【23卒向け】大手企業約50社の12月締切インターン&本選考情報

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最終更新日:2021年12月23日

【23卒向け】大手企業約50社の12月締切インターン&本選考情報

続々と各社の秋季/冬季インターンシップ選考が始まっています。

また、外資系企業を中心に、23卒向け本選考の募集を開始している企業も見かけるようになりました。

本選考は言わずもがなですが、秋季/冬季インターンシップは内定直結、もしくは本選考の優遇に関連するものが多く、インターンシップに参加できるか否かが志望企業の内定獲得に大きく影響すると言っても過言ではないでしょう。

そこで本記事では、"12月にインターンシップ/本選考のエントリー締切を迎える企業"を締切順に掲載しています。

本記事からそのまま各社のエントリーページに遷移することも可能となっていますので、今後のスケジュール管理にお役立ていただければと思います。

本記事の注意点

情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。新型コロナウイルス等の影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。

12月の締切企業一覧 ※締切日順に掲載

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12月の締切情報

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最後に

本記事では、"12月にインターンシップ/本選考のエントリー締切を迎える企業"を締切日順に紹介してきました。

記事の冒頭でもお伝えしましたが、インターンシップやジョブに参加することは、本命企業の内定獲得に向けて非常に重要なポイントとなっています。

本記事を参考に各社のインターン締切日を管理し、「効率的なエントリー・就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。

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また、unistyleでは23卒就活生向けにLINEオープンチャットグループを運営しています。

匿名で様々な就活生と情報交換をすることができるという便利な機能になりますので、"最新の選考状況や選考結果連絡の有無等をリアルタイムで確認したい"という方は、ぜひご活用ください。

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さらにunistyleでは、今後も23卒就活生向けに「インターンシップ/本選考のエントリー締切情報」を公開していく予定です。

unistyleでは、各社のインターンシップ/本選考情報を日々更新しています。最新の締切情報を見たい方はこちらからご確認ください。

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【逆質問でのNG質問3パターン】説明会・面接で失敗しないためには? 【逆質問でのNG質問3パターン】説明会・面接で失敗しないためには? 説明会や面接における逆質問において何を聞いていいのかわからないという学生も多いでしょう。聞きたいことを聞けばいいと開き直って質問しても、周りにいる学生や質問を投げかけられた社員に「それ聞いてどうするの?」って思われてしまうことも少なくありません。またそんな風に思われるくらいならとせっかくの質問の機会にもかかわらず、じっと黙ってやり過ごしてしまう人もいるでしょう。今回は説明会や選考における逆質問で評価される質問について考えたいと思います。本記事のコンテンツ・逆質問は非常に評価されてる、質問は差が出やすい・自分のできなさから来る不安を解消するための質問は評価されない・調べればわかる質問をわざわざ対面で聞くのは評価されない・それ聞いてどうするの?と思われる質問は評価されない・良い質問の最低条件は「質問の意図を伝えること」・最後に逆質問は非常に評価されてる、質問は差が出やすい逆質問を選考過程において重視している企業は少なくありません。企業によっては最終面接のほとんどが学生から企業に質問する逆質問で構成されていることがあります。プレゼンの内容についていくつか質問されたのち、志望動機と学生時代頑張ったことを聞かれ、逆質問。面接の時間の半分は逆質問であったことから重要だと思う。アクセンチュア本選考情報自己PRや志望動機についてはある程度、受け身で想定される質問に対応すればよいのですが、逆質問では自分から主体的に質問する必要があり、受け身で答えるものより難易度が高く差がつきやすいため導入されていると考えられます。自己PR・志望動機は流暢に話せるにもかかわらず、逆質問が全然出てこずにトンチンカンな内容で評価を下げてしまう人も少なくありません。説明会においても、優秀な人事ほど、優秀な学生は誰か見極めようとしながら参加しており、説明会最後の逆質問でキラリと光る質問をする学生はいないか見ています。一方で「そんなこと聞くの?」とがっかりする質問も少なくありません。評価されない質問は①不安を解消するための質問、②調べればわかる質問、③それを聞いてどうするのか不明確な質問の3つが挙げられます。自分のできなさから来る不安を解消するための質問は評価されない「英語はできた方がいいですか?」、「SPIは大事ですか?」など自分の不安を解消するための質問は、できない自分を売り込みにいっているようなもので避けた方が無難でしょう。どうしても不安があるのであれば、説明会や選考などの場ではなく、親しい先輩やOBに話を聞いた方が無駄に評価を落とさないでしょう。こうした不安解消のための質問をすることは、「自分はできない人です」と積極的にアピールしているのと変わりません。聞きたい気持ちは理解できますが、堪えるべきだと思っています。調べればわかる質問をわざわざ対面で聞くのは評価されない「男女比はどうなっていますか?」、「給与は高いですか?」などの質問がそれに当たります。近年は誰もが手軽に検索できるスマホを持ち、また企業の情報公開も進んでおり、例えば、「企業名+男女比」で検索するとわかることが多いです。説明会の場でも少し調べればわかることを敢えて時間を割いてまで質問してしまうのも、思慮浅く調べればわかることも聞いてしまうと思われかねません。もちろんどの情報が調べればわかるもので、調べてもわからない情報はどれか見極めるのはなかなか難しかったりするのですが。それ聞いてどうするの?と思われる質問は評価されない「合コンよくいきますか?」、「一日のスケジュールを教えてください」、「社風はなんですか?」などその質問を聞いてどうするのか不明確な質問は評価されないことが多いでしょう。また同様に就活マニア的になってしまう人に多いのですが、「御社のリスクマネジメント手法の違いを他社と比較して教えてください」、「貴社の営業利益率が同業他社よりも高いのはどういった創意工夫があるのでしょうか」といった知識をひけらかす系の質問も当てはまります。「それ聞いてどうするの?」って聞かれて「知りたかったから」ぐらいの答えしかでないと、評価されないどころかマイナスなケースも少なくないでしょう。(アイスブレイクとしてはいい質問はあるかもしれないけれど。)良い質問の最低条件は「質問の意図を伝えること」良い質問をする上での最低条件は質問の意図、なぜその質問をするのかということを端的に伝えることです。例えば社風を知りたいという上でも、「これまで個人スポーツをしてきたのでチーム内にもある程度の緊張感がある会社がいいと考えていますが、御社の社風や雰囲気はどのような雰囲気でしょうか?」とすると、単純に「社風はなんですか」と聞くより、なぜその質問をするのかがはっきりして質問される人としても答えやすいです。質問している人の人柄も見えるため、評価される可能性も高まるでしょう。質問の意図から読み取れる質問する人の考え方や人柄がその企業にマッチした時には高く評価されます。最後に今回は説明会や選考に絞って話をしましたが、日常生活においても質問力は非常に大切で、予め質問の意図を明確にするというのはより良い答えを引き出す上では有効なテクニックの一つといえます。どうしても「就活」というと特殊な環境でその環境下でのみ通用する秘伝のテクニックがあるんじゃないかと考えがちですが、就活で行われるコミュニケーションの多く日常生活の延長に過ぎません。その意味では説明会や選考での質問は日常生活でどれだけ考えて過ごしているかを問われているといえるかもしれませんね。【逆質問の関連記事】 54,213 views
広告代理店化するコンサル業界はマスコミ志望者を取り込むか 広告代理店化するコンサル業界はマスコミ志望者を取り込むか マーケティングや広告のプランニングを行う会社といえば広告代理店であり、マスコミを志望する就活生を中心に人気の高い業界です。一方で、近年、世界では広告領域におけるコンサルティング会社の存在感が増しており、経営コンサルから広告代理店の業務を担う会社が増えてきているようです。設立4年で売上15億ドル規模に成長したデロイトデジタル、多数のデザイナーを抱えるIBMこちらの記事では、デロイトコンサルティングの子会社でデジタル分野の代理店業務を行うデロイトデジタルが「設立4年で売上15億ドルの規模に成長した」と紹介しています。参考:「経営コンサル」から「デジタルエージェンシー」へ転身した、デロイトデジタルの内幕またこちらの記事ではIBMやマッキンゼーのような企業がデザイン分野に進出し、電通をはじめとする広告代理店の領域に進出していることを紹介しています。参考:「IBMvs電通」経営コンサルと広告代理店がなぜ同じ分野で争っているのかアクセンチュアもアクセンチュア・デジタルを創設し、アクセンチュア本体においても従来のビジネスコンサルタント・ソリューションエンジニアに加えて、デジタルコンサルタントの採用を始めています。マッキンゼーのデザイン会社買収についても下記の通り記事になっています。参考:アクセンチュア採用職種紹介マッキンゼーがデザイン会社LUNARを買収コンサル×デザインで新たなステップへコンサルティング会社だからこそ包括的なマーケティングプランの提供が可能コンサルティング会社はこれまで企業の経営に関わる様々な案件に関わってきました。ITも手掛ける総合コンサルティング会社であればIT立案も含めた戦略が可能であり、財務コンサルティング会社であれば税務や財務などの面も含めた戦略が可能になります。上記で紹介した記事の中で、デロイトデジタルが大手靴ブランドのプロジェクトで、その例が記されています。大手靴ブランド「トムス」とのプロジェクトでは、新しい電子商取引のプラットフォームの構築を手伝うだけでなく、今後の事業成長の戦略構築のために、サプライ・チェーンやロジスティックスに関するサービスを提供できる親会社の協力を仰いだ。「我々は税務の専門家を引き入れた。電子商取引のプロジェクトに必要になると思ったからだ」と、ブリンカー氏は話した。引用:「経営コンサル」から「デジタルエージェンシー」へ転身した、デロイトデジタルの内幕上記の事例では、プラットフォームの立ち上げだけでなく、戦略コンサルティング会社として担ってきたIT戦略の立案、商品の流れを組み立てるサプライチェーンやロジスティクスに関するサービスを一貫して提供しています。結局、商品やサービスをマーケティングを行い幅広く提供する上では、ITのシステム、商取引に伴う税務・財務、商品の輸送・貯蔵に関わるサプライチェーンなど広範囲に関わることになるため、それらを一貫して提供できることをウリにコンサルティング業界が広告分野にも進出してきているものと思われます。背景にあるのはインターネット広告の堅実な伸び近年ではインターネット広告が毎年堅調に広告売上高を伸ばしている一方で、マスコミ4媒体の伸びが鈍化しており、広告費に占める割合においてもインターネット広告の存在感が増しています。参考:日本の広告費|媒体別広告費電通調べインターネット広告と一口に言っても、その中身はインターネットの発達とともに日々変化しています。黎明期はそれこそバナーを貼っていくらという新聞や雑誌と同じような広告モデルでしたが、近年ではアドテクノロジーも進み、リアルタイムビッティングと呼ばれるような広告入札の仕組みや、動画広告なども最近では盛り上がってきています。このような変化の隙間ができたため、これまで広告を提供していなかったようなプレーヤーが参入する余地が生まれたと考えられます。採用拡大を急ぐコンサルティング業界このようなデジタル分野の進出に加えて、ITシステムの構築に関しても、ハンズオン型のコンサルティングが求められており、従来の戦略立案だけでなく、戦略から実行まで担うファームが増えてきているようです。新卒採用分野においても、コンサルティング業界は活発に採用しており、特に「デロイト、PwC、EYアドバイザリー」などの企業の採用拡大傾向が続いています。参考:思わぬ競合の参入に広告代理店は変われるかマス4媒体が広告のメインだった時代の広告代理店は良くも悪くもクライアントおよび媒体との強いコネクションを競争源に仕事をしていました。そのため就職活動生には話題になるように、広告業界では激しい接待と飲み会が繰り広げられています。ちなみに広告代理店の社員の生活については、こちらの漫画が若干誇張もありながら描かれているので、広告代理店志望者の方は少し高いですが手にとって見てください。気まぐれコンセプト完全版これまでは、コネクションで仕事が取れていましたが、インターネットの登場により業界が変化する中で、広告代理店も同じ仕事の仕方では生き残りは厳しくなっていくかもしれません。上記で紹介した記事でも、広告代理店が経営コンサルティングに進出している様子が書かれています。これまでも広告代理店にはマーケティング機能は備わっていたが、それはあくまでもコミュニケーションやセールスプロモーションの分野に限られたものだった。だがデジタルメディアの台頭などによって、従来型の広告ビジネスモデルは転換を迫られている。マスメディアの扱いや広告クリエイティブだけでは成長の余地は大きくない。特に広告最大手の電通の危機感は半端ではなく、広告だけに留まらず、経営戦略、事業戦略、商品開発、製造・生産、チャネル開発、アフターマーケティングなど、クライアントのバリューチェーンの川上から川下までを一貫して手掛けることで利益を確保しようとしている。そのためには経営に関する知識、スキル、ノウハウを習得した人材を現場の第一線に配置しておく必要があり、幹部研修と組織の体制を整えている。引用:「IBMvs電通」経営コンサルと広告代理店がなぜ同じ分野で争っているのか広告業界志望者がコンサルも併願するようになるか新卒採用の領域において、広告代理店志望者が併願先としてコンサルティング業界を強く志望するような動きはいまのところそこまで出ていません。しかしながら経営コンサルと広告領域が融合していきそうな流れの中で、近い将来には広告を受けるならコンサルも受ける流れが来ると考えられます。unistyleを利用している人は、ぜひこのような流れも考えながら、広告を受けている人はコンサルも、コンサルを受けている人は広告も併願するようにしていただければと思います。モノを持たずにアイディアで顧客の課題をチームで解決するという点では、広告もコンサルも共通しています。共通点のある業界のため志望動機も共通して話ができるので、気軽にエントリーしてみてはどうでしょうか。最後にインターネット広告の伸びは鈍化しておらず、今後も多くの広告予算がインターネットに振り分けられるようになるでしょう。また人材の流れとしても、広告業界からコンサル業界、コンサル業界から広告業界と境界線が曖昧になっていくことも考えられます。新卒で広告代理店に入れなかったら夢破れておとなしく金融業界や全然別の業界に就職するというもったいない選択をしてしまう人も多いですが、自分が何に惹かれているのか、その要素はコンサルティング業界にはないのかという視点で業界を見てみると新たな発見があるでしょう。【関連記事】 32,715 views

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