インターンに参加することで優遇を得て内定を早めに1つでも獲得できていると、余裕を持ってその後の就職活動に臨むことが出来ます。これからしっかりとした選考対策を行い、インターンの切符を手に入れましょう。また以下では、25卒就活生が多く参加しているLINEオープンチャットを紹介します。選考優遇の情報など、就活情報をリアルタイムで交換したい方は以下のLINEオープンチャットへ参加してみましょう。インターンの締切・選考情報一覧や関連記事も掲載していますので、こちらもあわせてご確認ください。締切・選考情報一覧夏インターンシップ情報の詳細はこちら就活コラム記事選考対策 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【大手自動車メーカー中間決算分析2019】100年に一度の変革期に各社はどう立ち向かっていくのか!? 【大手自動車メーカー中間決算分析2019】100年に一度の変革期に各社はどう立ち向かっていくのか!? 就活生の皆さんは、"各社の決算"に目を向けたことはあるでしょうか。unistyleでは以前、決算に関して以下のような記事を執筆致しました。上記の「7大総合商社の決算に関する記事」への反響が大きく、それならば異なる業界の決算も分析してみようと考え、本記事では"大手自動車メーカー7社の2020年3月期第2四半期決算"を分析していこうと思います。言わずと知れた日本を代表する企業である「トヨタ自動車」を始め、自動車業界は国内産業の中でも大きな影響力を持っており、就活生からの人気も高い業界になります。IR情報と聞くと、「なんだか難しそう」、「読んでも理解できない」と感じる就活生もいるかと思いますが、今回は会計知識の乏しい就活生でも理解できるように執筆してありますので、ぜひ最後までご覧ください。また、決算の分析に加え、本記事では「各社の特徴・業界内での立ち位置」なども解説しています。「各社はどの地域に力を入れているのか?、今後の経営計画に違いはあるのか?」などの観点を理解することが"志望度のアピール"にも繋がりますので、その観点も踏まえて読み進めていただければと思います。※本記事は決算に関する情報を取り扱っているため、専門的な用語を知らない方は以下で用語の意味を確認してから記事を読み進めてください。◆「売上高」とは→企業が商品を販売したりサービスを提供することにより、得られた売上の合計額を指します。つまり、「企業が主たる営業活動によって得た金額の総額」のことです。◆「営業利益」とは→企業が本業で稼いだ利益を指します。「売上総利益から販売費および一般管理費(販管費)を差し引いたもの」のことです。◆「売上高営業利益率」とは→営業利益の売上高に対する割合を指します。つまり、「営業利益÷売上高×100(%)」で計算することができ、本業でどのくらい効率的に儲けたかを知ることができます。◆「第2四半期決算」とは→1Q(4~6月)と2Q(7~9月)の決算を累計したものを指します。「中間(連結)決算・上半期決算」とも表記されますが、本記事では「第2四半期決算」で統一して表記しています。◆「通期決算」とは→1年間を通した企業の決算を指します。通期決算は途中で修正することもあり、「上方修正・下方修正」の2種類があります。※「売上高・営業利益・決算」のより詳細な解説を確認したい方は、以下の記事をご覧ください。本記事の構成直近5カ年(2015年3月期~2019年3月期)の通期決算の推移今期(2020年3月期)の第2四半期決算の結果近年の自動車業界全体のトピックや動向【トヨタ自動車】売上高・営業利益ともに増益を達成。王者として独走態勢を築く!【ホンダ(本田技研工業)】停滞気味の上半期。インド市場の景気減速が響いたか?【日産自動車】昨今の様々な問題による影響を挽回できず。自動車メーカー御三家としての再建はいかに?【スズキ】低調な結果となった上半期。強みであるインド市場の回復が今後の鍵となるか?【マツダ】ほぼ全ての地域で業績が減速。効果的な投資戦略で回復を目指す!【SUBARU(旧:富士重工業)】売上高・販売台数ともに絶好調。米国の好調を維持してさらなる成長を目指す!【三菱自動車】営業利益が大幅な減益に。アセアン地域を核にした持続的な成長が今後の鍵となるか?まとめ自動車業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介直近5カ年(2015年3月期~2019年3月期)の通期決算の推移今期(2020年3月期/2019年度)の決算を確認する前に、まずは大手自動車メーカー7社の直近5カ年(2015年3月期~2019年3月期)の通期決算を確認しておきます。【期間の見方】2015年3月期:2014年4月1日~2015年3月31日2016年3月期:2015年4月1日~2016年3月31日2017年3月期:2016年4月1日~2017年3月31日2018年3月期:2017年4月1日~2018年3月31日2019年3月期:2018年4月1日~2019年3月31日直近5カ年の通期決算:連結売上高グラフを見てみると、直近5カ年では大きな変化はないことが読み取れます。「スズキ・マツダ・SUBARU(旧:富士重工業)」の3社は、年度によって順位が入れ替わったりはしていますが、それ以外は特筆すべきところはありません。また、2019年3月期の通期決算にて、トヨタ自動車の年間売上高が30兆円を突破しましたが、これは日本企業として初めてのことです。最新の日本企業全体の売上高ランキングを見ても、「トヨタ自動車が1位、ホンダ(本田技研工業)が3位、日産自動車が7位」ですので、国内企業における自動車メーカーの影響力を改めて実感することができます。【日本経済新聞】売上高ランキング※なお、上述した売上高ランキングは現時点(2019年12月27日時点)での結果となっています。ランキングは随時更新されていきますので、参考程度にご覧ください直近5カ年の通期決算:連結営業利益大きな変化の見られなかった売上高と異なり、営業利益に関しては一点気になる点が見れらます。それは「2017年3月期決算にて三菱自動車が大幅な減益となっている」ことです。この点に関しては"燃費不正問題"が大きく影響しているようです。三菱自動車は、2015年11月に発覚した燃費不正問題関連の費用を、特別損失として約1600億円を計上しました。そのため、業績不振による損失というよりは一過性のものという見方をして問題ないでしょう。(翌年の決算で982億円の営業利益を挙げていることからも、業績が不調という訳ではないことが読み取ることができると思います)【財経新聞】三菱自動車が約2000億円の赤字決算を発表、燃費不正の影響直近5カ年の通期決算:売上高営業利益率売上高営業利益率に関しては、「他社に比べてSUBARUの営業利益率が高いこと」が特徴と言えるでしょう。その理由としては主に以下の4点の理由が挙げられます。SUBARUの営業利益率が高い要因◆軽自動車など、儲けの少ない車を製造・販売しない方向へシフトしたから◆販売地域が、比較的儲けやすい北米地域が中心となっているから◆販売促進費用を抑えるなど、他社に比べて販売コストを節約しているから◆車種の数を抑えて派生車種で品揃えを整えることで、効率性が優れるように構造化しているから上記のような要因があるため、SUBARUの利益率は他社に比べて高いという結果となっています。より詳細な内容に関しては、以下に掲載した参考リンクから確認していただければと思います。SUBARUは競合他社との差別化を明確にすることができており、大手自動車メーカーの中でも"少し異色の存在"とも言えるでしょう。【参考】ベストカーWeb:スバルに”台数”は必要なし!?スバルの利益率が国内ナンバーワンの理由ベストカーWeb:スバルの利益率はなぜ高いのか?【日本の自動車メーカーでは異例の10%超の常連】直近5カ年の通期決算の推移を確認したところで、本記事の主題である"今期(2020年3月期)の第2四半期決算"を見ていきます。今期(2020年3月期)の第2四半期決算の結果各社の決算短信をもとに、大手自動車メーカー7社の今期(2020年3月期)の第2四半期決算をまとめました。直近5カ年の推移と同様、「売上高・営業利益・売上高営業利益率」の3つの観点から前年同期比も併せて紹介しています。【期間の見方】2019年3月期第2四半期決算:2018年4月1日~2018年9月30日2020年3月期第2四半期決算:2019年4月1日~2019年9月30日第2四半期決算:連結売上高昨期(2019年3月期)と今期(2020年3月期)で順位に変動はありませんでしたが、業績の調子には各社濃淡が見られます。7社中トヨタ自動車とSUBARUの2社だけが前年同期比で増益、ホンダと日産自動車が10%近くの大幅な減益という結果になりました。業界全体の動向や各社のトピックに関しては後ほど解説するため、ここでは割愛させていただきますが、「企業間で業績に濃淡が見られる」ということを覚えておいていただければと思います。第2四半期決算:連結営業利益先ほど紹介した売上高と上記の営業利益の数値を見比べてみると、やはりトヨタ自動車とSUBARUの業績が好調であることが読み取れます。一方で、先ほど紹介した売上高に比べ、営業利益の方が企業間での数値の差が大きいことが分かるでしょう。一例として取り上げると、「日産自動車が前年同期比で85.0%の減益、三菱自動車が前年同期比で82.1%の減益、SUBARUが前年同期比で68.1%の増益」となっています。順位が大きく入れ替わっていることももちろんですが、売上高が一桁(パーセンテージ)の変化しかなかったのに比べ、営業利益は大幅に数値が変化しています。第2四半期決算:売上高営業利益率売上高営業利益率に関しては、上記のグラフの通りとなっています。先ほど紹介した売上高・営業利益と紐付いているため、詳細な解説などは割愛させていただきますが、「各社の業績の調子」を見る際の参考にしていただければと思います。この変化の要因を分析するため、続いては「近年の自動車業界全体のトピックや動向」を探っていきます。近年の自動車業界全体のトピックや動向各社の今期決算(2020年3月期第2四半期決算)を確認する前に、"近年の自動車業界全体のトピックや動向"に軽く触れておきます。近年の自動車業界に関し、触れておく必要がある内容としては以下の2点が挙げられます。(なお、本記事は決算の分析が主題となりますので、業界全体のトピックや動向に関しては詳細には解説しません。ご了承ください。)100年に一度の変革期CASE100年に一度の変革期「自動車業界は100年に一度の変革期にある」という文言は、トヨタ自動車の豊田章男社長が提言したものになりますが、近年の各社の取り組みや施策と照らし合わせてみてもその片鱗は見て取れます。"CASEやモビリティ化"など、トヨタ自動車に限らず各社が「自動車を開発・製造・販売するだけのメーカーからの脱皮」を推し進めているようです。【参考】プレジデントオンライン:小さな自動車会社が生き残るのはもう無理か?自動車業界"100年に一度の変革期"CASECASEとは、「Connected:コネクティッド化」「Autonomous:自動運転化」「Shared/Service:シェア/サービス化」「Electric:電動化」の4つの頭文字をとったものです。このCASEという言葉は、2016年のパリモーターショーにて、独ダイムラーのディエター・チェッチェCEOが発表した中長期戦略の中で用いたのが始まりです。CASEに関しては、unistyleの以下の記事で詳細に解説していますので、こちらをご確認いただければと思います。【関連】【参考】日経ビジネス:クルマを一変させる「CASE」って何だ?それでは、「近年の自動車業界全体のトピックや動向」を軽く紹介したところで、"各社の今期(2020年3月期)の第2四半期決算の結果"を見ていきましょう。単純に自身の志望企業の解説だけを見るのではなく、他社との違いを見比べながら読み進めていただければと思います。なお、各社の紹介する順番に関しては「2019年3月期通期決算の連結売上高が高い順」となっています。【トヨタ自動車】売上高・営業利益ともに増益を達成。王者として独走態勢を築く!トヨタ自動車の今期の第2四半期決算は"好調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で増益となり、業界1位の座を不動のものにしていることは間違いないでしょう。地域別販売台数割合上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。総販売台数に関しては「442万台→464万台」と前年同期比+5.0%となっています。地域別の販売台数を確認してみても、グラフに記載されている5つの地域全てが前年同期比で増加しており、それゆえに販売台数割合に関しても大きな変化は見られません。2019年度上半期(2019年4月1日~9月30日)のトピックとしては、「(1)8月にスズキと資本提携に関する合意書を締結(2)9月に米国テキサス工場への4億ドルの投資を発表(3)9月にSUBARUと新たな業務資本提携に合意」などがありました。トヨタ自動車は業界のリーディングカンパニーとして、競争力強化に向けた取り組みを進めています。今期の通期決算の見通しに関しては、「売上高:29兆5,000億円」、「営業利益:2兆4,000億円」と修正はありませんでした。ただ、売上高・営業利益ともに前年同期比で微減という見通しになっています。【参考】トヨタ自動車:2020年3月期第2四半期決算報告プレゼンテーション資料今後の経営計画・取り組みに関してトヨタ自動車は、「自動車をつくる会社」から、「モビリティカンパニー」へのモデルチェンジを進めています。そして、その先にある「モビリティ社会の実現」に向け、自動車業界を引っ張っていくことを目指しています。それに付随し、2018年8月に「Uberとの協業拡大」を発表、さらに同年「ソフトバンクと新たなモビリティサービスの構築に向けた新会社MONETTechnologies(モネテクノロジーズ)を設立し、2018年度内をめどに共同事業を開始する」と発表しました。また、直近の取り組みとしては、電動車普及に向けたチャレンジを進めていくようです。アニュアルレポート2018によると、「2020年からEV(ElectricVehicle:電気自動車)を本格的に展開→2030年に販売台数の内のEV比率を50%以上→2050年に新車CO2ゼロチャレンジを実現」というマイルストーンを設定しています。トヨタ自動車は国内に限らず、世界中でも絶大な影響力を持っているがゆえに、今後もその施策や発表の一挙手一投足に注目が集まります。【参考】トヨタ自動車:アニュアルレポート2018トヨタ自動車の「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【ホンダ(本田技研工業)】停滞気味の上半期。インド市場の景気減速が響いたか?ホンダの今期の第2四半期決算は"やや不調"と言えます。業界2位の座はキープしていますが、売上高・営業利益ともに前年同期比で減益となり、増益を果たした1位トヨタ自動車に差を広げられる形となりました。地域別販売台数割合:二輪事業地域別販売台数割合:四輪事業地域別販売台数割合:ライフクリエーション事業上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。ホンダは、「(1)二輪事業(2)四輪事業(3)ライフクリエーション事業」の3事業でそれぞれ販売台数が記載されていたため、グラフも分類させていただきました。ライフクリエーション事業とは→農機用汎用エンジンを皮切りに、耕うん機、発電機、除雪機、船外機、芝刈機など、世界中の人々の手助けやライフラインとなる製品を生み出し続けてきた事業【参考】Honda新卒採用サイト:事業領域販売台数の前年同期比は、二輪事業が「1,067万台→1,002万台」で-6.1%、四輪事業が「255万台→256万台」で+0.4%、ライフクリエーション事業が「260万台→244万台」で-6.5%となっており、四輪事業の健闘が見られる結果となっています。また、二輪事業の販売台数が前年同期比で約65万台も減少しているのですが、アジア地域だけで約71万台も減少しています。全体の89%を占めるアジア地域の不振が二輪事業の販売台数全体にも大きな影響を及ぼしたと読み取ることができるでしょう。そして、その最大の要因は「インド市場の減速影響を受けたこと(融資引き締め継続・景気悪化による個人消費の減速)」にあるようです。ただ、この影響は自動車業界全体にも及ぼすものであるため、ホンダに限った事象ではないことを理解していただければと思います。今期の通期決算の見通しに関しては、主要3事業全ての販売台数が下方修正されています。販売台数の影響もあり、売上高と営業利益に関しても下方修正がなされており、「売上高:15兆500億円(昨期は15兆8,886億円)」、「営業利益6,900億円(昨期は7,263億円)」となっており、双方とも昨期を下回る見通しとなっています。【参考】ホンダ:2019年度第2四半期決算説明会資料今後の経営計画・取り組みに関して2017年3月期のアニュアルレポート(現時点での最新版)にて、ホンダは"2030年ビジョン"を掲げています。2030年ビジョン【ビジョンステートメント】すべての人に"生活の可能性が拡がる喜び"を提供する【企業姿勢】質の追求による成長【ビジョン実現に向けた取り組みの方向性】喜びの創造:「移動」と「暮らし」の価値創造喜びの拡大:多様な社会・個人への対応喜びを次世代へ:クリーンで安全・安心な社会へ【成長の為の事業基盤強化】経営資源の有効活用「自動車業界は100年に一度の変革期にある」と言われている現代、国内・世界の自動車産業界で大きな影響力を及ぼしているホンダも、新たな取り組みを続々と進めていくようです。「(1)二輪車・四輪車・パワープロダクツという多岐に渡るモノづくりの力(2)世界中の顧客・市場基盤」とい既存の強みに、「コトづくりを含むソリューション創出力」を加え、新たなシナジーを生み出していくのではないでしょうか。【参考】ホンダ:アニュアルレポート2017ホンダ(本田技研工業)の「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【日産自動車】昨今の様々な問題による影響を挽回できず。自動車メーカー御三家としての再建はいかに?日産自動車の今期の第2四半期決算は"不調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で減益となり、特に営業利益に関しては「2,103億円→316億円」と前年同期比-85.0%という結果になっています。地域別販売台数割合上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。総販売台数に関しては「268万台→250万台」と前年同期比-6.8%となっています。地域別の販売台数を見てみても、上記グラフで取り上げている5つの地域全てがマイナスとなっており、特に欧州が「33万台→27万台(前年同期比-19.7%)」とかなり数字が落ち込みました。この欧州での不振を受け、「英国とスペインにある2工場の売却を検討している」というニュースも報道されてしまうという事態にもなっています。【参考】産経ニュース:日産、欧州2工場売却と報道販売不振で今期の通期決算の見通しに関しては、総販売台数が「554万台→524万台」と下方修正されています。それに付随し、売上高と営業利益に関しても下方修正がなされており、「売上高:10兆6,000億円(昨期は11兆5,742億円)」、「営業利益1,500億円(昨期は3,182億円)」となっており、双方とも昨期を下回る見通しとなっています。【参考】日産自動車:2019年度上期決算プレゼンテーション資料2017年の不正検査問題や2018年のカルロス・ゴーン元会長の逮捕など、近年様々な問題に揺れた日産自動車ではありますが、自動車業界に限らず日本を代表する企業であることは間違いありません。自動車メーカーの御三家(トヨタ自動車・ホンダ・日産自動車)として、今後はどのような取り組み・改革を進めていくのか、以下で紹介します。今後の経営計画・取り組みに関して日産自動車は、2017年度に6か年計画(中期計画)「NissanM.O.V.E.to2022」を発表しています。その計画によると、「技術の日産」と呼ばれるその技術力を活かし、"自動車産業の技術・ビジネスの進化をリードしていくこと"を目指していくようです。具体例としては、「電気自動車、自動運転、コネクテッド・カー、新たなモビリティ・サービス」などが挙げられ、"今後の自動車産業の核となるであろう分野での競争優位性の獲得"に取り組んでいくと見られています。ただ、近年の業績不振を受け、この計画に関する目標の一部が2019年5月に見直されています。カルロス・ゴーン退任後の「仏ルノーとの協力関係」、「ルノー・日産自動車・三菱自動車の3社連合」なども先行きが不透明な部分もあるため、この計画通りに進むどうかは今後の動向を注視するべきでしょう。【参考】日産自動車:中期計画朝日新聞デジタル:日産、中期計画を下方修正へゴーン氏去って戦略見直し日本経済新聞:ゴーン後の日産・ルノー、静かに進む提携解消【関連】日産自動車:アニュアルレポート2019日産自動車の「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【スズキ】低調な結果となった上半期。強みであるインド市場の回復が今後の鍵となるか?スズキの今期の第2四半期決算は"不調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で減益となり、特に営業利益に関しては「1,985億円→1,186億円」と前年同期比-40.3%という結果になっています。地域別販売台数割合:四輪車地域別販売台数割合:ニ輪車上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。スズキは、「(1)四輪車(2)二輪車」でそれぞれ販売台数が記載されていたため、グラフも分類させていただきました。販売台数の前年同期比は、四輪車が「170万台→141万台」で-17.2%、二輪車が「86万台→88万台」で+2.1%となっており、四輪車の不振が「売上高・営業利益の減益」に影響したのではないかと読み取ることができます。四輪車に関しては、「日本・インド」の販売台数が大幅に前年割れしてしまったことが影響しているようです。スズキの四輪車は、インドと日本で全体の販売台数割合の70%を占めており(上記グラフを参照)、この主要地域の不振はかなり痛手だったと考えられます。二輪車に関しては、四輪車とは異なる状況となっています。上記グラフの通り、スズキの二輪車販売台数割合の80%以上をアジア地域が占めているのですが、そのアジア地域の50%近くがインド市場になります。(つまり、全体の約40%がインド市場となります)そのインドでの販売台数が前年同期比+15%となっているため、全体でも増益という結果を得られたと読み取ることができます。スズキは四輪車・二輪車ともにインドの占める割合が高く、そのインド市場の調子が今期の好不調にダイレクトに影響しました。現時点では、良くも悪くも"全体の業績はインド市場の動向に掛かっている"と言うことができるでしょう。今期の通期決算の見通しに関しては、四輪車・二輪車ともに販売台数が下方修正されています。販売台数の影響もあり、売上高と営業利益に関しても下方修正がなされており、「売上高:3兆5,000億円(昨期は3兆8,715億円)」、「営業利益2,000億円(昨期は3,244億円)」となっており、双方とも昨期を下回る見通しとなっています。【参考】スズキ:2020年3月期第2四半期決算説明会資料今後の経営計画・取り組みに関して上記でも少し触れましたが、スズキの強みは"インドで圧倒的なシェア率を誇っていること"です。そのシェア率はなんと50%と言われています。インドの市場規模は今後も拡大することが予想されており、現状のシェア率を保持し続ければ、スズキは今後の大きな成長を見込むことができるでしょう。そのため、まずはインド市場を充実させることに注力し、その上で世界中の地域へ展開・拡大させていくのではないかと予想されています。【参考】スズキ:アニュアルレポート2019また、スズキは2015年6月に「新中期経営計画(2015~2019年度)SUZUKINEXT100」を発表しています。(2015年に発表した計画ですが、現時点での最新のものになります)資料には様々な情報が記載されているのですが、その中でも以下の2つを気になる点としてピックアップしました。二輪事業の赤字体質からの脱却日本、インドに次ぐ柱の育成今期は2019年度であり、上記の中期経営計画の最終年度に該当します。この中期経営計画と実際の動向を比較してしまうと長くなってしまうため、本記事では割愛させていただきますが、興味のある就活生の方は下記のリンクから確認していていただければと思います。また、来期には新たな中期経営計画が発表されるかと思いますので、発表され次第そちらも確認していただくのが望ましいかと思います。【参考】スズキ:新中期経営計画(2015~2019年度)SUZUKINEXT100スズキの「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【マツダ】ほぼ全ての地域で業績が減速。効果的な投資戦略で回復を目指す!マツダの今期の第2四半期決算は"やや不調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で減益となり、特に営業利益に関しては「298億円→258億円」と前年同期比-13.4%という結果になっています。地域別販売台数割合上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。総販売台数に関しては「80万台→73万台」と前年同期比-8.0%となっています。そして、その中でも特に下がり幅の大きかった地域が中国になります。「13万台→11万台(前年同期比-18.0%)」となり、販売台数・パーセンテージともに最も下がり幅が大きい地域となっています。とはいえ、欧州以外の地域は全て前年同期比でマイナスとなっているため、全体を通じて苦しい上半期だったと言えるでしょう。今期の通期決算の見通しに関しては、総販売台数が「162万台→155万台」と下方修正されています。それに付随し、売上高と営業利益に関しても下方修正がなされており、「売上高:3兆5,000億円(昨期は3兆5,642億円)」、「営業利益600億円(昨期は823億円)」となっており、双方とも昨期を下回る見通しとなっています。【参考】マツダ:2020年3月期第2四半期決算プレゼンテーション資料今後の経営計画・取り組みに関してマツダは2019年11月1日に中期経営計画を発表しています。その資料の中身を要約すると、以下のようになります。中期経営計画【中期経営方針】◆独自の商品・顧客体験への投資→ブランド価値向上への投資◆ブランド価値を低下させる支出の抑制(1)変動・固定販促費面の抑制(2)品質面の抑制◆遅れている領域への投資(1)インフラへの投資(2)仲間づくりへの投資(3)環境・安全への投資上記は、今後5カ年(2020年3月期~2025年3月期)の経営計画の要点をまとめたものになります。まずは重点的に経営資源の配分を行い、その上で上記の「取り組むべき3つの領域」に注力していくようです。また、中期経営計画内の「市場別販売比率」を確認してみたところ、現時点でも最も大きい割合を占めている"北米地域"の比率をさらに高めていくようです。「米国新工場の立ち上げによる現地生産開始と、販売ネットワーク強化の確実な遂行の両輪でさらなる成長を目指す」との記載があったため、北米地域を基盤として事業を進めていくのではないでしょうか。【参考】マツダ:中期経営計画【関連】マツダ:アニュアルレポート2019マツダの「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【SUBARU(旧:富士重工業)】売上高・販売台数ともに絶好調。米国の好調を維持してさらなる成長を目指す!SUBARUの今期の第2四半期決算は"絶好調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で増益となっており、その上がり幅も全7社で最も大きくなっています。特に営業利益に関しては「564億円→948億円」と前年同期比+68.1%という結果になっています。地域別販売台数割合上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。総販売台数に関しては「48万台→50万台」と前年同期比+4.1%となっています。上記のグラフを見て分かる通り、米国が総販売台数の約2/3を占めているのですが、今期はこの米国の販売台数が好調でした。「30.2万台→33.6万台(前年同期比+11.3%)」と大きな成長を見せており、この米国地域の好調が全体の販売台数に大きな影響を及ぼしたと読み取ることができます。この好調の要因としては、以下のような事柄が挙げられます。米国市場が好調である要因◆「フォレスター、クロストレック(日本名:スバルXV)」といった車種が高い人気を誇っていること◆「安全性と信頼性」を高く評価されていること◆2007年より開始した北米スバル独自の『LOVEキャンベーン』という広告展開が影響していること【参考】モーターファン:スバル、北米で好調を維持。クロストレック(SUBARUXV)は新記録達成東洋経済オンライン:スバル車がアメリカで売れ続ける「2つの要因」今回取り上げた7社の中で最も業績が好調だったSUBARUですが、今期の通期決算の総販売台数の見通しは当初から据え置きとなっています。また、売上高も据え置き、営業利益に至っては「2,600億円→2,200億円」と下方修正がされています。ただ、昨年同月比で見ると、売上高が「3兆1,562億円→3兆3,100億円」、営業利益が「1,817億円→2,200億円」と増益を見込んでいます。「自動車業界は100年に一度の変革期にある」と言われている中、比較的苦しんでいる企業が多いのですが、SUBARUはその逆風に立ち向かうことができていると言えるでしょう。【参考】SUBARU:2020年3月期第2四半期決算説明会資料今後の経営計画・取り組みに関してSUBARUは2018年7月に"新中期経営ビジョン「STEP」"を発表しています。この資料を確認したところ、大きな強みを持っている米国地域のさらなるシェア拡大を目指していくことを読み取ることができます。「まずは米国での成長を維持しつつ、その上で各市場(地域)の持続的な成長」に取り組んでいくようです。また、2019年9月には「トヨタ自動車とのアライアンスとして、新たな資本提携に合意した」と発表されました。この資本提携を受け、今後は「EV(ElectricVehicle:電気自動車)や自動運転といった新たな技術への積極的な取り組み」、「モビリティ社会全体の変革への対応」などを進めていくと考えられます。【参考】SUBARU:新中期経営ビジョン「STEP(2018-2025)」【関連】SUBARU:アニュアルレポート2019SUBARU(旧:富士重工業)の「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【三菱自動車】営業利益が大幅な減益に。アセアン地域を核にした持続的な成長が今後の鍵となるか?三菱自動車の今期の第2四半期決算は"不調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で減益となり、特に営業利益に関しては「569億円→102億円」と前年同期比-82.1%という結果になっています。この-82.1%という数値を見るからに、相当苦しんだ2019年度上半期だったと言えるでしょう。地域別販売台数割合上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。総販売台数に関しては「59.4万台→59.2万台」と、前年同期比で微減という結果になっています。地域別の販売台数を確認してみても、グラフに記載されている全ての地域が「前年同期比-10.0%~+10.0%」の範囲内に収まっているため、それゆえに販売台数割合に関しても大きな変化は見られません。地域別販売台数割合に関する三菱自動車の特徴としては、「アセアン・欧州地域」に強みを持っていることが挙げられます。この特徴に関しては後述で再度説明しますが、「他社と異なる部分」として理解していただければと思います。今期の通期決算の見通しに関しては、総販売台数が「130.5万台→127.4万台」と下方修正されています。それに付随し、売上高と営業利益に関しても下方修正がなされており、「売上高:2兆4,500億円(昨期は2兆5,146億円)」、「営業利益300億円(昨期は1,118億円)」となっており、双方とも昨期を下回る見通しとなっています。ちなみに記事の冒頭で、今期の三菱自動車の売上高と営業利益が大幅な減益となったことを紹介しましたが、「販売台数は微減なのに、なぜ営業利益が82.1%もマイナスになっているの?」と疑問を持った方もいたのではないでしょうか。この要因としては、"(1)為替変動(2)例年に比べて研究開発費や間接員労務費が嵩んだ(かさんだ)こと"などが影響していると言われていますので、そのように認識していただければと思います。【参考】三菱自動車:2019年度第2四半期プレゼンテーション資料MONEYTIMES:三菱自動車が利益95%減!海外での販売台数も最大8%減!今後の経営計画・取り組みに関して三菱自動車は「アセアン地域」に大きな強みを持っていることが特徴です。全販売台数の1/4程度をアセアン市場が占めていることももちろんですが(上記グラフを参照)、生産能力に関しても約40%がアセアンに集中しているようです。アセアン地域の中でも、タイ事業を「三菱自動車を支える屋台骨として強化する」、ベトナム事業を「アセアン第四の拠点とする」との記載があるため、この2つの地域が特に重要な拠点になるのではないでしょうか。また、アニュアルレポート2019を確認したところ、三菱自動車のコンセプトである「SmallButBeautiful」のもと、"(1)強みを持つ地域に注力(2)強みに特化した商品の投入(3)身の丈にあった持続的成長に向けた基盤作り"を進めていくようです。三菱自動車は競合他社に比べて比較的規模が小さいため、何か革新的な施策に取り組むというよりも、「独自の強みを活かして現在の市場を拡大・成長させていく」という方針だと読み取ることができます。【参考】三菱自動車:アニュアルレポート2019中期経営計画に関しては、2017年10月に「DRIVEFORGROWTH」が発表されていますが、これは2017年度(2018年3月期)~2019年度(2020年3月期)の計画になります。来期には新たな中期経営計画が発表されるかと思いますので、発表され次第、新たな計画を確認していただくのが望ましいかと思います。【関連】三菱自動車:中期経営計画「DRIVEFORGROWTH」三菱自動車の「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちらまとめ本記事では、「各社の決算資料・IR情報・経営計画」をもとに"大手自動車メーカー7社の2020年3月期第2四半期決算"をまとめてみました。「自動車業界は100年に一度の変革期にある」と叫ばれている中、単純に「自動車の開発・製造・販売」をするだけでなく、各社とも様々な取り組みを行っています。そのため、業績(売上高・営業利益・販売台数)だけでなく、「各社は業界内でどのような強みを持っているのか?今後はどのような事業分野・地域に注力してくのか?」といった観点を理解しておくことも重要となります。また、本記事で解説した内容はあくまでも「今期の第2四半期決算という短期的な業績」に過ぎません。上述した直近5カ年の決算の推移を見ても分かる通り、各社の業績は年々変動がありますので、あくまでも参考程度に本記事の内容を理解していただければと思います。また、動画を通じて自動車業界を知りたいという方は下記の動画も参考にしてください。決算・IR情報に関する記事はこちら自動車メーカーの業界研究に関する記事はこちら大手自動車メーカー7社の企業研究ページはこちら◆トヨタ自動車の企業研究はこちら◆ホンダ(本田技研工業)の企業研究はこちら◆日産自動車の企業研究はこちら◆スズキの企業研究はこちら◆マツダの企業研究はこちら◆SUBARU(旧:富士重工業)の企業研究はこちら◆三菱自動車の企業研究はこちら自動車業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unist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4月下旬(4/16~4/30)にエントリー締切を迎える大手企業の本選考まとめ|締切順 4月下旬(4/16~4/30)にエントリー締切を迎える大手企業の本選考まとめ|締切順 21卒向け本選考エントリー締切情報◆4月上旬(4/1~4/15)にエントリー締切を迎える大手企業◆4月下旬(4/16~4/30)にエントリー締切を迎える大手企業2021卒の就職活動が本格解禁されてから、約1ヶ月が経過しました。新型コロナウイルスの影響もあり、21卒の就活状況は例年と大きく異なる側面もありますが、各社のエントリ締切日は刻一刻と迫っています。すでにエントリー受付を締め切った企業もありますが、まだまだエントリーを受け付けている企業は多数存在しており、これから本命企業のエントリーシートを書くという就活生も多数いることでしょう。そこで本記事ではそんな方に向け、就活生から特に人気の高い大手企業に絞り"4月下旬(4/16~4/30)にエントリー締切を迎える本選考情報"を締切順に紹介していきたいと思います。情報の精度には最大限注意していますが、本記事の記載情報には誤りがある可能性があります。コロナウィルスの影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の記載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。また、本記事に掲載している情報は「本エントリー締切日」となります。"プレエントリー締切日とは異なる場合"がありますので、誤認識のないようにしていただければと思います。4月下旬(4/16~4/30)にエントリー締切を迎える本選考情報4/16(木)アサヒビールメタルワンSUBARU(富士重工業)4/17(金)三菱UFJ銀行三菱自動車工業4/20(月)三井不動産雪印メグミルクJT(日本たばこ産業)ソニー(SONY)JR東海(東海旅客鉄道)4/21(火)国際協力機構(JICA)4/22(水)野村證券三井住友海上4/23(木)商船三井4/26(日)凸版印刷4/27(月)NHKNTTドコモ旭化成4/28(火)伊藤忠商事4/29(水)JR東海(東海旅客鉄道)4月下旬(4/16~4/30)に本選考のエントリー締切を迎える大手企業以降の会員限定コンテンツでは、各社のエントリー締切日・募集職種に加え、「本記事からのマイページ登録・各社の企業研究ページへの遷移」が可能となっています。まだ会員登録をされていない方は会員登録をしていただき、本記事をより効果的に活用してみて下さい。アサヒビール◆エントリー締切4月16日(木)11時◆募集職種エンジニアリング系本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらメタルワン◆エントリー締切1次締切:4月16日(木)14:00最終締切:5月7日(木)14:00◆募集職種B職(総合職)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらSUBARU(富士重工業)◆エントリー締切2次締切:4/16(木)◆募集コース技術系:自動車コース/航空宇宙コース事務系:事務系総合職コース本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら三菱UFJ銀行◆エントリー締切【総合職】二次締切:4月17日(金)午前9:00【ビジネス・スペシャリスト職】一次締切:4月17日(金)午前9:00二次締切:5月15日(金)午前9:00◆募集職種総合職ビジネス・スペシャリスト職※併願も可能【総合職】本選考へのエントリーはこちら【ビジネス・スペシャリスト職】本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら三菱自動車工業◆エントリー締切第2回締切:4月17日(金)17:00第3回締切:5月15日(金)17:00◆募集職種事務系本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら三井不動産◆エントリー締切最終締切:4月20日(月)18:00◆募集職種総合職本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら雪印メグミルク◆エントリー締切4月20日(月)9:59◆募集職種事務営業系本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらJT(日本たばこ産業)◆エントリー締切(6月選考)第2回:4月20日(月)24:00※6月選考最終締切◆募集職種総合職※職種の詳細はマイページからご確認ください本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらソニー(SONY)◆エントリー締切4/20(月)10:00◆募集コース/職種コース別採用(技術系・事務系)※職種の詳細はこちらからご確認ください本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらJR東海(東海旅客鉄道)◆エントリー締切【プロフェッショナル職大学卒「運輸」】<1次締切>4月20日(月)<2次締切>5月22日(金)【プロフェッショナル職大学卒「車両・機械」】<2次締切>4月29日(水)<3次締切>5月31日(日)◆募集職種プロフェッショナル職大学卒「運輸」プロフェッショナル職大学卒「車両・機械」※その他部門の詳細はマイページからご確認ください本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら国際協力機構(JICA)◆エントリー締切4月21日(火)14:00◆募集職種総合職本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら野村證券◆エントリー締切二次締切:4月22日(水)午前11時◆募集職種総合職※各コースの詳細はマイページからご確認ください本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら三井住友海上◆エントリー締切【総合コース】3次締切:4月22日(水)17:004次締切:5月18日(月)17:00【スペシャリストコース】3次締切:4月22日(水)17:00◆募集コース/職種総合コーススペシャリストコース(金融工学、資産運用、財務、経理・IT、システム・テックビジネス)【総合コース】本選考へのエントリーはこちら【スペシャリストコース】本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら商船三井◆エントリー締切4月23日(木)12:00◆募集職種陸上総合職(事務系)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら凸版印刷◆エントリー締切(※関東地区)締切②:4月26日(日)23:59締切③:5月24日(日)23:59締切④:6月14日(日)23:59※専門コース(財務・経理職/法務職)も同様◆募集職種営業・事務職財務・経理職/法務職※「営業・事務職、財務・経理職/法務職」は選考地区によって締切日が異なります。関東地区以外の締切情報はマイページからご確認ください。本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらNHK◆エントリー締切4月27日(月)午後2時◆募集職種・ディレクター(全国職員、地域職員)・記者(全国職員、地域職員)・アナウンサー(全国職員、地域職員)・映像取材(全国職員のみ)・映像制作(全国職員のみ)・映像デザイナー(全国職員のみ)・音響デザイナー(全国職員のみ)・放送事業のマネジメント(全国職員、地域職員)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらNTTドコモ◆エントリー締切最終締切:4月27日(月)13:00◆募集職種技術系(※ワークフィールドの詳細はマイページからご確認ください)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら旭化成◆エントリー締切第二次締切日:4月27日(月)◆募集職種事務系専門職本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら伊藤忠商事◆エントリー締切4月28日(火)正午◆募集職種事務職(※総合職と事務職の併願は不可)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらまとめ本記事では、"4月下旬(4/16~4/30)にエントリー締切を迎える本選考情報"を締切順にまとめました。21卒の就活本格解禁から約1ヶ月が経ちますが、まだまだ多くの企業が本選考のエントリーを受け付けています。21卒向け本選考エントリー締切情報◆4月上旬(4/1~4/15)にエントリー締切を迎える大手企業◆4月下旬(4/16~4/30)にエントリー締切を迎える大手企業本記事を参考に、自身の志望企業の本選考のエントリー締切を管理し、「効率的なエントリー・自身の就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。【本選考対策に関する記事】エントリーシート作成に関する記事はこちらWebテスト・筆記試験に関する記事はこちらグループディスカッション(GD)に関する記事はこちら面接に関する記事はこちらまた、unistyleでは、今後も各月ごとに「本選考エントリー締切情報」を公開していく予定です。まだ会員登録を済ませていないという就活生の方は、以下から早めに会員登録をし、本サイトを活用していただければと思います。 32,921 views
【25卒向け】3月1週目(1日~7日)にエントリーの締切を迎える本選考まとめ 【25卒向け】3月1週目(1日~7日)にエントリーの締切を迎える本選考まとめ 本記事では本選考への応募を検討している25卒就活生に向け、3月1週目(1日~7日)にエントリー締切を迎える企業を紹介します。多くの企業が3月に本選考を解禁します。気を引き締めて、積極的に志望業界・企業の情報収集を行いましょう。本選考だけでなく、インターンにもエントリーしたいという方は以下の記事もご覧ください。関連記事注意点情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。3月1週目(1日~7日)に本選考のエントリー締切を迎える企業※締切日順に掲載3月1日野村総合研究所(NRI)シグマクシス(SIGMAXYZ)読売新聞東京本社日本ロレアル3月3日バンダイナムコエンターテインメント味の素PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社KDDI丸紅キヤノン(Canon)3月4日読売新聞東京本社森永製菓日本アイ・ビー・エム(日本IBM)協和キリン(旧協和発酵キリン)三井不動産江崎グリコ3月5日共同通信社住友商事日本ガイシ日本生命(日本生命保険相互会社)3月6日本田技研工業(ホンダ)積水ハウスデロイトトーマツコンサルティング(DTC)ロッテ(LOTTE)リンクアンドモチベーショングループ3月7日INPEX(旧国際石油開発帝石)川崎汽船任天堂MeijiSeikaファルマアクセンチュア江崎グリコ【エントリーはこちらから】3月1週目(1日~7日)の締切企業一覧本記事を読む前に以降の会員限定コンテンツでは、各社のエントリー締切日に加え、"本記事からのマイページ登録・各社の企業研究ページへの遷移"が可能となっています。まだ会員登録をされていない方は会員登録をしていただき、本記事をより効果的に活用して下さい。野村総合研究所(NRI)本選考第1次エントリー■第1次エントリー受付期限2024年3月1日(金)12:00本選考へのエントリーはこちら野村総合研究所(NRI)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら野村総合研究所(NRI)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらシグマクシス(SIGMAXYZ)2025年度新卒採用■締め切り・エントリー:3月1日(金)AM9:00・適性検査の受験:3月7日(木)23:59本選考へのエントリーはこちらシグマクシス(SIGMAXYZ)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらシグマクシス(SIGMAXYZ)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら読売新聞東京本社本選考記者(校閲)■応募締め切り3月1日(金)正午本選考へのエントリーはこちら本選考メディアエンジニア(ME、技術総合職)■応募締め切り3月4日(月)正午本選考へのエントリーはこちら読売新聞社志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら読売新聞東京本社の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本ロレアル総合職(職種別採用)セールス職・サプライチェーン職・ヒューマンリソース職■締切3月1日(金)※複数職種への併願不可本選考へのエントリーはこちら日本ロレアル志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら日本ロレアルの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらバンダイナムコエンターテインメント2025年卒新卒採用提出締切:2024年3月3日(日)PM11:59(JST)本選考へのエントリーはこちらバンダイナムコエンターテインメントの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら味の素2025年度新卒採用(R&D・知的財産)■エントリー締切日時3月3日(日)正午(日本時間)本選考へのエントリーはこちら味の素志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら味の素の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらPwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社PwCコンサルティング【ITソリューションコンサルタント(ITSC)】25卒国内本選考第2ターム■エントリー締め切り:2024年3月3日(日)23:59(JST)本選考へのエントリーはこちらPwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらPwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらKDDI新卒採用(2次締切)■応募締切1次締切:2024年1月28日(日)23:59まで受付終了2次締切:2024年3月03日(日)23:59まで3次締切:2024年3月27日(水)23:59まで4次締切:2024年5月06日(月)23:59まで本選考へのエントリーはこちらKDDI志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらKDDIの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら丸紅2025年度入社オープン採用(3月・6月・8月選考)■応募締め切り:2024年3月3日(日)本選考へのエントリーはこちら丸紅志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら丸紅の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらキヤノン(Canon)【事務系】職種別採用(法務・知財・経理)■エントリー〆切3月3日(日)23:59まで本選考へのエントリーはこちらキヤノン(Canon)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらキヤノン(Canon)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら森永製菓2025年度新卒採用■応募締め切り日時:2024年3月4日(月)正午12:00本選考へのエントリーはこちら森永製菓志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら森永製菓の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本アイ・ビー・エム(日本IBM)2025年新卒採用<第3回募集>(テクニカルセールス/セールス/デジタルビジネスコンサルタント)■エントリー期間1)エントリーシート提出:2024年3月4日(月)正午2)Webテスト受検:2024年3月5日(火)正午本選考へのエントリーはこちら日本アイ・ビー・エム(日本IBM)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら日本アイ・ビー・エム(日本IBM)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら協和キリン(旧協和発酵キリン)2025年度新卒採用選考■応募締切2024年3月4日(月)正午12:00本選考へのエントリーはこちら協和キリン(旧協和発酵キリン)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら協和キリン(旧協和発酵キリン)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら三井不動産【総合職】本選考(第2回締切)■応募締切応募受付開始:2024年2月1日(木)~【第1回締切】受付終了エントリーシート提出~2024年2月12日(月)まで適性検査(AとBの2種類)~2024年2月18日(日)まで【第2回締切】エントリーシート提出~2024年3月4日(月)まで適性検査(AとBの2種類)~2024年3月10日(日)まで【第3回締切】エントリーシート提出~2024年4月9日(火)まで適性検査(AとBの2種類)~2024年4月15日(月)まで本選考へのエントリーはこちら【業務職】本選考(第1回締切)※3/1(金)応募受付開始■応募受付応募受付開始:2024年3月1日(金)~【第1回締切】エントリーシート提出~2024年3月4日(月)まで適性検査(AとBの2種類)~2024年3月10日(日)まで【第2回締切】エントリーシート提出~2024年4月9日(火)まで適性検査(AとBの2種類)~2024年4月15日(月)まで本選考へのエントリーはこちら三井不動産志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら三井不動産の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら江崎グリコ春選考本選考採用直結ワークショップ〈セールスコース〉■応募締切:3月4日(月)23:59本選考へのエントリーはこちら春選考本選考選考直結ワークショップ〈SCM(ロジスティクス)コース〉■応募締切:3月7日(木)23:59本選考へのエントリーはこちら春選考本選考選考直結ワークショップ〈ファイナンスコース〉■応募締切:3月7日(木)23:59本選考へのエントリーはこちら江崎グリコ志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら江崎グリコの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら共同通信社春季定期採用(英文記者、校閲専門記者、編集職員、総合事務職員)■応募締切日2024年3月5日(火)12:00本選考へのエントリーはこちら共同通信社志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら共同通信社の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら住友商事2025年度入社新卒採用3月選考■応募締切:3月5日(火)本選考へのエントリーはこちら住友商事志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら住友商事の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本ガイシ【早期選考対象イベント】会社説明&パネルディスカッション(営業管理系)■応募締切:3月5日(火)本選考へのエントリーはこちら日本ガイシ志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら日本ガイシの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本生命(日本生命保険相互会社)本選考■応募締切<1次締切>3月5日(火)12:00本選考へのエントリーはこちら日本生命志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら日本生命の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら本田技研工業(ホンダ)事務系本選考■応募締切日:3月6日(水)11時00分まで本選考へのエントリーはこちら本田技研工業(ホンダ)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら本田技研工業(ホンダ)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら積水ハウス【総合企画職】【営業職】■応募締め切り:3月6日(水)23:59本選考へのエントリーはこちら積水ハウス志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら積水ハウス志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらデロイトトーマツコンサルティング(DTC)本選考セミナー※選考参加必須■応募締切日:3月6日(水)12時00分まで本選考へのエントリーはこちらデロイトトーマツコンサルティング(DTC)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらデロイトトーマツコンサルティング(DTC)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらロッテ(LOTTE)2025年度新卒採用【研究系/生産系/エンジニアリング系】(理系)■エントリーシート締切日研究系、生産系、エンジニアリング系→3月6日(水)正午本選考へのエントリーはこちらロッテ志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらロッテの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらリンクアンドモチベーショングループ【グループ8社の本選考直結イベント】世界初“モチベーション”で企業変革を起こすコンサルファーム「リンクアンドモチベーショングループ」■応募締切日:3月6日(水)23時59分まで本選考へのエントリーはこちらリンクアンドモチベーション志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらリンクアンドモチベーションの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート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