【23卒向け】大手企業約40社の2月締切インターン&本選考情報

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最終更新日:2023年09月22日

【23卒向け】大手企業約40社の2月締切インターン&本選考情報

続々と各社の春季インターンシップ選考が始まっています。

また、23卒向け本選考の募集を開始している企業も見かけるようになりました。

本選考は言わずもがなですが、春季インターンシップは内定直結、もしくは本選考の優遇に関連するものが多く、インターンシップに参加できるか否かが志望企業の内定獲得に大きく影響すると言っても過言ではないでしょう。

そこで本記事では、"2月にインターンシップ/本選考のエントリー締切を迎える企業"を締切順に掲載しています。

本記事からそのまま各社のエントリーページに遷移することも可能となっていますので、今後のスケジュール管理にお役立ていただければと思います。

本記事の注意点

情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。新型コロナウイルス等の影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。

2月の締切企業一覧 ※締切日順に掲載

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2月の締切情報

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最後に

本記事では、"2月にインターンシップ/本選考のエントリー締切を迎える企業"を締切日順に紹介してきました。

記事の冒頭でもお伝えしましたが、インターンシップやジョブに参加することは、本命企業の内定獲得に向けて非常に重要なポイントとなっています。

本記事を参考に各社のインターン締切日を管理し、「効率的なエントリー・就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。

【本選考のエントリー解禁前に準備必須】企業管理シートをお配りします!
→unistyleオリジナルの「エントリー企業管理シート」になります。スプレッドシートをダウンロードするだけで使用できますので、ぜひご活用ください。

また、unistyleでは23卒就活生向けにLINEオープンチャットグループを運営しています。

匿名で様々な就活生と情報交換をすることができるという便利な機能になりますので、"最新の選考状況や選考結果連絡の有無等をリアルタイムで確認したい"という方は、ぜひご活用ください。

就活生の利用者数累計40万人!LINEオープンチャットを紹介-25卒・26卒向け-
→unistyleでは23卒就活生向けに就活用グループを運営しています。上記記事に各グループの参加用URLを掲載していますので、興味のある方は記事からご参加ください。

さらにunistyleでは、今後も23卒就活生向けに「インターンシップ/本選考のエントリー締切情報」を公開していく予定です。

unistyleでは、各社のインターンシップ/本選考情報を日々更新しています。最新の締切情報を見たい方はこちらからご確認ください。

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【総合商社からの転職】商社マンの転職市場価値とは 【総合商社からの転職】商社マンの転職市場価値とは 総合商社の人材というと、「勝ち組の代表格、結婚したい職業No.1」など華やかな外面が商社の好調な決算も相まって、特に注目されているように感じます。一方、商社で働く人や転職エージェントの方に聞くと、「商社パーソンの人材価値は長く務めるほど低くなっていき、商社以外で働くのが難しくなる」という話が多く出るように感じます。今回は世間でのイメージと実際の転職市場でのギャップの要因をお話していきます。本記事のコンテンツ・商社パーソンの人材価値が高くない3つの理由・そもそも総合商社の人材が評価されている部分・総合商社で希望の部署に配属されなかった人と、総合商社に転職したいと考える人へ・現状の不満を打開する上で一番大事なこと・最後に商社パーソンの人材価値が高くない3つの理由商社パーソンの人材価値が高くない理由を統合すると、(1)プロフェッショナルではなく何でも屋さん、(2)意外にのんびりした職場で成長の圧力が低い、(3)そもそも総合商社の給料と並ぶオファーを出せる会社がないの三点に集約されるように感じています。(1)プロフェッショナルではなく何でも屋さん総合商社の仕事は、就職活動生が訳がわからず、中で働く人も部門が違えば、具体的に何をやっているのかわからないほど多岐に渡っています。簡単に説明すると、エネルギー、食糧のように各事業ごとに分かれており、更に事業の中で、商品ごとに部が分けられています。そして多くの場合、部ごとに独立採算制を取りながら、トレード・事業投資・事業会社の経営(出向含む)を行っています。その中で社員は、自分の関わる商品に関して、既存のビジネスを回しながら、ある程度自由に新規にビジネスを考えて提案することができます。例えば、トレードで言えば、新しい倉庫や拠点の模索、船の新規経路の模索、新規の船会社・輸送方法の開拓などを既存のビジネスを回しながら考えて提案したりします。多くの場合、伝統的なトレードにも若手から課長級の社員まで関わり、収益アップのために最も収益の上がるトレードシステムを模索します。事業投資で言えば、部の中で投資部隊を課単位で設定し、どの企業にどう投資して、既存の投資先・取引際とどのように仕事をすれば収益が上がるのかシナリオを考えて、投資銀行・社内の財務部門と協力しながら投資を実行していきます。投資銀行からの提案を受けたり、自ら調査しながら、ゼロベースで投資先を選定することもありますが、多くの場合は元々取引がある取引先に対して、より協力的な関係を築くために投資して何かできないか考えるという案件が多く、また元々取引のある企業に対する投資の方が、取引先のことをある程度理解し、信頼関係がベースにあるため、投資としてもうまくいっている案件が多いように感じます。事業会社の経営で言えば、本社では、事業会社に送り込み、どんな仕事をすれば収益が最大化されるのか、また投資先の事業会社の経営状況を確認するという仕事をしますし、出向すれば本社で考えている戦略などを実際に現地で実行しながら、本社の人では見えてこない中の視点から事業会社をよくすることができないか考えていくという仕事をしていきます。商社の人材は上記のトレード・事業投資・事業会社の経営の三つの異なる仕事を、部の人材育成プランに沿って、それぞれの仕事を経験することになります。ちなみに筆者の場合は、入社当時が事業会社の経営を確認する部署、二年目に事業投資のちょっとしたお手伝いに関わり、その後事業会社の経営に関わるために出向、その後事業部門が異動した後に伝統的なトレードに関わるという形で進みました。話が長くなってしまいましたが、要するに商社の人材はプロフェッショナルではなく、ビジネスモデル上、商社という枠組みの中で何でも仕事をする何でも屋さんになる傾向が強いということです。中途採用の現場では、外資系投資銀行や企業買収部門出身の専門家や経営のプロなど長年培ってきたスキルや経験が買われる傾向にあるため、総合商社のように多岐に渡る業務を担ってきた人材の評価が低くなってしまうようです。【参考】(2)意外にのんびりした空間で成長しない多くの就職活動生のイメージとしては、商社で働けば、世界を股にかけてビジネスを行い、どんどん成長できる環境であると思い描いている人が多いと思いますが、総合商社は入ってしまえば、年功序列の中で、よく言えばしっかりと教育体制が整っており、悪く言えば、あまり努力しなくても高い年収を得られる環境です。あまり仕事ができないと噂される上司でも年収1500万円が保証されてしまう会社だと言え、そこがアップorアウトと言われる外資系コンサルや外資系投資銀行との違いだと言えます。語学力は身に付くという話がありますが、基本的に社内で使われる言葉は日本語であり、数年間駐在しても、日本に戻ってから現地の言葉を使わなくなってしまえばどうしても錆び付いてしまいます。商社は(1)で話をした通り、何でも屋さんになる傾向が強く、他業界でも使える総合商社だからこそ身に付く専門性やスキルというのは乏しい上に、上記の通り、成長に対する圧力は意外なほど薄いため、強い意思とビジョンを持たなければ、成長できない環境にあると言えます。個人的な感想としては若手のうちほど、やっぱりよく勉強して、様々なことを吸収しようとする人が多い反面、出世など諦めてしまった中堅社員にいくほど、意欲が低下する傾向にあるように感じます。そのため、伸び盛りの若手を過ぎると、総合商社の人材的価値が低下するように感じます。(3)総合商社の給料に見合うオファーを出せる会社が少ない人材価値とは直接的には関係ないかもしれませんが、そもそも論として、総合商社の給料に見合うオファーを出せる会社はほとんどありません。30代になれば確実に年収1,000万円以上あり、30代後半から伸びるペースが鈍化するものの、1,500万円を超える人もかなりの人数がいます。このような高額なオファーを上記のような、何でも屋さん及び成長してこなかった人材には払えないというのが正直なところでしょう。そもそも総合商社の人材が評価されている部分そもそも総合商社の人材が評価されている部分の大半は、総合商社での経験以上に、語学力や地頭・事務処理能力・リーダーシップなど商社業務の専門性というよりは汎用的なスキル・スペックの部分であるように思います。そのため、汎用的なスキル・スペックで転職活動が可能な第二新卒市場での価値はまだ高く、専門性を身につけないままにいたずらに年齢を重ねた場合、高額な給料も相まって転職市場での価値が低く見積もられるということが言えます。【参考】総合商社で希望の部署に配属されなかった人と、総合商社に転職したいと考える人へ(1)総合商社で希望の部署に配属されなかった人へ総合商社は一度配属された部署でキャリアを積む背番号制を採用しているケースが多く、希望の部署に配属される悩む新入社員・内定者もかなりの数います。希望の部署に配属されなかった場合は、社内公募制度を利用して部門を異動するという解決方法と、語学研修など商社にいることで身に付く汎用的なスキルを全て吸収した上で外資系金融やコンサル、ベンチャー企業に転職するという解決方法の二つがあります。(もちろん配属された部署で頑張るという解決方法もありますが。)どちらのケースにおいても、5年目以内の若手のうちに決断して、実行に移して行く方が選択肢も可能性も広いように感じます。特に転職については上記の通り、社内の異動においても、総合商社は基本的には一度配属された部署でキャリアを積む背番号制が基本のため、その業界に長くいることで知識や、プレゼンスを高めて仕事をしていくケースもあり、長く同じ商品を扱うことがバリューになることがあるため、異動先での出世等を考えると早めの異動が重要になるためです。希望の部署に配属されずに腐ってしまわずに、その部署で精一杯働く、どうしても我慢できないケースにおいては、身につけることのできる汎用的なスキルは語学だけでなく、プロジェクトマネジメントの方法など含めて全て吸収して希望の部署や転職希望先でも活かせるようにすることが重要でしょう。(2)総合商社に転職したいと考える人へ下記の記事にもある通り、総合商社はその好調な業績のもと、更に優秀な社員を集めるべく、中途採用に力を入れており、三井物産などは例年の数十名採用しているなかで、2012年には過去最高の60名超の人材を採用しています。過去のキャリアも外資系コンサル、メーカー、広告、金融など多岐に渡っており、転職での道も広くなっているようです。もちろん人気業界になっているため、新卒同様の高い倍率をくぐる必要はありますが、決して無理な道ではありません。【参考】三井物産、「キャリア採用」倍率100倍に!人気呼ぶ1300万円超の高給ぶり総合商社に転職する上で重要なことは、恐らくその企業で身に付く専門性を磨きに磨いて、転職市場の価値を高めることでしょう。前述の通り、総合商社の人材は何でも屋さんになりがちなので、プロフェッショナルな視点を持った人材の価値は高まる傾向にあります。例えば、総合商社であればITリテラシーは全体的に低い傾向にあるので、ITの専門性をもった人材が中国でのネット通販の開拓など海外+ITでビジネスを展開することも考えられます。また総合商社の人材はどうしても取引先のメーカーの技術がわからないため、メーカーから小馬鹿にされるという弱点がありますが、メーカーで研究職などを担っていた人材の価値は高いと言えます。幸い、総合商社の扱う商品は広いため、どのメーカーの研究職にいたとしても活躍できるフィールドがあると言えます。現状の不満を打開する上で一番大事なこと先ほど話をした、希望の部署に配属されなかったケースにおいても、第一志望の業界に内定しなかったケースにおいても、その環境を打開する上で最も重要なことは目の前のことを一生懸命に取り組むことであると思います。希望の部署に配属されなかったケースにおいては、目の前の仕事に一生懸命に取り組むことで、意外な面白い一面を見つけることができ、その部署の仕事が好きになることで解決されることも多いでしょう。また目の前の仕事に一生懸命に取り組み、周囲の評価が高まれば、それは公募推薦の際にも考慮され、公募が通る可能性も高まるでしょう。希望の業界に就職できなかったケースでも、目の前の仕事に一生懸命取り組み、専門性を高めることが転職市場での価値を高めることに繋がり、自分自身の選択肢を拡げることになります。どちらのケースにおいても腐らずに、現状の不満を打開する上で一番大事なことは目の前のことにがむしゃらに取り組むことだと割り切って、将来を見据えながらも目の前のことに全力で取り組めると視界が開けると自戒の念も込めて、書き記したいと思います。【参考】最後にいかがでしたでしょうか。狭き門をくぐらなければ入ることができない総合商社ですが、実は自身が転職をしようとした際には、あまりその人材価値は高くない傾向にあります。もし、総合商社を一つのステップとして捉えているのであれば、入社後もモチベーションを高くして成長していくことが必要かもしれません。【関連記事】 93,049 views
地頭に自信の無い学生が編み出した、グループディスカッション生存戦略 地頭に自信の無い学生が編み出した、グループディスカッション生存戦略 こんにちは。Unistyleで1年間インターンを経験し、この春、政府系の金融機関に内々定をしたAと申します。今回のコラムでは、就職活動において誰しもが一度は経験するであろうグループディスカッションにおける選考突破の戦略を考えてみたいと思います。実際に私はこのコラムに書いたことを実践し、サマーインターンでは外資系投資銀行やコンサルティングファーム、日系金融機関の選考を通過しました。参考として以下のコラムを読んでいただきたいと思います。参考:グループディスカッションを突破する上でまず最初に鍛えるべきたった一つの力何のためのグループディスカッションかどのような人が評価されるのかを考えるうえで、まず企業の採用活動においてグループディスカッションが行われる目的を考えてみたいと思います。グループディスカッションを採用している会社ですと、順序の違いはあれ、学力テスト→グループディスカッション→面接(複数回)というステップを踏んで採用、あるいはインターン通過ということになると思います。これをふまえてグループディスカッションで見られている能力には、大きく分けて2つの力があると考えました。一つは課題解決力、もう一つは協調性です。その人の人となりはエントリーシートや面接で確かめることができるし、単純な能力は学力テストや学歴によって測ることができます。そしてグループディスカッションでしか測ることのできない力があるとするならば、その場で与えられた課題を「チームとして」、「解決」する力なのではないかと考えたうえで、選考通過のために以下の戦略を実践しました。①課題解決のための「視点を提示する」②チームの議論を活発化させる「笑顔と同意」それぞれ順に説明します。①課題解決のための「視点を提示する」まず、課題解決力を示す方法として、「視点を提示する」というものです。ある程度質問内容が予想できる面接と異なり、選考の場に行ってみなければお題が分からないグループディスカッションにおいては準備することが難しく、その場のメンバーの良し悪しやお題との親和性によってパフォーマンスにムラが生じやすいと思います。ですが、私自身はどんなチームであっても、また、どんなお題であってもこの方法は有効だと思っています。グループディスカッションにおいては、予め複数の選択肢用意される事が往々にしてあります。たとえば、この会社が新規参入すべき分野はどこか?といったテーマです。あるいはお題としては選択肢がなくても、議論が進み、意見が複数出たうえでどれがベストかを考えることもあるでしょう。その場合どの側面においても完全に優れている案が出ているという場面はほとんどなく、あちらを立てればこちらが立たずのような状況に直面します。その場面においてこの「視点を提示する」という行動は非常に有効だと思います。もう少し噛み砕いた言い方をするならば「勝手に仮定を置いちゃおう」、という考え方です。例えば、ある企業の海外進出にあたってA国(既に市場は存在するが、競合が先に進出している)とB国(市場規模は未知数、現在参入企業は無い)といった場合に、(1)「この企業は、海外進出はあくまで事業ポートフォリオの1つとして考えており、市場調査にあまりコストをかけずに安定した収益獲得を目指す」という仮定を置けば、A国を選ぶ基準を作ることができます。(2)「この企業は、将来的には海外を収益の柱にしたいと考えており、他社に先んじてのシェア獲得を目指す。投入できる予算も大きい」という仮定を置けば、B国を選ぶ基準になります。こういった仮定を置くことで議論が錯綜することを防ぎ、結果として良いアウトプットに繋がると思います。この他にも、出てきたアイデアを幾つかに分類する視点(例えば優秀な社員に必要な能力は?というお題で出てきた種々の案を「心・技・体」に分けるなど)も有効だと思います。フェルミ推定などケース面接においては仮定の連続であるのに、グループディスカッションになると提示された情報だけを元に考えるのは不思議だなぁ、と感じてこの方法を取るようにしたのですが、実際この考え方を意識してからはグループディスカッションで落ちることは無くなりました。②チームの議論を活発化させる「笑顔と同意」最初に書いたようにグループディスカッションでは課題解決力に加え、「協調性」も重要なポイントであると考えています。ではどのようにその力をアピールすればいいのでしょうか。グループディスカッションの場で自分が「あ、この人話しやすいな」と感じるのはどんな人かを考えたとき、それは話をニコニコ聞いてくれて、意見に対して乗っかってくれる人でした。ニコニコというのはそのまんま笑顔でいてくれる人なのですが、意見に乗っかってくれる人については具体的な場面を例にとってもう少し詳しく書きます。例えば「図書館の利用率を上げてください」というお題の時に意見として「利用率って利用者÷人口だよね、人口を減らすことは出来ないかな」という発言をした際、「は?常識的に考えて無理でしょ」みたいな態度をとるのではなく、「え、それ面白い!確かに分母減らせば利用率は上がるね」といった態度をとってくれる人です。そこで私はなるべく笑顔を意識しながら、メンバーから発せられた何気ない一言にも興味を示し、活かせそうな場合には適宜議論を膨らませ、乗っかるという戦略を取り、実際の選考を通過することができました。自分は「弱者」、だからこそ私は今回書かせてもらった立ち振る舞いは「弱者の戦略」だと思っています。というのも、正直優秀な人はこんなことを意識してなくても議論をドライブさせることが出来ますし、一人で課題を解決することもできると思います。しかし自分にはそこまでの地頭がないことを自覚した上で、じゃあどうすれば難関といわれるインターン、本採用を通過できるのかと考えて出した結論だからです。これまでグループディスカッションを苦手としてきた方も、選考を受ける中で是非自分なりの方法論を編み出して、通過率を高めて欲しいです。そのためには選考中必死に考えるのはもちろん、選考を終える度に反省し、改善点を見出していくことが大事だと自分の経験を通して思いました。こちらの動画ではグループディスカッションについてわかりやすく解説しています。ぜひご覧ください。 62,229 views
JAL・ANAよりもLCC?本当に航空業界に行きたいならLCCも考えよう JAL・ANAよりもLCC?本当に航空業界に行きたいならLCCも考えよう 航空業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】志望者必見!航空業界の職種と仕事内容2.【企業研究】航空業界の大手企業一覧3.【業界研究】航空業界の最新ニュースや動向分析〜2020年に向けて〜4.【業界研究】航空業界で役立つ用語まとめ5.【業界研究】航空業界に有利な資格まとめ6.【業界研究】航空業界のおすすめ本まとめ大学生の就職したいランキングで毎年変わらずランクインしてくるのがJAL(日本航空)・ANA(全日本空輸)の2社であることに間違いないでしょう。毎年合同説明会などでは、ブースが人で溢れ、隣の企業のブースまで浸蝕する程人気です。これほどまでに航空業界が人気なのは日本だけです。一般的に航空業界は競争が激しい業界であるため、海外では日本ほど人気を博していません(実際にJALも経営破綻を一度しています)。『航空業界といえば、JAL・ANAでしょ!』と考えることは否定しませんが、JAL・ANAの人気に隠れ、何故かLCCへの関心が薄いように思われます。旅行をする際はその安さからLCCを選ぶ人が増えている反面、就職活動におけるLCCの人気はまだ高くありません。人気な航空業界だからこそ、選択肢を少しでも広げるために、LCCを選択肢として視野に入れるべきではないでしょうか。本記事では、謎に包まれている(?)LCCへの就職についてJAL・ANAの大手2社と比較しながら考察を深めていきます。そもそもLCCとはLCCは、LowCostCareerの略であり、日本では『格安航空会社』のイメージが強いです。航空券は一般的に値段が高いですが、LCCは航空券の価格を格安にすることで顧客を獲得しています。人件費の削減、機内サービスの簡易化・有料化、路線の限定など、コストを最小限に抑えながら、生産性を上げる工夫をすることで、格安の航空券を実現しています。参考:LCC(格安航空会社)が安い10の理由日本のLCCLCCは海外にもありますが、本記事では日本のLCCに限って考察を進めていきます。以下が日本のLCCの一覧になります。【日本のLCC一覧】●PeachAviation●バニラ・エア●ジェットスター・ジャパン●春秋航空日本●エアアジア・ジャパン参考:格安航空会社の一覧ピーチとバニラと何やら美味しそうな名前が続いていますが、日本国内でLCCと呼ばれているのは上記5社です。この5社は新卒採用を行なっているため、就活生で気になる方はエントリーすることも可能です。(※Peach・Aviationは2019年度末を目処にANA傘下のバニラ・エアと統合することが発表されています)【LCCに合格したESはこちら】参考:ジェットスター・ジャパンのES・選考レポート一覧MCCスカイマーク・スターフライヤーなどの会社名を聞いたことがあるでしょうか?これらの企業はLCCと間違えられることが多いですが、実際はMCC(ミドルコストキャリア)や地域航空会社と呼ばれるものであるため、厳密にはLCCではないです。こちらの企業も同様に新卒採用を行なっています。【MCCに合格したESはこちら】●スカイマークのES・選考レポート一覧●フジドリームエアラインズのES・選考レポート一覧●スターフライヤーのES・選考レポート一覧【LCCとJAL・ANA①】基本データ何故LCCよりもJAL・ANAを選ぶ就活生が多いのでしょうか。業界のリーディングカンパニーだから選んでいるという方もいると思いますが、単純に情報が不足している面もあると思います。なので、まずはデータで各社を比較していきたいと思います。今回の比較対象としては、JAL・ANAの大手2社、LCCからはPeachAviation,ジェットスター・ジャパンの2社、JAL・ANAのグループ企業としてのスカイマークのデータを使うことにします。営業利益・従業員・フライト数まずは基本データである営業利益・従業員数などのデータをまとめてみました。【航空会社基本データ】●JAL営業利益:1,745億円(H29)売上別比率:国際線(33.5%)国内線(37.5%)従業員数:12,127人(H30)参考:JALホームページ●ANA営業利益:1,645億円(H29)売上別比率:国際線(30.2%)国内線(34.9%)(H30の数値より概算)従業員数:41,930人(連結従業員数H30)参考:ANAホームページ●PeachAviation営業利益:547億4000万円(H30)売上別比率:国内線(16路線)国際線(15路線)※売上別のデータは割愛従業員数:1,050人(H30)参考:Peach・Aviationホームページ●ジェットスター・ジャパン営業利益:11億3400万円(H30)売上別比率:国内線(19路線)国際線(16路線)従業員数:869名(H28)参考:ジェットスター・ジャパンホームページ●スカイマーク営業利益:67億円(H27)売上別比率:18路線(H29)従業員数:2,044名(H29)参考:スカイマークホームページJAL・ANAの大手2社とLCCとの間で営業利益・路線数・従業員などの規模感に大きな違いがあるのが分かります。また、大手2社ほどの営業利益を創出していないにしても、LCCはビジネスモデルとして一定の利益を出していることが見受けられます。『熱いJAL』『スマートなANA』『ハッピーなPeach??』7大商社といえども、それぞれ企業ごとにカラーがあり働き方や実際に働いている人の雰囲気など企業によってその違いは十人十色です。Unistyleのコラム『商社ごとの違いとは?』を参考にすると、丸紅の社員さん達が『the・商社マン』のような雰囲気を醸し出している反面、伊藤忠商事の社員さんは『武士』のようなイメージを持たれているようです。これは航空業界でも同じであり、JALならば『熱い人が多い』ANAは『スマートな人が多い』など各社固有の雰囲気(社風?)があるようです。そこで、LCCの雰囲気(社風?)を見てみることにします。Peachが特に特徴的であったのでLCCの代表として取り上げます。【PeachのVision】●NetworkingAsia日本とアジアをつなぐ充実した路線網を拡充する●TheLowestCostAirline1円にこだわり、コスト競争力で他社に打ち勝つ●AGreatPlacetoWorkみんなが楽しくHappyに働ける会社になる1つ目のNetworkingAsiaはどの航空会社でもありそうな経営ビジョンです。『世界と日本をつなぐ』的な文言は何も航空会社だけでなく、商社などの他業界でも目にすることがあるでしょう。注目すべきなのは2点目と3点目です。『1円にこだわり、価格で勝負する』のはLCCならではです。例えば、ANAが『ANAグループは、お客様満足と価値創造で世界のリーディングエアライングループを目指します』と世界を相手に品質で勝負を仕掛けにいく事をグループビジョンに掲げている一方で、『1円でも安く!』『楽しく働こうぜ!』と経営ビジョンを据えるのはある意味180°反対方向を向いているとも言えます。同様にJALも『JALフィロソフィー』を社員全員が持つべき価値観として据えており、『一人ひとりがJAL』などPeachと比べると少しスマートな雰囲気です。実際にPeachのホームページを参考にしていただくと、『部活動の数』『スタッフの趣味』など載せている情報からも『とにかく楽しく働こう!』という企業側の意図が伝わってきます。参考:Peach採用ページ※もちろん『安全第一』をミッションとして掲げており、しっかり働きながらリラックスするときはしっかり休むといった、メリハリをしっかりとつけている印象です。【JAL・ANAの業界研究はこちらから】参考:稲盛イズムを遺憾なく発揮してJALの内定を取った話:ANAの人事担当者から学ぶ、「泥水を飲む覚悟」とは【LCCとJAL・ANA】採用活動ここまでで、数値とビジョンからみた大手2社とLCCの違いを理解していただけたと思われます。次は就活をするにあたり、LCCと大手2社との間にどんな違いがあるのかを分析します。LCCは航空業界を志望する就活生にとって受けるべきなのでしょうか。LCCといえど狭き門【各社の採用人数】●ANA・総合職事務職(30名程度:17卒)・総合職技術職(50名程度:17卒)・客室乗務員(700名程度:17卒)参考:ANAグループ企業情報●JAL・業務企画職・事務系(50名:19卒)・業務企画職・IT系(20名:19卒)・業務企画職・技術系(50名:19卒)・客室乗務員(500名程度:19卒)参考:JAL企業サイトプレスリリース●PeachAviation・募集人数(6〜10名:19卒)※客室乗務員は別途募集人数が違います参考:FlyTeamAviationCommunity●スカイマーク・募集人数(50〜100名:19卒)参考:マイナビ2019●春秋航空日本・募集人数(6〜10名:19卒)参考:マイナビ2019殆ど全ての就活生が大手のJAL・ANAを中心に見ているため、LCCは穴場ではないかと一見思われがちです。しかし、実際の数値を見てみると募集人数が10名程度と非常に狭き門であることが分かります(スカイマークは他のLCCと比較して多く採用しているようなので逆にねらい目かもしれません)。仮にJAL・ANAだけを受ける人の割合が多いとしても、LCCはその募集人数の少なさからむしろ、『JAL・ANAよりも入社が難しい』可能性を排除することはできません。外資系航空会社という選択肢はあるのか?日系コンサル・外資系コンサルとあるように、航空業界にも外資系がもちろん存在します。日系航空会社はJAL・ANA含め高倍率であることを加味すると外資系を選択肢の一つにするのもありかもしれません。TOEIC600点?外資系CAに求められる英語力はそこまで高くない航空会社が募集する職種として大きく、パイロット・地上職・CAの3つに分けることができます。特に日系CAは航空業界を志望する女性ならば誰でも一度は憧れたことがある花形であり、倍率も非常に高いです。それでは実際にどのような募集要項があるのかみてみましょう。【ベトナム航空募集要項(一部抜粋)】▶国籍:日本国籍であること▶身長(女性):158cm〜175cm▶語学能力等:TOEIC600点・TOEFLiBT68点参考:アビオンエアラインスクールベトナム航空日本人客室乗務員募集これはあくまで一例ですが、いかがでしょうか。身長制限などCA特有の条件はありますが、外資系を選ぶ上でネックである英語力に関してはそれほど高い能力を必須とはしていません。(ANAの既卒採用の要件でもTOEIC600点ほどとあまり変わりません)しかし、CAに求められるのは”話す・聞く能力”であり、TOEICは聞く・読む能力を測るテストなのでそれほど重要視していないのかもしれません。外資系の自社養成パイロット航空業界で就職する際に最も鬼門とされているのが、自社養成パイロットでしょう。多くの場合、航空大学校の卒業生を中心に採用を行っていますが、JAL・ANAの場合、会社がお金を代わりに払うことでパイロットを育てる自社養成の枠を設けています(LCCのPeachも自社養成を行っています)。どうしてもパイロットになりたい…という方は、先どのCAのように少ないながらも募集をしている企業があります(CHINAAIRLINESなどがその一例です)。しかし、多くの外資系航空会社の募集要項として『〇〇国の市民権またはそれと同等の権利を有していること』と設定されていることがほとんどであり、日本人として受けることができる企業は非常に少ないので、そこだけ精査する必要があるでしょう。まとめ本記事の内容をまとめると次のようになります。【本記事のまとめ】●LCCといえど航空業界なので狭き門である●外資系航空会社も一つの選択肢であるが門戸は狭い大空で働く航空業界は多くの就活生にとって憧れの的です。パイロットやCAになることは誰もが一度は夢見たことがあると思います。誰もが憧れるからこそ、その門戸は狭く、厳しい競争を引き起こしているのでしょう。その中でLCCも選択肢として選ぶのはどのような意味を持つでしょうか。もちろんJAL・ANAという大企業と比較すると仕事内容や裁量などに違いがあるかもしれません。しかし、LCCであっても大手2社であっても、『飛行機を通して人と人・土地と土地とをつなぐ』という社会的価値としては大きな違いはありません。チャンスの幅を広げるという意味でも、LCCは一つの選択肢として持っておくべきでしょう。航空業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】志望者必見!航空業界の職種と仕事内容2.【企業研究】航空業界の大手企業一覧3.【業界研究】航空業界の最新ニュースや動向分析〜2020年に向けて〜4.【業界研究】航空業界で役立つ用語まとめ5.【業界研究】航空業界に有利な資格まとめ6.【業界研究】航空業界のおすすめ本まとめ航空業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に航空業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 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【現役コンサルタントが回答】コンサル志望の就活生がOB訪問で絶対する3つの質問について回答します 【現役コンサルタントが回答】コンサル志望の就活生がOB訪問で絶対する3つの質問について回答します こんにちは、現役コンサルタントのtetoです。普段はtwitter「@syunfor」にて就活関連のツイートをしているのですが、今回unistyleにて記事を書く機会をいただきました。私は新卒で外資系コンサルファームに入社後、最初の数年はシステム系のプロジェクトを経験させていただき、現在はコンサルティング寄りの案件にポジションを移し、データ分析を専門としてクライアント企業の課題解決に取り組んでいます。本記事を開いていただいた皆さんは、ファーストキャリアの選択肢としてコンサル業界を検討されているところかと思いますが、いざ業界のことを調べても、具体的な製品などがあるわけでもないため、入社後のキャリアをイメージできない部分が少なくないかと思います。そんな中、ちょうど私の現在のキャリアは、皆さんが「実際コンサルファームに入社した場合の数年先」の状態ですので、これまでの経験を踏まえ、「コンサル業界のキャリアイメージ」が少しでも具体的になるようお手伝いさせていただけたらと思います。まず初回の本記事では、私が普段twitter/OB訪問などで質問を受ける際に、必ずと言っていいほど聞かれる「3つの質問」について解説します。これからコンサル業界で勤務している方に対して、OB訪問等を予定されている方は、ぜひ本記事の内容を“前提知識”として、よりファームごとの特徴に踏み込んだ内容を質問していただければ幸いです。本記事の構成【質問①】コンサルの仕事はプロジェクト単位だと聞いているが、1つのプロジェクトはどのくらいの人数/期間で行われるのか?【質問②】プロジェクト内でのスタッフの評価は、誰が行い、またどのような基準で評価されるのか?【質問③】総合コンサルの場合、入社1,2年はシステム系のプロジェクトに関わることも多いかと思うが、システムに関する知識は研修等で教えてくれるのか?最後に【質問①】「コンサルの仕事はプロジェクト単位だと聞いているが、1つのプロジェクトはどのくらいの人数/期間で行われるんですか?」についてこちらの質問は、コンサルファームの選考に臨もうとしている方は必ず気になる内容かなと思います。この記事を読んでいる方の中にも、既に同様の質問をされた方もいるのではないでしょうか。コンサルファームでは、働くチームの単位を明確に”プロジェクト”や”ジョブ”として管理していることが多く、実際に入社後は最低1つのプロジェクトまたはジョブに入ることになります。よって入社後の働き方をイメージするためにも、プロジェクトごとの人数/期間は把握する必要はあるかと思います。(※プロジェクト/ジョブはファームごとの呼び方の違いですので、基本的に同義です。本記事では以下“プロジェクト”に統一します)結論から言いますと、総合系ファームのプロジェクト人数/期間は一例として以下のような分布になっているかと思います。※総合系ファーム:コンサルファームのうち”戦略案件”以外も扱っているファーム※コンサル系プロジェクト(赤枠):プロジェクトの成果物にシステムが含まれていないプロジェクト※システム系プロジェクト(グレー枠):プロジェクトの成果物にシステム関連の成果物が含まれているプロジェクト例えば社員数2,000人のファームを想定した時、1つのプロジェクトが平均して5人のメンバーがいるとすると、そのファーム内のプロジェクト数は400件になります。この400件の中には、コンサル系の案件もあれば、システム系の案件もあり、それぞれ人数/期間も異なっています。それぞれの案件のイメージとしてですが(上の分布図は私が適当に作成したもので、実績値ではありません)、赤枠のコンサル系プロジェクトに関しては、概ね1人~15人くらいのチームになることが多いのではと思います。期間は案件によって様々で、中にはスポット1,2ヶ月で示唆提供の案件もあれば、しっかりクライアントサイトに入って半年から数年に及ぶものもあります。また、何を1つの”プロジェクトの期間”と定義するかは曖昧な部分がありまして、はじめは半年の契約でスタートしたプロジェクトでも5ヶ月後には翌半年の継続契約を結ぶ場合も少なくなく、延長契約によってトータルでは数年のプロジェクトになる場合もあります。システム案件に関しても、システム導入におけるフェーズごと(グランドデザイン/要件定義/基本設定/開発/テスト/運用・保守)に契約/プロジェクトを分ける場合などプロジェクトの期間は一意的な定義が難しい部分もありますので、柔軟に理解していただければと思います。総合系ファームの特徴でもある、グレー枠のシステム系プロジェクトに関しては、そのフェーズにもよりますが、コンサル系プロジェクトよりは比較的期間が長く、また人数は多くなる傾向にあります。※システム系プロジェクトの人数については、これも何を人数とするのか定義が難しい部分があり、例としてはプロジェクトに関わっている人全体では100人くらいいるが、自社の人は5人だけでその他の95人は外部のベンダーさんであったり、クライアントサイドからそのプロジェクトに入っている人だったりします。一方、自社で開発部隊も持っているファームの場合は、50人規模のシステム案件を全て自社の人員で構成する場合もあります。期間の定義と同様、人数に関しても柔軟に理解していただけたらと思います。上図のプロットは”プロジェクトに関わっている人全体”の人数のイメージです。以上の傾向からすると、新卒でコンサル系のプロジェクトに入る場合は人数:2人~10人、期間:2ヶ月~1年くらいのプロジェクトに入る可能性、システム系プロジェクトに入る場合は人数:5人~50人、期間1年~2年くらいのプロジェクトに入る可能性が、一般的には高いかと思います。プロジェクトの人数と期間■コンサル系のプロジェクト人数:2人~10人期間:2ヶ月~1年■システム系のプロジェクト人数:5人~50人期間:1年~2年ここまでで述べてきたように説明がかなり長く/難しくなってしまうので、コンサル会社の人に同様の質問をした場合には「プロジェクトによりますね」の一言に解答が終始してしまう場合も少なくないかと思います。ぜひ上記の内容を頭にいれていただき、今後OB訪問をする際には、ファームごとの特色(現状多い案件の特徴など)を質問するなど、1歩踏み込んだ内容について会話できることを期待します。【質問②】プロジェクト内でのスタッフの評価は、誰が行い、またどのような基準で判断されるのか?こちらの質問もかなり多く受けます。質問をする気持ちは大変よく理解でき、”uporout”のようなカルチャーに耳にする中、自分が入社したあと、ちゃんと活躍して高い評価を受けられる可能性はあるのか?を判断したいという意図の質問かと思います。スタッフの評価は誰が行うのか?まず「スタッフの評価は誰が行うのか?」についてですが、結論としてはそのときの”上司”が行います。(社会人からすると当たり前であり、特にコンサルに限った話でもないのですが、逆に説明されていない部分かなと思います。)①に書いた通り、例えばコンサル系のプロジェクトで5人構成のチームがあったとすると、多くの場合がパートナーorディレクタークラス1人、マネージャークラス1~2人、マネージャー未満(スタッフ)1人~3人のような構成となっています。そしてこの場合でいうと、スタッフの上司はマネージャークラスの方、マネージャーの上司はパートナーorディレクタークラスの方となります。新卒の場合は、スタッフなので同じプロジェクトのマネージャーから評価を受けると考えて問題ないです。また具体的に”評価とは何か?”、”評価を受けたあとの昇進するorしないはどのように決まるのか”なども、もしかしたら気になるかと思いますが、こちらについては、またの機会に解説できればと思います。どのような基準で評価されるのか?次に「どのような基準で評価されるのか?」ですが、これは結論として上司/プロジェクトによって様々です。上司も全員人間であり、個人的な感情が左右する場面も少なからずあります。そのような人間的な部分も上手くフォローしつつ、プロジェクト内でスタッフとしての役割を十分に果たせば相応の評価は貰うことができるでしょう。この質問を受ける際の質問者のよくある仮説として「”クライアント企業の売上を何割上昇させた”などで評価されるのですか?」がありますが、私の経験からだと、スタッフの評価とクライアント企業の売上が紐付く場合は少ないかなと思います。もちろんこちらも一概には言えないのですが、クライアント企業へのコンサル契約内容が達成できた/できないは基本的にマネージャー以上の責任となる場合が多いので、新卒の方に数字ベースの目標値を求めることはめったに発生しないかと思います。しかし、キャリアを積んで管理職になった場合は、評価項目には自社/クライアントに関わる数字も含まれますので、こちらに関して中長期的な評価/昇進に必要となってくる要素が気になる方は、OB訪問などを利用して質問するとよいかと思います(中長期的な評価スタイルについては、ファームごとに異なる部分も多いかと思うので)。【質問③】総合コンサルの場合、入社1,2年はシステム系のプロジェクトに関わることも多いかと思うが、システムに関する知識は研修等で教えてくれるのか?最後に、システム系の案件について、研修も絡めた上記の質問ですが、端的な解答は「もちろん研修がある場合もありますが、研修で取り上げるのは各種サービスのベース部分の知識で、プロジェクトで課題となっている部分/具体的な開発スキルまでを習得できるわけではない」になるかと思います。例えばですが、自動車メーカーなどの場合でも、研修で車の作り方の全行程をやってくれるわけではないでしょう。車作りのベースとなる研修はあったとしても、初期配属先が取り組んでいる開発課題は、研修で学んだ基礎知識のみでは解決できない場合がほとんどかと思います。さらに言えば、数年後、他部署へ移動となった場合、その時はその時で移動先の部署の業務を学ぶ必要があるかと思います。コンサルファームの研修/プロジェクトについても上記の例と大きく変わらず、研修では一連の概念レベルは学べるかと思いますがプロジェクトで必要とされる知識はまた別途、その時その時で勉強していく必要があります。クライアント側からしても基礎知識のみで解決できる課題はそもそも自社で解決すればいいので、コンサルファームの案件となっている時点で多少の応用知識は必要となります。新卒で入ったスタッフとしては、いち早くプロジェクトの状況を理解し、必要な知識を吸収できる人が活躍できるかと思います。最後に以上、少々長くなりましたが私が普段twitter/OB訪問でよく受ける3つの質問を解説しました。何か1つでも、これからコンサルファームを志望する方の役に立つ情報となっていれば嬉しいです。今後の就職活動、応援しております。■執筆者紹介teto:総合系のコンサルファーム勤務。データ分析を専門とし、製品の需要予測、施策立案などの案件が好き。自身の就活や、100件以上の就活相談を受けた経験から、コンサルタントを目指す際のHowtoをtwitter@syunforにて発信中。 15,457 views

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